Aggregator

「売れる」サムネイルのポイントは、扱っている商材によっても異なってくるのですが、利用者はモールでお買い物を行う際にいくつかの条件を持って検索を行います。

アパレルであればワンピース等商品名の他に気になるのが、条件に合うカラーやサイズがあるかどうか。食品であれば予算に合う価格帯や内容量などがそれに当たります。

このような利用者のお買い物の条件として検索されるキーワードは、サムネイルの写真やコピーを使って分かりやすく表示させることで、検索を利用する人にとって条件に合う商品であることを一目で理解して頂く事が可能になり、「押されるサムネイル」となります。

さらに一歩踏み込んで、「選ばれるサムネイル」にするために押さえておきたいポイントがあります。

他社にはない割引や送料無料等の特典と言った付加価値や、ランキング結果等の実績などがあれば、それらもサムネイルに表現することで、他社との差別化を図ることが可能になり、押されるサムネイルから「選ばれるサムネイル」となるのです。

では、これらのポイントを踏まえて実際に商材毎に異なるサムネイルのポイントを見てみましょう。

アパレルのサムネイルのポイント

1. 店舗名をサムネイルに掲載して店舗やブランドの認知を高める
2. カラーバリエーションやサイズを表記
3. 商品特性やランキング等付加価値があれば記載（例：新色追加、コットン100％等）
4. 商品をコーディネートした写真を表示する
5. 価格訴求、割引訴求、送料訴求があれば記載

食品のサムネイルのポイント

1. その商品がどんな商品であるかを言葉でしっかりと記載（例：メガ盛りバウム、本場さぬきうどん、宇治抹茶スイーツお試し等
2. 商品写真はシズル感のある寄りの写真でおいしさをアピール（パッケージ単体の写真はNG）
3. 内容量を記載（例：５個セット、メガ盛り１ｋｇ、1,2ｋｇ等）
4. 送料無料商品には必ず「送料無料」を記載
5. 価格で勝負する場合は大きく記載

このように、商材ごとに違うポイントをしっかりと理解して把握して作成することで、サムネイルが押されるようになり、集客につながるだけでなく、自分が欲しかった商品の条件と合致していることがわかった状態で商品ページに来訪するため転換率も上がってくるのです。

自社のサムネイルを見直して考慮すべきポイントが押さえられていなかった場合、それは改善のチャンスです。実際に、いつも.で提供している定額制作サービス（SUGOUDE）では、バナーのみを月額定額で制作し放題とするサービスプランがあるのですが、これはバナー作成のポイントは理解しているけどうまくクリエイティブに反映できなかったり、手が足りず制作が追いつかないと言ったお悩みをお持ちの方を対象としたサービスになっています。

このプランができたのは、実際に既存のバナーを、ポイントを押さえて作り変えるだけでも大きく効果を上げた事例がいくつもあるためです。

皆様も是非自社の商材に合ったサムネイルのポイントを洗い出し、改善を行ってみてください。

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オリジナル記事：集客力や転換率のアップに役立つサムネイル制作のポイント | いつも.のECコンサルタントが明かす、売り上げアップにつながるEC最新情報
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ビックカメラの2016年9月～2017年2月期（中間期）連結業績によると、グループのEC売上高は前年同期比1.6%増の367億円だった。EC化率は同0.3ポイント上昇して9.5%。

グループのEC売上高はビックカメラ、コジマ、ソフマップなどの合計。ブランド別の成長率はビックカメラが同10.5%増と2ケタ増収だった一方、コジマは同1.1%減とマイナス成長だった。

当期はスマートフォンアプリを活用したオムニチャネル施策に注力した。アプリの機能として「商品在庫や売価の事前確認」「商品の取り置きや店頭受取」「ECサイトと店舗のポイント共通利用」「セール情報などの発信」を提供。自社ECサイトと店舗の好循環を形成した。

ビックカメラグループはインターネット通販関連の中期計画として「オムニチャネル強化」「品揃えの拡充」「配送品質の向上」を掲げている。前期はグループのECシステムを統合したほか、物流拠点の再配置などを実施した。

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オリジナル記事：ビックカメラの中間期EC売上367億円、EC化率は9.5%
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2017年度は約300億円をコマース関連に投資

コマースは今、重要な局面に入っている。流通総額は営業利益を生み出すエネルギー。中長期的にECの取扱高を増やしていくことが重要。

4月26日に開催した2017年3月期連結決算の説明会。営業利益が近年伸び悩んでいるのではという記者の質問に対し、宮坂学社長はこう力強く回答した。

そのために、今後もコマース関連に投資を集中していく――こうした姿勢を鮮明にした決算説明会。ヤフーは今期（2018年3月期）に予定する510億円の販売促進費のうち、約6割にあたる約300億円を「ショッピング」「ヤフオク!」に投じる方針を示した。

2017年度 販売促進費の見通し（画像は編集部が決算資料からキャプチャ）

今後、「eコマース戦略2.0」と銘打った「売り手」を増やす施策を強化していく方針のヤフー。

eコマース革命は出店料を無料にするなど、売り手に対する革命だった。これからeコマース革命は第二章に入る。第二章は買い手への革命だ。やりたいのは“お得”革命。これを実現したい。ソフトバンクとYahoo!ショッピングの連動などが2017年にやること。

2017年3月、ヤフー執行役員でショッピングカンパニー長の小澤隆生氏が出店者の前でこう語った具体的な施策が明らかになった。

「買い手」を爆増させる“お得”革命（eコマース戦略2.0）

軸となるのが、ソフトバンクとのシナジー、有料会員向けサービスの強化だ。

ソフトバンクとのシナジー

ソフトバンクのスマートフォンを利用しているユーザーを対象に「Yahoo!ショッピング」や「LOHACO」で買い物をすると、ポイント10倍を付与（通常は商品本体価格の1%分のポイント付与）する「ソフトバンクなら いつでもポイント10倍キャンペーン」を始めたのが2017年2月。

ポイントインセンティブを付与する施策の実行以降、ソフトバンクユーザーの「Yahoo!ショッピング」利用が増えている。

取扱高全体のうち、ソフトバンク会員の取扱高の割合が拡大（出典はヤフーの決算資料）

ソフトバンク会員に占める「Yahoo!ショッピング」購入者の割合（出典はヤフーの決算資料）

宮坂社長はこう言う。「ソフトバンクやY!モバイルのお客さまにYahoo!ショッピングを使ってもらうようにする。そこには膨大な伸びしろがある」

ソフトバンクユーザーが「Yahoo!ショッピング」や「LOHACO」で買い物をするとポイント10倍を付与する取り組みを継続する。

そのための施策第1弾として、5月末までとしていた、ソフトバンクのスマートフォンを利用しているユーザーを対象に「Yahoo!ショッピング」や「LOHACO」で買い物をするとポイント10倍を付与（通常は商品本体価格の1%分のポイント付与）する「ソフトバンクなら いつでもポイント10倍キャンペーン」を、仕組みを変えて6月以降も継続する。

6月以降のソフトバンクユーザー向けのポイント付与策の仕組み（出典はヤフーの決算資料）

6月以降は、通常のポイント1%、「ソフトバンクならポイント＋5倍キャンペーン」として5%に。ソフトバンクユーザーにはヤフーの有料会員向けサービス「Yahoo!プレミアム」（月額462円）を提供（加入する料金プランに含めて提供するようにする）することで、ポイントをヤフー側で4%付与する。こうした仕組みで6月以降も10%のポイント付与を継続する。

有料会員向けサービスの強化

有料会員向けサービスの利用者を増やすための施策も強化する。まず手がけるのが動画（GYAO!ストア）や電子書籍（Yahoo!ブックストア）の利用者に対する特典付与の強化。「Yahoo!プレミアム」であれば購入時にポイント5%分を付与する取り組みを2017年6月から始める。

「Yahoo!プレミアム」の利用者が増加すれば、「Yahoo!ショッピング」の流通額も増える傾向にあり、今後も「Yahoo!プレミアム」会員の利用増を推進する。

「Yahoo!プレミアム」の特典を強化（出典はヤフーの決算資料）

ちなみに、こうした有料会員向け施策に力を入れているのがアマゾン。月額の会員サービスで“優良顧客”“ショッピングの見込み客”をECサイトに集客。購入頻度や顧客単価を引き上げるなど、事業単体ではなく事業全体でシナジーを向上させる施策を展開している。

アマゾンの有料会員サービス「Prime Now」を利用するユーザー数は、リサーチ業務を手がけるCIRP社の調査によると世界で6500万人超（2016年9月現在）とされる。そして、会員数の拡大に伴ってアマゾンの売上高も右肩上がりで増えている状況だ。

ネットショップ担当者フォーラムが提携している米国の最大手EC専門誌InternetRetailer社（インターネットリテイラー社）発行の「Top500 Guide.com」によると、リピート顧客の割合でアマゾンは88%を記録している。

「Yahoo!ショッピング」の掲載商品を「ヤフオク!」にも掲載するといった連動策の継続。「ヤフオク!」の落札代金を「Yahoo!マネー」で受け取ると、落札価格の8%分のポイントを付与する施策も継続し、eコマースの利用を促進する。

ちなみに、「Yahoo!マネー」の残高は急速に拡大しており、「今後のeコマース取扱高成長のポテンシャルになる」としている。

ヤフーが進める取扱高拡大の推進イメージ（出典はヤフーの決算資料）

また、ヤフーが提供するサービス全体のビッグデータを活用。「マルチビッグデータを使ってECのコンバージョン率を向上させる」（宮坂社長）

データ活用のイメージ（出典はヤフーの決算資料）

“従来、「Yahoo!ショッピング」を使っていなかった人には、商品をレコメンドできなかったため、ランキングデータをレコメンドしていた。今後は検索履歴や類似購入者のデータなどから商品をレコメンドしていく。こうした取り組みを進めており、従来比でCTRが4.5%向上した（ヤフー調べ）。（宮坂社長）

データで他領域の事業を伸ばすという（出典はヤフーの決算資料）

2016年度の振り返り

2016年度の「Yahoo!ショッピング」におけるショッピングの掲載商品数、ストア数（出典はヤフーの決算資料）

2017年1～3月期（第4四半期）のショッピング事業取扱高と広告売上（出典はヤフーの決算資料）

ヤフーの2016年度（2017年3月期）におけるショッピング事業の取扱高（Yahoo!ショッピング、LOHACO（ロハコ））は前期比26.5%増の4787億円。eコマース革命以降、成長率は依然として高い数値を維持している。

「Yahoo!トラベル」、デジタルコンテンツなどを含めたショッピング関連の取扱高は7436億円で同42.3%増。オークション関連は同3.4%増の8966億円。

アスクルのBtoB事業、「ヤフオク!」などを含んだeコマース国内流通総額は1.8兆円で、同約2割増。eコマース国内流通総額は右肩上がりの規模拡大を続ける。なお、スマートフォン経由の取扱高比率は2017年1～3月期時点で51.4%。

eコマース国内流通総額（出典はヤフーの決算資料）

2016年、集中的に実施したのがターゲットを絞ったポイント施策。「ソフトバンク契約者」「Yahoo!プレミアム会員」「Tポイント会員」「Yahoo!JAPANカード会員」といったヤフーグループ向けのポイント付与施策。

たとえば、ヤフーの月額有料会員ID数（「Yahoo!プレミアム」会員数とその他の合算）は2017年3月末で1773万ID。2017年3月度の「Yahoo!プレミアム」会員数は前年同月比6.0%増と右肩上がりで会員ID数は増えている。

特に「Yahoo!プレミアム会員」に向けた販促施策は功を奏している。2017年1～3月期（第4四半期）では、「Yahoo!ショッピング」取扱高のうち「Yahoo!プレミアム会員」による取扱高比率が64%を占めた。

「Yahoo!プレミアム」会員による取扱高比率（出典はやヤフーの決算資料）

1000万人以上を抱える「Yahoo!プレミアム」会員に向けたポイント施策では、「Yahoo!ショッピング」で商品購入すると“いつでもポイント5倍”を付与する施策などを実施した。

こうした施策の成果は顕著に現われている。「Yahoo!プレミアム」の年間客単価は、非プレミアム会員と比較すると3.5倍も高い（比較は2016年2月～2017年1月実績）。

「Yahoo!プレミアム」会員と非会員の年間客単価の比較（画像はヤフー提供）

「Yahoo!プレミアム会員」を中心に、「Yahoo!ショッピング」を一度使ったユーザーが再び利用するリピート購入も増加。四半期ベースの取扱高で、既存購入者の占める割合が増えている。

リピート購入者と非リピート購入者の割合（画像は編集部がヤフーのIR資料からキャプチャ）＊新規購入者数は、初回または前回購入から1年以上経過して再度購入したID数。既存購入者。前回購入から1年以内に再度購入したID数

2016年はプロ野球の福岡ソフトバンクホークスが優勝を逃したものの、セール企画を実施。「優勝しなくても売れた」（小澤氏）。今期以降は優勝を逃してもセールを継続していく方針。

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オリジナル記事：ヤフー宮坂社長が語るYahoo!ショッピング「今後の戦略」と「2016年度の振り返り」
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バロックジャパンリミテッドは4月19日、店舗のカリスマ店員など高い発信力を持つ人材をECに活用する新たな取り組みを開始した。

カリスマ販売員や自社ブランドの発信力を起点にした集客力をソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）に集約。たとえば、認定インフルエンサーがInstagramで情報を発信し、フォロワーを商品購入サイトへ誘導する。顧客やブランドのファンに対する新しいサービスとして提供し、消費者とのタッチポイントを増やす。

Instagramからの誘導先として、SNSダイレクトコマースプラットフォーム「AMEE+（アミープラス）」を開設した。

「AMEE＋」は検索エンジンやECモールなどを経由せず、SNSからダイレクト集客するのが特徴。認定インフルエンサーや認定ブランドのInstagramアカウントに記載されたURLをクリックすると、商品販売機能を備えたSNSダイレクトコマースプラットフォーム「AMEE＋」に移動する仕組み。

「AMEE＋」に投稿されている画像をクリックすると、商品購入ページに移動する。「AMEE＋」はECシステム開発などを手掛けるシーズーと共同で開発した。特定商取引法上の「AMEE＋」の運営会社はシーズーとなる。

社員の発信力を集客に活用

認定インフルエンサーを務めているのは、「SLY（スライ）」の販売員の室原彩夏さんや、「MOUSSY」の販売員の佐々木志穂さんなど。

バロックジャパングループの販売員の中にはInstagramのフォロワー1万人超を抱える「マイクロインフルエンサー」が複数いる。また、フォロワーが47万人を超える自社ブランドのオフィシャルアカウントもある。

高い発信力を持つ社員や公式アカウントをECに活用するため、2017年3月に公表した中期経営計画にSNSを活用したECに取り組むことを公表していた。

2017年1月期のEC売上高は前期比13.5%増の74億4500万円で、EC化率は11.8%。「AMEE＋」を活用し、EC事業のさらなる拡大を図る。

バロックジャパンリミテッドは「MOUSSY（マウジー）」「SLY（スライ）」「rienda (リエンダ)」「RODEO　CROWＮS（ロデオ　クラウンズ）」「AZUL by moussy（アズール　バイ　マウジー）」などのアパレルブランドを日本と中国、香港、米国に展開する製造小売会社。2016年11月に東証一部に上場した。

店舗数は国内366店舗（2016年3月末現在）、海外199店舗（2017年2月末現在）。2017年1月期の連結売上高は694億9300万円。

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オリジナル記事：カリスマ店員などの発信力をECに生かすバロックの新事業、SNS活用のプラットフォーム
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ステップ1：ロングテールのキーワードを探す

eコマースのSEOで最初に行いたいのは、徹底的なキーワードの研究です。

キーワード探しに時間をかけることで、消費者が何を求めて検索しているか理解できます。同時に、競合サイトと比較して自社のECサイトが検索結果でどれくらいの位置にいるのかがわかるようになります。

「eコマースのページを作る時は、ロングテールのキーワードを中心に作成しましょう」

そのためには、ロングテールのキーワードを見極める必要があります。ロングテールキーワードは通常、頻繁に検索される1～2つの単語のキーワードだけではなく、4～5の単語を組み合わせた複合フレーズで検索されるケースが多いです。

「緑茶」は頻繁に検索される第1キーワードですが、「緑茶の効能」はロングテールキーワードです。

どうしてロングテールキーワードが重要なのでしょうか？ その理由は、第1キーワードだけで、Googleの検索結果の1ページ目に表示されることはとても難しいから。

多くのEC事業者が「緑茶」というキーワードをサイト内で使用し、上位表示されるように争っているため、Google検索の1ページ目に表示されるのは極めて困難と言えるでしょう。

「GoogleAdwordsキーワードプランナー」を使って「緑茶」を調べてみると、競争が激しく、表示ランキングで上位に上がる可能性は少ないことがわかります。

しかし、「日本茶」と入力すると競争は緩やかになります。もちろん検索数は低いのですが、自然検索で上位にランクインできれば、ECサイトへの流入は増えていくでしょう。

重要なことは、eコマースのページを作る時は、ロングテールのキーワードを中心に作成することです。理想的には1か月間に少なくとも500回は検索されていて、競争が激しくないキーワードを使用するようにしましょう。

もちろん、ビジネスに適したキーワードではなくてはいけません。「日本茶」というキーワードが自社販売商品に関係ない場合は、「日本茶」というキーワードは使うべきではないでしょう。

ロングテールのキーワードを探すのに苦心しているなら、アマゾンの検索バーを使ってみましょう。今まで考えもつかなかった単語が見つかるはずです。

ステップ2：キーワードに合わせてサイトを最適化する

ロングテールのキーワードが見つかったら、ECサイトの各ページをキーワードに合わせて最適化しましょう。

最適化の方法はいくつかあります。

1つ目は短いURLです。検索結果を表示する際、グーグルは短いURLを優先させている傾向があります。 たとえば、「www.yourstore.com/the-best-green-tea-bags-ever」ではなく、 「www.yourstore.com/green-tea」というURLを利用します。

2つ目は、商品ページに少なくとも1000単語は入れましょう。グーグルは比較的長いコンテンツを優遇する傾向にあります。

長いコンテンツのページは短いコンテンツよりも検索結果に影響があるという（左の軸が単語の数、右軸が検索順位）出典：BACKLINKO

1000単語を入れるのは難しいと感じる場合は、以下の内容を入れてみましょう。

• 細かい商品詳細
• 商品の使い方
• 商品に満足しているユーザーのコメント

目的は、Googleの検索エンジンに多くのコンテンツを見てもらうためです。そうすることで、検索結果が上位に表示される可能性が高まります。

3つ目は、キーワードをページに内に上手く散りばめていくことです。理想的には、各ページに3～5回は入れていきたいですね。ただ、キーワードを詰め込みすぎると、Googleからペナルティが課されるので注意してください。

4つ目は、内部リンクの追加です。被リンク数と流入数の多いページがあれば、そのページに商品ページへのリンクを貼りましょう。

ステップ3：商品にまつわるコンテンツを作成する

商品ページを最適化したら、やっぱり売り手は素晴らしいサイトコンテンツを作りたくなりますよね。まずはブログから始めるのが理想です。お役立ち記事をサイトに掲載することで、多くの流入を生むことができるようになるはずです。

緑茶を例にあげると、緑茶の淹れ方や楽しみ方に関する詳細な記事を書くことができます。そのような記事は読者を増やす、良質なコンテンツになります。

Googleは良質なコンテンツを高く評価します。グーグルの目的は、検索者が求めている情報に適した検索結果を表示すること。良いコンテンツを作り続けていけば、Googleがそのサイトを評価し、検索結果の表示ランキングを上げてくれます。

コンテンツ作りで有効なのは、多くの人が抱える悩みを解決してくれるようなコンテンツを作ることです。たとえば、緑茶を淹れるときに起こるトラブル解決法を記事に書いたり……。そして、記事の最後に、数商品へのリンクを貼り付けましょう。

コンテンツを作るときは、手を抜かないようにしたいですね。短い記事の方が楽です。しかし、Googleの検索エンジンは短い記事を考慮するような傾向にはありません。可能な限り詳しい記事を作りましょう。

私が「Webサイトの作り方」というタイトルで5000語以上の記事をアップした時、検索結果で上位に表示されました。なぜなら、Webサイト制作初心者向けに書いた他のコンテンツよりも、内容が詳しい記事だったからです。

ステップ4：コンテンツに合わせたリンク構築

素晴らしいコンテンツができたら、それを宣伝する必要があります。デレック・ハルパーン氏（インターネットマーケティングのSocial Triggers代表者）は、コンテンツ制作に20%、宣伝に80%の時間をかけることを推奨しています。

古いマーケティング手法ではなく、リンク構築をオススメします。

リンク構築とは、他のサイトにリンクを貼ってもらうことです。Googleは被リンク数を人気投票と考えています。被リンク数が多いページを優遇するため、流入数が増えます（ここで言う被リンクは、「順位操作のための人工リンク」ではなく、良質な被リンクを意味します）。

リンク構築のためにも、単なる商品ページではなく、良質なコンテンツが必要なわけです。商品ページへのリンクではなく、良質なコンテンツにリンクを貼りたがる人が多いのは想像に難しくないでしょう。

リンク構築の方法はいくつかありますが、比較的容易な方法は以下のとおりです。

• 他のサイトに寄稿する
• 関連性の高いサイトオーナーにコンテンツをメールで送る
• リンク切れページを見つけて、代替案として自社のコンテンツを提案する

リンク構築は、サイト流入施策として最も効果が高いと言われているので、手を抜かないでください。

時間はかかりますが、行う価値はあります。良質な流入元を持つサイトは、Googleの大きな恩恵を受けることができるでしょう。

結論

eコマースのSEOは比較的シンプルです。しかし、それを実行し、効果をあげていくには時間がかかります。でも、行う価値はあるのです。

ソーシャルメディアに頼っていると、Facebookがアルゴリズムを変えるたびに流入が下がってしまいます。

一方、Googleは安定的に質の高い流入をもたらしてくれます。そして重要なのは、グーグルは買い物をしたいユーザーたちを、サイトに訪問させてくれるのです。

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オリジナル記事：ネット通販のSEO対策で大切な4つのポイント。肝は「ロングテール」「コンテンツ」 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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アスクルは4月25日、「LOHACO（ロハコ）」専用の物流拠点を埼玉県日高市に新設し、同月20日から出荷を開始したと発表した。

今年2月に「ロハコ」の東日本向け基幹センターだった「ASKUL Logi PARK 首都圏」（ALP首都圏）で火災が発生。出荷能力が失われたことを受け、新たな物流拠点を作った。出荷能力を段階的に増強し、9月までに火災前の出荷水準への回復をめざす。

新設した物流センターの名称は「ASKUL Value Center 日高」（AVC日高）。「ロハコ」の東日本エリアの物流をカバーする。 「ロハコ」専用の物流センターを作るのは初めて。

グローバル・ロジスティック・プロパティーズの新築物件「GLP狭山日高II」の1階から3階部分を使用している。賃借面積は約1万3700坪。トラックバース数は59バース。

ALP首都圏に就業していたスタッフ740人（直接雇用280人、派遣スタッフ460人）のうち420人の雇用を継続する。

建物は免震構造で、バックアップ電源や井水設備の採用などBCPにも配慮している。飯能日高消防署の指導のもと、庫内の防災体制も整えた。

4月20日にはハンディピッキング方式による商品出荷を開始。6月末には簡易マテリアルハンドリングシステムと自動梱包機を導入する。9月末にはコンベアラインの設置を行い、2018年初頭にはシャトルシステムの設置とコンベアラインを増設するなど、段階的に物流センターの高度化・自動化を進める。

頻繁な商品入れ替えサイクルに対応する在庫方法や、夜間注文の増加に対応する運営方法などを追求。メーカーのサンプル品やチラシなどの同梱発送を、アスクルが持つビッグデータを活用して効果的に行うなど、アスクルがメーカーと共同で取り組んできたマーケティング研究のノウハウも生かす。

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オリジナル記事：アスクル、ロハコ専用の物流センターを埼玉に新設
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ファッション通販サイト「SHOPLIST.com byCROOZ」を運営するクルーズが旅行事業に参入する。

航空券のネット販売などを手がけるトラベルオンラインの全株式を5月24日付で買い取る。2016年10月に掲げた「事業拡大のためのM&A等の積極化」の方針に基づき、新たな事業の柱の創出をめざす。

Webシステムの開発などを手がけるMIC.9（ミックナイン）が所有するトラベルオンラインの全株式を取得する。取得価額は非公表。

トラベルオンラインは2009年に設立され、現在はインターネットを利用した航空券手配や旅行に関するサイト「airtown」などを展開している。2016年3月期の売上高は前期比92.0%増の14億3324万円、当期純利益は同73.4%減の71万円。

クルーズは2016年10月、主力のゲーム事業を売却するなど事業全体の見直しに着手。経営方針の1つは「事業拡大のためのM&A等を積極化すること」だった。

M&Aの第一弾としてファッションキュレーションメディア「MARBLE」を運営するCandleを12億5000万円で買収するなど、集客や販売強化につながる会社を積極的に買収していく方針を打ち出していた。

社長はZOZO子会社の元社長

買収後、トラベルオンラインの代表取締役社長にはクラウンジュエル元社長の福元健之氏が就任する。

福元氏は2003年にサイバーエージェントに新卒で入社。2005年に同社子会社のクラウンジュエルの社長として中古アパレル専門のオークション事業を立ち上げた。2012年にクラウンジュエルはスタートトゥデイの完全子会社になった。

その後、2013年にモブキャストに入社。プラットフォーム事業を担当した後、取締役としてゲーム事業全般に携わった。 

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オリジナル記事：「SHOPLIST」のクルーズが旅行事業に参入、トラベルオンラインを買収
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ヤフーが4月26日に発表した2017年3月期連結決算によると、ショッピング事業の取扱高（Yahoo!ショッピング、LOHACO（ロハコ））は前期比26.5%増の4787億円。eコマース革命以降、高い成長を維持している。

「Yahoo!トラベル」、デジタルコンテンツを含めたショッピング関連の取扱高は7436億円で同42.3%。オークション関連は8966億円。

アスクルのBtoB事業、「ヤフオク!」などを含んだeコマース国内流通総額は1.8兆円で、同約2割増だった。

2016年、集中的に実施したのがターゲットを絞ったポイント施策。「ソフトバンク契約者」「Yahoo!プレミアム会員」「Tポイント会員」「Yahoo!JAPANカード会員」といったヤフーグループ向けのポイント付与施策などが功を奏した。

2016年7月までに検索結果ページの表示も変更。ショッピングに関連するワードで検索した場合、検索結果ページの最上部で商品条件の絞り込みが行えるようにし、「Yahoo!ショッピング」への誘導を強化するデザインに変えている。

こうした施策などによるショッピング事業の高い成長率を受け、ヤフーの宮坂学社長は2017年度もコマース関連への積極的な投資を続ける方針。510億円を予定する販売促進費のうち、約6割を「ショッピング」「ヤフオク!」に投じる。

5月末までとしていた、ソフトバンクのスマートフォンを利用しているユーザーを対象に「Yahoo!ショッピング」や「LOHACO」で買い物をするとポイント10倍を付与（通常は商品本体価格の1%分のポイント付与）する「ソフトバンクなら いつでもポイント10倍キャンペーン」を、6月以降も継続する。

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総合通販の優生活が運営しているECサイトが外部からの不正アクセスを受け、クレジットカード情報を含む個人情報が流出した可能性があることがわかった。

アプリケーションの脆弱（ぜいじゃく）性を突いた不正アクセス攻撃を受け、管理者権限が不正に用いられた可能性があるという。

流出の規模（疑いを含む）はクレジットカード情報を含む個人情報3989件。2016年1月19日～2017年1月10日の間に、通販サイトでクレジットカード決済を利用した顧客が対象。

流出した（疑いを含む）のは、氏名（カード名義人名）、クレジットカード番号、有効期限、セキュリティコード、住所。

2017年1月10日、クレジットカード決済代行会社からカード情報流出の可能性について指摘を受け、カード決済の利用を停止。社内調査を進めると同時に、外部の専門調査会社「Payment Card Forensics 株式会社」（PCF社）に調査を依頼した。

2017年3月14日にPCF社から調査報告を受け、カード情報を含む個人情報への不正アクセスの疑いと流出の可能性があることが判明した。

優生活は4月25日に情報流出対象者（疑いを含む）にメールおよび郵送で、お詫びと注意喚起を案内。専用コールセンターを設置した。

現在、不正アクセスの監視強化を実施。カード情報の悪用を防止するため、カード会社に不正利用モニタリングを依頼している。

なお、今後について、クレジットカード決済システムの国際的なセキュリティ基準である「PCI DSS」に準拠したトークン決済（購入者が入力するカード番号を暗号化された文字列に変換してオーソリを実行する決済方法）への移行を進める。

不正アクセスの脆弱性診断を定期的に実施し、管理者権限が不正に用いられないようシステムを改良するとしている。

EC企業に求められるセキュリティ対策

経済産業省主導の「クレジット取引セキュリティ対策協議会」（事務局は日本クレジット協会）は、2017年3月8日に公表した「クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画-2017-」において、EC事業者に対して2018年3月までにカード情報の非保持化、もしくは「PCI DSS準拠」を求めていく方針を掲げた。

カード情報の漏えいの頻度が高い非対面（EC）加盟店については原則として非保持化（保持する場合はPCIDSS準拠）を推進。EC加盟店におけるカード情報の非保持化を推進するため、PCIDSS準拠済みのPSP（決済代行会社）が提供するカード情報の非通過型（「リダイレクト（リンク）型」または「Java Scriptを使用した非通過型」）の決済システムの導入を促進するとしている。

また、独立行政法人情報処理推進機構では不正アクセス対策についての資料をまとめており、「安全なウェブサイトの作り方」などを閲覧することができる。

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経済産業省が4月24日に発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、日本から米国と中国向けにネット販売する越境ECの市場規模は、2020年に合計2兆9761億円となる見通し。市場規模は2016年比で約1.8倍の水準。

中国向けが2016年比83.8%増の1兆9053億円、米国向けは同72.5%増の1兆618億円に増える。

日本と中国、米国の越境EC消費額を2016年と2020年で比較すると、日本は約1.18倍、米国は約1.72倍、中国は約1.84倍。中国と米国のEC消費額の伸びが日本からの越境ECをけん引する。

中国向け越境ECが1兆円突破

2016年における日本から中国への越境EC規模は、前年比30.3%の1兆366億円。同調査で初めて1兆円を突破した。

米国向けの越境ECは同14.4%増の6156億円だった。

米国と中国の合計は同23.9%増の1兆6522億円。２か国合計の成長率は同1.9ポイント上昇している。

2016年の日本国内における消費者向けEC市場は同9.9%増の15兆1358億円だった。

市場規模の推計値は、文献調査や越境 EC事業者へのヒアリングを行い、2015年の市場規模に成長率を乗じて積算している。同調査におけるEC市場の対象は「物販系」に加え、金融取引やチケット販売などの「サービス系」、オンライン・ソーシャルゲームやスマートフォンアプリなどの「デジタル系」を含む。

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オリジナル記事：約3兆円に急拡大する米国と中国向け越境EC市場
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