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　この1～３月期は、いわゆるネット専業系が苦戦している。一方電博のネットメディアは堅調のようだ。（特に博報堂は好調のようだ）
　今回はこの傾向を分析してみる。

従来、マスメディア宣伝部とマス広告主でもネット広告を買い付けるダイレクトマーケティング部門は二分されていて、ネット専業系は後者にと棲み分けていたところもあった。しかし、ブランディング目的でのデジタル広告市場も大きく伸長するばかりでなく、テレビ×デジタルの統合戦略がやっと本格的になってきた。
　ブランディング広告とはいえ、「売り」に繋がっているかは厳しく問われるのは当然だ。テレビ広告がそれだけでは「売り」をつくる力が落ちているという議論は、ずいぶんされてきたと思う。デジタル連携がその答えになるかどうかを今試していない広告主はかなり遅れていると言わざるを得ない。

　ベムの理論は、ユーザーの文脈でコミュニケーションが成立している「デジタル」とブランドの文脈でプッシュされる「テレビ」とを役割を分担し、双方の接触を促すことで「売り」に繋がる力を創出しようというものだ。ユーザー文脈でコミュニケーションするデジタルにはブランドを「自分事化」させること、テレビはそのブランドが「社会事化」しているというパーセプションを与えることである。
テレビCMの一番のディスアドバンテージは、メッセージを特化するとネガティブな反応を起こす人にも当たってしまうこと、逆にデジタルターゲティングのアドバンテージは「当てたい人に当てられる」ことよりむしろ「当てたくない人には当てずに済む」ことである。ということは特化したコミュニケーション、つまりその人の文脈に合ったメッセージを受け入れるだろう対象者にだけデジタルで配信し分け、一方テレビCMでは「テレビでもやっているブランド（皆が周知しているブランド）であるということに意味がある。テレビでもやっていることが購買行動の背中を押すことになる。従来の「テレビで認知させ、ネットで刈り取る」のではなく、「デジタルで素地をつくって、テレビで刈り取る」のである。

　さて、主題に戻ろう。1～3月期にネット専業が苦戦して、レガシー代理店が健闘したのは、ブランディングコミュニケーションの中核を担っているテレビCMクリエイティブをおさえている電博が、テレビ×デジタル統合戦略のなかでデジタル広告の受注も果たしているのではないかと思う。
　一方、ネット専業は、いわゆるCPA需要に若干頭打ち感が出てきたことと、ブランド広告主のテレビ×デジタルに対してメッセージ開発で電博の遅れをとっているがために、この領域での受注に至っていないのかもしれない。

　これは、ベムも以前ブログに書いたが、ミドルファネルをめぐる攻防が始まったことを意味する。その初戦は、空爆のテレビ広告クリエイティブを担っているレガシー代理店が、そこからミドルファネルに降りてきてデジタル扱いも手に入れることで勝利しているというところか・・・。

　たしかにこちらの方が初戦では有利だろう。比較的楽に落とし込める。

しかし、このままずっとこの優位が続くかは少し議論だ。

　最終的に購買した、あるいは他ブランドを選んだ、その理由に迫れるのは、購買時点に近いポイントでのデータを持つ者であり、そこから押し上げる「ミドルファネルにおけるターゲット文脈ごとのメッセージ開発」が非常に重要になるだろう。
　また、買った人のシェアではじめて認知する人のパーセプションフローを設計して開発するメッセージなど「デジタル領域を起点とする強み」もある。

　ファネルの上から降りるか、下から押し上げるか・・・

　押し上げる方が、力が要るだろうが、下から逆引きする、「買う理由」から迫るミドルファネルのコミュニケーション開発とデジタル配信設計が本当の勝負所になる。

　ここに「エージェンシーの本丸のデジタル化」が絡むだろう。

　面白くなってきた。

　いくつかの秘策はある。　ネット専業も頑張れ！　

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多くの企業が動画を活用したマーケティングを展開しています。今までテキストを中心にしてきたアプローチから画像を使うようになり、さらに動画へと変わっていくことで、視聴者へのインパクトは強くなりました。画像を動画化することで、コストや手間を抑えながら効果の高いマーケティングが可能になります。この記事では、画像を動画化するメリットや動画化する際のポイントについて紹介します。

画像を動画化するメリット

動画・映像を使ったマーケティングには、視聴者の興味を引きつける力があります。バナー画像などの静止画は色味の使い方などの見せ方を工夫することで目につくものにはなりますが、表現の幅に限界があります。また、動きのある動画と比較すると、視聴者の印象に残りやすいのは静止画よりは動画であるといえます。動画を制作する場合、すでに保有している画像を利用することもできます。ここでは、画像を利用して動画化することのメリットについて説明します。

 印象に残りやすい

インターネットが発達してきたことで、通信環境が改善され、動画がサクサクと見ることができるようになりました。これによって、抑える必要のあった情報量を通信環境が許す限り最大限に利用したマーケティングが行えるようになりました。動画の大きなメリットとしてあげられるのが、この情報量の豊富さです。動画は、映像を目で見て音や言葉を耳で聞くという、視覚と聴覚の両方から情報を得ることができます。

画像やテキストだけでは、ひとつの情報源になりますので、多くの情報を得ることが難しく、たとえ同量の情報を得ようとしても、多くの時間をかけなければならなくなります。さらに、画像だけでは伝えづらい細かなニュアンスは、動画であれば具体的に表現することができますので効果的なマーケティングにつながります。動画により、情報量を大幅に増やせるため、より印象に残りやすく自社のブランディングにつながりやすいといえます。

視聴者を飽きさせない

画像とテキストのみの説明による見せ方では、視聴者はテキストをしっかりと読み、その情報のサポート的な要素として画像を見るといった行動を取ります。これは、すぐに情報が欲しいと思っている場合には視聴者にとって効率が悪く、時間もかかります。その結果、見たり読んだりする行為を中断し、途中で離脱してしまう可能性があります。

画像を動画化することで、視聴者は視覚と聴覚を使い、短時間でほしい情報にたどりつくことができ、飽きずに情報を得られます。これにより、視聴者の離脱を防ぐことにつながりますので、企業が伝えたかったメッセージを視聴者にしっかりと伝えることができます。

画像を動画化する際のポイント

では、どのように画像を動画化していけばいいのでしょうか。質の良い画像を持っているので活かしたいと考えても、単に画像を並べてスライドショーのように見せただけでは動画としてインパクトを与えるのは難しいでしょう。画像を動画化するときには、押さえておきたいポイントがいくつかあります。それらのポイントを押さえることで、しっかりとメッセージを視聴者に伝えることができます。ここでは、画像を動画化して効果の高い動画を制作する際のポイントについて説明します。

ターゲットを絞り込む

動画を制作するときには、どのような視聴者がどのような目的で動画を見るかを考えることが大切です。さまざまなタイミングで目にすることが多い動画ですから、不特定多数に視聴されることが考えられます。ですが、だからといって不特定多数向けに動画を制作するとアピールしたいポイントを押さえることができなくなります。

より効果的にユーザーにアピールするためには、目的に合わせた動画を制作します。目的が複数ある場合は、それぞれに合わせて制作することになります。目的を細分化するとアピールしたい内容の表現方法も変わってきますので、視聴者にピンポイントにメッセージを伝えることができます。効果の高い動画を制作するには、ターゲットの絞り込みは大変重要なポイントです。ターゲットに合わせて、複数の動画でメッセージを送るように考えて制作に取り組むようにします。

何を伝えるのかを明確にする

動画は画像やテキストに比べ好き嫌いがはっきりと分かれるアプローチです。一度嫌いだと判断されるとその後もう一度見る可能性が低くなります。逆に好きなものは何度も見たり、ほかの人に紹介したりすることが多くなります。どんな視聴者からも好感をもたれる動画を制作することは難しいですが、自分たちが決めたターゲットに合わせた動画を制作することは可能です。

ターゲットが決まったら、そのターゲットに興味を持ってもらえる内容がどういったもので、それをどのように伝えるかをしっかりと検討し、伝える内容を明確にすることが大切です。そのうえで、ターゲットにした層に対してどのような表現方法を行うと最もインパクトを与え、しっかりとメッセージを伝えることができるかを考えていきます。伝える内容がはっきりしていて、その表現の方法、視聴者へのアプローチの仕方が明確であれば、伝えたいメッセージをはっきりと伝えることができ、視聴後もインプットされた状態がキープされやすくなることが考えられます。

ストーリー性を意識する

画像を動画化する場合に考えるのが、スライドショーにして複数の画像を見せる手法です。しかし、その際に普通にスライドショーにしたのでは動画には見えません。そのため、いくつかの工夫をする必要があります。ストーリーを考えるときには、動画を見終わった視聴者にどのような行動を起こしてほしいかを明確にイメージして、そこへ誘導するようにします。インパクトのある動画にするのであれば、スライドショーのような単調な映像にせず、モーショングラフィックでメリハリをつけることもポイントになります。

サウンドとスーパーにこだわる

動画制作においては、音がコンテンツ全体に影響を及ぼす場合があることにも注目する必要があります。映像には音が重要な演出の一部になっているからです。特に、画像を動画化する場合はBGMと字幕の入れ方によって、動画の印象が全く異なってきますので、丁寧な作業を心がけて制作を行いましょう。動画のストーリーができると、そこにどのようなBGMが流れれば自然なのかイメージします。

イメージしたBGMは、さまざまな音源から入手することができます。アップテンポな爽快感のあるBGMなのかヒーリング系の安心感のあるBGMなのかによって動画から受ける印象は変わります。また、ナレーションを入れるのか字幕にするかによっても受ける印象が違ってきます。動画の内容を決める段階で、サウンドとナレーション、字幕の入れ方についても事前に検討するのはとても大切なことです。

画像を活用した動画の事例紹介

実際にどのように画像を動画の中に活用できるのか、動画制作サービスのCrevo（クレボ）の制作事例を紹介します。

オフィス施設紹介動画「住友不動産」

出典：Crevo制作実績

住友不動産の手がけたベンチャー企業向けオフィス施設の紹介動画です。画像をベースにすることで、情報量が非常に多く、住友不動産の手がけるオフィス施設の幅広さを訴求しています。

画像を動画化して有効活用しよう

動画をイチから制作するのもいいですが、手間やコストを考えると、すでに保有している画像や、一度使ったことのある画像を再度利用してみることで面白い動画を制作できる場合があります。画像の動画化は、マーケティング素材を有効活用することになるだけでなく、より大きな影響を与えることも可能です。ただし、単純に画像をスライドショーにして見せたのでは動画化とはいえません。ストーリー性のある画像にBGMやナレーションをタイミング良く挿入する必要があり、素人には難易度が高めです。視聴者に伝えたいメッセージを確実に伝えるためには、実績が豊富なプロに依頼するのがおすすめです。動画制作サービスのCrevo（クレボ）でも、オリジナル画像を活用した動画・映像の制作も可能です。ぜひ、一度ご相談ください。

動画制作におすすめのCrevo

VIDEO SQUAREを運営するCrevo（クレボ）では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください！

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こんにちは！動画制作サービス「Crevo」の橋本です。
悩みっていくつになっても尽きませんよね。

でも、悩みがあるからこそ見えてくるものもたくさんある気もする橋本です。

さて、今回は動画制作のお問い合わせや企画の検討段階でよくご質問いただく、
「アニメと実写って、どっちがいいんですかね？」問題を取り上げていきます。

結論だけ先に言ってしまうと・・・

「アニメも実写も一長一短あります。」

となります。

以上！

だと、今回の記事がここで終わってしまうので（笑）
今回は「見えることは実写で、見えないことはアニメで」という切り口でお伝えします。

最適表現は訴求ポイントで変わる

アニメを使うのか、実写で制作をするのかを決める際、「動画を使ってやりたいことにその表現が最適なのか？」というポイントが最も重要です。

同じものでも訴求ポイントによって最適な表現は変わる

例えば、「クラウド型◯◯サービス」を展示会でPRしたいという場合、一番知ってほしいことが「システム的な要素での競合優位性」であれば、システムの仕組みをわかりやすくするのが一番大切な要素となります。この場合は「目に見えない」データのやり取りをアイコンで表現したり、擬人化したりします。

図面管理・情報共有システム「SpiderPlus（スパイダープラス）」

出典：Crevo制作実績（株式会社レゴリス）

一方で「サービスを導入してもらうことで改善されること」をPRしたい場合は、実務フローを見せてテキストで解説をつけるだけでも、説明内容としては十分なものになることが多いです。

クラウド人事労務ソフト「SmartHR」

出典：Crevo制作実績（株式会社SmartHR）

表現を決めるために考えることは？

訴求ポイントによって最適な表現が変わることが多いですが、動画の使い方やターゲットによっても相性の良し悪しがあります。

ネガティブな印象を和らげるアニメーション

保険や葬儀などのリアルな現場やストーリーを見せてしまうと、インパクトが強過ぎるものはイラストアニメーションで表現することで、印象を緩和させ、商品やサービスの理解促進につなげやすくなることが多いです。逆にいうと、シリアスな感じや真面目なブランディングを図る場合、イラストアニメーションはあまり向いていません。

「自分ごと化」してもらうなら実写

自分の仕事や生活で「具体的にどう役立つの？」という疑問に答えるのが実写の強みと言えます。アニメーションよりも自分に投影しやすいので、訴求したいターゲットの利用シーンや使い方のシーン、あるいはインタビューといった形式を活用しながらコンテンツを組み立て、リアルな自分に投影してもらうことで理解促進や興味喚起を促進します。

スキンケア美容家電「LUNA mini2」

出典：Crevo制作実績（ヤーマン株式会社）

ぶっちゃけ金額はどうなの？実写とアニメの相場について

動画も様々な要因で普及していて、動画制作を担当されたことがある方も多いと思いますが、みなさま共通して思われることは、

「とにかく相場観がわからない！」
そして
「何社にも聞いている時間がない！」だと思います。

動画制作には明確な金額感があるわけではないので、モノによりますが、簡単な基準だけお伝えしておきます。

動画の長さと複雑性が予算増加になるアニメ

一般的には、アニメーションは制作する動画の秒数が増えるほど金額が高くなります。またアニメーションもタイプがあって、大きくわけるとCGとそれ以外です。大体はCG（コンピュータグラフィック）に分類されることになりますが、そのなかでも2Dと3Dにわけられます。

3Dの方が制作工程が複雑で、アニメーションまでとなると時間もお金もかかってきます。最近のTVアニメなども3D表現が多くなってきましたね。

撮影日数と関わるスタッフで予算が変わる実写

実写映像は撮影日数と撮影に関わるスタッフの費用で大きく変動します。モデルを起用したり、撮影場所を借りたり、特殊な機材を借りたりなど、見積もり要素はあげたらキリがありません。

ただ、すべての項目にお金がかかるわけでもなく、演出方法によってはコストを抑えられる場合もあります。なのでアニメと実写、どちらの方ががお金がかかるということはありませんが、制作スピードや演出内容で今回はこちらで！ということを検討するのもアリですね。

どこの会社がオススメ？誰に頼んだらいいかはこの一言で

もちろんCrevo一択で！と言いたいところですが、会社やスタッフの制作体制、稼働状況で見積もりが変わるところもあります。なので、まずは概算を知りたいということであれば、オススメの問い合わせ方法は2つあります。

1.予算◯◯◯万円だけどどんな動画ができますか？
2.この動画っぽく作りたいけどいくらかかりますか？

これはアニメも実写もどちらも有効です。

やはり出来上がりのイメージがないと社内での検討も進まなかったり、企画が通っても作ってみたらなんか違う…ということになったりと残念な事態になりかねません。よってこの方法で見積もりを大体把握しつつ企画を出してもらったり、演出の詳細を詰めていくなどしたりして、目的に適う会社を探していくと良いと思います。

ちなみにCrevoは独自のクリエイターネットワークを生かした多彩な表現が可能なので、どんなタイプの動画でも一度お問い合わせください！

無料相談・お見積りのお問い合わせはこちらからお待ちしております！

＜筆者プロフィール＞

企業が出す広告にはさまざまな工夫がされています。広告の中身はもちろんですが、静止画や動画を駆使した広告にも企業の意図が見られます。広告の手法として注目を集めている動画広告には様々な表現方法があり、多くの企業が採用しています。その中でどこに掲載すべきか迷っている担当者もいるのではないでしょうか。制作した動画を最も効果的にターゲットにしている視聴者に見てもらうには、どの媒体を選ぶかは大変重要です。この記事では、動画広告が注目される理由と共に動画広告の主要媒体を紹介し、その特徴について説明します。

動画広告が注目される理由

インターネットの普及に伴い注目度がアップしている動画広告ですが、広告としての魅力はどんなところにあるのでしょうか。広告は認知度を上げたいというブランディングを意識している場合もありますし、購入へつなぐための導線にしたい場合もあり、目的もさまざまです。ネット環境において動画は、注目を集めやすいという特徴が知られていますので、動画広告への期待も大きなものになっています。このような状況を踏まえ、なぜ動画広告が注目されているかについて説明します。

多くのユーザーに広告を届けやすい

動画広告が注目されることの背景には、スマートフォンの普及が大きいといえます。また、Wi-Fiなどのネットワーク環境が整備されたことで、大容量のデータのやり取りが可能になり、動画視聴は、家のテレビやパソコンメインでみるものから移動時間のスキマ時間などの外出時にもスマートフォンやタブレット端末でも見るものへとシフトしてきました。さらに、YouTubeをはじめとする動画配信サービスが拡大したことで、さまざまな動画に接する機会が増えています。これらハードウェア的な要素とソフトウェア的な要素が相乗効果を生み出し、動画を見る視聴者が急増しています。じっくりと見る動画もあれば、スキマ時間を有効活用して視聴する動画もあります。動画が身近なものになったからこそ動画広告も受け入れやすく、視聴者が手軽に活用できる情報源になりました。

集客増・売上増につながりやすい

企業側からすると動画は、ほかの広告手法に比べてわかりやすく、短時間で大量の情報を提供できるというメリットがあります。静止画像やテキストだけの広告では伝えられない細かなニュアンスを動画なら伝えることができます。また、商品メッセージだけでなく、どのように使うのか、使い勝手はどうかといった購入後のイメージができる動画を提供することで、視聴者が実際に使っている姿をイメージしやすくなります。自分自身に身近なものとして感じられれば、集客や売上につながりやすくなります。

さらに、ウェブ動画広告という形で配信することで、汎用的なテレビCMと比べると、ターゲット顧客へのリーチがしやすく、細分化も可能になります。広告で気になるクリック数や視聴時間など効果分析もしやすいので、より売上につながる施策も立てやすくなります。

動画広告の主要媒体と特徴

動画広告を制作する場合は、どのようなターゲットに対してなにをアプローチしたいかを事前に決めておくことが重要です。また同時に、どの媒体に掲載するかも広告の施策を立てる上でのポイントになります。動画広告の媒体の比較をするためにはまず媒体の特徴を知っておく必要があります。ここでは、主要媒体の紹介と共にその特徴について説明します。

YouTube（ユーチューブ）

圧倒的なユーザー数を誇るYouTubeは、動画広告を打つ媒体として最初に挙げられる候補ではないでしょうか。グーグルジャパン発表によると、2017年のYouTubeの月間ログイン視聴者数は、日本で6,200万人を超えているといわれています。このユーザー数の多さは、YouTubeの大きな特徴になっています。もうひとつの特徴は年齢層の幅の広さです。10代から50代までと、ネット配信での広告のターゲットにした年齢層をほぼすべて網羅できる広さになります。これらのユーザーは視聴を目的としてアクセスをしていますので、そこに動画広告があっても全く違和感なくアクセスしてくれます。この親和性の高さは、再生回数に大きく影響を与えています。

YouTubeへの動画広告は、大規模にリーチしたいと考えている人や、メッセージ性の高い動画をしっかりと見せたい人、視聴単価をできるだけ下げて動画広告費を抑えたい人、単発ではなく長期的な戦略をもって動画コンテンツを配信したいと考えている人などに向いています。

Facebook（フェイスブック）

リアルのつながりをベースとするFacebookには、精度の高い個人に関する情報が登録されていますので、それらを有効に利用することで、効果の高い広告展開を行えます。Facebookでは広告を掲載する際に視聴者をターゲティングすることができます。その項目は多岐にわたり、細かいターゲティングをしたいと考えている人にはぴったりの媒体です。地域、年齢、性別などターゲットに合わせてセグメントされた動画の配信が可能となっています。配信された動画広告は、Facebook上ではタイムラインに表示されますので、目に入りやすく注目されやすいといううれしい特徴もあります。ウェブサイトへの誘導に相性が良いので、細かいセグメントでターゲットした動画広告にはぴったりの媒体です。

Twitter（ツイッター）

Twitterは身近なSNSとして多く人が利用しています。Twitterに関しては海外と国内では利用状況に違いが見られることはよく知られています。海外では、ほかの媒体に比べて若干人気が低下しているといわれていますが、国内では根強いユーザーがおり、Twitterのリリース以降2018年になってもユーザー数は増え続けています。BtoCの一般消費者向けの商品を扱う企業で、テレビCMなどでのローンチをしている商品広告では、TwitterとテレビCMを連動させ、テレビを見ながらTwitterでキャンペーンに応募を促進したり、リツイートを促し拡散を狙うパターンも多く見られます。この拡散性の高さは、Twitterの媒体における特徴といえます。さらに、スマートフォンユーザーが多いため、スマートフォンでの視聴を意識した見せ方が重要となります。

Instagram（インスタグラム）

2017年の流行語大賞に選ばれた「インスタ映え」の影響もあり、大企業から店舗まで幅広く利用しようと考えられている媒体がInstagramです。Instagramのユーザーのボリュームゾーンは20代から30代の女性であるため、視聴者のターゲットをここに定めた広告展開であれば、効果がでやすいといわれています。流行に敏感な若い女性をターゲットにした広告展開をしたい企業におすすめの媒体といえるでしょう。

動画広告の事例紹介

では、どの媒体にどのような動画広告を制作すると効果を得られやすいのでしょうか。動画制作サービスのCrevo（クレボ）で制作した動画広告の事例を2点紹介します。

 採用サイト制作支援ツール「採用サイト制作支援ツール」

出典：Crevo制作実績

採用サイト制作支援ツール「エンゲージ」のFacebookのバンパー広告です。バンパー広告とは、動画コンテンツを再生する手前に数秒間のスキップできない動画広告を配信するというものです。秒数はたったの6秒間ですが、スキップされないので、印象づけることができればとても有効な動画広告になり効果が期待できます。ポイントは、何といっても6秒という尺の短さです。この中で、いかにインパクトのあるサービス紹介ができるかで動画が決まります。効果を高める動画広告にするには、短い尺の中で漏れなく伝えきる必要性があることがわかる好例です。

ネットショップ制作サービス「STORES.jp」

出典：Crevo制作実績

次に紹介するのは、Instagramに投稿された動画広告です。「STORES.jp」は、ネットショップ制作サービスを展開しています。さまざまなサービスが提供できるなかで、特に特徴的なInstagram販売連携機能をテンポよく紹介しています。15秒という短い尺ではありますが、しっかりとメッセージを視聴者に届けています。この動画は、はじめからスマートフォンでの視聴を想定して、縦型動画になっているので、Instagramのユーザーにはぴったりです。サービスの世界観に合わせた色づかいと操作手順を示す大きめの人差し指アイコンが印象的な動画広告です。

媒体の特徴を踏まえて動画広告を活用しよう

動画広告は、どのような環境でだれが見るかを細かく想定し、目的にあった媒体を選ぶことが大切です。視聴者ターゲットに合わせた媒体のための動画広告を制作する際は媒体の特徴をふまえる必要があるので、今までと同じ動画をそのまま横利用できません。成果につながる動画を制作したいなら、媒体の特徴を熟知し動画広告の実績が豊富なプロに依頼するのがおすすめです。動画制作サービスのCrevo（クレボ）では、多くの広告動画の制作にたずさわっています。ぜひ、ご相談ください。

動画制作におすすめのCrevo

VIDEO SQUAREを運営するCrevo（クレボ）では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください！

Crevoの関連サービス

・WebCMの動画制作・映像制作

・YouTube(True View)広告の動画制作・映像制作

・Facebook広告の動画制作・映像制作

・Twitter広告の動画制作・映像制作

株式会社ADKクリエイティブ・ワンは、「第22回アジア太平洋広告祭」（ADFEST 2019）において、同社が担当した3作品により4つのブロンズを受賞したことを発表した。アドフェスト（ADFEST）は...

この記事は、弊社公式ブログ記事「A deeper connection between Google Analytics 360 and Salesforce Sales Cloud」を元に構成しております。









先日お知らせしたように、アナリティクス 360 のオーディエンスを Salesforce Marketing Cloud と共有する機能がリリースされました。この記事では、今回のアナリティクス 360 と Salesforce Sales Cloud の統合において、さらに強化された点についていくつかご案内いたします。今回の統合によって、Sales Cloud のセールス パイプライン データをアナリティクス 360 に直接インポートできるようになり、オフラインとオンラインのデータをより容易に関連付けることができるようになります。






それに加えて、カスタマー エクスペリエンスに関するより包括的な理解が得られるように、統合でさらに多くの Sales Cloud インサイトをアナリティクス 360 へ移行できるようにいたします。



利用できる顧客シグナルが増加




リードのステータスやコンバージョン データに加えて、地域や業種などの有用な顧客データを Sales Cloud からアナリティクス 360 に取り込むことができるようになります。アナリティクス 360 に取り込んだデータは、オーディエンスやカスタム ディメンション、カスタム指標の作成に使用できます。

たとえば企業向けの保険会社で、ウェブサイト上のリードフォームを通して、顧客から自社の業種を教えてもらうことができたとします。従来ならこの情報をアナリティクス 360 で利用するのは困難でしたが、今回の統合により、Sales Cloud に保存されている顧客の業種フィールドの情報をアナリティクス 360 側で取得し、その情報を使ってカスタム ディメンションを作成できるようになります。そしてアナリティクス 360 内で、作成したカスタム ディメンションと集客関連の指標を組み合わせたレポートを作成することもできます。その結果、たとえば業種に応じたマーケティング キャンペーンのパフォーマンスを調べることも可能になります（小売業や製造業よりもサービス業の顧客と相性が良い、など）。



詳細な商品データ




商品やサービスの購入がオフライン（たとえば電話）で行われるビジネスの場合、取引内容を Sales Cloud で記録していることも多いでしょう。アナリティクス 360 と Sales Cloud を統合することで、こういった取引情報を手軽にアナリティクス 360 に共有し、顧客の購入履歴を反映してマーケティング キャンペーンをより的確にカスタマイズできるようになります。

たとえば、購入を検討している顧客はまずサイトからフォームを送信し、次にセールスチームと電話で話したうえで購入が完了する流れになっているとしましょう。Sales Cloud のオポチュニティ データをアナリティクス 360 で利用できるようになれば、このようにオフラインで行われる取引の情報も含めて、顧客の購入履歴をオーディエンスの作成時に利用できます。たとえば、過去 3 か月以内に特定の商品を（電話で）購入したすべての顧客をオーディエンスにまとめるといったことも可能です。さらに、作成したオーディエンスを Google 広告やディスプレイ＆ビデオ 360 と共有すれば、購入歴のあるユーザーと共通点があり、顧客となることが期待できるユーザーに最適化したマーケティング キャンペーンを作成することができます。



アナリティクス 360 でカスタム オーディエンスを作成して Google 広告やディスプレイ＆ビデオ 360 と共有する






手軽な初期設定





アナリティクス 360 と Sales Cloud の連携（統合）は、マーケティングにさまざまな可能性をもたらします。

統合に必要な設定は 3 ステップで完了します。まず、Sales Cloud アカウントの初期設定を行います。次に、ウェブサイトのリードフォームに少し手を加えて、アナリティクス 360 のプロパティ ID とクライアント ID が Sales Cloud に伝わるようにします。最後に、アナリティクス 360 の管理セクションで、Sales Cloud からアナリティクス 360 へのデータ共有を有効化します。



アナリティクス 360 と Sales Cloud の統合についてさらに詳しくは、こちらの新機能紹介をご参照ください。