
セミナーは参加者の知見を広げるだけではなく、自社のイメージアップやビジネスチャンスを広げることにもつながる可能性があります。そして、セミナーの様子を動画として紹介したい企業も多いのではないでしょうか。セミナー自体を動画にすることには、いくつものメリットがあります。そこでこの記事では、セミナー動画のメリットと制作時に押さえておきたいポイントを紹介していきます。
セミナー動画は、上手に活用すると企業にメリットをもたらす可能性があります。ここでは、その中でも特に知っておきたいポイントを3つに絞って説明していきます。
参加者にも開催した企業にも有益なセミナーは、ひんぱんに開催したほうが良いと思うかもしれません。しかし、実際は簡単かつすぐにできるものではなく、会場の確保やセミナー講師の選任、資料の準備など、時間的にも費用的にも多くのコストがかかってしまいます。気軽に催せないからこそ1回1回に力を入れるのですが、せっかく準備したのにもかかわらず思うような人数が集まらず、開催中止になる場合もあります。
採算が取れないと判断した場合には中止にせざるを得ませんが、その際は少ないながらも参加を希望してくれた人に開催しない旨の連絡を入れる必要があり、そうなった時には参加希望者をがっかりさせてしまうこともあります。このような起こりうるリスクを減らすためには、一度作った動画を適切に使用することで、リスクを抑えることが可能になります。
セミナーの規模によっては、一カ所だけではなく複数の場所で開催する場合もあります。場所が異なれば各会場で講師が異なるケースもあり、セミナーの質を変わることもあります。講師によってセミナーの雰囲気やわかりやすさなどのレベルも変わり、受講者の理解度にもばらつきが生まれることも考えられます。同じ講師を全国に派遣することは、スケジュールや交通費などコストの面から難しいケースもあります。
一方で、セミナー動画を活用することでセミナーの内容や質を統一することができます。とりわけ、社員教育や自社製品の説明などに関する内容であれば、どこの場所で開催しても同程度の質を確保しなければなりません。セミナーの質にこだわればこだわるほど、開催場所や開催のタイミングに左右されない手段を確保することが求められるのです。
動画の利点のひとつに、視聴環境さえ整えば、見る場所や時間を選ばない点が挙げられます。また、視聴者は自分にとって最適なタイミングで動画を見たり、自分のわからなかった部分は何度も繰り返したりすることも可能です。さらに、動画であればマイクの音が聞こえづらかったり、後ろの席でホワイトボードなどが見えなかったりといった会場の環境に左右されることもありません。セミナーを受講する環境や、視聴のタイミングなどをベストな状態にすることで、視聴者の理解促進につなげられます。
加えて、会場を借りてセミナーを開くと、遠方に住んでいる人にとっては参加が難しいというケースも出てきます。一方、セミナー動画ではインターネットの環境さえ整っていれば、セミナーを受講することが可能です。これにより、今まで取りこぼしていた潜在的な参加者を募ることができる可能性が生まれます。
セミナーの様子を撮影しただけでは、有益なセミナー動画になるとは限りません。ポイントを押さえて制作しなければ、視聴者の求めるようなコンテンツにならない場合もあるのです。そこでここでは、セミナー用動画を制作する際のポイントについて2つのポイントから説明します。
何をテーマにするかセミナーのトピックが決まったら、それをふまえて動画全体の構成を決めることが重要です。どんなに興味深いトピックであったとしても、動画全体の構成が整っていなければいいたいことが相手に伝わらない可能性が高くなります。あるいは、全体が退屈になりすぎて関心を買うことができず、視聴者が途中で動画を見るのをやめてしまうかもしれません。せっかく作った動画を最後まで集中して見てもらうためには、動画にストーリー性を持たせることは必要不可欠です。
動画の冒頭では、参加者の注目を集めるオープニングを制作しましょう。いかに最初の部分で関心を引くことができるかが動画で重要なポイントのひとつとなります。もちろん、セミナーで紹介したいことや自社のイメージなどを損なわない範囲ではあるものの、音や視覚効果などをうまく活用して、視聴者の興味を促すことを心がけましょう。
また、動画の途中では飽きることのないようにストーリー性がある構成にします。続きが見たくなるような構成であれば、自然と視聴者は最後まで集中してくれます。手法にはさまざまなものが考えられ、たとえば、起承転結をしっかりと表現したり、内容構成にメリハリをつけたりして、同じような中身が長々と続かないことがポイントです。さらに、動画の最後にはセミナー内容を網羅した、印象に残るようなエンディングを作ることも大切です。動画の最後が印象深いものになれば視聴者の満足度も高まりますし、動画をもう一度見たいと思わせることも可能となります。
セミナー動画で特に訴求したい部分には、文字訴求として字幕を入れたり、効果音を挿入したりすると記憶に残りやすい場合があります。強調したい部分に演出を加えることで、視聴者に「ここが重要だ」と知らせることが容易になるのです。セミナーではどの部分も基本的に重要であり、すべてのことを覚えて帰ってほしいという思いがあるかもしれません。しかし、内容のすべてを記憶するのは難しく、セミナーにメリハリがないと受講者の集中力が切れてしまう可能性が高まります。そのため、あらかじめより重要な単語やフレーズなどをピックアップしておき、その部分にはわかりやすく字幕や効果音を入れることがポイントとなるのです。字幕や効果音などを入れる際には多すぎないかを考慮し、動画全体にまとまりや統一された雰囲気が保たれているかをチェックしましょう。
また、BGMやナレーションによっても、動画が与える印象は大きく違ってくるので気をつける必要があります。声や音楽などは、できる限りセミナーの内容に即しているものを選ぶことが大切です。たとえば、女性向けセミナーには女性のナレーションが親しみやすさを与える可能性が高く、音楽はやわらかい印象を持つもののほうが好感を得る場合があります。加えて、BGMなどの音量にも気を使い、音が大きすぎて動画をじゃましていないかにもあわせて気をつけることがポイントです。音はセミナー全体の印象を大きく左右するので、適当に決めずにしっかりと検討しましょう。
セミナー用動画では、セミナー自体の内容が重要ではあるものの、構成や見せ方など「動画のクオリティ」もまた大事な要素になります。セミナーは目的を達成するための手段であることも珍しくはなく、販売や会員獲得など、成果はまた別であることも多くあります。最終目標の成果につながる動画を制作するなら、訴求力の高い動画の制作実績が豊富なプロに頼むのが目標達成への近道です。また、セミナー動画を作っておくことで、これまでかかっていたコストが大きく節約できる可能性があるので、積極的に活用していきましょう。
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アマゾンジャパンは6月20日、「Amazonマーケットプレイス」に出品する日本の中小企業による2018年の流通総額が9000億円を超えたと発表した。
「Amazonマーケットプレイス」に出品する日本の中小企業の販売状況をまとめた「2019年 中小企業インパクトレポート」で公表した。
「2019年 中小企業インパクトレポート」によると、「Amazonマーケットプレイス」に出品する日本の中小企業は15万社超で、2018年に1分あたり約600個の商品を販売したという。
「Amazonマーケットプレイス」に出品する日本の中小企業の拠点がある県で、Amazonでの成長率が最も高いのは島根県だったとしている。
なお、「Amazonマーケットプレイス」に出品する販売事業者による「Amazon」でのグローバル流通総額は2018年に1600億ドルを突破。「Amazon」のグローバル流通総額に占める販売事業者の割合は58%にのぼっているという。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:「Amazonマーケットプレイス」での中小企業による流通総額は9000億円超[2018年]
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マクロミルは6月19日、キャッシュレス決済の利用に関する調査結果を市場調査メディア「ホノテ」で発表した。
調査では、最も利用されている決済手段は「現金(97%)」となり、「クレジットカード(75%)」「銀行振り込み・引き落とし(38%)」と続いた。
上位3つの決済手段の利用率は、半年前に実施した同様の調査との差が小さかったが、キャッシュレス決済の観点で見ると、4位以降の「交通系ICカード」「流通系ICカード」「スマホ決済」が半年間のうちに伸長しており、特にスマホ決済の利用率が大きく伸びている。

スマートフォンを利用した決済方法に注目すると、「タッチ型決済(70%)」が前回調査よりも18ポイント減少した一方、「QRコード決済(67%)」が前回から32ポイント増加。2018年10月の調査では「タッチ型決済」が主流だったが、半年間で「QRコード決済」とほぼ横並びになった。
QRコード決済の利用者に使い始めた時期を聞くと、6か月以内が60%を占めており、半年間で新規ユーザーが急増していることがわかる。


キャッシュレス決済を利用する理由について聞くと、QRコード決済利用者の53%が「キャンペーンや割引などの特典」を理由に挙げており、他のキャッシュレス決済よりも突出していた。この背景には、昨年末に実施されたPayPayやLINE Payの大型キャッシュバックキャンペーンあると考えられている。
また、クレジットカード・流通系ICカード・QRコード決済利用者の70%超が「ポントが貯まる・使える」とも答えており、こちらでも各種キャンペーンが利用につながっている様子がうかがえる。

2019年10月に予定されている消費税増税に関連した「キャッシュレス決済のポイント還元」の認知状況については、「内容までよく知っていた(18%)」「なんとなく聞いたことがあった(57%)」を合わせると7割超が認知していた。

また、還元施策がキャッシュレス決済の利用につながるかを聞くと、「とても多くなると思う(20%)」「まあまあ多くなると思う(47%)」と、前向きな回答が半数を超えた。

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オリジナル記事:スマホ「QRコード決済」利用が半年で32ポイント増、「PayPay」「LINE Pay」などのキャンペーンが後押し
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動画広告を制作する目的は様々ですが、最終的なゴールはやはり売上につながる行動を促すことにつながっているケースが多いです。「コールトゥアクション」はコンバージョンに直結するとても重要なものです。しかし、その言葉自体に馴染みが薄い方も多いのではないでしょうか。そこで、この記事ではコールトゥアクションの意味や、コンバージョン率を上げるためのポイントについて紹介します。
コールトゥアクション(Call To Action)という言葉を聞き慣れない方もいるのではないでしょうか。それぞれの単語の意味はわかるものの、それらがひとつになるとよくわからなかったり抽象的に感じられたりするかもしれません。ここでは、言葉の持つ意味や動画のコールトゥアクションが効果的な理由について2つのポイントから説明していきます。
コールトゥアクションとは「行動喚起」という意味で、「CTA」と略して呼ばれることもあります。ウェブサイトにある「資料請求」「会員登録」「注文」などのボタンのように、ユーザーに行動を促すものがコールトゥアクションです。CTAは各ページの定位置に設置しておくことが大切です。ページの雰囲気を壊さないためには、下部エリアなどそれほど目立たないところに置くこともできます。
コールトゥアクションの必要性は理解したものの、なぜ動画において必要なのでしょうか。動画の役割のひとつに、売上や集客など、何かしらの行動への貢献があげられます。動画は情報量が多く視聴者の理解が進みやすいため、行動に影響を与える可能性が高いものです。そのため、動画には「サービスサイトや資料請求フォームへの誘導」「YouTubeのチャンネル登録」など、視聴者に起こしてほしい行動を促すCTAを設置することが重要となります。
YouTubeでは動画にアノテーション(クリックで別のページに飛ぶことができるテキスト)を設置することができ、動画から直接自社サイトやキャンペーン用の特設サイトなどに誘導することが可能です。概要欄にURLを貼るよりも視聴者が行動を起こしやすいので、活用次第で動画のマーケティングに対する貢献が期待できます。
コンバージョン率を上げるためのコールトゥアクションには、ポイントがあります。動画にアノテーションなどを設置しただけでは、思うような効果につながらないことがあるのです。ここでは、CTAを設置する際のポイントについて、3つのポイントから説明していきます。
動画にコールトゥアクションを設定する場合は、動画のどのタイミングで表示させるか、またはどの位置に表示させるかが重要です。これによりクリック率も変わってくるので、コンテンツの内容をふまえながら検討する必要があります。基本的な使い方としては、動画の右下や左上など、画面のあまり目立たないところに小さめのサイズのものを常に表示しておく方法です。動画を遮らず、かつ常にあることで存在感も出るので、視聴者の好きなタイミングでクリックしやすくなります。
また、動画の最後のほうに、比較的大きく目立つ位置にCTAを表示するのもひとつの方法です。動画をひと通り見終わった視聴者は内容に興味を持っている確率が高いので、CTAに反応しやすくなります。さらに、動画の構成やストーリーに合えば、動画の途中に設置することも可能です。設置の位置や表示のタイミング次第では映像になじむので、作品の世界観を壊すことなく自然とコンバージョンを促すことができます。
ただし、同一画面内の複数の箇所に設置すると、視聴者がどれをクリックすればよいか迷うケースもあるので注意しましょう。設置場所はあくまで映像との兼ね合いを考えて、適切なところを見極めることが大切です。モデルの顔などに被ってしまうと動画の雰囲気が損なわれる恐れがあるばかりか、視聴者を不快にさせる可能性もあるので注意が必要です。
コールトゥアクション自体に訴求力をつけることも、マーケティングにおいては重要なポイントです。たとえば、「○月○日まで」「先着○○名様限り」のように記載されていると、視聴者はすぐに申し込まなければいけないと考える可能性が高くなります。今すぐ申し込むべき緊急性をアピールすることでクリック率が上がることが期待できるので、こちらも試す価値はあるでしょう。人は何かを限定されると心理的に希少価値を見出すことがあり、これは「希少性の原理」と呼ばれています。希少性の原理を使って瞬間的に購買意欲を高めることで、コンバージョン率の向上が期待できるのです。
コールトゥアクションの色や形などデザインによっても、コンバージョン率が変わってきます。ポイントは動画の雰囲気を壊さないように注意しながら、クリックを促すようなデザインにすることです。目立たせたいあまり、動画にあわない奇抜なデザインを採用すると、人によってはクリックする気持ちが失われるかもしれません。たとえば動画と相性の良い雰囲気を保ちつつ季節感のあるデザインにするなどでも、訴求力を発揮する場合があります。冬なら雪の結晶、春なら桜など、わかりやすいデザインを心がけましょう。
また、デザインは凝るにせよシンプルさを心がけることも大切です。CTAにあまり長々とテキストを書くと、視聴者が混乱する可能性があります。CTAで使用するテキストは「(チャンネル)登録はこちら」や「資料請求する」など、誰が見てもクリック後にどのようなことが起こるかが想像できる文言や、希少性の原理を応用するフレーズにすることが大切です。CTAをデザインする際は視聴者が不特定多数であることを意識しましょう。
コンバージョン率を上げるためには、どこにどのようなコールトゥアクションを設定するかが重要となります。ベストなCTAを制作して設置するには、視聴者の視聴行動などをリサーチすることも大切です。たとえば、動画のある場所で急に離脱率が高くなるのなら、その前にCTAを設定することも考えられるでしょう。あるいは、動画自体を改善し、視聴完了率の高い動画に作り変えることも視野に入れる必要があります。
コンバージョン率に直接影響をおよぼすCTAは、さまざまな要素を考慮したうえで設定する必要があります。プロの力を借りつつ、しっかりと成果の上がる動画を制作していきましょう。
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ヤマダ電機は6月18日、サイブリッジグループ傘下のERY JAPAN LLCと連携し、ヤマダ電機の通販サイト「ヤマダウェブコム」で注文した商品を宅配ロッカー「ERYBOX(エリーボックス)」で24時間受け取ることを可能にするサービスの実証実験を開始すると発表した。
YAMADAホールセール江東新砂店でスタート。実証実験の結果に基づき、2号機、3号機の設置も予定している。
実証実験ではERY JAPANが提供する宅配ロッカー「エリーボックス」を、YAMADAホールセール江東新砂店の店頭に設置。ユーザーがヤマダ電機の通販サイト「ヤマダウェブコム」で家電などの商品注文時に宅配ボックスで受け取ることを選択すると、店頭の「エリーボックス」からいつでも好きな時間に商品を受け取ることができる。
荷物が「エリーボックス」に配達されると、ユーザーへメールやSMSが送信される仕組みを採用。ユーザーに発行された暗証番号で開錠できる。

佐川急便の再配達の指定を「エリーボックス」にすることで、ユーザーの商品受け取りの利便性が高まるとともに、再配達によるCO2(二酸化炭素)の排出発生の削減にも寄与するとみている。
ヤマダ電機は全国の店舗を配達の拠点にすることで、配達の便宜性を追求してきた。また、ネットでの注文品をユーザーが指定した店舗で渡す「お店de受け取り」サービスを2016年から運用している。しかし、ユーザーが店舗で受け取れるのは店舗の営業時間内に限られていた。
24時間アクセスが可能な宅配ボックスでの受け取りが可能になることで、ユーザーに対してさらなる便宜性を提供できるとみている。
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オリジナル記事:ヤマダ電機、EC注文商品を店頭の宅配ボックスで24時間受け取りできる仕組みの実証実験
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構造化データに関する前回の記事で、構造化データとは何か、なぜサイトに追加すべきなのかという点について説明しました。Google では構造化データを重視しており、関連する検索機能の強化やツールの改良に継続的に取り組んでいます。そのため、Google はウェブマスターやデベロッパーの皆様による構造化データの実装および診断を支援するソリューションの開発に力を注いでいます。
この記事では、サイトの構造化データをモニタリングし、最大限に活用するために、Search Console でできることについて説明します。また、より有用な新機能についてもご紹介します。以下が新たに追加される内容です。詳細については記事の中で取り上げます。
Search Console では、ウェブサイトで構造化データに関する問題が新たに検出されるたびに、アカウント所有者にメールが送信されます。しかしながら、既存の問題が悪化した場合には、メールは送信されません。そのため、定期的に Search Console を確認する必要があります。
毎日そのような作業を行う必要はありませんが、すべての機能が意図したとおりに動作しているか、時折確認することをお勧めします。ウェブサイトへ変更を加えた際にはしばらくして Search Console で変更が上手く行ったかどうかを確認するのを習慣づけるのも良いかもしれません。
サイトの特定の構造化データ機能に関するすべてのエラーについて把握しておきたい場合は、左側のサイドバーにある拡張メニューに移動し、確認したい機能をクリックします。すべてのエラーと警告、正常な項目について、概要を確認できます。
冒頭で述べたとおり、今回、新たにサイトリンク検索ボックスとロゴの項目がレポートに追加され、サイトの構造化データについてより詳細に把握できるようになりました。レシピ、イベント、求人情報などの既存のレポート項目に加えられています。レポートの詳細については、Search Console ヘルプセンターをご覧ください。
では、ここで拡張レポートのサンプルを見てみましょう。レポートに表示されるのは、拡張レポートの中でもページで検出された項目のみです。次のような内容を確認するのに役立ちます。
今回、解析不能な構造化データに関するレポートも導入されています。これは、構造化データの構文エラーなどにより、Google による機能タイプの識別が妨げられているケースを集計するものです。機能タイプの識別ができないことから、機能別のレポートを生成するのではなく、このようなケースの集計を行うことにしています。
サイトに追加しようとした構造化データが解析されなかった場合には、データの種類にかかわらず、このレポートを確認してください。解析の問題が発生しているということは、サイトでリッチリザルトを活用できる機会が失われている可能性があります。下のスクリーンショットは、実際のレポートの様子です。さらに、レポートに実際にアクセスすることもできますし、ヘルプセンターでレポートについて詳しく確認することもできます。
ページが正常に処理されているか、またはリッチリザルトが有効になっているかを確認したい場合や、特定の URL でリッチリザルトが表示されない原因を突き止めたい場合には、URL 検査ツールを使用できます。このツールを使用することで、改善すべき部分を URL レベルで把握でき、対処すべき内容がわかりやすくなります。
Search Console の上部にある検索ボックスに URL を貼り付けると、拡張した項目に関連する構造化データの正常動作部分や、エラーまたは警告が生じている部分を確認できます。下にレシピの場合のサンプルを示します。
上のスクリーンショットでは、レシピに関してエラーが発生しています。レシピの項目をクリックすると、エラーに関する情報が表示されます。さらに、エラーの右側にある小さなグラフアイコンをクリックすると、詳細を確認できます。
エラーについて確認し、修正を行ったら、[修正を検証](下のスクリーンショットを参照)をクリックしてください。Google が本当に問題が修正されたかを検証します。[修正を検証] ボタンをクリックすると、いくつかのテストがすぐに実施されます。ページがテストに合格しなかった場合は、Search Console にすぐに通知が表示されます。問題がなかった場合は、該当するページの他の箇所が Search Console で再処理されます。
Search Console が役に立った事例や、構造化データとともに使用することでより便利になった事例などがありましたら、ぜひフィードバックをお寄せください。フィードバックは、ウェブマスター フォーラムからお送りいただけます。

帝国データバンクが6月13日に公表した「事業継続計画(BCP)に対する企業の意識調査(2019年)」によると、自然災害や情報セキリティー事故などに備えて事業継続計画(BCP)を策定している企業の割合は15.0%だった。前年と比べて0.3ポイント高い。BCPを現在策定中か、今後策定する予定の企業は合計45.5%となっている。
調査では全国2万3169社(有効回答数9555社)を対象に、BCPの実施状況を聞いた。
その結果、「策定している」は15.0%、「現在、策定中」は7.3%、「策定を検討している」は23.2%、「策定していない」は45.3%、「わからない」は9.1%だった。
BCPを「策定している」と回答した割合が高い業界は、上位から順に金融(42.5%)、農・林・水産(18.4%)、サービス(17.3%)、製造(17.0%)。また、従業員数が多いほど、BCPを策定している割合は高い。
BCPの策定状況を企業の事業所別で見ると、高知県が72.5%で最も高く、次いで滋賀県(58.4%)、和歌山県(55.6%)、岐阜県(55.2%)、奈良県・鳥取県(どちらも53.3%)だった。

BCPを策定する意向を持つ企業を対象に、事業の継続が困難になると想定される要因(リスク)を質問した。その結果、1位は「自然災害」(72.5%)、2位は「設備の故障」(40.9%)、3位は「火災・爆発事故」と「自社業務管理システムの不具合・故障」(どちらも34.5%)となっている。

BCPの「策定意向あり」の企業に、事業が中断するリスクに備えて、どのようなことを実施あるいは検討しているか聞いたところ、「従業員の安否確認手段の整備」が72.2%でトップだった。

BCPを「策定していない」企業に、その理由を質問したところ、「策定に必要なスキル・ノウハウがない」が43.9%で1位だった。次いで「策定する人材を確保できない」(33.7%)、「書類作りで終わってしまい、実践的に使える計画にすることが難しい」(27.9%)、「策定する時間を確保できない」(26.6%)となっている。
帝国データバンクはBCPに関する調査を2016年6月以降、毎年実施しており、今回で4回目。
調査概要
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オリジナル記事:事業継続計画(BCP)策定企業は15%、策定の意向ありは45%
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Forbes InsightsとArm Treasure Dataが実施した調査によると、回答者の40%が「Webサイトにパーソナルな要素を追加し、個別化したマーケティング戦略を採用することで、売り上げや平均注文額が増加した」と答え、72%が「パーソナライゼーションを実行する上で人工知能と機械学習技術が不可欠または重要である」と回答しました。
Forbes InsightsとArm Treasure Dataが200人のリテールマーケティング担当者を対象に実施した調査「The Clear Path to Personalization」によると、買い物客を引き付けたい小売事業者にとって、パーソナライゼーションはますます重要になっていることがわかりました。

具体的な数字は明らかにされていませんが、同調査の回答者の40%が「Webサイトにパーソナルな要素を追加し、個別化したマーケティング戦略を採用することで、売上や平均注文額が増加した」と答えています。
さらに、回答者の37%が「個々にカスタマイズされた製品やコンテンツの提案により、売上とLTVがアップした」と考えています。また、35%の企業でパーソナライゼーション戦略の結果、取引頻度が増加しているそうです。
顧客データプラットフォーム企業 Arm Treasure Data社のマーケティングディレクター Erik Smith氏によると、今回の調査では、メール、Webサイトのエンゲージメント、オンライン広告、リアルイベントなど、デジタルとリアルのチャネルを通じた「有意義な顧客との対話」をパーソナライゼーションと定義しました。
「小売事業者が、消費者がよく購入する製品やブランドのプロモーションメールを送ったり、過去の訪問に基づいて自社のホームページに特定の商品を表示したりすることもパーソナライゼーション含まれます」と彼は言います。
このような潜在的な利点があるにもかかわらず、多くの企業では、消費者データのクオリティやリソース不足などの技術的な課題のため、Webサイトのパーソナライゼーションがなかなか進んでいません。調査対象者の59%は「パーソナライゼーション関連の変更は少なくとも1年先になる」と述べていますが、41%は「優先度が高い」と回答しています。
調査対象となった企業の74%は「パーソナライゼーションに充てているのはマーケティング予算の10%以下」と答えました。85%は「マーケティング予算の少なくとも20%を将来的にパーソナライゼーションに投入したい」と考えていますが、実行のタイミングは不明です。
「インターネットは膨大な数の消費者とのやり取りを非常に簡単、かつ安価にするため、企業は消費者とのやり取りをすべてオンラインに移行し、すべてのデータを記録するべきです。もう妥協する必要はありません」と中国の巨大マーケットプレイス企業 アリババグループのスタッフ責任者 兼 戦略アドバイザーのマーク・ゼン氏は言います。
人工知能や人間の関わりを代替する機械ベースの技術は、少なくとも調査回答者にとっては、未知の分野のようです。60%はAIベースのパーソナライズアプリケーションを検討中、もしくは活用の初期段階にありますが、採用したいAIや機械学習の種類は特定しませんでした。
しかしAIへの関心は高く、72%が「AIと機械学習技術はパーソナライゼーション戦略を実行する上で不可欠」または「重要である」と回答しています。
一方で、AIベースのプラットフォームには人的支援が必要だと多くの人が考えています。「マーケティング担当者としては、AIだけに頼ることはできません。販売サイクルを短縮し、効率良く管理するには、人間の関与が必要なのです」と、マーケティング代理店PAN Communications社でマーケティングおよびビジネス開担当の副社長マーク・ナードン氏は述べています。「AIがエンジンなら、人間は実際にエンジンを動かすガソリンなのです」。
AIを活用する以外に、回答者の56%が専門家によるパーソナライゼーションチームを設置。55%が消費者データをより有効に活用する方法を模索中。また、50%がソーシャルメディア、メール、Webサイトなど、チャネル固有の特徴を特定してパーソナライゼーションに取り組んでいます。
また、ロイヤルティプログラムとモバイルアプリはパーソナライゼーションにとって非常に重要なチャネルであることも報告されており、回答者の13%がロイヤリティプログラムと特典に、12%がモバイルアプリに、9%がショッピングカートに、5%がメールに、それぞれパーソナライゼーションの焦点を当てています。

アンケート回答者は以下をパーソナライゼーションの目的に挙げました。
「パーソナライゼーションはスピードの問題ではなく質の問題です」とナードン氏は言います。
収集した素晴らしいデータをすべて分析するには時間がかかります。まずは落ち着いて戦略的を立て、適切な方法で分析し、どのチャネルでも最も効果的に消費者にアプローチできるよう、データを使いこなしましょう。
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オリジナル記事:パーソナライゼーションでECサイトはどう変わる? 米国小売企業が回答した「効果」「課題」「注力していること」 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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映画館で映画の上映前に、動画広告が流れるのを見たことありませんか。この映画が始まる前に流れる動画広告が「シネアド」です。シネアドには他の動画広告にはない特徴とメリットがあります。この記事では、シネアドのメリットと効果を上げるためのポイントを紹介します。
シネアドとは、映画館で作品が上映されるまえに流れる動画広告です。そのシネアドには、ほかの動画広告とはどのような違いがあるのでしょうか。シネアドがどういったものであるかの特徴を把握することで、より効果の高い広告展開が期待できます。シネアドの特徴と共にシネアドにはどのようなメリットがあるかについて説明します。
映画の本編に期待してワクワクしているときに流れるシネアドは、映画館でしか見ることができない特別感と暗転した独特の雰囲気の中で流れるという差別化要素を持つ動画広告です。映画館のスクリーン上で流れることから、巨大なスクリーンや音響、照明を余すところなく利用してプロモーションを行うことができます。映画に来ている観客全員がシネアドの視聴者になりますので、他の動画広告のようにスキップをされることがありません。映画館という公共の場では、広告に対するターゲッティングができないのではと思われがちですが、映画館や映画を絞り込むことでターゲティングは可能です。映画館の場所や地域を限定すれば、エリアマーケティングとしてシネアドを展開することができます。また、映される映画の属性を考慮すると、視聴者の属性に合わせたターゲティングにもなります。
動画広告での制限のひとつに尺の長さがあります。テキストよりも多くの情報を提供できる動画ですが、尺を短くするためにはコンテンツをコンパクトにまとめなければなりません。できるだけしっかり宣伝したいと考えて長尺のものにしてしまうと、ウェブ上の動画広告ではスキップされやすいというリスクがあります。それに対しシネアドでは、120秒など長尺の動画広告でもスキップされることなく流すことができます。映画館という独自の環境ならではのプロモーションとしてシネアドを流すだけでなく、試供品を映画館で配布したり、パンフレットを渡したりといった、印象をより強くするためにプロモーションキャンペーンと連動させることも可能です。そして、オフラインでの相乗効果によって、より高い効果につなげることもできます。
シネアドは映画館という環境の中で展開されるプロモーションですので、効果の高いシスアドを行うためにはいくつかのポイントを押さえておく必要があります。映画館というクローズドな環境へ目的をもってやってくる顧客に対して、効果を上げるためのポイントについて説明します。
シネアドは映画館で上映されるわけですから、当然のことながら映画を見るために来ている来場者が対象になります。そうなると、その映画館の場所やどのような客層が多いかといった属性でまずはターゲティングすることができます。また、どの作品の前にシネアドを上映するかによって作品のターゲット層で絞り込むこともできます。シネアドの効果を上げるためには、狙ったターゲットに確実にリーチすることが大切です。そのためには、上映劇場や作品指定、上映スケジュールをしっかりと検討して視聴者を絞り込んだうえで実施しなければなりません。ターゲティングはシネアドの効果を上げるために重要なポイントとなります。
多くの動画広告は、インターネット上で展開されていますので、動画広告を見た後にワンクリックでコンバージョンにつなげることができます。ですが、シネアドはそうはいきません。そこでシネアドの場合は、シネアドを見た後にどのような行動を視聴者に起こさせたいのかをはっきりとして導線設計を行うことがポイントとなります。例えば、映画館内外にあるショップで商品を展開して、そこへ誘導することもできます。パンフレットを一緒に配布してそこからウェブサイトへ誘導することもできます。どのような導線がその動画広告のターゲットにぴったりと合っているかを見極めることが大切です。
実際にどのようなシネアドが展開されているのでしょうか。ここでは3本の事例をご紹介します。これらの事例では、動画広告で印象に残したいメッセージをはっきりと示し、記憶に残すために行っている工夫や、導線をどのように考え、そのための仕組みを取り入れているかを見ることができます。シネアドの後に放映される作品の視聴者層も理解するとより事例の意図がわかってきます。
出典:Crevo制作実績
動画制作サービスのCrevo(クレボ)で制作した、子供服通販サイト「devirock(デビロック)」のシネアドは、映画館で上映が始まるのを今か今かと待っている子供の保護者へ向けた広告です。映画館で上映されることを想定して、「devirock」の洋服と価格を同時にリズミカルに紹介しています。映像の子供たちが元気に動きまわっているので最後まで飽きずに見ることができます。
出典:Crevo制作実績
エイチ・エス損害保険「けがの損害保険 ライトネッと」のシネアドは、ファミリー向けの映画の上映前に最適な広告としてストーリーを展開させています。家族全員へ安全への注意を促しながら保険の大切さをアニメーションで伝え、損害保険への興味を抱かせることを意識してあります。難しい説明を行わず、テンポよく重要なポイントだけを押さえているので、今すぐに調べたり対応したりという緊急性を感じることはありませんが、映画館を離れ、ふとしたときにサービス名が頭に浮かびます。アニメーションであることで、視聴者がファミリーであっても子供も飽きさせない動画広告になっています。
出典:サンライズ社
この映像は、国連の食料支援機関である国連WFPのシネアドグローバルキャンペーンCMです。華やかな医学賞授賞式での会見シーンが舞台となっています。まるで映画の一部をカットしたような映像にすることで、しっかりと視聴者にインパクトを与えることができます。この広告は、世界25カ国以上の映画館で上映されました。
シネアドで使用する動画は導線の作り方が難しく、売上や集客にどうつなげるかがプロモーションを成功させる重要なキーポイントになります。成果につながる動画は、どのように映像上でのインパクトを出し、シネアドならではのメリットをどこで生かすかを考えなければなりません。成果を意識し成果につながるシネアドの動画広告を制作するのであれば、制作実績が豊富なプロに頼むのがおすすめです。
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!
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動画を制作するにあたって、映像にこだわる人は多いでしょう。しかし、音もまた動画には重要な要素で、決して無視できるものではありません。ただ、どうすればベストな音の表現ができるのか、悩むこともあるでしょうか。この記事では、動画における音がもたらす効果を説明し、動画広告の効果を高めるための音のアイデアについて紹介していきます。
動画では視覚的な効果にばかり目が行きがちですが、動画は音と映像を組み合わせることでより印象に残る動画に仕上げることができます。ここでは、音がもたらす効果について3つの観点から詳しく説明していきます。
同じ映像であっても、音によってイメージは大きく変わります。また、音にはそれ自体が持つイメージがあります。たとえば、明るいイメージを作りたければ、テンポが早かったり高音域を使用したりといった工夫ができます。逆に、落ち着いた雰囲気を演出したければ、中・低音域をゆっくりと奏でるなどで狙ったイメージ作りが可能です。さらに、音は映像に深みや臨場感を出したい場合にも役立ちます。音によりターゲットを絞ることでより最終的な目的へと誘導しやすくなり、動画による効果が期待できるようになります。音もひとつの情報なので、動画で表したいことをより明確に伝える手段として有効活用しましょう。
音楽で感動する経験は珍しくなく、音には感情を動かす力があるといえます。使用する音によっては気分を高揚させたり、リラックスさせたりする効果が期待できるため、販売促進や認知度拡大につなげることもできます。また、感情を誘導することでその後の行動も変わることも十分に考えられます。動画による感情への訴えかけは、音と映像を組み合わせることで相乗効果として発揮されます。したがって、どの音をどこで使用するかはよく考える必要があるのです。適切ではない音を選んだ場合、視聴者の感情がネガティブな方向へ働く恐れもあるので、音とそれから受ける印象についてはしっかりと考慮することが大切です。場合によってはひとつの動画の中で音を使い分ける工夫も必要となります。
前述のように音はイメージや感動を誘導できるものであり、聴いた人のその後の行動に影響を与えられます。たとえば、商品名やキャッチフレーズを何度も繰り返し聞くとそれが耳に残り、深く印象づけをすることが可能です。また、効果音をうまく使うことで、訴求したい部分をより強調することもできるようになります。効果音は一般的には短いものの、だからこそ「この音はあの商品」といった連想をしやすいものでもあります。音も商標登録ができることからもわかるように、企業の宣伝戦略にとって重要な役割を果たすのです。さらに、高揚感のあるBGMや早めのテンポの曲を使用することで購買意欲を高める効果が期待できるのも、音を動画で活用する理由でしょう。アイデア次第で宣伝に貢献するのが、音のもたらす効果といえます。
音は広告効果を高めるものだとわかりましたが、単に音を動画に使うだけでは期待する効果が見込めない場合があります。ここでは、動画の効果を高める音のアイデアについて3つピックアップして説明していきます。
音楽だけのBGMと歌詞がついた曲を比較すると、音の覚えやすさに違いが生まれます。歌詞がついたもののほうが何度か耳にすると、つい口ずさむようなケースが多くなるのではないでしょうか。つまり、音楽だけだと抽象的になりがちですが、歌詞があることで具体的に商品や企業名などを思い出しやすくなるのです。そのため、オリジナルソングを制作するとサービスなどの認知度が高まりやすくなるうえに、好意的なイメージを持たれる可能性も高くなるので、試す価値があるでしょう。また、歌詞をインパクトあるものにすることで話題性を呼ぶ確率も上がるので、動画の拡散にもつなげることができます。
サウンドエフェクトを活用すると、動画全体にメリハリをつけることが可能です。サウンドエフェクトとは効果音のことを指し、特に訴求したい部分などに使用すれば、視聴者にしっかりと印象づけることができます。
サウンドロゴを使用するメリットに、視聴者にサービスなどを思い起こさせやすい点があります。CMなどで繰り返しサウンドロゴを聞くと自然と覚えていき、その音をどこかで聞いたときに企業ブランドや製品などを思い出すことは一般的です。また、サウンドロゴは視覚的なロゴと同様に他社との差別化にもつながるもので、ブランディングに貢献する点もメリットといえます。さらに、使用する言葉やメロディを工夫することで、「爽やか」「ラグジュアリー」など、狙い通りのブランドイメージを訴求することも可能です。聴覚のロゴは長期記憶を作りやすいので、視覚のロゴとあわせて使用することがポイントです。
音を活用した例として、動画制作サービスのCrevo(クレボ)で制作したアイデア動画の事例を3本紹介します。
出典:Crevo制作実績
求人情報サイト「働くナビ!」の紹介動画では、サービスを紹介するオリジナルソングを制作し、アニメーションを使ったミュージックビデオに仕上げています。前半部分で視聴者の共感を呼ぶ歌詞にし、後半でサービスの良さを説明しており、全体的に視聴者をひきつける構成にしています。曲調はポップで歌詞にはクスッと笑える要素があるため、単に興味をひいて終わりではなく、視聴者に親しみやすさも与えられます。
出典:Crevo制作実績
九州の光インターネットサービス「BBIQ(ビビック)」のテレビCM用動画は、耳に残る印象的な動画に仕上がっています。三三七拍子の軽快なリズムに合わせて、オリジナルソングの中でサービス名称の「BBIQ」を繰り返しているのが特徴です。また、「おトク」という言葉も繰り返したり、「au」や「家族」といった訴求ポイントのキーワードも使用していたりと、15秒程度という短い時間ながらも、しっかりと伝えたいことをアピールしています。サービス名の認知度を高める工夫がうまくなされており、こちらも音を活用した動画の好例といえます。
出典:Crevo制作実績
「Future of Work Japan 2018」のオープニングムービーは、アップテンポなリズムで先進的なイメージを表現した音を採用しています。本動画には人の声が一切入っておらず、テロップだけで説明がなされています。それにもかかわらず、サウンドエフェクトがメッセージを引き立てているため、伝えたいことがしっかりと主張されているのが注目すべき点です。こちらは音が映像をひきたてる1本となっており、こちらもCrevoの制作実績の1本となっています。
動画広告は音にこだわることでより効果を高められる可能性を秘めているので、成果につながる動画を制作したいなら、音に注目することも大切です。自社での制作に自信がない場合は、動画制作サービスなどの経験豊富なプロに頼むこともできます。動画制作サービスのCrevoでも、音にこだわった映像に多くたずさわってきました。動画制作をご検討の際はぜひご相談ください。
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!
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ワコールは5月30日、3D測定やAI接客を導入した実店舗を開設した。ボディサイズの計測や最適な商品提案を通じて新しい下着選びを体験してもらい、ワコールブランドとの親和性を高める狙い。3D測定やAI接客は、2022年3月末までに、直営店や百貨店内の店舗などで100台を導入する予定。今後、個人を特定しないビッグデータとして商品企画や生産計画に活用することも視野に入れる。
開設したのは「ワコール3Dsmart&try」で、東京・渋谷の商業施設「東急プラザ表参道原宿」の4階に構えた。顧客がボディサイズを把握できるようにし、体に対する顧客の意識を高めることでブランド価値を向上する狙い。パーソナライズのニーズに応える場として位置付け、店舗の収益性は追わないという。
3Dで測定するボディスキャナは3台導入し、2カ所のカウンセリングルームを併設した。ボディスキャナは個室に設置して、顧客自身で操作してボディサイズを測定する。

5秒間に約150万カ所を計測する。長さだけでなく、容積を計測できることが特徴。トップバストやバスト高、アンダーバストなどのほか、二の腕や太もも、ふくらはぎなど18カ所の部位のデータを測ることができる。
測定結果は、店内に設置したタブレット端末でチェックできる。ブラジャーやショーツなどのインナーアイテムについて、顧客に合った最適なサイズを提示する。また、フロントやトップ、バックと視点を変えて体型をチェックできるほか、バストのボリュームや胴、バスト左右間のサイズなどの特徴を確認できる。このほかに、過去と現在のデータを比較することも可能。計測したデータは店内に設置した5台のタブレット端末で閲覧できる。

サイズにあわせて、ラブレット端末に搭載したAIが約150商品を提案。悩みやデザイン、色などの好みからおすすめ商品を絞り込む。気に入った商品はお気に入り登録できるほか、その場で印刷し持ち帰ることができる。
商品は店頭でも購入可能だが、店舗の品ぞろえは品番を絞って展開する。印刷物にはQRコードを付けており、スマートフォンから自社通販サイトで購入することができるようにした。
今後、「3Dsmart&try」は、全国の実店舗に100台を導入する予定。3D計測とAI接客により、計測から商品提案のプロセスを簡易化し、販売員と顧客のより深いコミュニケーションの実現を目指していく。
これまで、販売員の接客ノウハウに個人差があったほか、計測から最適な商品提案までに時間がかかっていたという。また、顧客にとっても、販売員に体型の悩みを打ち明けることがストレスになっている場合があったことから、これら課題を解消する。
今後、計測したデータは、個人を特定しないビッグデータとして活用する。体形特徴と顧客ニーズとの関係性を分析し、商品企画に生かしていく。また、生産計画の精度向上に活用し、製造の効率化につなげたい考え。「年間50万人のデータを収集できれば活用可能」(ワコール)とした。なお、これまでは販売員によって50年間で4万人超のデータを計測していたという。
オープンに先駆けて、4月19日から5月12日までの24日間、東京・表参道にポップアップストアを出店した。期間中に988人が利用しており、当初の予想よりも多かったという。「顧客が自身の体型データを知りたいニーズが高いことが分かった」(同)とした。顧客の関心の高さを踏まえてサービスの導入が来店促進に寄与するとして、導入を検討する実店舗も多いという。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:3D測定、AI接客などデジタル活用の次世代ショップ「ワコール3D smart & try」とは | 通販新聞ダイジェスト
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パルコは6月18日、2019年11月にリニューアルオープンする「渋谷PARCO」の施設内に、店内でECを利用できるオムニチャネル型の売り場を設けることなどを公表した。デジタル化時代における、顧客との新しいコミュニケーションや買い物のあり方を提案する。
店舗販売とECを併設したオムニチャネル型売り場の名称は「CUBE(仮称)」。施設5階の約430平方メートルのエリアに、11店舗の小型ショップが出店する。
「CUBE」に出店するショップは従来の売り場と比べてスペースが小さく、店頭の在庫数も少ない。ショールーム機能を高めた店舗として戦略的に取り扱い商品を絞り込む。店舗に在庫がない商品はECサイト「PARCO ONLINE STORE」で販売する。
共用部に設置する大型サイネージやショップ内のサイネージから、顧客のスマートフォンにデータを転送することで、店頭に置いていない商品をスムーズにオンラインで買える仕組みを整えるという。
「CUBE」と同じ5階には、仮想現実(VR)や拡張現実(AR)の技術を活用し、コンピューターで制作した3次元のクリエイティブ作品をスマートフォンやA対応グラスで体験できる空間も設置する。

「渋谷PARCO」の物販の店舗(一部を除く)では、PARCOの公式アプリ「POCKET PARCO」のユーザーを対象にレシートを電子化する。東芝テックが開発した、電子化したレシートをスマートフォンに送信するレシート管理アプリ「スマートレシートサービス」を導入する。
今後、アプリの利用履歴や購買履歴など活用し、来店前や来店中、来店後などの最適なタイミングで、顧客の好みに合った商品をや情報を配信する予定。

リニューアルオープン後の「渋谷パルコ」は地上10階、地下1階の11フロア。「FASHION」「ART&-CULTURE」「ENTERTAINMENT」「FOOD」「TECHNOLOGY」という5つのコンセプトで構成する。店舗数は約180店舗。
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オリジナル記事:「渋谷PARCO」のデジタル時代の売り場作り――店頭販売+ECのオムニチャネル型売場
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