動画広告を出稿すると、どうしてもはじめは再生回数に意識がいってしまうのではないでしょうか。しかし、売上や集客と広告をつなぐためには、注目すべき指標はそれだけではありません。そこでこの記事では、動画マーケティングの効果測定で見るべき指標や、成果につなげるためのポイントについて紹介します。
動画マーケティングの効果測定で注目すべき指標は、いくつもあります。ここではその中でも重要な5つの項目について説明します。
再生回数は何回動画が視聴されたかを示すもので、動画の効果測定をするのにわかりやすい指標です。ただし、動画が再生されないと意味はないものの、再生回数が多かったとしても必ず成果につながるわけではないこともあるので、それ以外の指標にも目を向けることが重要です。また、プラットフォームごとに再生回数の数え方が異なり、マーケティングの方向性によっては、再生回数がそれほど意味をなさない場合もあります。たとえば、サービスの認知拡大が目的なら再生回数は重要ですが、サービスについて深く知ってもらうためには、後述する視聴維持率などを重視したほうが効果的です。
クリック再生率とは、ウェブサイトで動画が表示された際に、どれくらいの割合でユーザーがクリックして動画を再生したかを示す指標のことです。クリック再生率では動画の内容はもちろんのこと、動画のタイトルや説明文、表示されたページの内容との関連性なども数字に影響します。クリック再生率も、動画の種類・目的によって見方を変えることが大切です。たとえば、サービスや商品についての紹介動画であればクリック再生率を気にかけたほうが良いですが、購入者に対して使用方法を説明したHowTo動画（ハウツー動画）であれば、ターゲットの視聴者が明確なため、クリック再生率はそれほど数字を重視しなくても良いこともあります。
視聴維持率とは、1本の動画がどのくらいの長さまで見られているのかを示す指標です。たとえば、全体で1分間の長さのある動画の場合、平均視聴時間が30秒であれば視聴維持率が50％になります。どのようなタイプの動画広告であっても、視聴維持率は重視すべき指標です。再生回数がいくら多くても、動画の冒頭を少し見ただけで視聴を止めて離脱してしまうユーザーが多ければ、マーケティングの成果にはつながりません。一方で、再生回数が低くても視聴者が確実に動画を最後まで見て、商品を購入したりサービスへの理解を深めたりできれば、訴求効果があったといえるのです。また、視聴維持率ではその動画の何分頃に離脱する視聴者が多いのかも知ることができるので、有効的に活用していきましょう。
コンバージョン率とは、動画を視聴した後で購入や申込みといった、成果に至った人の割合のことを表します。コンバージョン自体が動画広告の目的になっていることも多いので、効果測定の中では重要な指標のひとつです。コンバージョンレートを気にかけることで動画広告の費用対効果もわかるようになり、より消費者の行動につながりやすいマーケティングを行うことができます。
YouTubeに動画広告を掲載する場合は、Googleトレンドでブランドや商品の認知度の変化を可視化できます。また、動画広告との関連性なども把握できるので、動画広告の目的がブランディングの場合には重要な指標となるでしょう。こちらはGoogle検索やYouTube検索でどのようなキーワードやフレーズが使われているかもリサーチできるため、分析結果によっては動画広告に関するキーワードの変更を行うことも可能となります。
マーケティングの効果測定をビジネスへの成果につなげるために、どのようなことに重点を置けば良いのでしょうか。ここでは4つの大事なポイントについて説明します。
成果につながる動画広告を制作するためには、まずその動画で何をしたいのか目的を明確にすることが重要です。目的には、商品・サービスを知ってもらう「認知」や、購入の検討につなげる「検討」、購入を促す「行動」といったさまざまなものがあります。たとえば、認知度を高めたければ印象に残る動画広告を、検討につなげたければ詳しい商品説明を行うなど、意図するところによって動画の内容や特に重要視すべき指標も異なります。まずは動画広告による成果のビジョンをしっかりと描くことが、成功への第一歩となるのです。
動画広告の目標が決まったら、それに合わせて目標値を設定します。目標値を決めることはとても重要で、ここがしっかりしていないと効果測定が本来の意味で力を発揮できません。「認知」が目的であれば再生回数に注目しましょう。どれだけ多くの人の目に触れたかがわかりやすいので、認知度向上の指標になります。また、認知のためにはインプレッションやユニーク視聴者数も同時にチェックしておきたい効果測定項目です。「検討」に重点を置く場合は、視聴維持率や視聴完了率、ブランド認知度などが重要です。さらに「行動」が目的であればコンバージョン率を気にかける必要があるでしょう。
目標値が決まったら実際に動画広告の効果はどうなっているのかを効果測定して、正確な数値を把握するのがポイントとなります。YouTubeの効果測定であれば、YouTubeアナリティクスやGoogleアナリティクス、Google広告のレポート機能などで効果測定が可能です。これらのツールには無料版でも視聴回数や視聴時間、クリック数など効果測定をするのに十分な機能が備わっているため、はじめは無料版の導入からでも、十分活用できるでしょう。
効果測定をしたらそれで終わりではなく、目標で設定した数値とのギャップを把握して、動画広告の内容やアプローチの仕方を改善することが大事なポイントです。広告を最適化するためには、大きな変更が必要な場合もあります。どうすれば改善できるかわからない場合は、ABテストなどを行いましょう。ABテストとは、マーケティングを2つのグループに分け、どちらのグループのほうがより高い効果を得られるのかを検証する方法です。場合によっては3つ以上のグループに分けて検証することもあります。
同じ方向性で広告を打っている場合に、思うような成果を上げられないのなら、比較対象を作り、両者の差を分析することが改善への手助けになる可能性があるのです。より効果的なマーケティングを行うためには、ある程度の試行錯誤は必然といえるでしょう。
動画広告の成果を上げるために効果的なのは、きちんと動画の効果を測定してPDCAサイクル（Plan／計画・Do／行動・Check／分析・Action／改善）を回すことです。動画は作れば良いというものではなく、また広告は流せば良いというものでもありません。重要なのは制作した動画広告がきちんと目標を達成しているかを検証し、不足があれば改善することです。そのため、アナリティクスを上手に活用し、分析を確実に行うことが求められます。また、成果につながる動画を効率よく制作したいなら、実績のあるプロに制作依頼をすることも近道です。ノウハウが豊富なプロなら効果的な動画を制作できるため、より早くマーケティングを展開しはじめることもできるでしょう。動画広告では効果測定を正しく行い、より訴求力のある動画宣伝を実現していきましょう。
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セブン&アイ・ホールディングス傘下のセブン・ペイは、スマホを使ったバーコード決済サービス「7pay（セブンペイ）」を7月に開始する。
当初はダウンロード件数が累計1100万件を超えた「セブン‐イレブンアプリ」に決済機能を実装するが、10月をめどに「7pay」の専用アプリの提供を開始する予定。専用アプリはセブン&アイグループ以外の加盟店でも利用できるようにする。
会計時にスマホの画面にバーコードを表示させ、レジの端末でバーコードを読み取ると決済が完了する。「7pay」へのチャージは、店頭レジやセブン銀行ATM、クレジットカードなどで行う。
「7pay」で支払うと、購入金額200円ごとに「nanacoポイント」が1ポイント付与される。9月以降はグループの特典プログラムであるマイルもたまる。
セブン&アイグループの電子マネー「nanaco」で決済した際のポイント付与プログラムや、2018年6月に開始したグループを横断したポイントプログラム「セブンマイルプログラム」を、2019年7月から順次リニューアルする。
nanacoポイントの付与率を現在の1.0％から0.5％に引き下げる。一方、2019年9月に「セブンマイルプログラム」をリニューアルし、たまったセブンマイルをnanacoポイントに交換できるようにする。
マイルの交換対象として「イベント・優待特典」なども順次追加するという。
「セブンマイルプログラム」リニューアルの対象店舗は、セブン-イレブン、イトーヨーカドー、西武・そごう、アカチャンホンポ、ロフト。セブン&アイグループのECサイト「オムニ7」も対象。
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オリジナル記事：セブン&アイが独自のバーコード決済「7pay（セブンペイ）」を7月にスタート
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KDDIは4月9日から、バーコードやQRコードをつかったスマホ決済サービス「au PAY」の提供を始める。
「au PAY」は、「au WALLETアプリ」に搭載。アプリ上に表示されるバーコードやQRコードをPOSレジや各種端末で読み取ることで、対象店舗での支払いに利用できるスマホ決済サービス。利用できるのはコンビニエンスストアやドラッグストア、家電量販店、飲食店など。
「au PAY」は、利用金額200円（税込）ごとに1ポイント（0.5%相当）、auスマートパスプレミアム会員には200円（税込）ごとに3ポイント（1.5%相当）の「au WALLET ポイント」を還元する。
貯まっている「au WALLET ポイント」や「auかんたん決済 (通信料金合算支払い)」、じぶん銀行をはじめとした、さまざまなチャージ方法が選択可能。
支払いには「au WALLET 残高」を活用する。「au WALLET 残高」へのチャージは、「au WALLET ポイント」「auかんたん決済（通信料金合算支払い）」、じぶん銀行、クレジットカード、auショップ・ローソン店頭などが利用できる。「au WALLET プリペイドカード」で使っている「au WALLET 残高」はそのまま利用可能。
2019年夏以降、「au WALLET 残高」へのチャージ方法を拡充する。全国に約2.5万台あるセブン銀行ATMでの現金チャージに対応。「auかんたん決済（リアルタイムチャージ）」では、残高不足時に自動チャージできるようになる。
4月15日以降順次開催する「au WALLET ポイント つかえる! たまる! キャンペーン」期間中の利用で、「au WALLET ポイント」を支払金額合計最大26.5%を還元するキャンペーンも行う。
「au PAY」店舗用アプリ「au PAY for BIZ」の初期導入費用は無料。「au PAY for BIZ」を利用した取引は、2019年4月9日から2021年7月31日までは決済手数料0%で提供する。
4月4日から仮申し込みの受付をスタート。正式申し込みの受付は4月9日から。
「au PAY」加盟店アプリは、スマートフォンやタブレットにアプリをダウンロードすることが可能。「au PAY」専用端末も用意しているが、レンタル形式になるため、レンタル契約、レンタル料が発生する。
KDDIは決済サービス「au WALLET」を軸に、通信やEC、電気、保険、預金、投資といったサービスをスマホを中心として総合的に展開していく。
「au PAY」を使った買い物でポイントをため、KDDIグループのECモール「Wowma!」での買い物利用者増加といった波及効果も狙う。
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オリジナル記事：KDDIがスマホ決済サービス「au PAY」をスタート、加盟店手数料は2021年7月まで0%
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ベビー・子供服チェーンの西松屋は4月2日、中国のECモール「天猫（Tmall）」に旗艦店を出店し、プライベートブランド（PB）商品を販売すると発表した。出店時期は今年5月の予定。
「Tmall」の西松屋旗艦店を運営するのは、中国でベビー・子供向けの安全用品専門店などを手がける中国のパートナー企業「佛山市顺德区新儿康贸易」。日本のパートナー企業を通じて中国のパートナー企業「佛山市顺德区新儿康贸易」にPB商品などを販売するという。
「Tmall」で販売する商品は、おしりふき、ベビーソープ、ガーゼハンカチといった育児雑貨商品。その後、品種や品番を拡大するとしている。
西松屋は2019 年4月から、台湾やベトナムなどの小売チェーンにPB商品を卸売りする。主な販売先は、台湾の「Les Enphants」（約180店舗）、ベトナム の「さくこ」（約20店舗）、中国の「銀泰西選」（約30店舗）など。日本の貿易会社や現地の輸入代理店を通じて商品を販売するという。
アジアで展開する商品は、おしりふき、ベビーソープ、玩具といった育児雑貨商品を予定している。
「Tmall」への出店や、アジアの小売チェーンへのPB商品の販売は、西松屋が取り組む海外戦略の一環。西松屋は2018年7月、日本の商社を通じて台湾の生活用品専門店にPB商品の販売を開始した。同年9月には、PB商品の海外販売の専担部署としてグローバル事業推進部を新設した。
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オリジナル記事：西松屋が中国EC市場に進出、PB商品を「天猫」で販売
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通販・EC業界の面白いエイプリルフール企画まとめ【2019年】
2019年10月の消費税増税を前に、前回8％増税時の消費マインドを振り返る
補助金上限が450万円に拡大したITツール導入制度、支援事業者の登録申請4/15スタート
有利誤認でTV通販大手ショップチャンネルに課徴金納付命令、何が問題だった？
「ダンボーバッテリー」を大ヒットさせたトーモの東さんが、メディアやブロガーと良い関係を作れる理由
これからのECは「時価」!? eコマースに押し寄せるダイナミックプライシングの波【ネッ担まとめ】
I-ne大西社長が語る「ボタニスト」のヒット要因と次の一手「パーソナライズ施策」とは
ヨドバシカメラが石井スポーツを買収、ECや物流システムなどの連携で専門性追求
UCC上島珈琲がサブスクEC、データに基づき嗜好に合わせたコーヒーを提案
※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。
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オリジナル記事：エイプリルフール2019／消費税増税後の消費マインド予測【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
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マーケティングの施策を自動化する「マーケティング・オートメーション（MA）」をECに活用する動きが広がっている。特に近年は、人工知能（AI）を利用してデータ分析を効率化したり、販促の効果を高めたりする取り組みも目立つ。AIを活用してMAの効果を高めるには、どのような方法があるのか。また、それをECに活用するにはどうすれば良いのか。AIとMA、レコメンドエンジン、DMPが1つになった「activecore marketing cloud」を提供するアクティブコアの山田賢治社長が、AIやMAでECの利益を最大化する方法と、最新の成功事例を解説した。
MAに取り組むには、まずは顧客データやEC事業に関するさまざまなデータをDMP（Data Management Platform）などに蓄積する必要がある。商品情報や購買データのほか、顧客のECサイトの閲覧履歴、顧客のWEB上での行動履歴、会員の属性情報などを集めることが欠かせない。
データを蓄積する際に重要なことは、企業が持つデータを1つのプラットフォームに統合することだと山田氏は指摘する。
マーケティング・オートメーションで成果を上げるには、購買データや顧客の行動履歴、会員属性情報など1つのDMPに蓄積し、すべての情報を紐付けられるようにすることが重要です。データが統合されていないと、どんなに高価な販促ツールを使っても、MAは上手くいきません 。（山田氏）
山田社長は、顧客が商品を購入した後のデータだけでなく、購入する前の行動履歴も蓄積することが必須だという。
顧客が購入前に、どのWEBサイトを閲覧し、どの広告に接触してECサイトを訪れたのか。そういったデータも踏まえてセグメントを行うことが、MAの効果を上げるポイントです 。（山田氏）
山田社長は、MAの効果を高めるにはコンテンツをパーソナライズすることも必要だと強調する。
購入履歴や会員属性に応じてメールの文面を変えるのはもちろんのこと、Webサイトの閲覧履歴やクリックした広告などを分析し、顧客がどのような商品に興味があるのかを予測した上で、興味・関心に合わせてキャンペーンの内容や広告クリエイティブを出し分けることも重要だと指摘する。
顧客の興味関心や嗜好を予測し、ステップメールなどの内容を変える。そして、コンテンツへの反響を見ながら、配信する内容をチューニングすることで、開封率やコンバージョン率を高めていきます 。（山田氏）
たとえば、サンプル会員を本製品購入へと引き上げ、さらに優良顧客へと育てるマーケティングシナリオでは、顧客が会員登録や購入を行なった日を起点に、購入回数やWebサイトの閲覧履歴などに応じて、顧客ごとに最適化されたキャンペーンをレコメンドすると有効だという。
ECにおけるMAの施策の1つに、ECサイトのカートに商品を入れた状態で、ECサイトから離脱（カゴ落ち）したユーザーへのリマインドがある。メールやLINEを使い、クーポンを送ったり、カートに入れた商品と関連する商品をレコメンドしたりすることで購入を後押しする。
山田社長は「activecore marketing cloud」のクライアントの事例を踏まえ、カゴ落ち対策メールのCVRを高める方法の一例として、カゴ落ちした顧客に対して、タイミングを図ってメールを2回送る施策を解説した。
その方法は、顧客がカゴ落ちしてから30分〜１時間後にリマインドメールを送り、一定期間後に、購入につながらなかった顧客に再度メールを送るというもの。2回目のメールの内容は、1回目のメールを開封したか否か、開封後にECサイトにアクセスしたか否かによって変えることが、CVRアップのポイントになるという。
1回目のメールで購入につながらなければ、もう1回送る。この「もう一押し」を行うことで売上が増えることは、当社のクライアントで実証されています。カゴ落ちの後にリマインドメールを送っているEC事業者はたくさんいると思いますが、実は、2回繰り返すことが購入促進に有効です。（山田氏）
ECサイトを訪問して、商品をカートに入れずに離脱した「ブラウザー離脱」の顧客に対しても、カゴ落ちメールと同様にリマインドの施策は有効だという。ブラウザー離脱の顧客に対するリマインド施策のCVRは、カゴ落ち顧客へのメールに比べると低いものの、ブラウザー離脱の顧客は分母が大きいたため、CVRが低くても成約件数を稼ぎやすいメリットがあるという。
特に、リアル店舗も運営している事業者は、ブラウザー離脱の顧客に対して来店促進の施策を行うと高い効果が期待できるデータを示した。
ブラウザーから離脱した顧客に対して、リアル店舗への誘導を目的としたリマインドを行った場合、購入率はカゴ落ちした顧客と比べて低いものの、店舗での購入人数はブラウザーから離脱した顧客の方が多い。要するに、店舗の売上に関しては、ブラウザーから離脱した顧客へのリマインドが、非常に効果があるということです 。（山田氏）
カゴ落ちした顧客や、ブラウザーから離脱した顧客に対するリマインドの方法は、メールやLINEを使うことが多い。それらに加え、ECサイトのマイページ内でレコメンドを行って高いCVRを実現した事例もあるという。
こうしたMAの施策にAIを活用する動きが広がっている。山田氏は、AIを使ってMAを自動化し、効果を高める仕組みを説明した。
例えば、ユーザーの行動に点数を付け、合計点数によってユーザーのコンバージョン確率を予測する手法。「ECサイトを訪問したことがある」という行動は3点、「キャンペーンを閲覧したことがある」は2点といった具合に、売上などへの貢献度をもとに行動の重要度に応じて、スコアの重み付けを行う。そして、点数が高いユーザー（＝購入確率が高いユーザー）をセグメントし、キャンペーンを打つ。
ユーザーの行動に点数を付ける際は、機械学習を活用するという。EC事業者が持つビッグデータをAIが分析し、ユーザーが取った行動の1つ1つについて、コンバージョンの確率や売上への貢献度を割り出し、貢献度に応じて点数を付ける。
ディープニューラルネットワークと呼ばれるこうした手法を使うことで、人間の勘や経験に頼らず、ユーザーの行動をスコア化することができます。また、AIが点数のチューニングを行うため、人間の作業負担を軽減することが可能です 。（山田氏）
MAにAIを活用し、キャンペーンの効果を高めることに成功した事例はたくさんあるという。山田氏は「activecore marketing cloud」の利用企業が取り組んでいる施策の成功事例を公開した。
ある通販会社は、「activecore marketing cloud」のプライベートDMPに蓄積した顧客の購入履歴や利用頻度、年齢や性別といった属性、WEB上の行動履歴などのデータを分析し、コンバージョン率が高いと予測されるユーザーを抽出した。
そして、そのセグメントに対して最適なキャンペーンを設計した上で、配信対象を限定してメールを送信。その結果、従来は30〜40％だったメールの開封率は54.7%へと向上。CVRは1.0~1.2％から6.6％に向上したという。
別の通販会社は、プライベートDMPのデータを分析し、将来、優良会員になりそうな顧客を抽出した上で、メルマガで限定クーポンの存在を告知してECサイトに誘導した。そして、ECサイトを訪れたユーザーをリアルタイムで判別し、ターゲットが訪問したときだけ、クーポンキャンペーンのバナーを表示した。クーポン表示画面を訪れた顧客のCVRは3割を超えたという。
山田氏はこのほか、化粧品通販会社がサンプル会員を本製品購入へと引き上げた事例や、定期通販からの退会を防ぐ施策を自動化した事例なども公開した。
こうした数々の成功事例を実現してきたのが、アクティブコアが提供する「activecore marketing cloud」だ。
「activecore marketing cloud」はMA機能とレコメンド機能、AI、DMPを1つのシステムで提供している。「データ分析」「レコメンド」「MA」「DMP」を1つのシステムに統合することのメリットを、山田氏は次のように強調する。
分析やレコメンド、MAなどのツールを連携させることでタイムラグを防ぎ、管理の煩雑さも減らせます。そして、複数のツールを個別に契約した場合と比べて、システム投資や運用にかかる費用を削減できることもメリットと言えるでしょう。（山田氏）
「activecore marketing cloud」は、企業が持つさまざまなデータを、クラウドのプライベートDMPに蓄積する。ECサイト、アプリ、実店舗などのデータを統合し、顧客単位でデータを管理することが可能だ。メール配信システムやLINE、アドネットワークなどと連携し、配信を行うとともに、施策の結果をAIが可視化した上で、機械学習によって効果の向上を図ることもできるという。
「activecore marketing cloud」に搭載されたAI「ピタゴラス」は、ディープラーニングの技術も取り入れているという。
例えば、あるユーザーのサイト閲覧履歴や購入履歴、属性などから、ユーザーの特徴を抽出してから、そのユーザーに類似した顧客の嗜好を分析することで、そのユーザーの嗜好を予測する。そして、嗜好を踏まえてユーザーに最適化したレコメンドを行う。類似した顧客の嗜好を踏まえたレコメンドを行った場合のCVRは、閲覧履歴を踏まえて関連商品を表示する従来型のレコメンドエンジンと比べて大幅に高まることが実証されているという。
商品の説明文をAIが分析し、その商品に興味関心が高そうな顧客にレコメンドする「自然言語処理レコメンド」も提供している。これまで売れ筋ではない商品でも、レコメンドの対象に含めることができるメリットがある。
「ピタゴラス」は、メール配信のタイミングを自動で最適化することもできるという。例えば、メールの開封率が最も高まりやすい配信時間帯を顧客ごとに割り出し、配信のタイミングを顧客ごとに変えることで、メールの開封率を引き上げる。
また、メールの文面や広告クリエイティブのABテストをAIが自動で行い、PDCAを回すことで最も効果的なクリエイティブを選択することも可能だという。
「activecore marketing cloud」が提供する機能や成功事例を解説し終えた山田氏は、MAで成果を上げるために重要なポイントをあらためて強調し、セミナーを締めくくった。
MAの効果を高めるには、顧客を中心にデータを統合することが最も重要です。そして、MAで成果を出すために必要なことは、コンテンツをパーソナライズすること。しかし、顧客1人1人に対して手作業でパーソナライズすることはできませんから、システムやAIを上手く活用してください 。（山田氏）
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オリジナル記事：ECの利益を最大化する「AI×MA」の活用法と成功事例をアクティブコアが徹底解説
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ページの読み込み速度をモバイル検索のランキング要因として利用する Speed Update（スピード アップデート）を検索アルゴリズムとして 2018 年 7 月に Google は導入した。
導入以降の改善状況に関してウェブマスター向け公式ブログで報告した。
投稿 スピード アップデート以降の改善状況をGoogleが報告――最も遅いページの3分の1が15〜20%の速度向上 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。
人口減少時代に入った日本の小売市場において、リピート顧客の拡大、LTV（顧客生涯価値）アップによる顧客単価向上や購買回数増などは、将来にわたって成長を続けるには必要不可欠なKPI。多くの通販・EC企業が抱えているこの重要指標に対して、カゴメ、「スカルプD」で知られるアンファーはどうアプローチし、課題解決につなげているのでしょうか。今回の記事では両社が採った戦略などを踏まえて、4/10（水）のネッ担イベントで行われるパネルディスカッションの概要をお伝えします。
パネルディスカッションは、カゴメ、アンファーの通販・EC責任者が自社のトライ＆エラーを踏まえ、①CRM施策②顧客ロイヤリティUP施策③LTV向上、リピート施策④チームビルディング⑤新しい取り組み――について、本音で語り合う1時間です。
登壇者は、
「そもそも、CRMは事業課題として優先課題ではなかった。優先順位は『商品』『新規獲得』」（カゴメ・原さん）。カゴメでは上記2課題を解決し、CRM領域の重要課題「継続購買」について着手しました。その理由とは行った施策とは？
アンファーが注力しているのは自社ECサイトの定期購入を利用する顧客の拡大。2014年度比で2017年度に定期利用者数、定期を利用するリピーターの割合、LTVといった指標は大きく向上した。どんな施策を打ったのでしょうか？
インバウンドアップセル、アウトバウンド、ステップメールなどの引上施策を続けても、長期的にはLTVやリピート率の向上にはつながりにくいものです。カゴメは工場見学、トマト苗配布などの体験や感情に訴える施策も行っています。
一方のアンファーは、ヘルスケアに関するコンテンツなどを掲載した情報冊子の同梱を強化。中長期にわたって購買動機を喚起できる取り組みを行っています。
カゴメは2015年に媒体起点から商品起点への担当編成に変更。そして、2018年には事業横断のCRMプロジェクトを2018年に立ち上げています。
アンファーはデジタル時代のブランディングと販売を行うために、ブランド戦略部とネット通販を手がけるチャネル戦略部の連携を進めています。この組織体制を統括するのが、ブランド戦略・デジタル戦略を統括する吉田氏。
顧客に支持されるデジタル時代のダイレクトマーケティングを行う組織はどう作ればいいのか？ チームビルディングに力を入れる原氏、吉田氏の解とは？
ネットショップ担当者フォーラムが4月10日（水）に東京都中央区日本橋（コングレスクエア日本橋 3階ホール）で開催するセミナーイベント「ネットショップ担当者フォーラム2019春 eコマースコミュニケーションDay」では、カゴメ、アンファーが取り組み数々の施策が本音で語られます。
テーマは「カゴメ、アンファーが本音で語る成長の秘訣～『つぶより野菜』『スカルプD』のリピート施策、LTVアップなどの事例大公開～」です。
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オリジナル記事：リピート顧客拡大、LTV向上――カゴメと「スカルプD」のアンファーはどう解決した？
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ヨドバシホールディングスは4月3日、スポーツ用品販売のICI石井スポーツを買収すると発表した。ICI石井スポーツはスキー、登山用品などアウトドア用品の専門小売。
投資ファンドのアドバンテッジパートナーズ（APファンド）が保有するICI石井スポーツの全株式を、4月末までにヨドバシホールディングスが譲り受けることで合意。ヨドバシHDは、APファンド以外の株主（潜在株主を含む）も同タイミングでに株式を譲渡すると想定している。
ヨドバシHDによると、ICI石井スポーツの100%株主となる見込みで、ICI石井スポーツとその子会社である株式会社アート・スポーツを傘下に収める。
ヨドバシHDは、子会社後もICI石井スポーツの経営方針を十分に理解し、店舗運営の独立性、従業員の雇用を維持すると説明。ヨドバシHDとグループ企業が運営する不動産への出店、EC、経営システム、物流システムの利用を通じ、専門性の追求、サービス向上、収益の拡大を進めるとしている。
ヨドバシHDの主要子会社ヨドバシカメラは近年、非家電領域の取り扱いを拡充している。スポーツ関連では、自転車、アウトドア用品、フィットネス・トレーニング用品、スポーツウェア・シューズなどを販売。2015年にはゴルフ用品のネット通販なども始めている。
2018年12月にはECサイトや店舗での酒類の販売をスタートした。
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オリジナル記事：ヨドバシカメラが石井スポーツを買収、ECや物流システムなどの連携で専門性追求
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「プログレッシブWebアプリ（PWA）」は、まだ理解されていない部分が大きいようです。PWAはWebページのように読み込むアプリケーションde、ネイティブアプリのような機能も兼ね備えています。EC事業者は、PWAとネイティブアプリにそれぞれどのような働きがあるかを理解し、どちらを使うのか、もしくは両方を使うのかを決めなければなりません。
端的な答えは「Yes」ですが、補足が必要です。
最も大切なことは、ホリデーシーズンの買い物では、モバイルコマースが主流になりつつあることをブランドが理解することです。
「Adobe Analytics」によると、2018年11月1日から12月31日に購入された商品の40%はモバイル経由でした（スマートフォンとタブレット含む）。デスクトップ経由のコンバージョンが7.4%だったのに対して、モバイルデバイス経由のコンバージョンは10.5%でした。全体として、ホリデーシーズンの支出の57%がモバイル経由だったとAdobeのレポートでは報告されています。
このデータを見ても、小売事業者がモバイルにより真剣に取り組むべきであることは明白で、モバイル戦略への投資を前向きに検討しない限り、販売機会の損失につなげります。
このデータは、消費者のモバイル経由での買い物が減少する兆しがまったくないだけでなく、より大きな未来予想を伝えています。それは「小売の未来はモバイルだ」ということです。モバイルにおけるコンバージョンの低さは、強固なモバイル戦略をもって解決しなければなりません。
ブランドは重要な課題に直面していますが、最も大切な課題の1つは、マーケティングや広告、技術獲得のために取っておいた予算をどのように使うかを決定することです。モバイルコマースに関して言えば、ブランドがネイティブアプリかPWAのどちらに投資するべきかを決めることが大切です。
PWAはこの数年使われていますが、これまではそれほど大きな流れにはなっていませんでした。しかし、現在はPWAが効率、ROI、カスタマーエクスペリエンスにおいて、とても重要な役割を担うようになっています。
PWAは通常のWebページやWebサイトのように読み込まれるWebアプリケーションですが、今まではネイティブアプリでしか使えなかったオフラインでも利用できる機能、プッシュ通知、デバイスハードウェアへのアクセスなどが可能です。
PWAには多くの利点があることは間違いありませんが、今まで伝えられてきたのは、小売事業者や消費者向けの利点というよりも、テクノロジー企業にとっての利点でした。ですからまだ疑問が残ります。「PWAは小売事業者にとって最善の選択になるのか、もしくはまた、巨大Webテクノロジー企業の食い物にされるだけなのか？」という疑問です。
GoogleがPWAを開始した時、自社の目標達成のためにPWAの機能は大きな可能性を持つことを理解しました。PWAはWebコードを使って構築されているため、ブラウザなどが機能するにはWeb技術が必要なのです。
言い方を変えれば、PWAにはWebが不可欠であり、Webはグーグルの最も高い収益源です。実際、グーグルの収益の84%はモバイルWebの広告というデータもあります。ですから、モバイルWebへの流入を誰にも邪魔されずに継続させることが、グーグルにとっては極めて重要になります。
PWAはWebコード（JavaScript、CSS、HTML5）を使ってWeb用に作られた、アプリのようなエクスペリエンスを提供するアプリケーションです。PWAは前述のWebベースのコーディング技術を使って、モバイルサイトでもリッチなエクスペリエンスを提供しようとしています。しかしながら、PWAにはいくつかのデメリットもあります。
ネイティブアプリはデスクトップやモバイルWebとは異なった、よりリッチな機能をユーザーに提供するために開発されています。ユーザーが望むものを提供し、ブランド認知、信頼性、ロイヤルティを高めるために一役買っています。ネイティブアプリは、モバイルWebよりもずっと魅力のあるエクスペリエンスを提供するため、ロイヤルティも生まれます。
上記のデータをまとめると、消費者は何度もアプリを訪れ、継続的にお金を使っているということです。何度もアプリを開く消費者が多ければ、ロイヤルティが高いことを意味し、同時にLTV、ROIやブランド認知もアップします。
継続的でパーソナルな買い物体験を提供すると同時に、モバイルアプリの利点はユーザーデータが常に保存されることです。時間制限やストレージの制約はありません。
2018年のホリデーシーズンを振り返るため、Poq社のSaaSアプリプラットフォームのデータを見ると、ネイティブアプリの人気が高まっているだけでなく、コンバージョンにも大きく貢献していることがわかります。
より驚くべき事実は、ブラックフライデーやサイバーマンデーの時期に、以前利用したアプリを再訪した消費者は89%に上り、2018年の第3四半期の平均よりも20%高くなっていることです。
PWAはデメリットもありますが、小売事業者にも魅力的なメリットもたくさんあります。例えば以下のようなメリットです。
小売事業者は、モバイルWebビューをリッチにするための戦略として、PWAを採用するべきでしょう。多くの消費者がデスクトップからモバイルに流れていますが、モバイルでのコンバージョンはいまだにデスクトップよりも低いままです。モバイルにおけるコンバージョンの低さは、強固なモバイル戦略を持って解決しなければいけません。小売事業者はモバイル戦略において、ネイティブアプリとPWAの両方を取り入れる必要があることも、ご理解いただけるでしょう。
モバイルWebは流入を促進し、ブランド認知を高めるための素晴らしいチャネルであることは間違いありません。新しいグーグルのSEOアルゴリズムでは、ページスピードがランキング決定の要素に含まれるため、PWAがもたらすサイトスピードは検索結果に影響を与えるでしょう。
モバイルリンクプラットフォームのBranch社は、「モバイルWebのUU数はデスクトップのそれを超えますが、ユーザーはモバイルWebに比べて、モバイルアプリの方が285%多く商品を閲覧し、1回の購入もモバイルアプリの方がモバイルWebよりも11%以上高い」と伝えています。
PWAはグーグル検索からの流入を促進しますが、アプリを持っていれば、App Storeを訪問するユーザーを囲い込むことも可能です。App Storeには毎週5億の訪問があります。
アップルはネイティブアプリとWebアプリケーションを複合したアプリに比べて、ネイティブアプリをフィーチャーし、ランキングを上げる傾向があります。結果、App Storeで自然にダウンロードしてもらいたい場合は、常にApp Storeにネイティブアプリを置いておかなければなりません。App Store内のダウンロードの65%は有機的に行われていることを覚えておいてください。
PWAがネイティブアプリに取って代わることも、その逆もありません。しかし、平和的に共存して、全体的なモバイル戦略の一助を担うことは可能です。
賢い小売事業者たちは、最適化されたモバイルジャーニーの重要性を理解し、より多くの顧客と収益を獲得しています。Webベースの技術を使って構築されているPWAだけに頼るのは、モバイル予算の賢い使い方とは言えません。常に躍起になっているPWAが、一番早くて簡単なソリューションのように見えますが、だからと言って最適で最も賢い選択とは言えないのです。
小売事業者は自社の目標を見直し、現在利用可能な複数のテクノロジーの具体的なデータを集め、モバイルエクスペリエンス全体を最適化する戦略を立てる必要があります。
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オリジナル記事：「プログレッシブWebアプリ（PWA）」か「ネイティブアプリ」、 小売業者はどちらを選択すべき？ | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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