9 years 5ヶ月 ago
Googleアナリティクスに実装されている高度なeコマースサイト分析機能「拡張eコマース」。流入から購買までのプロセスの可視化（カート内の離脱率など）、商品軸での販売状況の可視化など、2014年に導入された「拡張eコマース」機能はEC事業者にとって有益なデータを取得できる機能です。
しかしながら、意外にも利用しているEC企業は多くありません（実装の難しさや、対応しているカートが少ないといったことが理由にあがっています）。今コラムでは、実際に「拡張eコマース」機能を利用しているEC企業の生データをもとに、機能を導入するメリット、知っておいて損はしない「拡張eコマース」機能の基礎などをお伝えしていきます。
「拡張eコマース」機能のメリット
「拡張eコマース」機能は何ができるのか？ Googleアナリティクスを普段使っていても、なかなかその利用価値を知る機会は少ないはずです（その理由は後述します）。
「拡張eコマース」機能を簡単に説明すると、「流入後から購入完了までの過程が数値とグラフで可視化され、確認できる」のが最大の特徴です。
標準レポートでは、商品詳細ページへの訪問数を「ページ別訪問数」で確認できますが、すべてのセッション数に対してどれだけの割合（セッション数）が商品詳細ページを閲覧したのかはわかりません。サイト訪問から決済完了までのプロセスにおいて、どこの箇所で離脱が発生しているのかを把握できれば、EC事業者は原因を調べて、改善活動を行うことがやりやすくなりますよね。
標準レポートでも「目標到達プロセス」というレポートで「カゴ落ち」（全体の離脱から直帰を除いた途中離脱、つまりカテゴリページ落ちや商品詳細ページ落ちなど）を確認できますが、「拡張eコマース」はサイト全体の来訪者から、「ショッピング行動」の数値が把握できるのが特徴になります。
キャプション→「ショッピング解析」というカテゴリが加わり、「ショッピング行動」と「決済行動」が追加。「商品リストの販売状況」も加わりました
「拡張eコマース」機能は、流入元情報やデバイス経由などさまざまな軸をもとに、全体のセッションに対して、商品詳細ページにたどり着いたセッション、カート追加が発生したセッション、チェックアウトを行ったセッション、商品購入が発生したセッションなどを数値化し、購入プロセスのどのステップで離脱したのかといった情報がわかるようになります。
たとえば、
- どのカテゴリページの離脱が少ないのか
- どの商品詳細ページがコンバージョン（CV）に貢献しているか
- カート投入から決済完了までのステップ対策はどうすればいいのか（かご落ち対策）
- 何回目の訪問でCVRは高くなるのか
などなど、「拡張eコマース」機能によって得られた情報をもとに、具体的な対策を講じることができるようになります。
つまり、Googleアナリティクス（拡張eコマース機能を活用していない）を活用した分析よりも具体的に、より短時間での分析が行え、PDCAサイクルを高速化することができるようになるのです。
「拡張eコマース」機能を活用しているEC事業者の事例
私がサポートしているEC事業者で、「拡張eコマース」機能を使うと、どのようなデータを見ることができるようになったのか紹介します。
「拡張eコマース」機能を活用して特定期間内のコンバージョン上位10商品を分析（デバイスはPC）
この表は特定期間内のコンバージョン上位10商品分析を行い、表化したものです。
- A商品 → 全体、訪問1回目、訪問2回目、訪問3回目、訪問4回目以上のユーザーすべてで、ページ訪問数に対するコンバージョン率は2ケタ以上のパーセンテージ
- B商品 → 全体のページ訪問数に対するコンバージョン率は約18%。訪問1回目のページ訪問数に対するコンバージョン率は25%
- C商品 → 全体のページ訪問数に対するコンバージョン率は約約27%。訪問1回目のページ訪問数に対するコンバージョン率は44%
私がクライアント先であるECサイト事業者に提案したのは「A商品、B商品、C商品」への導線を強化して、訪問数を増やすということ。
トップページやカテゴリページ、閲覧履歴ページなどでの露出を強化。そして、訪問1回目でのコンバージョン率が高いことから、初訪問者への商品提案を強化する対策を進めることを提案しました。
「拡張eコマース」機能が普及していない理由
私の周囲も含めて、「拡張eコマース」機能を活用していない事業者は多く、かつ活用事例を見る機会はほとんどありませんでした。それはなぜか。私見ではありますが、次のようなことが理由だと考えています。
- 多くのEC事業者が利用しているショッピングカートで「拡張eコマース」機能に対応しているところが少ない
- ショッピングカートが対応していても「拡張eコマース」機能の設定がとても難しい
- 「拡張eコマース」機能を使うメリットをイメージできていない
ただ、「拡張eコマース」機能はサイト内のユーザー行動を具体的に可視化できるので、対応するショッピングカートが増えていくと考えられます。なので、まずは「拡張eコマース」機能はどんなメリットがあり、どんなことができるのかを把握することから始めてみませんか。
次回以降、私が行っている「拡張eコマース」機能を使った分析事例、拡張eコマースと標準レポートの違いなどを説明していきます。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：Googleアナリティクスの「拡張eコマース」の特徴と導入メリットとは？ | Google アナリティクス 「拡張eコマース」機能の基礎講座
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二天紀 創業者
大学卒後、携帯電話販売代理店、土木建設会社、大手コンサルティング会社などを経て2015年7月にコンサルティングなどを手がける二天紀を創業。
EC事業のコンサルティングに従事するようになったのは2003年。EC市場が導入期～成長期前半だったころからECのコンサルティングを経験している。
これまでEC事業のコンサルティングおよび経営相談は500企業以上。事業規模は年商1億円から年商800億円の上場企業が手がけるEC事業。「収益性」「安定性」「永続性」を満たすためのEC事業の支援を行っている。
山本 頼和
9 years 5ヶ月 ago
現場の最前線で活躍するいつも.のECコンサルタントに聞く!!企業のEC担当はこんな時どうすればいいの!?
ドッグフード販売B社様からのご相談
当社が取り扱っているのは、ドッグフードです。特に無添加食品などのプレミアムドッグフードが主力です。リアル店舗ではしっかりと定着している顧客がいるのですが、ECでは新規お試し購入は多いものの定期購入に中々繋がらず困っています。
専門家に相談できる仕組み作りが鍵！
おそらく、御社に期待を寄せるお客様は、広く流通しているナショナルブランドのどこでも買える商品ではなく、自分の愛犬の健康や嗜好などの条件に合う高品質なドッグフードを求めているのです。そのため、顧客が多くの情報を得られるように、サイト自体もコンテンツをリッチにしておくことは非常に重要になります。さらに、購入を決意してもらうためにも専門家に相談できる仕組みがあるとその後の定期購入にも繋げやすくなります。日頃、リアル店舗では、これを接客で実施しているのだと思います。
安心して相談できる専門家が、お客様とのコミュニケーションを取れば取るほど定期購入への不安を取り除くこともできるため、定期購入に繋がる確率は高くなります。その際の「おすすめ」もあまり強めに押すのではなく、「皆さん定期購入されますよ」くらいの方が定期購入に繋がる確率も高い傾向にあります。いつでも専門家に相談できると思えば、顧客としても長いお付き合いをするメリットになるため安心材料にもなります。
また、ECサイト・実店舗・コールセンターという３つの顧客とのタッチポイントの中でもコールセンターは定期購入に繋げやすいツールになる傾向が高くなっています。これは、定期購入に踏み切る際の不安などをマニュアル化して潰していく作業が他に比べると比較的やりやすく、定期への切替時にも顧客の手を煩わせることなくオペレーター側で作業できるため効果的です。
また、サイト内での定期購入の案内というのは、サイトの商品ページに入れてもあまり大きな効果が期待できません。なぜなら購入の意思決定をしていない状態では定期購入という情報を求めている人が少ないため中々効果が出ないのです。
しかし、既に商品を購入するという意思決定を行っているお客様が訪れるカートページにバナーなどの情報を設置することで、定期移行の確率はグンと上がります。更に、バナーの内容も定期購入した際の差額を大きく打ち出すことで、定期購入率が1.6倍にまで上がったという事例もあります。
２つ目のご相談
ECのアクセス自体はそれなりにとれていますが、どうしてもサイト上からの売上増に繋げることができません。
顧客視点に立った細かなサービス提供で差別化を
お客様にとってペットは大切な家族、顧客本人ではなく犬のIDを作成してカルテを作るのもおすすめです。リアル店舗の接客で聞ける情報などを全て電子カルテに残してECと共有することで、顧客とのコミュニケーションがより深くなりますので、専門家に相談したい顧客としては、自分の犬の情報をしっかりと把握してもらえることで顧客満足度の向上にも繋がります。
また、顧客の視点に立ってサービスを提供することも大切です。顧客として多い働く女性にとっては、自宅で商品を受け取れる時間が夜遅くになってしまうと、自宅玄関での受取の不安から、少し面倒な思いをしてでもお店に買いに行こうと考えてしまいます。また、クレジット利用率も男性は圧倒的に高いのですが、女性は少ない傾向にあります。これはスマホ利用率が女性の方が多いため、クレジットの番号を登録する人が少ないためだと言われています。
これら２つの状況から、女性がコンビニ受取やコンビニ後払いを利用するためコンビニを利用するケースが増加しています。このような顧客の状況に合わせた細やかな配慮が転換率向上のために重要となってきます。
「株式会社いつも．公式ブログ」掲載のオリジナル版はこちら：
EC売り上げアップ相談所 専門商材は、専門家に相談しながら買える仕組みづくりが売れる鍵！（2016/11/24）
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オリジナル記事：専門商材ECサイトは専門家に相談しながら買える仕組みづくりが売れる鍵！ | いつも．ECコンサルタントが明かす売り上げアップにつながるEC最新情報
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Eコマースビジネス支援に特化し、成功に必要なコンサルティング、集客、構築・制作、販売、CRM、物流、カスタマー対応までを一社完結で提供。
現在、国内最大規模となる7700社以上の企業（2016年6月時点）とサポート実績があります。約4年前から米国Eコマースの成功事例や情報を研究する専門部署（EC未来研究所）を設け、情報収集と発信を実施。そこから日本流のスマートフォン、ソーシャル、O2O、フルフィルメント、CRMなどのコンサルティングも提供している。
株式会社いつも.
9 years 5ヶ月 ago
Kenichi Suzuki
9 years 5ヶ月 ago
既に、2017年広告マーケティング業界７つの予測のひとつを明かしてしまうエントリーになっております。（笑）
先日、ベムの会社でインターンをしていた学生の就職先がデジタルの運用型広告の会社に内定したので、思わず「ご両親はなんと言ってた？」と訊いてしまった。「やはり心配してます。」との答えに、今、「広告」とか「デジタル」とか言うとそういう印象を持たれてしまうんだと思うと同時に、本当に人材が集まらなくなる危惧を覚える。
POEに企業のマーケティングメディアを再整理しましょう」という発信を「トリプルメディアマーケティング」でしたのは2009年。とにかく広告マーケティング領域で「やること」が劇的に増えた。ペイドだけとっても、デジタル広告領域での作業量はプログラマティックバイイングの登場もあって、尋常じゃないくらいに拡大したと言える。
ベムはDAC時代におそらく日本で初めての海外デジタル媒体の買い付けを行った経験がある。その時の一番の印象は、とにかく向こうのメディアバイイングサービスが杜撰で、荒っぽいことだ。インプ保証なのに、キャンペーン期間内に達成していなくても平気で、「そのうち達成するよ」てな感じで焦る様子もない。「こんな大雑把な仕事としていてよくクライアントが文句言わないな」と思ったが、おそらく日本以外の多くの広告サービスは、レベルの問題はあれ、得てしてこんなものなのだ。逆に言うと、日本のサービスは過度に細すぎる。いわゆる重箱の隅をつつくそれで、それも部分最適にフォーカスされていることが多い。広告主とエージェンシーの関係も発注側と受注側でいうことで、徹底してサービスを提供しないと、替えられてしまうので必死で対応することになる。とにかく広告主の担当者の要求を満足させるべく、徹夜も辞さずということになる。
エージェンシーが提供する価値を、コンサルテーション、プランニング、オペレーションと３つに分けるとすると、提供価値がオペレーションに限定されてしまうと、こうしたとにかく言われたとおりにサービスすること、ディスカウント要請にもできるだけ応えることになってしまう。
でも、そうした環境は今回のことを契機に少し変わってくるかもしれない。
つまり、なかなか人材を確保しづらくなってきたデジタル広告のしかもオペレーション領域で、発注者だからと今までのような要求をし放題ということが広告主もしづらくなるだろうということだ。要は仕事を断られる可能性があると思う。もちろん受け皿はどこかにあるだろう。しかし一定以上のクオリティを担保できる引き受け手かどうかは甚だ疑問だ。
「いやいや、こっちは金出して発注しているんだから、業者をどこにするか、言うことちゃんと聞くところにするんだよ。」という反応もあるだろう。それはそれでそういう選択もあっていい。しかし、本当の意味でのパートナーとして協力会社を得ることはできないだろう。パートナーとは、本当に取引先企業のためを思って考え、行動してくる会社や担当者である。困った時に本当に親身になって助けてくれる相手である。
さて、
広告主とエージェンシーの関係を考える機会として、ANA（全米広告主協会）のメディアトランスペアレンシーガイドラインを見てみよう。
１）Agent & Principal（エージェントなのか、プリンシパル（購入主体）なのか）
２）Contract Content（契約の範囲を確定させる）
３）Contract Audit Rights(監査権利を確認し、契約に組み込む)
４）Contract Governance （契約書作成だけにとどまらないコンプライアンスの実行）
５）Data and Technology（データとテクノロジーへの理解）
６）Advertiser Responsibility（広告主の責任の明確化）
７）Code of Conduct （行動規範の策定と相互理解）
アメリカと日本では、取引きの考え方もずいぶん違うので、これらがすべて取り入れられる訳ではない。しかし、ベムは最後の７つめの「行動規範の策定と相互理解」というところに注目する、特に「相互理解」だ。トランスペアレンシーという面では、何もエージェンシー側が求められるだけでなく、広告主側がしっかりエージェンシーをパートナーとして情報を開示しているかという面もある。
良質な広告オペレーションの受け皿をしっかり用意しなければいけない。
そのためにも、ベムが以前からずっと言っていることがある。
運用型広告をオペレーションしている人材に対して、そのスキルの付加価値向上とキャリアのステージを明示してあげるということを、運用型広告の会社を経営している者がちゃんとしていないのではないか？ということだ。
若い人材の20代の4～5年やらせて、オペ疲れしたら、新しい人材に入れ替えていくという手法ではだめだ。
業界は当然、広告主側も相互に人材が育つ環境を意識していかないといけない。
そういう転機の年になった2016年になったと思う。
9 years 5ヶ月 ago
Kenichi Suzuki
9 years 5ヶ月 ago
LINEが、ビデオ広告を視聴すれば固定電話や携帯電話へ無料で通話できる機能「LINE Out Free」を提供。
noreply@blogger.com (Kenji)
9 years 5ヶ月 ago
一般社団法人ウェブ解析士協会は、Google アナリティクスに実装されている高度なeコマースサイト分析機能「拡張eコマース」をテーマにしたセミナーを11月29日、東京都内で開催する。
「拡張eコマース」は、流入から購買までのプロセスの可視化（カート内の離脱率など）、商品軸での販売状況の可視化などEC事業者にとって有益なデータを取得できる機能。
講演はEC向けコンサルティングなどを手がける二天紀の山本頼和氏が登壇。「 Googleアナリティクスを活用したECサイト分析ノウハウ～標準レポート活用から拡張eコマース分析まで～」と題して、次のポイントを解説する。
- ECサイトのコンサルを行う上で必要な３つのデータと分析シート
- サイト内施策で何をすればよいか一目瞭然！Googleアナリティクス活用事例
・標準レポート活用編
・拡張eコマース分析編 - Googleアナリティクスのレポートには表示されない指標とセグメントノウハウ
また、「拡張eコマース」に対応したECサイト構築サービスのCARTSTAR（カートスター）を提供するNHNテコラスから、徳山友紀氏、同社おかいもの研究室の清水竜一氏が登壇し、ECサイトの分析手法などを解説する。
セミナーの詳細は次の通り。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：Googleアナリティクスの「拡張eコマース」をテーマにしたセミナー11/29開催
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通販、ECに関する業界新聞の編集記者を経て、EC支援会社で新規事業の立ち上げなどに携わり、EC業界に関わること約9年。まだまだ、日々勉強中。
瀧川 正実
9 years 5ヶ月 ago
ヤフーの検索連動型広告「スポンサードサーチ」では、先日リリースした「拡大テキスト広告」に引き続き、新たに、デバイスごとに入札価格を調整できる機能を提供開始しました。
背景には、昨今のさまざまなデバイスの...
9 years 5ヶ月 ago
株式会社乃村工藝社は、「Asia Pacific Interior Design Awards 2016」（APIDA）において、銀賞および優秀賞を受賞した。4年連続での受賞とのこと。「Asia Pa...
9 years 5ヶ月 ago
エキサイト株式会社とスカパーJSAT株式会社は、業務提携の検討を開始したことを発表した。エキサイトは、1997年にサービスを開始。ニュースなどメディア運営での広告事業、婚活・占い・コミュニティ運営での...
9 years 5ヶ月 ago
株式会社電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」は、アジア地域においてEコマース領域のソリューションを提供する「Bluecom Solutions Limited」（ブルーコム）の株式100％を取...
9 years 5ヶ月 ago
この記事は、Google アナリティクス ソリューション 英文ブログ記事 「Falling in Love With Measurement」を元に構成しております。マーケティングに欠かせない存在、それは成果の計測
モバイルファーストの今日において、マーケティングと計測の関係性を表現するならば「複雑な関係」といえるでしょう。いわば、一緒に食事をしたり、時折世間話をしたりするものの、しっくりこない関係ではないでしょうか。
本来、マーケティングと計測は非常に相性が良いものであるため、これは実に残念な状況です。
点と点を結ぶ
今日の消費者は、何かを購入する前に
オンラインで数十回から数百回も下調べをするケースが多く、そうしたオンラインでの接点におけるデータ量は膨大なものになっています。購入経路の全貌を明らかにするための接点については、十分すぎるほどデータが揃っているのです。
しかし、十分なマーケティング データが揃うようになった今でも、そこから有意義なインサイトを導き出せずにいる企業が多いのが現状です。マーケティングと計測が同じソファの両端に離れて座っているような状態の企業もあるのです。
マーケティングの意思決定に関する最近の調査によれば、キャンペーンの戦略を立てる段階で計測について考慮すると回答したマーケティング担当者は 10 人中 5 人にすぎません
*1。しかし、戦略を立てる当初から計測目標を決めておかなければ適切なデータを収集できず、成果を上げている要素とそうでない要素を特定できない恐れがあります。
マーケティングと計測は、キャンペーン戦略を立てる早い段階からセットで考えられるべきものです。どのタイミングで計測について考えるかマーケティング担当者に尋ねたところ、マーケティングの資料やアセットの作成中と答えた人が約 16%、キャンペーンの運用開始後と答えた人が 9%、キャンペーンの終了後と答えた人が約 6% に上り、なんとキャンペーンの成果をまったく計測しないと回答した人も 16% に上っています
*2。
こうした結果から、今こそマーケティングにおける計測の活用法について見直していく必要がありそうです。ご自身の所属企業でこの取り組みを推進するなら、まずは次の 3 つのポイントをご確認ください。
- ビジネスの成果改善にとって本当に重要な接点を計測できているか
- 収集したデータに潜む重要なインサイトを迅速に見出せているか
- 見出したインサイトをユーザー エクスペリエンスの改善につなげられているか
マーケティングにおいて計測をさらに活用するには、「自社の成果はどうなっているか」を明らかにするだけでは不十分であり、「どうすればさらに成果が高まるか」という点に焦点を当てることが重要になるのです。
いつも一緒に
マーケティングと計測の関係をより良くするのは難しいことではありません。消費者の購入経路の全般において
マーケティングと計測が手に手を取って取り組むことで、有益なインサイトが増え、収益が増加し、誰にとっても利便性が高まるのです。
Google で広告マーケティング担当マネージング ディレクターを務める Matt Lawson によれば、「
計測はマーケティングの最後に行うものではありません。よりスマートに、さらに成果を高めるためのスタート ポイントなのです
*3。」
ぜひ
Harvard Business Review の記事「Measuring Marketing Insights」をダウンロードして、計測や分析に関する実践的な手法やインサイトのほか、データを具体的な戦略に活かす方法をご確認ください。
* 1-2 出典: Google サーベイ「Measurement in Campaign Timeline」、回答者: アメリカのマーケティング管理職 1,092 名、2016 年 8 月。
* 3 Harvard Business Review「Rethink Measurement From the Ground Up」、Google アナリティクス 360 スイート提供コンテンツ、2016 年 8 月。投稿者： Karen Budell - Google アナリティクス 360 スイート担当コンテンツ マーケティング マネージャー
noreply@blogger.com (Bruna)
9 years 5ヶ月 ago
「企業がパーソナルデータを活用していることは不快」――。企業がWebの閲覧履歴や購入履歴などを収集し、マーケティング活動や広告ビジネスなどに利用していることについて、消費者の約7割が不快だと感じていることがNTTデータ経営研究所の調査でわかった。
その内、企業がパーソナルデータを知っていた上で「不快である」と回答したのは48.9%。知らなかったので「不快である」は21.4%だった。
企業側がパーソナルデータをビジネス利用することについて、消費者は不快感を持っている傾向が多いようだ。
企業のパーソナルデータ活用についての印象
購入履歴や登録されたパーソナルデータなどを、レコメンドに活用しているケースは多い。パーソナルデータを活用したサービスの利用ニーズの内、「商品レコメンドサービス」を「利用したい」と答えたのは34.1%。
「どちらかと言えば利用したくない」「利用したくない」の否定回答は合わせて65.8%。
パーソナルデータを活用したサービスの利用について
パーソナルデータを活用した「商品レコメンドサービス」について利用したくない理由を聞いてみると、最も多かったのが「サービスに魅力を感じないから」が30.0%。
「自分の情報を知られたくない」（29.4%）「情報漏えいした場合のリスクが怖いから」（25.8%）が続いた。
パーソナルデータを活用したサービスを利用しない理由
NTTデータ研究所は「パーソナルデータに関する一般消費者の意識調査」を実施、11月22日にその結果を公表した。
調査概要は次の通り。
- 調査対象：10～60代の男女
- 調査方法：NTTコム リサーチ クローズド調査 非公開型インターネットアンケート
- 調査期間：2016年8月16～19日
- 有効回答者数：1059人
- 回答者の属性：性別、年齢
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オリジナル記事：企業のパーソナルデータ活用に7割が「不快」。商品レコメンドの利用にも否定的
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通販、ECに関する業界新聞の編集記者を経て、EC支援会社で新規事業の立ち上げなどに携わり、EC業界に関わること約9年。まだまだ、日々勉強中。
瀧川 正実
9 years 5ヶ月 ago
uchiya-m
9 years 5ヶ月 ago
Kenichi Suzuki
9 years 5ヶ月 ago
イスラエルのコカコーラが開発。ブランド体験をソーシャルメディアで共有してほしいという思いを突き詰めていくと、こうなるのだろう。
noreply@blogger.com (Kenji)
9 years 5ヶ月 ago
ユニーは11月22日、通販サイト「アピタのインターネットショッピング」で、会員向けに「ブラックフライデーセール」を開催すると発表した。開催期間は11月28日～12月18日。「ブラックフライデーセール」は初の開催。
会員向けに特別価格で商品を販売する一方、配送は全国のアピタ・ピアゴ214店舗の店頭受け取りのみ（洗剤・紙おむつケース販売の場合は宅配可）とする。年末商戦期における店頭への呼び込みに活用していく。
自社のクレジットカード「UCSカード」の会員を対象に、店頭では扱っていない商品や日用品のケース販売、数量限定品など220点を特別価格で販売する。
決済手段はUCSカードによるクレジットカード決済のみとする。既存ユーザーへの特典として今後も活用していく考え。
2016年からイオンも「ブラックフライデー」と名づけたセールを25～27日に開催する予定。ユニクロもブラックフライデーを意識した「創業感謝祭」を1週間に延長し、23～29日に開催している。今後、ネットを含めた「ブラックフライデー」セールが広がりを見せることが予測される。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ユニー、ECサイトで「ブラックフライデーセール」を11/28から開催
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ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。
読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。
中川 昌俊
9 years 5ヶ月 ago
この記事は、Google アナリティクス ソリューション 英文ブログ記事 「Introducing the Firebase Demo Project」を元に構成しております。「すべての学びは経験に由来する」 - ジョン デューイ
先日ご紹介したように、
Firebase は Android、iOS、およびモバイルウェブ向けの開発を支える、統合型アプリ プラットフォームです。開発のスピードアップ、アプリの品質向上、ユーザー獲得と利用の活性化、そしてアプリの収益化に役立つさまざまなツールが盛り込まれています。Firebase について学習するためのリソースは、Google が作成した
ドキュメント、
ガイド、無料のトレーニング コース（
Android /
iOS）から、さまざまな助言が得られる
Firebase コミュニティまで、豊富に用意されています。しかし、やはり実践を通した学習に勝るものはありません。そこでこの度ご用意したのが、Firebase のあらゆる機能を実際のデータで確認できる「Firebase デモ プロジェクト」です。Firebase デモ プロジェクト は、本日よりどなたでもご利用いただけます（アクセスは
こちらから）。
Firebase デモ プロジェクトには、ゲームアプリ「Flood-It!」のデータが収録されています。Flood-It! は実際に公開されているアプリ（
Android /
iOS）で、指定された手数以内で盤面を一色に塗りつぶすパズルゲームです。つまり Firebase デモ プロジェクトでは、一般的なアプリ内課金型ゲームのデータを、サンプルとして使用できるのです。具体的には次のような情報が含まれます。
- Analytics: アトリビューション データ、主要なイベント、コホート、目標到達プロセスに関するレポート。これには、アプリの初回起動（インストールと同等と考えて問題ありません）やアプリ内課金などについてのデータが含まれます。
- Remote Config: アプリの動作や外観を制御するパラメータと、各パラメータ値を配信するユーザー セグメントを定義した条件。
- Test Lab: テスト結果。Test Lab はアプリの品質保証に役立つ自動テスト機能で、さまざまな端末と OS の組み合わせで動作テストを手軽に行うことができます。
- Crash Reporting: アプリ内で発生したさまざまな障害の詳細（コールスタックや端末情報など）。
- Notifications: 再エンゲージメント促進のためユーザーに配信された通知キャンペーンのデータ。これには、各キャンペーンのメッセージの送信件数、開封件数、貢献したコンバージョンの件数などのデータが含まれます。
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| Firebase Demo Project: Analytics ダッシュボード |
「リリース以来、私たちは Firebase の多彩な機能を利用した実践的なエクスペリエンスの構築に取り組んできました。無料で無制限に利用できるモバイルアプリ向けの解析ソリューションの Firebase Analytics は、その中でも特に重要な機能です。Firebase デモ プロジェクトは当社のこういった取り組みに大きく役立っており、Google アナリティクス デモアカウントと同様に、Firebase デモ プロジェクトを組み込んだトレーニング プログラムも提供できるようになっています。こういった実践的なプログラムは、クライアントに Firebase に習熟していただく上で大きな役割を果たしています。」 - Ben Gott 氏（Periscopix 社アナリティクス ディレクター）
独学に最適
Firebase デモ プロジェクトは、Firebase の多彩な機能やレポートについての学習に最適です。たとえば次のようなことが可能です。
- Firebase Analytics のすべての標準レポートを、Flood-It! アプリの実際のデータが入った状態で参照
- Firebase Analytics の各種レポートにさまざまなフィルタを適用して詳しく分析
- 価値の高いユーザーの獲得に貢献している広告キャンペーンを確認
- 発生したクラッシュ（障害）とエンドユーザーへの影響を把握し、原因を調査
- Firebase Console から配信された通知について、目標到達プロセスの全貌を確認
- Remote Config のパラメータを参照して、ターゲティング パラメータによる値のばらつきを確認（特にステージングのためのフィーチャー フラグや割合ターゲティング、カスタマイズのための Analytics オーディエンス ターゲティング）
- Firebase Test Lab で行った物理および仮想デバイスでのテスト結果を参照
教育プログラム
Firebase の使用方法を教える立場の方は、ぜひデモ プロジェクトをカリキュラムに組み込んでみてください。たとえば、実際にデモ プロジェクトのデータを扱う、実践的な演習課題を設けることが可能です。
デモ プロジェクトへのアクセス
デモ プロジェクト を利用、または詳細を確認される場合は、こちらの
ヘルプ記事をご覧ください。サポートが必要な場合や、デモ プロジェクト をさらに便利にするアイデアをお持ちの場合は、ぜひ
Google アナリティクス コミュニティに投稿してください。Firebase の新しい機能を開拓し、理解を深めていく上で、デモ プロジェクトが皆様のお役に立つことを願っております。
Happy analyzing!
投稿者： Deepak Aujla / Steve Ganem（Google アナリティクス チーム）
noreply@blogger.com (Bruna)
9 years 5ヶ月 ago
博報堂生活総合研究所は、生活者に聞いたレポート「2017年 生活気分」を発表した。2017年の「景況感」「楽しさ予想」「力を入れたい活動」などについて、全国の20～69歳男女3,900人に調査を行った...
9 years 5ヶ月 ago
株式会社テレビ東京ホールディングスは、2016年10月度の子会社月次業績を発表した。テレビ東京10月度売上高はタイム収入・スポット収入ともに、ほぼ横ばいながら増収となった。また全社増収となった。【20...
