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ECを自社サイトで運営している際、さまざまな集客施策を行い、それなりにアクセスはあるものの、気が付いたら売り上げの低下がジワジワ起こっていた。なんて事はありませんか? そんな時にチェックしたい「自社サイト店舗名での自然流入」の重要性についてご紹介しましょう。
モールの場合、ほとんどの訪問客は商品購入の意思があるのに対して、自社サイトの場合、さまざまな目的を持ったお客さまが訪れます。商品の情報だけを知りたい段階であったり、購入以前の情報収集の段階であることも少なくありません。
そんな状態の訪問見込み客が、何か商品が欲しいと感じた際に、商品名だけではなく「商品名+店舗名」で検索して貰えるようになることは、競合との価格競争・SEO競争に巻き込まれないためにも大変重要で、売り上げを向上させていく上で1つのキーポイントとなります。
しかし、店舗名での検索流入が少ない状態で売上アップのために安売りなどのセールを行っても、そもそも自社で購入する意思のある人が少ない状態のため、利益を出せない状態になってしまうのです。

というのも、自社ECサイト立ち上げ当初は、自社ECの認知度を上げるためにコツコツと“店舗名”を売るための努力を続けていたのに、ある程度一定のお客さまが来店するようになると、いつの間にか店舗名の認知度を上げる努力を忘れてしまうということが多いのです。
すると、ある一定までは店舗認知度があるため、セールなどの販促企画を打つと売り上げも上がってくるのですが、徐々に店舗認知度が低下を始めると、少し前に大きな効果を得ることができた企画でも、その効果は徐々に減少。あの手この手を尽くしても思ったような効果が得られない危険な状態に陥ってしまうのです。
そうならないためにも、店舗の認知度を常にチェックしておく必要があります。
ここでは、2つの方法をご紹介しましょう。
まず1つ目の最もポピュラーな方法がGoogleAnalytics(グーグルアナリティクス)で察知する方法です。その具体的な方法を以下の通りです。
まずアナリティクスで調べる期間を設定。期間はシーズン商品の場合など、商材によって異なるため、比較的長いレンジで見ていく必要性があります。半年間くらいで数字を追い、「比較」をチェックして昨対の数字も同時に追うと良いでしょう。
期間が設定できれば、集客メニューのキャンペーンから、「オーガニック検索キーワード」をクリックすると全体の自然検索流入を見ることができます。
「not provided」という項目が上位に表示されますが、これは訪問者の検索キーワードが、Googleアナリティクスで把握できなかった数となりますので、一旦無視します。
ここで、「not provided」の次に表示されたキーワードが店舗名になっていると良好な状態と言えます。しかし、店舗名が上位に来ていなかったら黄色信号、要注意状態かもしれません。
次に、キーワード検索で店舗名を含むキーワードを検索してみてください。そのセッション数の数値が昨対で落ちていた場合、来店数が下がっているため全体の売り上げが下がっているはずです(転換率が上がっていても全体の売上が落ちていることも)。

実際、「not provided」となっていた、データとして取れていなかった膨大なセッション数でも同じように下がっていると考える必要があるため、ここに表示された数字以上のインパクトがあるため、大変危険な状態なのです。

また、「Googleトレンド」で店舗名を検索してみることも状況を察知する上でヒントになります。上図は先ほどアナリティクスで調べた店舗の店舗名検索の結果です。
赤く囲った部分が先に分析した期間と同じですので、やはり昨年対比で店舗名検索数が減少しているという結果が出ています。
一度下がってしまった店舗名での自然検索数をアップするにはどうすれば良いのでしょうか。
危険信号の状態を放置していると、他社との価格競争やSEO競争に巻き込まれていくため売り上げはゆっくりと落ち続けてしまいます。そのため、何よりもまずは店舗名を知ってもらう施策が必要になります。
いくつか方法がありますが、①商品名で流入した人に店舗名を知ってもらう方法②店舗名そのもの認知度を上げていく――という両輪で進める必要性があります。
有名なマーケティング用語の「AISAS」で説明すると、「検索」行動を起こす前の「注意」と「関心」が落ちていると考えられるため、これらを刺激する広告を打つのも効果的です。
こういった活動は、自社サイトが売れるようになる前の立ち上げ初期にはできていたはずのものです。しかし、その他の広告などを運用して売りたい商品が出てくると、ついおろそかになってしまうことが多いのです。
商品購入目的前のユーザーを自社EC店舗に呼んだり、店舗名を覚えてもらうきっかけを作る店舗名認知度アップのための活動は常に続けておく必要があるのです。
「株式会社いつも.公式ブログ」掲載のオリジナル版はこちら:
自社ECでアクセスはあるのに売上が下がり始めた時にチェックしたい重要ポイント(2017/06/06)
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オリジナル記事:自社ECサイトの売り上げが落ち始めた時にチェックしたい重要ポイント | いつも.のECコンサルタントが明かす、売り上げアップにつながるEC最新情報
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リダイレクトを繰り返したとしても、Google 検索のランキングに悪影響を与えることはない。しかしユーザー体験の観点から見ると、ページの表示が遅くなるのでリダイレクトは最小限に抑えることが推奨される。
- リダイレクトの繰り返しはSEOには悪影響なし、しかしユーザー体験にはマイナス -
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米国では毎年3月になると、ECのマーケティング担当者は、商品紹介文の差し替、Webサイトの強化プロジェクトなど、ECサイトを改修するためのリストを作ります。EC事業者の皆さんは、サイトの改修を通じてコンバージョン率を大幅に改善したいと考えているならば、モバイルに注力する方が得策です。
今後数年間は、モバイルからの購入がEC売り上げの中心を担います。インターネット調査を手がけるcomScore社のレポートによると、2016年第3四半期に、モバイル売り上げが初めてEC全体の売り上げの20%に達しました。
アナリスト達は、この傾向が今後も継続すると予想。Business Insider誌は、2020年までにはモバイル売り上げがEC全体の流通総額の45%を占めるようになると報じています。
モバイルECの強化に興味がある通販・EC事業者は、次の3ポイントを押さえておきましょう。
デスクトップ用のECサイトが、モバイルで閲覧しても“ほどほど”に機能していると思っているなら、どうすれば素晴らしいモバイルショッピング体験を提供できるのか考えてみましょう。
モバイルショッピングでのカート離脱率は高く、商品をモバイル経由でショッピングカートに入れた場合は16%しか購入に至りません。この数字を改善するには、サイトスピードやレスポンスをアップし、使いやすいナビゲーションにする必要があります。

最も注力すべきことは、購入プロセスにおけるモバイルECサイトの使い勝手の改善です。たとえば、小さい画面では読みにくい長いフォームで個人情報を入力させる形式ではなく、複数ページにわけて入力作業を短くすることもできるはずです。
また、購入完了までのステップ数をわかりやすいプログレスバー(タスクの進捗状況がどの程度完了したのかを視覚的・直感的に表示するもの)で表示するのも効果的です。カートに商品を入れるまでのクリック数を最小限にとどめ、ゲストユーザー、ログインユーザー関係なく便利な購入プロセスを実現しましょう。
購入プロセスがモバイル向けに最適化されていないと、消費者にストレスを感じさせてしまいます。それは避けたいはずですよね。探している商品がすぐに見つかり、購入プロセスが簡単であれば、カート放棄率は減少し、売り上げの増加につなげることが可能です。
ECサイトのクリエイティブを季節に合わせることは、消費者の購買意欲をかきたてる効果があります。たとえば、夏に向けて新しい商品を訴求したい場合。効果的で共感が持てるメッセージを打ち出したければ、夏をテーマにしたクリエイティブを作成してみましょう。
リソースが限られているとしても、夏をテーマにしたシンプルなデザインをECサイトに施せば、売り上げ向上につながります。例えば、サマードレスやサングラスなどの商品横に「真夏向け」といったキャッチコピーを入れるだけで、消費者は自分が商品を使用しているイメージを想像できるようになるのです。
クリエイティブデザインで重要なのは、デスクトップでもモバイルでも同じようなデザインに見えるようにすることです。
次のチェックリストを使ってみましょう。
モバイルサイト制作後、リマーケティングキャンペーンがどの程度モバイルに最適化されているか確認しましょう。
まずは、サイトをもう一度確認するところから始めます。オーバーレイはレスポンシブデザインに対応しているでしょうか。モバイルで閲覧したときにポップアップ画面が固まり、消費者が簡単に画面を閉じられないようであれば、カート離脱率は確実に高くなります。
離脱した消費者へのリターゲティングメールは、モバイルで見やすい設計にしてください。件名も短く、内容も簡潔に。
HTMLメールは、モバイル画面に適した画像サイズに変更し、レスポンシブデザイン対応のメールテンプレートを利用しましょう。また、メール内のリンク先が全てモバイルに最適化され、画像もすぐに表示されるか確認してください。
モバイルでのカスタマーエクスペリエンス向上に費やす時間は、無駄になることはありません。モバイルサイトの改修は局所的に行うよりも、全体的な設計・改修を進めた方がよいでしょう。時間はかかりますが、必ず努力は報われます。
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オリジナル記事:モバイルECの売り上げを伸ばす3つのポイント | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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気象庁によると今夏(6月~8月)の気温は例年より高くなる見込み。猛暑になればネット通販の売れ筋が、がらりと変わる可能性もある。すでに暑さ対策商品が例年以上にヒットしているEC事業者も登場した。
気象庁が5月24日に発表した「3か月予報」によると、今年6月から8月までの平均気温は全国的に例年より「高い確率」が50%、「例年並みの確率」は30%、「低い確率」は20%となっている。
気象庁の確率予報で「高い確率」が50%を超えると例年より気温が高い見込みとなる。
同庁は「全国的に暖かい空気に覆われやすく、盛夏期には太平洋高気圧が本州付近に張り出しやすいでしょう。このため、向こう3か月の気温は全国的に高い見込みです」としている。

暑さ対策商品のヒットを予感させる動きも目立ち始めた。
「Yahoo!ショッピング」では「かき氷器」の売れ行きが5月時点で前年比300%に急増。例年、かき氷器の売り上げは7月にピークを迎えるが、今年は5月時点で2年前の夏のピークを超えるほどの売れ行きだという。
5月は降水量が少なく、晴れの日も多かったため、かき氷器の需要が拡大した可能性がある。6月以降も平年並み以上に暑い日が多くなると予想されていることから、かき氷器の販売に注力する。
2016年は7月1日から4日までの4日間、最高気温が30度を超える猛暑日が続き、ネット通販での売れ行きにも変化が生じた。
ヤフーは「Yahoo!ショッピング」における「梅雨の合間の、真夏並みの暑さで起こった消費動向」(2016年7月1日~3日の速報値)を調査。飲料カテゴリーの取扱高が前年同期比80%増に跳ね上がり、特にノンアルコールビールが同280%増、地ビールは同60%増で推移した。かき氷(氷菓)ジェラートなどの売り上げも大きく伸びた。
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オリジナル記事:今夏は猛暑の可能性!暑さ対策グッズに商機
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楽天市場で65歳以上の男性が購入する商品カテゴリの1位は「ヘアケア・スタイリング」。
楽天は6月7日、楽天市場におけるシニア世代の男性に人気の商品ランキングを公表した。6月18日の「父の日」を控え、プレゼント需要を探るのが目的。
65歳以上の男性ユーザーが購入している商品カテゴリの上位5項目は、1位が「ヘアケア・スタイリング」、2位は「グラス・タンブラー」、3位は「リクライニングチェア」、4位は「シェーバー・バリカン」、5位は「掃除機・クリーナー」だった。
ヘアケア用品やグラス、リクライニングチェアなど、実用性が高く継続して使う商品の人気が高い。

本調査は、楽天市場の販売トレンドに基づいて新たなライフスタイルのヒントを提案する連載コンテンツ「楽天お買いもの研究所」にて実施し、「父の日特集号」で公表した。
集計期間は2016年4月1日~2017年3月31日。日用品や季節商品などは集計対象から除外している。
「楽天市場」では6月18日の「父の日」に先駆け、「父の日特集 2017」の特集ページを開設した。グルメ商品や酒といった定番ギフトの他、本調査でランキング上位となったヘアケアグッズやタンブラー、リクライニングチェアなども取り揃えている。
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オリジナル記事:65歳以上のシニア男性に人気の商品は?「ヘアケア」が楽天市場では1位
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Lancôme(ランコム)をの PWA 成功事例を紹介する。Android ユーザーにはもちろんのこと、Service Worker をサポートしない iPhone ユーザーに対しても PWA で Lancôme は成果をあげた。
- Service WorkerをサポートしないiOSでもPWAで成果をあげた世界最大のビューティサイト -
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2016年に小田急グループに入った下着の通販サイト「京都発インナーショップ白鳩」を運営する白鳩は6月6日、リクルートライフスタイルが手がけるECモール「ポンパレモール」に出店した。
自社サイト、楽天市場店、Yahoo!ショッピング店、Wowma!店、Amazon店、グローバル店、天猫国際店、Qoo10店など、白鳩は多店舗展開を進めている。
「ポンパレモール」は開設から4周年を迎え、出店者の売上増につながる施策を打ち出している。
通販新聞によると、「ポンパレモールは」は2017年、昨年夏から開始した試験広告を2017年も継続、中国など越境ECへの展開も強化。スマホサイトでは、トップページの配置やスマホサイトの商品選択、購入などのメイン導線を変えている(「ポンパレモール」の2017年戦略はこちら)。
「ポンパレモール」の出店者数について、2016年度は前年比で500店舗増の3500店舗(3月末時点)、商品数は3400万点。

白鳩は2016年、小田急電鉄を引受先とした第三者割当増資を実施。小田急電鉄は議決権所有割合で20.21%を保有する筆頭株主となり、白鳩を持分法適用関連会社とした。
白鳩の2016年8月期の売上高は45億9500万円。純利益は1億200万円。2017年2月末現在で、ECサイトの課員数は約290万人、商品数は約1万1000アイテム。
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オリジナル記事:小田急グループの白鳩、リクルートの「ポンパレモール」に出店
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地方産品専門の越境ECプラットフォームを運営するゴハンスタンダードは6月2日、越境ECプラットフォーム「和食エクスプローラー」をリニューアルし、タイへの越境ECを強化した。
日本食の需要が高まっていることを受け、現地の中間層や富裕層をターゲットとした食品の取り扱いを拡充。ECサイトで表示する言語は従来の英語に加えタイ語にも対応した。今後、冷凍・冷蔵・チルドの物流も準備が整い次第開始する。
ゴハンスタンダードのタイ事業は日本貿易振興機構(ジェトロ)や地域金融機関による支援を受けている。千葉銀行や横浜銀行、山梨中央銀行、東邦銀行、京葉銀行といった地方銀行は、取引先の食品メーカーをゴハンスタンダードに紹介し、「和食エクスプローラー」の出品促進を後押しする。

タイでの認知拡大を図るため、5月末にバンコク市内で開催された食品展示会「Thaifex(タイフェックス)」のジェトロブースに出店した。
「和食エクスプローラー」は日本国内で販売されている地方産品や特産品をラインナップしたセレクト型ECサイト。取扱商品は原則海外では販売していない特産品や農水産品、6次産業化商品など。米欧など世界21か国、約3万1000人以上が同サイトを利用しているという。
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オリジナル記事:特産品EC「和食エクスプローラー」がタイ向け越境ECを強化、ジェトロや地銀も支援
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楽天は6月2日、楽天市場におけるファッションカテゴリーの販売促進策の一環として、インスタグラマーが投稿したコーディネート写真をピックアップして一覧で掲載する特集ページ「STYLING BOOK(スタイリングブック)」を開設した。
写真の商品と楽天市場内の商品ページがリンクしているため、ユーザーは気に入った商品画像をクリックすると簡単に購入ページへ移動できる。
一般ユーザーが投稿したコンテンツ(User Generated Contents)を活用し、コーディネート提案と販売強化を図る。現在は主にファッションジャンルで展開。今後はグルメ関連などにも広げていく。

楽天は2016年から、Instagram(インスタグラム)で影響力を持つインスタグラマーとアパレルジャンルの出店者をマッチングする「ショップアンバサダー」施策を推進してきた。
出店者とマッチングしたインスタグラマーは半年間、その店舗の「ショップアンバサダー」となり、毎月店舗から服が提供される。インスタグラマーは気に入った商品について、インスタグラムやブログで紹介する仕組み。
楽天がマッチングの場を設ける目的は、出店者は一度に自社商品と親和性のあるインスタグラマーを見つける機会を提供すること。
「スタイリングブック」には、「ショップアンバサダー」が投稿した写真などから厳選したものを掲載。特定ハッシュタグを付けて投稿されたコーディネート写真の中から、楽天がコーディネートを選び、楽天市場内の特集ページ「スタイリングブック」に掲載する。
「ショップアンバサダー」の施策はこれまで第1期と第2期を実施。参加したショップアンバサダーのフォロワー数はそれぞれ80~90万人だった。第3期も計画中。
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