O2O(Online to Offline)施策の進化形。テレビ放送/テレビCM(オンエア)とネットやスマホコンテンツ(オンライン)を連携させて実店舗(オフライン)への誘導を図るマーケティング施策。
O2O2O、O to O to Oのほか、Onair2O to O、Air2On2Off、T to O to O、といった略語も使われることがある。近年は、起点のOの部分に、テレビ放送/テレビCMだけでなく屋外広告(OOH)を含めるケースも見られる。
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X
X Corp.が開発・運営するマイクロブログ(ミニブログ)型ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)。旧サービス名はTwitter。2023年4月にTwitter, Inc.からの買収が完了したことが判明。同年7月に、サービス名(TwitterからX)、アイコン、ドメイン(twitter.comからx.com)が変更され、現在のデザイン、名称となった。
著作権の一部を放棄してソースコードの自由な利用と頒布を許可することで、オープンコラボレーションを促進して開発を進めていくソフトウェア開発手法、もしくはOSIが定めるライセンス(オープンソースの定義〔The Open Source Definition/OSD〕)に準拠して開発されたソフトウェアの名称。後者の場合、一般的にOSS(オープンソースソフトウェア)と表記される。
E-E-A-T
Googleが定めた良質なWebサイトを評価するための基準で、Expertise(専門性)、Authoritativeness(権威性)、Trust(信頼性)の頭文字。2022年12月に発表された検索品質評価ガイドラインによって、現在は、Experience(経験)を加えて、E - E - A - T(イーイーエーティー、ダブルイーエーティー)となっている。
レスポンシブ
Web サイトを表示する端末の画面サイズにあわせて、デザインを自動的に可変(レスポンシブ)させて表示させる手法。PC やモバイル端末、1つひとつに対して個別対応することなく、1つの HTML ファイルで様々な端末に対応できるメリットがある。「レスポンシブル」と間違われることが多いが、「レスポンシブ」が正しい。
OMO(Online Merges with Offline)は、オンラインとオフライン(ネットと店舗)の統合を志向するマーケティング手法。店舗、Web、アプリやSNS、ユーザーサポート対応など、顧客データをリアルタイムで連携させあらゆるタッチポイントを融合し“オンオフでシームレスな接客”を行うのがポイント。これによりCXの向上、LTVの最大化がメリットとなる。逆に一過性・短期利用の顧客には向かない点に注意が必要。
「3rd Party Ad Serving(3PAS)」「第三者配信サーバー」「広告配信サーバ ー」などとも呼ばれる。従来、メディアにバナー広告などを掲載するときは、メディア ごとに素材を入稿する必要があったが、広告主は第三者配信サーバーから広告を一括入稿できるほか、複数のメディアをまたがった測定、広告を見たがクリックしなかった人の行動などを測定可能になる。
ディスプレイ広告
広告の種類。インターネット Web ブラウザ上に表示される広告の総称。バナー広告、テキスト広告のほか、動画広告なども含む。現在は、主にバナー広告などのビジュアル素材を活用した広告を指すことが多い。