2021年の日本の広告費、インターネット広告費が4マス広告費全体を初めて超える【電通調べ】

ネット広告市場は2兆7千億円台に到達。2019年にテレビ広告を抜き、その後2年で4マス全体を超える。

電通は、「2021年 日本の広告費」を発表した。2021年1~12月における日本の総広告費、および媒体別・業種別の広告費を推定したものだ。

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インターネット広告費が、ついに4マス合算を超えた

それによると、2021年の総広告費は6兆7,998億円(前年比110.4%)。2020年は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、2011年以降で初めて減少に転じた。一方2021年は、ワクチン接種の拡大とインターネット広告のさらなる成長、東京五輪の開催などを受け、下半期を中心に大きく回復した。

「4マス広告費」「インターネット広告費」「それ以外(プロモーションメディア広告費)」の区分で見ると、4マス広告費は以前の低迷期より回復傾向を見せており、2021年は新聞・雑誌・テレビ・ラジオすべて前年超えで2兆4,538億円(前年比108.9%)となった。インターネット広告費は2桁成長を維持し、2兆7,052億円(前年比121.4%)。それ以外(プロモーションメディア広告費)も回復を見せ、若干前年を下回るが1兆6,408億円(前年比97.9%)を維持した。

インターネット広告費は、1997年の推定開始以降、ずっと右肩上がりに成長している。2019年にはテレビメディア広告費を上回り初の2兆円超えを果たしたが、2021年は2兆7,052億円に到達。マスコミ四媒体の広告費すべてを合算した2兆4,538億円をも上回る結果となった。

インターネット広告では、動画広告の需要が高騰。大手プラットフォームが自社ポイントを活用したデジタル販促ソリューションを積極的に展開した結果、販促費の取り込みも進んだという。またコネクテッドTVなど、テレビ受像機での動画視聴も拡大した。これらの結果、マスコミ4媒体の事業者が主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費を意味する「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」が、2018年の実績推定の開始以来、初めて1,000億円を超えた。

調査概要

【調査対象】日本国内に投下された2021年1年間の広告費。2019年からは、日本の広告費に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加、広告市場の推定を行っている。2018年以前の遡及修正は行っていない。

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