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通販・EC業界向けの専門紙を発行する日本流通産業新聞社は4月22日（月）～23日（火）、通販・ECの総合展示会「ダイレクト・マーケティング・フェア2019『通販・EC EXPO』」を東京ビッグサイトで開催する。

成長企業のEC戦略から業績を伸ばすノウハウなどのセミナーは2日間で70講座超。最新のEC支援サービスなど約100小間の展示ブースを用意した。日本流通産業新聞社は次のようにコメントしている。

70講座超のセミナーには、通販・EC業界の話題の方たちを一堂に集めました。話題の大塚家具・大塚久美子社長も緊急登壇。ハイラインズと中国向けECの戦略について語ります。今年2月に表彰式が開催された「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2018」で総合グランプリに輝いたヒマラヤの宮城敏郎氏も講演します。

ほかにも、楽天、アマゾン、アリババ、eBay、SHOPLISTなどの大手ECモール、BEAMS、MOA、ヒマラヤなど大手小売企業、ディノス・セシール、ピーチジョン、ドゥクラッセなど有力通販企業、エーザイ、協和、ヤッホーブルーイングなど有力メーカーなどの講演がある。

▼ダイレクト・マーケティング・フェア2019「通販・EC EXPO」はこちら（※イベントページにジャンプします）

主なセミナー内容（いずれも事前登録2000円の有料講座）

• 中国市場の攻略法とは～ハイラインズと大塚家具のシナジー効果～
  （大塚家具 代表取締役社 大塚久美子氏、ハイラインズ 取締役 水田明仁氏）
• SOYグランプリが語る、楽天市場攻略法―ECモールで成長するためのいろは―
  （ヒマラヤ 販売チャネル統括部 販売チャネル統括チーム マネージャー 宮城敏郎氏）
• 間違いだらけの“デジタル化”流通企業が本当に大事にすべき「買い続けてもらうための戦略」
  （ディノス・セシール CECO 経営企画本部兼EC本部兼マーケティング本部 プロフェショナル 石川森生氏、オムニチャネルコンサルタント 逸見光次郎氏）
• 焼畑マーケティングの終焉～応援してもらえるファンづくりとは～
  （ビジョナリーホールディングス 執行役員 デジタルエクスペリエンス事業本部 本部長 川添隆氏、ヤッホーブルーイング i・通販団 Unit Director 家住泰裕氏）
• 徹底攻略！「ビームス流EC戦略」をマネする方法
  （ビームス 開発事業本部EC統括部部長 矢嶋正明氏、ビジョナリーホールディングス 執行役員 デジタルエクスペリエンス事業本部 本部長 川添隆氏）

セミナーは、プレミアムセミナー（聴講有料：事前申込2000円、当日参加3000円）、ノウハウセミナー（聴講無料）の2種類を用意。プレミアムセミナーの事前申込は4月20日（土）まで。当日参加も可能。

▼セミナーラインアップはこちら（※イベントページにジャンプします）

セミナーの様子

約100小間の展示ブースで最新ソリューションを展示

会場内には約100小間の展示ブースを用意。ECサイト構築やCRM、マーケティング、業務効率化、セキュリティー、フルフィルメント、越境ECなどのソリューション企業が出展している。通販・ECの戦略を相談したり、最新ソリューションを疑似体験することができる。

展示ブースの約100小間で最新ECソリューションを展示する

成長期待のEC企業を表彰するイベントも

4/23の午前10時30分から、EC専門紙『日本ネット経済新聞』の記者が選出した成長株のEC企業を表彰する「第5回 日本ネット経済新聞賞」の表彰式を開催する。成長しているEC企業の戦略や展望を聞けるチャンスという。

開催概要

• 名称：ダイレクト・マーケティング・フェア2019「通販・EC EXPO」
• 会期：2019/4/22（月）～23日（火）両日とも10:00-17:00
• 会場：東京ビッグサイト西3ホール
• 料金：事前来場登録で無料、通常は500円
• 主催：株式会社日本流通産業新聞社
• Webサイト： https://www.bci.co.jp/dmf

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：大塚家具の久美子社長、ディノス・セシール石川氏、メガネスーパー川添氏など登壇のセミナー＆最新ECサービスの展示会「通販・EC EXPO」【4/22～23開催】
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キャッシュレス・消費者還元事業の対象は？

キャッシュレス・消費者還元事業は中小・小規模事業者が対象（原則として中小企業基本法上の中小企業）。通販・ECビジネスを手がけている事業者であっても、中小・小規模事業者でなければ対象外。

当該定義に該当する場合であっても、課税所得が15億円を超える中小・小規模事業者は対象外となる。

中小・小規模事業者の定義（画像は一般社団法人キャッシュレス推進協議会の公開資料を編集部がキャプチャ）

マーケットプレイスに出店している場合、出店者が中小企業基本法第2条に準じる中小・小規模事業者」で、マーケットプレイスがキャッシュレス・消費者還元事業に参加するのであれば、中小規模の出店者はポイント還元・割引の補助を受けることができるようになる。

キャッシュレス・消費者還元事業とは

消費税率引上げ後の一定期間に限り、中小・小規模事業者によるキャッシュレス手段を使った買い物に対して、ポイント還元・割引を支援するというもの。支援内容は次の通り。

対象となる決済手段はクレジットカード、デビットカード、電子マネー、QRコードなど一般的な購買に繰り返し利用できる電子的決済手段。要件として、「日本円でのチャージが可能な決済サービス、日本の金融機関の口座を利用する決済サービスであること」などがある。

消費者還元の仕組み（画像は経産省発表の「決済事業者向けパンフレット」から編集部がキャプチャ）

今後のスケジュールは？

5月中旬に中小店舗の登録を開始し、7月下旬に対象店舗を公表。9月に対象店舗の統一ポスターなどの掲示を始める。

なお、事業の登録は決済会社が行うとしている。

キャッシュレス・消費者還元事業に参加したい企業は、以下の2点を確認しておきたい。

• まず自社がキャッシュレス・消費者還元事業の定義に該当するか否か
• 導入している決済サービスおよび決済代行会社がキャッシュレス・消費者還元事業に参加しているか否か

4月12日時点の仮登録決済事業者リスト

経済産業省は4月12日時点の仮登録決済事業者リストを公表した。仮登録段階だが、リストから自社のキャッシュレス状況を把握したい。

なお、決済事業者の事業者登録期間は、2019年4月12日（金）～2020年2月28日（金）まで。

• ANA Digital Gate株式会社（B型決済事業者）
• GMOイプシロン株式会社（B型決済事業者）
• GMOペイメントゲートウェイ株式会社（B型決済事業者）
• JapanTaxi株式会社（B型決済事業者）
• KDDIフィナンシャルサービス株式会社（A型決済事業者）
• KDDI株式会社（A型決済事業者）
• LINE Pay株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• NIPPON Platform株式会社（B型決済事業者）
• PayPal Pte. Ltd.（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• PayPay株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• SBペイメントサービス株式会社（B型決済事業者）
• SBI Ripple Asia株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• SMBC GMO PAYMENT株式会社（B型決済事業者）
• Square株式会社（B型決済事業者）
• STAGE株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• アットホーム株式会社（B型決済事業者）
• アメリカン・エキスプレス・インターナショナル・インコーポレイテッド（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• アルファノート株式会社（B型決済事業者）
• イオンクレジットサービス株式会社（B型決済事業者）
• イオンリテール株式会社（A型決済事業者）
• エス・ビー・システムズ株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• コイニー株式会社（B型決済事業者）
• さっとシステム株式会社（B型決済事業者）
• ソニーペイメントサービス株式会社（B型決済事業者）
• トヨタファイナンス株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• ネットムーブ株式会社（B型決済事業者）
• パーク24株式会社（B型決済事業者）
• ビジネスラリアート株式会社（B型決済事業者）
• ブリッジ・モーション・トゥモロー株式会社（B型決済事業者）
• マーチャント・サポート株式会社（B型決済事業者）
• モバイル・コマース・ソリューション株式会社（B型決済事業者）
• ヤマトフィナンシャル株式会社（B型決済事業者）
• ユーシーカード株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• りそな決済サービス株式会社（B型決済事業者）
• ルミーズ株式会社（B型決済事業者）
• ローレルバンクマシン株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• ワイジェイカード株式会社（A型決済事業者）
• 沖縄ツーリスト株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 楽天Edy株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 楽天カード株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 楽天株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 楽天銀行株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社ASJ（B型決済事業者）
• 株式会社CSC（B型決済事業者）
• 株式会社Kyash（A型決済事業者）
• 株式会社NTTドコモ（A型決済事業者）
• 株式会社Origami（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社Paidy（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社PAYROUTEインターナショナル（B型決済事業者）
• 株式会社UCS（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社USEN（B型決済事業者）
• 株式会社JTB（B型決済事業者）
• 株式会社Tマネー（A型決済事業者）
• 株式会社アプラス（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社アルメックス（B型決済事業者）
• 株式会社イーコンテクスト（B型決済事業者）
• 株式会社イオン銀行（A型決済事業者）
• 株式会社ウェブマネー（A型決済事業者）
• 株式会社エービーシーキャピタル（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社エヌケーシー（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社エヌシーおびひろ（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社エヌシーくまもと（A型決済事業者）
• 株式会社エポスカード（A型決済事業者）
• 株式会社オリエントコーポレーション（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社クラブネッツ（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社ぐるなび（B型決済事業者）
• 株式会社クレディセゾン（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社ジェイエムエス（B型決済事業者）
• 株式会社ジェーシービー（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社シモキタコイン（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社ジャックス（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社ジャパンネット銀行（A型決済事業者）
• 株式会社スマイルマーケティング（B型決済事業者）
• 株式会社セブン・カードサービス（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社トータルペイメントサービス（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社ニモカ（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社ネットスターズ（B型決済事業者）
• 株式会社ネットプロテクションズ（A型決済事業者）
• 株式会社ビューカード（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社フジ・カードサービス（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社フライトシステムコンサルティング（B型決済事業者）
• 株式会社ペイジェント（B型決済事業者）
• 株式会社まちづくり松山（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社ムロオシステムズ（B型決済事業者）
• 株式会社メディロム（B型決済事業者）
• 株式会社ヤマウチ（A型決済事業者）
• 株式会社ラカラジャパン（B型決済事業者）
• 株式会社リクルート（A型決済事業者）
• 株式会社リクルートライフスタイル（B型決済事業者）
• 株式会社りそな銀行（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社リンク・プロセシング（B型決済事業者）
• 株式会社ローソン（A型決済事業者）
• 株式会社京阪カード（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社埼玉りそな銀行（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 株式会社三井住友銀行（A型決済事業者）
• 株式会社三菱UFJ銀行（A型決済事業者）
• 株式会社寺岡精工（B型決済事業者）
• 株式会社石橋（A型決済事業者）
• 株式会社日本決済情報センター（B型決済事業者）
• 協同組合渋谷専門店会（B型決済事業者）
• 協同組合新宿専門店会（B型決済事業者）
• 九州旅客鉄道株式会社（A型決済事業者）
• 君津信用組合（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 三井住友カード株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 三井住友トラストクラブ株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 三菱UFJニコス株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 住信SBIネット銀行株式会社（B型決済事業者）
• 西日本旅客鉄道株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 綜合警備保障株式会社（B型決済事業者）
• 東海旅客鉄道株式会社（B型決済事業者）
• 東急カード株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 東日本旅客鉄道株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 飛騨信用組合（A型決済事業者兼B型決済事業者）
• 福岡市（B型決済事業者）
• 北海道旅客鉄道（B型決済事業者）
• 名古屋鉄道株式会社（A型決済事業者兼B型決済事業者）
  ※キャッシュレス発行事業者（A型決済事業者）
  消費者に対してキャッシュレス決済手段を提供する事業者で、キャッシュレス加盟店支援事業者、またはキャッシュレス加盟店管理事業者によって補助金事務局に登録された中小・小規模事業者においてキャッシュレス決済で購買を行った消費者に対し、ポイント還元等の消費者還元を実施する事業者を指す。
  ※キャッシュレス加盟店支援事業者（B型決済事業者）
  中小・小規模事業者に対して、必要に応じてキャッシュレス決済手段を提供し、事業への参加申請を受け付け、補助金事務局に登録を行う事業者を意味する。
  ※キャッシュレス加盟店管理事業者（準B型決済事業者）
  キャッシュレス決済サービスの提供を主たる事業としていないが、キャッシュレス加盟店支援事業者と連携し、自社の関連商業施設といったテナントなどとのみ加盟店契約を締結し、立替払いなどを行う事業者であり、本事業に参加を希望する中小・小規模事業者の申請を受け付け、補助金事務局に登録を行う事業者を指す。

EC事業を行う店舗に対して決済手段を提供できる事業者として8社のリストも公開した。

EC事業者は、決済事業者に支払う手数料において、キャッシュレス・消費者還元事業の期間終了後（2020年7月以降）も3.25%以下の手数料は継続されるか否かをチェックしておきたい。

現段階は、継続、非継続とバラバラの状況だ。

EC事業を行う店舗に対して決済手段を提供できる事業者として公開された8社のリスト①（画像は一般社団法人キャッシュレス推進協議会の公開資料を編集部がキャプチャ）

EC事業を行う店舗に対して決済手段を提供できる事業者として公開された8社のリスト②（画像は一般社団法人キャッシュレス推進協議会の公開資料を編集部がキャプチャ）

最新情報は以下のサイトで配信している。

• キャッシュレス・消費者還元事業の公式サイト
  ⇒ https://cashless.go.jp/

キャッシュレス・消費者還元事業の公式サイト（画像は編集部がキャプチャ）

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：通販・ECも対象のキャッシュレス決済で5%還元事業、決済事業者116社を公表【4/12時点の情報まとめ】 | 2019年10月の増税、キャッシュレス、軽減税率制度の情報まとめ
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当然のことですが、どれだけ良い商品を揃え、素晴らしい販売システムを構築しても、ショップへのアクセスがなければ商品は売れません。「集客」はECサイト運営にとって重要な要素です。では、どうすればアクセスが増えるのでしょうか？ ECサイトにおける集客方法にはいくつかありますが、今回は「SEO」について、基礎から詳しくお伝えします。

そもそもSEOとは？

「ECサイトの運営ではSEOが欠かせない」と耳にしたとことがあると思いますが、そもそも「SEO」とは何でしょうか。「SEO」とは「Search Engine Optimization／サーチエンジンオプティマイゼーション）」日本語で言うと「検索エンジン最適化」のことです。

ネットで何かを探すときには、必ずといっていいほど「Google」や「Yahoo!」などの検索エンジンを使って検索します。例えば、「紅茶 通販」とキーワードを入れて検索すれば、紅茶を通信販売しているECサイトがいくつも表示されますよね。

そうした検索結果において、特定のWebサイトが上位に表示されるように検索結果を調整すること、また、その手法が「SEO」と呼ばれるものです。

なぜSEOが集客に重要なのか

商品を購入してもらうためには、まずWebサイトを見てもらう必要があります。そこで考えなくてはならないのが「どうやって多くの人にアクセスしてもらうか」ということです。

ユーザーの中には、サイトのアドレスをお気に入り登録していて、検索せずに直接サイトに訪れる人もいるでしょう。しかし、サイトに訪れる多くのユーザーは商品名などのキーワードで検索し、検索結果の中からサイトを選ぶという流れでアクセスします。

例えば紅茶を販売している場合、「紅茶 通販」あるいは「紅茶 販売」といった、「紅茶をネットで購入しようとしている人が検索しそうなキーワード」で、検索結果の上位に自社のECサイトが表示されれば、サイトへのアクセスが増える可能性がグンと高まり、集客力がアップするということになります。

SEOが集客方法として優れている理由

検索結果画面は「広告枠」と「オーガニック検索（自然検索）」の2種類で構成されています。Googleの場合、広告枠は検索結果画面の上側と下側、時には右側にも表示されます。Yahoo!の場合は上側と右側に広告枠が設けられており、その他の部分にオーガニック検索の結果が表示されます。

検索結果ページの広告枠とオーガニック検索枠の例（Google）

広告枠（検索連動広告／リスティング広告）を購入して自社のECサイトに関する情報を検索結果に表示させる方法は、1クリックごとに支払いが発生し、その掲載順位を上位にしようとするほど1クリックあたりの広告単価が上がる傾向にあります。広告枠はオーガニック検索に比べ、目立つ場所に表示されるにも関わらず、クリック率はオーガニック検索の方が上回ると言われています。

これは、ユーザーの検索リテラシーが高まってきたことによって、広告枠よりもオーガニック検索で表示された情報を信じるユーザーが増加しており、なかなか広告枠に表示されたURLをクリックしようとしなくなっているためです。

つまり、よりクリックされやすいオーガニック検索で上位表示されれば、高い集客効果が見込めるというわけです。SEOによる集客が重視されるのは、そういった理由のためです。

検索エンジンの順位付けの仕組み

では具体的に何を行えばいいのでしょうか。まずは検索エンジンでの「順位付けの仕組み」から説明します。Web上には、「クローラ」と呼ばれる検索エンジンロボットが存在し、文章や画像、PDFなどのあらゆるファイルを収集しています。クローラにより収集されたデータはインデックス化され、Googleが定めた順位決定の基準に従い、順位付けがなされていきます。

ちなみに、Yahoo!もGoogleの検索技術を用いているので、GoogleのSEO施策を行えば、Yahoo!のSEO施策もできていると考えてOKです。

SEOでやるべき3つの施策

Googleが順位付けを行う計算方法を「検索アルゴリズム」といいます。Googleの検索アルゴリズムに則したWebサイトを構築すると、検索結果で上位表示されるので、そのための施策を練るのが「SEO施策」ということになります。

検索アルゴリズムは200項目以上あるとされていますが、公開はされていません。そのため、各サイトの担当者やWeb制作会社やWebコンサルタントなどが各自で試行錯誤しながら、検索上位に上がるために有効な要素を研究、推測し、上位表示を狙っているのです。

そう言うと、SEO施策というのはずいぶんと難しい施策のように思われるかも知れませんが、SEO施策の基本的な考え方は、実は極めてシンプルなものです。SEO施策の方法は、

1. HTML構造など、サイト内の仕組みを改善する【内部施策】
2. サイトに掲載するコンテンツ（情報）を強化する【コンテンツ施策】
3. 優良サイトからリンクをもらう【外部施策】

大きく分けて以上の3つがあります。

1. 内部施策

サイトにクローラを呼び込み、なおかつクローラがサイト内を巡回しやすいようなサイト構造でサイトを構築します。1つのコンテンツページに対して、関連性の高いコンテンツには、スムーズにページ移動ができるように内部リンクのURLを設置しておくなど、ユーザーにとって利便性の高いサイトにする視点が重要です。

内部施策に関しては情報がどのように整理され、サイトが構築されているかというHTMLの構造も影響してきます。下記のGoogleのガイドラインを参照してください。

2. コンテンツ施策

検索エンジンはユーザーの検索意図をくみ取り、最適なページを表示したいと考えています。そのため、検索結果の順位付けを行う際には、ページ内のコンテンツを重視しています。コンテンツを重視する傾向は年々強まっています。

「SEO施策」という言葉には、特別な技術が必要なように感じるかもしれませんが、基本的には「ユーザーが求める、ユーザーにとって有効な情報が盛り込まれたコンテンツを作る」ということを意識していれば、必然的にGoogleにも好まれるコンテンツになり、結果的に「SEO施策ができている」と言えるのです。

ユーザーに焦点を当て、コンテンツを重視するべきであるということは、Googleが公式に「Googleが掲げる10の事実」として公表されています。

3. 外部施策

あなたがブログを持っていたとして、他に良いサイトや便利なサイトを見つけたらどうするでしょうか？　きっと自身のブログで「こんな良いサイトがあったよ！」とブログの記事内にURLを貼って紹介することでしょう。検索エンジンは多くの人に紹介されているサイトを「ユーザーから評価されているサイト」と捉え、検索順位決定の指標の1つにしています。

自身のサイトが他のサイトでURLとともに紹介されていることを「被リンク」と言います。 「被リンクが多い＝リンクを数多く紹介されている」ということです。

被リンクが多いサイトは、検索順位が上がりやすいということで、その昔、SEO施策として被リンクを買う手法が存在した時代がありますが、検索アルゴリズムが変更（アップデート）され、現在では、人為的に被リンクを増やそうとする行為はペナルティの対象となりました。ペナルティを受けると検索エンジンに表示されない状況になる恐れもあります。

シンプルに考えるならば、コンテンツを充実させ、魅力的なサイトを育てていくことを意識し続けるだけです。その結果「これは良いサイトだ！」と純粋に他サイトで紹介され、質の高い被リンクが集まってくる好循環を生み出していくこと。それこそが最高の外部施策です。

まとめ

SEOの基本は何よりもユーザーに役に立つサイトを構築すること。シンプルなSEO施策を3つご紹介してきましたが、結論もシンプルです。

ユーザーに焦点を絞れば、他のものはみな後からついてくる。

上でご紹介した「Googleが掲げる10の事実」にもあるように、ユーザー目線の優良なコンテンツを地道に作っていくことが、自社のECサイトが検索結果で上位表示されることにつながり、アクセス数の増加へとつながるのです。

そして訪れた貴社のECサイトで商品が魅力的に紹介されていたならば、ECでの売上も着実に伸びていくことでしょう。

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オリジナル記事：「SEO施策」って何？ 何をすれば良いの？【今さら聞けないECサイトの集客施策 1】 | E-Commerce Magazine Powered by Future Shop
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アディダスジャパンは4月26日、国内最大の旗艦店「アディダス ブランドコアストア渋谷」をリニューアルオープンする。

1階から3階まで貫く約8メートルのLEDスクリーンを設置するほか、合計19のデジタルスクリーンやプロジェクターを設置し、画像で顧客にインスピレーションを与える。施設内でスポーツに関する催しも開き、ユーザーが集まれる空間にする。

また、ECとの連動性を高めるため、オンラインストアで購入した商品を受け取れる専用カウンターを3階に設置する。

国内最大の旗艦店「アディダス ブランドコアストア渋谷」のリニューアルオープンイメージ

「アディダス ブランドコアストア渋谷」は地上4階、地下1階の5つのフロアで構成。3階から地下1階ではアディダスの商品などを扱う。新たに設ける4階の「adidas Shibuya studio（アディダス シブヤ スタジオ）」では、スポーツに関する催しやアートギャラリーなどを開催するという。

全フロアを通じたコンセプトは「STADIUM（スタジアム）2.0」。店舗をスタジアムのバックヤードとして捉えた「STADIUM」という従来のコンセプトをアップデートする。

「STADIUM」では、店内にロッカールーム仕様の試着室や大きなスクリーンを備え、アスリートが試合に向けて準備するように買い物を楽しんでもらうことを意識していた。「STADIUM2.0」では、従来のコンセプトに加え、鮮やかな色やアート要素を取り入れ、よりファッショナブルな空間にするという。

「STADIUM 2.0」というコンセプトの導入は、中国・上海にある店舗「NJE800」に次いで世界で2店舗目。

アディダス ジャパンは4月26日時点で、国内81店舗の直営店を展開。ブランドコアストアのほか、ランナーのためのコンセプトショップ「adidas RUNBASE 」や、オリジナルブランド商品を展開するショップなどがある。

アディダスジャパンは店舗とデジタルの連携強化を進めてきた。2017年10月には、アディダスとリーボックのオンラインショップを対象に店頭取置サービスを本格導入。同年12月には、Googleが提供する「ローカル在庫広告」を導入し、店舗周辺でGoogle検索を行った買い物客に対して商品と店舗情報を表示できるようにした。

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オリジナル記事：アディダスが仕掛ける体験型＆EC連動のブランドコアストアとは
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コマースニジュウイチ（コマース21）が提供している「Yahoo!ショッピング」出店者向けのにぎわい演出ツール「B-Space」が、「Yahoo!ショッピング」のスマートフォンアプリ（iOS/Android）に対応した。

コマース21によると、「Yahoo! JAPANのeコマースでは購入者の59.3%がスマートフォンを利用しており、繁盛店になるためにはスマートフォン対策は必須」と説明。「B-Space」は、スマートフォンブラウザ、スマートフォンアプリでもにぎわいを演出できるとしている。

「B-Space」は「Yahoo!ショッピング」利用者の性別や年代、Yahoo!プレミアム会員に合わせたオススメ商品やバナーを効果的に提案できるツール。滞在時間や回遊率アップに貢献できるという。

スマートフォンアプリ版掲載イメージならびに管理ツールイメージ。ページへの設置に関してHTMLタグは不要。スマートフォンブラウザとスマートフォンアプリの設定は共通で、「B-Space」の管理ツールから表示できる

「B-Space」の主な機能は3種類。

動く！商品棚

セールやキャンペーン時に、商品をおすすめ順、レビュー点数の高い順など自動設定することが可能。利用者の性別や年代の属性を選択することで、来店中の顧客に合わせて表示する商品を自動で切り替えることができる

にぎわいタイムライン

優良レビューや購入情報をタイムライン形式で自動表示する機能。店舗への信頼感と購買意欲の訴求につなげることができるとしている。

にぎわいバナー

利用者の性別や年代の属性を選択することで、キャンペーンやタイムセールバナーを来店客に合わせて表示するバナーや画像を自動で切り替えることが可能。時刻によって表示を切り替える機能やカウントダウンバナーの作成、フローティングバナーの作成などもできる。

「B-Space」の機能

コマースニジュウイチは2016年、ヤフーの100%子会社となっている。

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オリジナル記事：【ヤフー店向け】にぎわい演出ツール「B-Space」が「Yahoo!ショッピング」アプリに対応
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