
インターネットの通信環境は日を追うごとに整ってきており、5G時代が一般的になる日ももうすぐです。5G時代が到来すると、ウェブサイトに動画を掲載してもストレスなく見られるようになるので、動画マーケティングにとっても大きなチャンスであるといえるでしょう。ウェブサイトで動画を利用する手法にはさまざまなものがあるので、それぞれをきちんと理解することが大切です。そこでこの記事では、ウェブサイトをより効果的なものにするためにはどのような動画活用法があるのかを紹介していきます。
ウェブサイトで動画を活用する手法は複数あるため、どれが良いのかわからないという人も多いのではないでしょうか。ここでは、高い効果が期待される3つの方法について詳しく説明していきます。
ユーザーが最初にアクセスするウェブサイトのトップページなどのランディングページでは、メインイメージとして動画を活用することができます。その際の活用方法と効果について見ていきましょう。
ウェブサイトのメインイメージとして動画を使用する際は、ファーストビューに大きく表示するのがおすすめです。ファーストビューとは、ユーザーが最初に目に触れる部分のことです。できるだけ画面いっぱいに動画を配置することでインパクトの強いページにもなります。活用法としては「ブランドイメージを伝える」「世界観を伝える」など具体的なサービス内容の細々とした説明動画よりもコンセプトやイメージ重視の動画を活用するのがポイントとなります。大きな画面の動画は臨場感やダイナミズムを伝えるのに適しているので、これらの効果も狙えるようなものを制作するのがコツです。
ウェブサイトにはいわゆる「3秒ルール」と呼ばれるものがあります。これは、サイトを訪れたユーザーは3秒見ただけで引き続き滞在するか離脱するかを決めてしまうことが多いためです。したがって、ファーストビューとなるメインイメージに動画を活用すると、ユーザーの興味を引くことに成功し、離脱率を下げる効果を期待できます。「3Vの法則」と呼ばれるものもあり、こちらは言語情報「Verbal」、聴覚情報「Vocal」、視覚情報「Visual」の3つを表しています。この中で最も人の記憶に作用するのが視覚情報で、全体の55%を占めるとされているため、動画制作の際はとりわけビジュアル面に気を使うことも重要なポイントです。再生してもらえるようにサムネイルも魅力的なものにすることが求められます。
続いて、動画の内容についても見ていきましょう。ここでは、コンテンツとしての動画の活用方法とその効果について説明していきます。
コンテンツとして動画を使用する際は「商品・サービスの紹介」「上手な使い方」「メンテナンス法」「ユーザーインタビュー」などの活用法が考えられます。どれを選ぶかは、まず視聴者に動画を通じてどのような行動をとってもらいたいかを明確にすることがポイントとなります。資料請求や認知度拡大が目的なら商品の紹介動画になりますし、商品を購入してほしい場合はハウツー動画やユーザーの感想を述べた動画なども効果的でしょう。あるいは、ウェブページの内容に関連して視聴者がもっと知りたいと思われることにスポットを当てたコンテンツの動画も、ページの質を上げるために役立ちます。
コンテンツとして動画を活用すると、商品の良さを感性と理性の両面からユーザーに印象付けられるので、購買意欲を高めるのに効果的となります。映像は文章や画像よりも情報量が多いため、短時間で効率的に魅力をアピールするのに優れています。また、ウェブサイトに動画を掲載すれば、営業先で営業ツールとしても使えるといったメリットもあるでしょう。動画のクオリティが高ければ、それを掲載している自社サイトのクオリティも上げられるので、営業先に好印象を与えられる可能性も高くなります。
ウェブサイトの背景として動画を使用するアイデアにも注目していきましょう。ここでは、背景動画の活用方法と効果について詳しく説明していきます。
背景として動画を使用する際は「商品やサービスの使用イメージを伝える」という活用法があります。これは、メインにするほどでもないものの、さりげなくアピールしたい場合に有効な手法です。同様に「店舗や施設の雰囲気を伝える」「コンテンツに付加価値を与える」などの活用法でも、控えめでありつつもユーザーの目を引きたいときに使えます。画像よりも訴求力が高い動画を背景に活用すると、ユーザーを3秒以上ウェブサイトに滞在させることがより容易になるでしょう。
背景に動画を使用することで、コンテンツとしてアピールしなくても、商品の使用イメージやお店の雰囲気をさり気なく伝えることが可能となります。ユーザーの中には、あからさまな広告を嫌う人もいるかもしれません。宣伝広告にポジティブなイメージを持ってもらうためにも、宣伝臭を極力抑えたさりげなさが、逆にマーケティングにおいては効果的なこともあるのです。
動画を上手に活用すればウェブサイトのクオリティは上がりますが、うまく利用できなければ逆効果になる可能性もあります。そこでここでは、動画の活用が最適に行われているウェブサイトの事例を紹介していきます。
出典:Crevo制作実績
動画制作サービスのCrevo(クレボ)の手がけたアニメーション動画の事例を見ていきましょう。VRクリエイターツール「Flic360Make」の世界観を表現した本動画は、テンポのよいアニメーションとそれに合うBGMが、360度を映す世界のワクワク感を表現しています。こちらは1分ほどの短い動画であるものの、ストーリー性のある構成が特徴的です。動画の前半では商品の魅力が、後半では商品の詳しい説明や活用法が解説されており、最後まで視聴してもらえるように工夫がなされています。ウェブサイトへの掲載では、本動画がトップページのヘッダーの位置に配置されています。これは、パソコンでもスマートフォンでもファーストビューに来る位置であり、動画を適切にサイトに掲載した好例といえるでしょう。
出典:Crevo制作実績
「メチャカリ」のよくある質問に対する答えとして作られた本動画コンテンツも、Crevo制作実績のひとつです。こちらもアニメーションをペースとしており、25秒という短時間でサービスの魅力と質問への回答を織り交ぜた優れた1本です。本動画が掲載されているメチャカリのウェブページでは、シンプルに「すべて新品ですか?」という質問と本動画、数行のテキストによる回答の3つの要素で構成されています。わかりやすく無駄のないウェブページとして、ページの価値を高めています。
出典:Crevo制作実績
「embot」の動画もCrevoの制作実績です。体験する3人の子どもたちにスポットをあてており、サービスの持つワクワク感を子どもたちの表情を通して生き生きと描いています。また、実際に子ども達が遊んでいる姿を盛り込むことで、購入後の具体的なイメージをさせやすくする見せ方になっています。
ウェブサイト用の動画は、活用法やサイトデザインのトーンなどによっても内容を変えることが求められる繊細なものです。ただ作って掲載すれば良いというものではないので、ウェブサイト用動画を制作する場合は、実績と知識が豊富なプロに頼むことも視野に入れましょう。動画制作サービスのCrevoでも、多くのウェブ掲載向け動画を手がけている実績があります。ウェブサイトをトータルコーディネートして、より訴求力の高いマーケティングを具体化していきましょう。
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!

楽天は5月17日、ライブ動画配信サービス「Rakuten LIVE(楽天ライブ)」の提供を開始した。アーティストやタレント、一般のユーザーがライブ動画を配信し、視聴者とコミュニケーションを取ることができる。
視聴者は配信者に対して、コメントのほか「ギフト」と呼ぶ有料の応援アイテムをリアルタイムに送ることができ、双方向のコミュニケーションが可能となる。
「Rakuten LIVE」のライブコマース機能は、楽天グループの各サービスとも連携。今後、インターネットショッピングモール「楽天市場」の出店店舗による動画配信も予定している。

「Rakuten LIVE」は、ライブコマース機能を使用した配信者の動画に対し、視聴者はアプリを使って販売サイトにアクセスし、配信中に紹介されている商品を動画を見ながら購入できる仕組み。
アーティストやタレントなどの配信者は、商品のイメージや特徴をプロモーションによって視聴者に訴求できるので、双方向のコミュニケーションを通じて、効果的は販売促進につなげることが可能となる。
「Rakuten LIVE」は、楽天グループの各サービスとも連携。「楽天市場」をはじめ、「楽天ブックス」「楽天チケット」など、さまざまなECサービスと連携することで、多様なライブコマース体験を提供していく。
ECモールのライブコマースは、ヤフーが2018年2月19日、iOS版アプリで提供していたライブコマース機能「Yahoo!ショッピング LIVE」をAndroidアプリ版にも対応している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:楽天がライブ動画配信の「Rakuten LIVE(楽天ライブ)」開始、今後出店者の配信も予定
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

経済産業省が5月16日に発表した2018年の「平成30年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」では、2018年における日本の消費者向け物販EC市場規模は前年比8.12%増の9兆2992億円だった。

物販系BtoC-EC市場の伸び率は2016年の10.6%から2017年は7.5%に鈍化。2018年も1ケタ台の伸び率にとどまったことを踏まえ、報告書はその要因の1つとして「EC業界における価格競争の可能性」について考察している。
日本を含む10か国において、ネットと実店舗における価格比較を行った調査結果によると、日本は“ネットの方が安い”率が45%で最も高い。米国は22%。英国、中国はそれぞれ7%、6%。

この結果を踏まえ、報告書では次のように推測した。
価格比較サイトも充実しており、インターネット上では同一商品、類似商品の価格比較が容易である。したがって45%の商品が“ネットの方が安い”と言う結果は、我が国の場合、実店舗vsインターネットのみならず、インターネット内即ちBtoC-EC同士での価格競争も生じやすいと推測できる。
この推測が正しいと仮定した場合、「BtoC-ECの利用拡大によりトランザクション数は増加するものの、価格競争によって金額ベースでの市場規模の増加率は必ずしもそれと比例して増加するとは限らないと説明付けることができる」と説明。加えて、「取引回数は増えているとしても、結果として金額ベースでの市場規模の拡大はその増加率と同等ではない事象が発生している可能性が考えられる」としている。
また、2年連続1ケタ成長の要因として、「実店舗の充実」「チャネルの議論の変遷と『消費の最適化・合理化』の可能性もあげている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:2年連続で1ケタ成長の物販系EC市場、伸び率鈍化の要因は「価格競争」の可能性
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

丸井グループは5月14日、今後の差別化戦略として「デジタル・ネイティブ・ストアへの進化」に取り組むと発表した。
D2C(Direct to Consumer)やサブスクリプション型ビジネスなど、「デジタル・ネイティブ・ブランド」の出店を推進。店舗を主体としたこれまでのビジネスモデルから、デジタル主体の店舗運営への移行をめざす。
今後、D2Cやシェアリング、サブスクリプションビジネスなどを手がける「デジタル・ネイティブ・ブランド」の出店を強化するという。

現在はオーダースーツのD2Cブランド「FABRIC TOKYO」が新宿マルイや渋谷モディ、池袋マルイに出店しているほか、無料のECサイト構築プラットフォーム「BASE」のネットショップが渋谷マルイに出店している。
「FABRIC TOKYO」は商品をECで販売しているため、店舗では売り上げが立たない。丸井グループはECを前提とした事業者でも出店できるよう、定期借家契約を推進してきたことから、「FABRIC TOKYO」のビジネスモデルとマッチした。
また、ペンタブレットメーカー大手のワコムは、新宿アネックスに体験ストアを出店。丸井グループがストアの運営を受託し、店舗運営のノウハウがないワコムをサポートしているという。

丸井グループは「デジタル・ネイティブ・ブランド」の共通点として次の3点をあげた。
その上で、「デジタル・ネイティブ・ブランド」がより高いLTV(Life Time Value)を実現できる店舗や運営受託サービスを提供し、ハードルレートの引き上げをめざすとしている。

丸井グループの2019年3月期におけるEC売上高は、前期比5%増の242億円だった。EC事業は4期連続で増収。年間EC売上高は4年で38億円増えた。

ECで注文した商品を丸井の店舗で受け取ったり、返品したりする「クリック&コレクト」の取り組みを推進した。「クリック&コレクト」の件数は同3.6倍に増加。配送コストを年間8000万円削減し、宅配料金の値上げによるコスト増加を抑制した。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:丸井グループの差別化策「デジタル・ネイティブ・ストアへの進化」とは?
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

宅配大手による配送料値上げが止まらない。大手3社はここ数年、適正運賃収受の取り組みを推進。値上げ交渉の進捗を受け、直近となる前期は大幅に収益改善が進んだ。一方、そのしわ寄せを受けるのが、年末など繁忙期に出荷が集中する季節商材を扱う食品通販だ。中には、収益圧迫から事業の終了を決断した企業もある。ネット販売の市場拡大など市場環境の変化を受けて起こった値上げのトレンドはいつまで続くのか。
ヤマト運輸は17年10月、基本運賃の値上げを実施した。佐川急便、日本郵便の2社もこれに追随。以降、「適正運賃収受」を名目に配送料値上げの傾向は続いている。そもそも「適正運賃」とは何か。


「『適正運賃』といってもその水準がどこにあるか、市場環境や景気動向で変わる。原価やエリア別に効率も異なる、宅配業者も掴みきれず、どこまでいってもどんぶり勘定」(倉庫業者)と話すように、妥当な水準を掴みがたいのが実情だ。
その取り組みの中でも、宅配大手が扱いに苦慮しているのが冷凍配送、いわゆるクール便とされる。「1件あたりの単価でいえば当然、採算が取れない。配送業者も嫌がっている」(前出の事業者)、「昔は“クール便と言えばヤマト”と自負していたが、今は対処できない、と自ら言う営業マンもいる。クール便があるから荷物を受けたくないと言ってくる」(通販事業者)。
繁忙期、閑散期の落差が大きいものであればなおさらだ。「季節変動があるものはやりたくない。おせちなどは、裏にもできず、中身が寄ってしまってもダメ。おいしい商売じゃない」。こうした中、昨今の配送料値上げの煽りを受けるのが食品通販業界だ。
「5月31日を最後に通販から撤退します。会社も8月中旬の解散を決定しました」。宅配大手による配送料値上げが続く中、食品ネット販売中堅のドゥマンは今年5月、通販事業からの撤退を決めた。
1995年の設立。当初、生鮮品の通販を行っていたが、シュークリーム「濃厚ミルクシュー」のヒットを受け、以降、冷凍スイーツを主力に展開してきた。
「濃厚ミルクシュー」は、ヤフーの仮想モールで04年から16年にかけて「ヤフーショッピングベストストア」を毎年受賞、楽天の「楽天ショップオブザイヤー」も06年、07年に受賞するなどロングセラーに成長した。その矢先の事業撤退だった。
事業を圧迫したのは、配送料の値上げ。17年10月、ヤマトの通常配送で200円、昨春に佐川急便で200円の値上げに応じたが、以降も値上げ要請が継続。収益性が悪化する中、今年2月、さらなる値上げ要請を受け、「応じれば東京から関西の送料が1000円になる」と、事業存続が困難と判断した。
直近の送料は、890円(北海道、沖縄を除く)。北海道が1180円、沖縄が1600円。購入金額5400円以上で送料無料としてきたが、「買い控える顧客が増え、『濃厚ミルクシュー』の売り上げも伸び悩んだ」(同社)と話す。

ドゥマンは、売り上げの多くを年末商戦や母の日商戦など季節商材で稼ぎ出していた。通常月の出荷は2万個ほどだが、年末はケーキで月3~4万件、母の日には花を同4~5万件(常温)出荷。「17年の値上げのコスト増をようやく吸収できたタイミングでの要請だった」(同)。
手をこまねいていたわけではない。値上げの影響を吸収するため、1個あたりの内容量を減らし原価を抑制。当初は、大半を冷凍商品が占めていたが、約2割をメール便に変更した。常温管理が可能なチーズケーキも開発。問題なく配送できるかテストを行い、顧客の了解を得た上で、メール便で届けていた。
配送を委託するヤマトからは、人手不足を理由に配送方面別の荷物の仕分けなど庫内作業の負担の要請も受けた。
「協力が得られないならば値上げするほかないとバーターのような提案だった。ただ、持っていけないとなるとビジネスが成立しない。クール便は、クオリティの面からヤマトに頼る以外の選択肢はなく一生懸命やった」。だが、収益改善は図れず撤退。会社は、8月中旬に解散を決定しており、今後は、「社員の再就職を支援していく」(同)としている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:配送料の値上げはいつまで続く……宅配大手は収益改善、食品通販・EC業界は大打撃 | 通販新聞ダイジェスト
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
画像検索用のリファラー URL の導入を Google は見送った。。テストとさらに検討した結果、Google 画像検索からのクエリとクリックのトラフィックを計測するのにいちばん適切な手段は Search Console のパフォーマンスレポートだと結論づけたとのこと。
投稿 Google、画像検索用の新しいリファラーの提供を断念。Search Consoleで分析するように指示 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。

こんにちは!
動画制作サービス「Crevo」の鈴木です。
みなさん、携帯電話の通信が3Gから4Gに変わった頃のこと、覚えていますでしょうか?
ガラケーからスマホへ変わった時といったほうがわかりやすいかもしれません!
なんと、なんと、なんと。やってくるんです。5Gが!
でも5Gって「4Gの次世代の何か」であることはわかっていても、実際世の中や私たちの生活にどう影響があるのか知らない方も多いのではないでしょうか。
ということで、
今回は話題の5Gについてわかりやすく解説したいと思います!
5Gとは、第5世代移動通信システムのことを指します。5Gになると、より大容量かつ高速の通信ができるようになります。データ通信容量は4Gの1,000倍、通信速度は100倍にもなると予測されおり、通信事業者は2019年からサービス提供をスタートすると発表しています。
5Gの特徴としては、「超高速」「超大容量」「多数同時接続性」「低遅延性」「省電力」「低コスト」などが挙げられます。
5Gの特徴のひとつである「多数同時接続性」はIoTの実現に大きく絡んできます!
IoT(Internet of Things)とは、あらゆるモノがインターネットに常に接続している状態のことを指します。そんなIoTを先取りしている一例がスマート家電です。電気が声に反応して消えたり、外出先からテレビの録画を予約したりと、この機能がありとあらゆるモノに備わっていくというイメージです。
これは言い換えれば、常にたくさんのモノがインターネットに接続していなければ実現できないということになるので、5Gの「多数同時接続性」という特徴がカギになってきます。
では、具体的に私たちユーザーの生活がどのように変化するのでしょうか。
まずは、こちらの動画をご覧ください。
出典:総務省動画チャンネル
いかがでしたでしょうか。イメージはわきましたか?
自動車の自動運転、農業ドローン、遠隔医療、無人ストアなど…。
私はこれを見て、ドラえもんの世界に近づいてきているなって思いました(笑)
事実、近いうちにこういった生活が実現するのです。
5Gになるにあたって「動画」が注目を浴びており、様々なコンテンツの動画化が予想されています。
ここ数年、動画市場が急激な成長を迎えているのも、5Gが背景のひとつとして考えられます。
現在の4Gでは、通信制限やバッテリーの容量の問題から、スマホで動画を見るならWi-Fi環境で、と思っている方も多いのではないでしょうか。特にスマホを頻繁に使用する10代・20代でははその傾向がより強いです。しかし、5Gになることにより、各携帯電話事業者は新しい料金プランを設定することが予想されています。5Gの特徴に「低コスト化」と「省電力化」があることから、今までより安いプランや容量の大きいプランが出てくることが考えられます。
先ほど動画を紹介させていただきましたが、文字で説明されるよりわかりやすかったのではないでしょうか。テキストから画像へ、画像から動画へ変化するにつれ、そのコンテンツが持つ情報量は多くなります。そのため、短時間で多くの情報を伝えることができ、視聴者の理解度や興味も高くなります。
以上の点をふまえると、今後はあらゆる場所で動画が活用されていくことが予想されます。
では、5Gになるにあたって企業は何をすべきなのでしょうか。
まずは、「動画」を作りましょう。
すごく書かされている感ありますが、ほんとです!(笑)
電車広告を例に解説します。数年前の電車広告を思い出してみてください。
電車の窓にステッカーが貼ってあったり、中吊り広告がつり下げられたりと、それら全ての広告は文字や画像で構成されていたと思います。しかし今では、駅のホームや電車の扉上にディスプレイが設置され、動画広告が流れています。
このように今後はオフライン含め様々な場所で動画の活用が進みます。
SNS広告用動画、タクシー広告、サイト掲載用、イベントや展示会用、採用動画、ハウツー動画、営業ツール用などなど、この他にも動画の用途はこれからどんどん増えていくと思います。
5Gが世の中に浸透し、動画がさまざまな用途で制作され、ありとあらゆる場所で見ることができるようになってから動画制作をしていては遅れをとってしまいます。その時にはすでに競合他社が何本も動画を制作しているかもしれません。
動画を作るなら「今」です!
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!
<筆者プロフィール>
鈴木 千穂
あだ名:鈴木ちゃん
出身:宮城県石巻市
好きな食べ物:お酒に合うやつ
一言:YouTubeを見るのが日課
・無料相談・お見積りはこちら
・資料ダウンロードはこちら

ユミルリンクは5月21日、SMS配信サービス「Cuenote SMS(キューノートSMS)」にURLクリックカウント機能、差し込み配信機能などを追加した最新版を提供開始する。名前やポイント情報、期日など、宛先ごとに異なる情報を本文に差し込んで配信する機能により、SMSをOne to Oneマーケティングに活用できるようになる。
新機能は「Cuenote SMS」のユーザーは追加料金なしで利用できる(有償オプションを除く)。


※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:SMS配信サービス「Cuenote SMS」で「URLクリックカウント」や「差し込み配信」が可能に
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

会社の紹介をする際に、思いを伝えるためにインタビュー動画の制作を検討している企業の担当者も多いのではないでしょうか。実際に、商品紹介の動画にお客様のインタビューやリクルート動画に社員のインタビューを掲載することで、思いをリアルに伝えることができます。そのためには、コツやメリットを考慮してインタビュー動画を制作することが重要です。この記事では、インタビュー動画の活用シーンや動画制作のコツについて、実例を交えながら詳しく紹介します。
インタビュー動画は、有効に活用することのできるシーンがさまざまあります。ここでは、活用シーンについて詳しく見ていきましょう。
インタビュー動画で一般的に多く使われるのは、お客様の声を集めたものでしょう。実際に商品を購入して使っている人の声というのは、これから同じ商品を買おうか悩んでいる人の参考になる情報です。これまでは、ユーザーがサービスサイトやランディングページを見て商品がほしいと思っても「ページに書かれている内容は信憑性があるのか」「自分でも使いこなせるか」などの不安を感じることも多かったでしょう。
実際に商品やサービスを利用したユーザーの生の声を動画としてサービスサイトに掲載することで、視聴者の不安が解消され、結果的に購買意欲を高める効果を期待できるでしょう。
採用向けに、社員インタビューを動画で載せることも有効的です。動画にすることで、仕事のやりがいや魅力、働いている社員のタイプや社内の様子、雰囲気などをリアルに伝えることができます。それにより、入社した後にイメージと違ったというミスマッチを防ぐことができ、求めている人材との親和性の高い募集につなげることができるでしょう。
そして、結果的に採用コストのダウンも期待できます。たとえば、文字だけで社風を表現するのは難しいですが、動画であれば社員の雰囲気を映像を通して伝えることができるので、会社選びのうえで重要な要素である社風を伝えることが可能です。最終的には、求職者の入社意欲を高める効果も期待できます。
会社の将来のビジョンは、文字のみではなかなか伝わりにくいものです。そこで、経営者のインタビュー動画を制作することで、サービスに対する思いや熱量をストレートに伝えることができます。それによって、会社としての理念やビジョンを伝えることにもつながるため、ブランディングを高める効果も期待できるでしょう。経営者の熱いメッセージを届けることができれば、社員からの信頼を得られる可能性が高まります。
インタビュー動画は企業の思いを伝えるのに有効的であるとはいえ、制作する際に気をつけるべき点がいくつかあります。ここからは、実際にインタビュー動画を制作する際に大切になるコツについて実例を交えながら詳しく見ていきましょう。
インタビュー動画を制作する際には、事前にインタビュー内容を決めておくことが大切です。動画を制作する目的として、あらかじめ視聴者に伝えたいメッセージや持ってほしい印象があるはずなので、それらをふまえて内容を決めておきましょう。そのうえで、インタビューを受ける人に質問する内容を事前に伝えておくことでインタビューもスムーズに進められます。
実際にインタビュー動画を撮影する場合には、答える相手が緊張して本来は伝えたかった内容を伝えられない場合も多くあります。そこで、事前に「このような内容の質問をしますよ」と伝えておくことで相手も的確な答えを準備してくれるでしょう。インタビュー中の緊張をほぐすためには、答えがスムーズに出てこない場合でも撮影後に編集できる旨を伝えておいたり、撮影前に世間話で親近感を高めたりするのも有効です。
インタビュー動画を撮影する際には、背景にも気を配ることが大切です。たとえば、社員のインタビューの場合にはあえて社内の雰囲気が伝わるように、いつものデスクで撮影することで視聴者は自身の働く姿をよりリアルに想像することができます。そして、実際の社内の雰囲気や臨場感などを伝えられるのです。
また、インタビュー動画は単調になりがちなので、何箇所かの場所で撮影するなど映像に変化を持たせて飽きさせないようにすることが必要です。常にデスクでのインタビューではなく、外で撮影したり店頭で撮影したりするなど、背景に変化を持たせるよう工夫しましょう。
インタビュー動画では、テロップの使い方も重要です。注意すべき点は、発言を一言一句すべて文字にすればいいわけではないことです。たとえば、インタビューの内容の中で強調させたい部分だけテロップを使用したり、文字のデザインを変えたりすることが重要です。そうすることで、メッセージをより効果的に強調して伝えることができます。
ここからは、動画制作サービスのCrevo(クレボ)が実際に制作したインタビュー動画の事例を見ていきましょう。
出典:Crevo制作実績
この動画は、株式会社KDDIエボルバの採用向けインタビュー動画です。動画の特徴は、バックグラウンドが異なる3人の社員のインタビューを入れていることが挙げられます。具体的には、現役のミュージシャンや元調理師、ワーキングマザーの3人の社員の姿を通してリアルな会社の魅力を紹介しているのです。インタビュー動画にすることで、働いている場所の様子がわかるだけではなく、その会社の雰囲気もインタビューに答えている表情から感じ取ることができるでしょう。また、インタビューの合間に従業員のプライベートの雰囲気を流すことで、よりリアルに働いたときのイメージをすることが可能です。
出典:Crevo制作実績
この動画は、経費精算システム「マネーフォワード クラウド経費」の事例紹介動画になります。動画の特徴は、サービスを利用した際のイメージが湧きやすい点です。実際にサービスを利用している企業の生の声をインタビュー形式で紹介することで、具体的なシーンや現場のイメージが湧きやすくなっているといえるでしょう。構成自体がユーザー目線に立ったもので、どのような内容の話を聞けば動画を見た人がサービスを購入したいと感じるかなどを考えた構成になっています。
出典:Crevo制作実績
一般社団法人at Will Work主催の「働き方を考えるカンファレンス2018」のオープニングムービーでは、働き方を考えることが生活の一部であることを視覚的に表現しているのが特徴です。テーマである働き方に対する想いをインタビューで紹介して、日常の働くシーンに盛り込むことによって、それをうまく表現しています。また、この動画はカンファレンスで重要になる幕開けを飾るために使われたものです。序盤でいかに観客をテーマに引き込むかに注力し、インタビュー形式が採用されました。イベントに出席した人のモチベーションを上げるためにもインタビュー動画は有効です。
インタビュー動画は、臨場感やテロップの使い方など多くのポイントを踏まえたうえで制作するのが重要になります。さらに、背景にこだわったり相手の効果的な答えを拾ったりするためには、インタビュアーとしての経験も重要になってくるのです。そこでおすすめなのが、インタビュー動画の制作実績が豊富なプロに頼むことです。動画の実例でも紹介した、動画制作などを行うCrevoでは、紹介した以外にも豊富なインタビュー動画の制作実績があります。まずは、どのような動画を制作してみたいのか相談してみてはいかがでしょうか。
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!

TSIホールディングスの2019年2月期におけるEC売上高は、前期比18.0%増の341億3800万円だった。
連結売上高に占めるECの割合(EC化率)は20.7%で、前の期と比べて2.1ポイント高い。
自社ECサイトの比率を伸ばすことで、EC化率の計画を達成した。自社ECの比率は2019年2月末時点で29.3%。
新たに策定した中期経営計画では、2022年2月期に連結売上高2000億円、EC化率25.6%の目標を設定した。
戦略の方向性として「デジタル事業比率の向上」を掲げ、「ブランドEC/オムニチャネルの拡大」「ECネイティブブランドの展開」「ITを活用した新サービスモデルの展開」に取り組む。
店頭とECの両方で購入する顧客を増やすため、自社顧客化・自社ECシフトのオムニチャネル化も推進する。

「DtoC(Direct to Consumer)」事業も立ち上げる方針。ECを中心に顧客を直接獲得し、高原価で消化率が高い商品を販売する、新たなビジネスモデルを創出するという。
商品の製造は、最新鋭設備を導入した米沢工場を活用することも検討している。
実店舗の在庫切れによる機会損失を防ぐため、店舗に在庫がなかった場合に、ECの在庫を引き当てて店頭で決済し、商品を顧客の自宅に直送するサービスを、2019年初夏をめどに大半のブランドで導入する予定。こうした仕組みは現在、グループ会社のアルページュのブランドで先行導入している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:TSIのEC売上は341億円でEC化率20%、中期計画でDtoC事業立ち上げも表明
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

EC市場が伸びて大手が参入してもメリットがある─ これが現状です。大手に参入されてしまっては一瞬で自社の売上が吹っ飛ぶこともあるので、戦う場所の選び方は慎重に。
【2018年】ネット通販市場は18兆円、EC化率は6.22%、スマホEC市場は3.6兆円 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6428
【2018年EC流通総額ランキング】国内14・海外18のECモール・カート・アプリの流通総額から見る市場トレンド | eコマースコンバージョンラボ
https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/58388
通販・ECは競争激化で倒産件数が過去最多、「大手の寡占で業者の淘汰が進んでいる」 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6461
[イベントレポ]コメ兵・ビームスのOMOの話をしよう ECファーストな企業を実現するためには | ECzine
https://eczine.jp/article/detail/6621
アフターデジタルを考える勉強会レポート第1回:人間が本当にすべき仕事とは? | 一兆スマイル新聞(ビービット)
https://trillionsmiles.com/future/after-digital-0305_01/
まとめると、
普段はデジタルで日常的な接点を持っている上で、たまにリアルで会えた時には、そのデジタル接点で得られたデータも活用して、とても親切で、いい意味でウェットなコミュニケーションをとるというのが成功企業のやっていること。これは、テックタッチをうまく使って、ハイタッチのクオリティを上げている、ということなんですね
─ビービット 藤井保文氏
アフターデジタルの世界はECファーストの世界です。接触する機会はデジタルの方が多いのですから、それを基準に考える動きが広まっています。「オムニチャネルが……」と話している企業は3周くらい遅れているかもしれませんよ。
【ECサイト海外対応の落とし穴!?】海外ユーザーを阻む3つの壁 | MarkeZine
https://markezine.jp/article/detail/30457
まとめると、

越境ECの失敗の定番は、いきなり多言語サイトを作ることです。売れるかどうかも分からないものにお金をかけても意味がないですし、最低限の条件を満たしていれば、翻訳ツールがいくらでもあるので買ってもらえます。海外の人がわざわざ日本で買う理由を作ることから。
ECサイトがAmazonと勝負する、6つの方法 | U-Site
https://u-site.jp/alertbox/ecommerce-compete-amazon
自分がAmazonを使っていて不満に思うことを自社サイトではやらない、ということですね。
【完全解説】無料でECサイトを開設するための4つの方法 | ebisumart Media
https://www.ebisumart.com/blog/fee-0-ec/
【令和最新版】無料ネットショップのおすすめ5選!有料との違いを比較 | 売れる!ネットショップの教科書
https://urerunet.shop/mall/netshopfree1
商品によって売れる場所が違います。それぞれの特性を見極めてから出店しましょう。
大人気!愛知県岡崎市の「ダイワスーパー」 -- 「毎日の楽しい時間」をスタッフ総出で応援 | 商業界オンライン
http://shogyokai.jp/articles/-/1712
これは間違いなく楽しい! 同じ考え方でネットショップも楽しくできるはず。
受託の会社が資金調達せずに自社サービスを立ち上げて、有料導入2000社に行くまでの振り返り | ヴェルク
https://tamukai.blog.velc.jp/entry/2019/05/14/090350
そうなんです。サポートと使い勝手がとっても大切なんです。
<メルカリトレンド通信Vol.22>4月のトレンドワードランキング改元に合わせ「令和」関連ワードがランキングを席巻 | 産経ニュース
https://www.sankei.com/economy/news/190514/prl1905140127-n1.html
「5月のトレンド予想」を見ておきましょう。5月は夏です。
消費税率の引上げ前に「駆け込み購入しない」68.1% | MONEYzine
https://moneyzine.jp/article/detail/216043
と言っておきながら、直前になるとメディアが煽ったりするので駆け込みは増えるはず。
ヤマトのデリバリー事業の収益が大幅改善――宅急便単価702円まで上昇などで営業利益は6倍増の407億円 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6450
今は配送会社が強い時期です。しかし、歴史を見るとそれは続かないので、その時にどうするかですね。
ECビジネスの急速な普及に伴って国内の通販市場自体は拡大しているものの、規模のメリットを享受できる大手通販業者や、店舗での小売業態を中心としていた大手業者の通販事業への参入 によって、顧客獲得や価格競争が激化していることが倒産増につながっている。
─帝国データバンク
通販・ECは競争激化で倒産件数が過去最多、「大手の寡占で業者の淘汰が進んでいる」 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6461
冒頭にピックアップした記事からです。好き好んでレッドオーシャンに飛び込む理由もないので、狭く売るのもありな時代。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:EC業界の光と影─ 18兆円市場に拡大するも、倒産件数は過去最多【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

市場調査やマーケティングリサーチのインテージは5月16日、60歳代のシニア層によるインターネットの利用実態調査を発表した。それによると、シニア層が利用するECサイトは「楽天市場」が83.3%で最も多かった。
このほか、「Amazon」が70.3%、「Yahoo!ショッピング」は52.9%となり、「Yahoo!ショッピング」の利用率が全体に比べて13ポイント高いのが特徴となっている。
ECサイトに限らず、全体の利用率上位サイトを見ると、トップ5は「Yahoo!」「Google」「楽天市場」「Amazon」「YouTube」の順。6位以下では、「LINE」「Facebook」「Twitter」といったSNSが並んでおり、利用率は40~50%台を占めている。
シニア層においては、ポータルサイト「Yahoo!」の利用率・利用時間がトップ。ポータルサイトから直接アクセスしやすい「Yahoo!ショッピング」の利用率を高めていると考えられる。

シニア層の消費意識のうち、全体の結果と比べて際立っているのは「話題性があっても、品質の裏打ちがなければ買わない」や「ものを買うときは、価格にみあう価値があるかを吟味する」などとなっている。インターネット上で話題になっているものや、口コミへの関心は低く、実際に自分で試して、より良いものを自分で選んで発見するという意識が見られる。
商品に望む要素は、「ブランドにかかわらず、自分が気に入ったモノが最高」としており、「気に入った商品やサービスは長く買い続ける」との回答が多かった。
見た目や新しい機能よりも、基本的な機能や品質がしっかり保証されている商品を求める傾向が高くなっている。ネットショッピングをするときは、試したことのない新しい商品を買って挑戦するよりも、以前店頭で実際に購入した経験があるものや、長年にわたって愛用し続けているものなどを選ぶ傾向があるとみられる。

インテージが毎年12月に実施している「マルチデバイス利用調査」の結果によると、60代のインターネット利用率は7割、スマホの利用率は4割となっている。60代のスマホ利用率はこの2年間で10ポイント上昇しており、利用率の上昇は今後も浸透すると考えらえる。PCもスマホと同様の利用率となっており、シニア層にとってPCも重要なデバイスとなっている。

スマホでの行動に関するデータによると、60代の「口コミ・評価を調べた」は全体に比べて10ポイント以上低く、SNSでの影響で商品を購入するのは少ないことが分かった。こうした傾向から、60代にアプローチする企業は、「スマホに特化しすぎないこと」「商品の話題性より信頼性を高めること」といった配慮が求められそうだ。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:シニア層が使うECサイト上位は「楽天市場」が8割、「Amazon」が7割、「Yahoo!ショッピング」は5割超
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
検索品質評価ガイドラインを 2019 年 5 月 16 日付けで Google は更新した。最新版には大きな変更点はないが、しいて挙げると、次の 3 点が比較的特筆すべき変更になる――E-A-T からページ品質へ・著者の専門性要件の緩和・インタースティシャルへの言及
投稿 【2019年5月16日】Googleが検索品質評価ガイドラインを更新、やや大きめの変更点は3つ は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。
まとめると、
経産省の資料(平成30年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備)から編集部がキャプチャ
https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/58388より編集部でキャプチャ
帝国データバンクの公表資料より編集部でキャプチャ
ネット通販市場は伸びているものの、大手に売上が集約され、中小規模のショップは倒産が増えているのが今の日本です。業界が伸びているから大丈夫という判断は危険でしかないので、大手モールで頑張るか、大手が来ないようなニッチ市場で頑張るかを判断しましょう。