電通グループが「世界の広告費成長率予測」で22年は9.2％を予想、デジタル広告が牽引

電通グループは、世界59市場から収集したデータに基づく「世界の広告費成長率予測」を1月27日に発表した。コロナ禍で20年の成長率はマイナス7.1％だったが、21年は7月発表予測の10.4％を上回る17.0％と大幅に回復し、19年の4.1％を上回る6825億ドル(78兆8500億円)だった。22年は9.2％成長の7450億米ドル(86兆2700億円)と予測した。

22年はデジタル広告が14.8％成長で全体を牽引する。08年の金融危機の2年後の成長率と、コロナ禍の2年後の22年の成長率を比較すると約3倍になるのは、デジタル広告の浸透で生活者の広告へ接点が拡大して、広告市場全体の回復・成長のスピードが加速したためと考察している。23年は4.6％、24年は5.8％で、19年を超える水準で推移する。

デジタル広告が広告費全体に占める割合は、22年に55.5％と初めて50％を超過してテレビの26.9％の2倍以上になる。デジタルは今後も広告市場の成長を牽引し、24年の構成比は約60％になる。電通の予測は年2回更新しており、今回は21年7月発表の予測の更新。21年は実績の確定で22年は予測の改定、23年と24年は新規予測。