オンライン決済サービス15選。手軽な決済方法で、アパレルECはもっと身近になる | ファッションEC最前線
スマートフォンの普及に伴い、アパレルECを利用する消費者が増えてきています。スマートフォンが身近な存在になるにつれて、オンライン決済もまたそれに見合った手軽さが求められるのは当然の流れです。近年注目を集めている決済フローを簡易にできるオンライン決済サービスは、アパレルECにとってきわめて重要な存在と言えるでしょう。
少ない手順で決済できるサービスが増加中
従来、アパレルECではクレジットカードや銀行振込、あるいは後払い決済や商品代引きが中心でした。しかし、スマートフォン経由の利用者が年々増加するに伴い、決済プロセスを改善してコンバージョンをいかにアップさせるかが重要な課題となってきています。
そうした状況において、できる限り少ないステップで決済を可能にするオンライン決済サービスを、ECサイトに導入しようとする動きが目立ってきています。それぞれのサービスの特徴をご紹介します。
オンライン決済サービスとしてリーダー的な存在が、世界で1億8,000万以上のアクティブユーザを抱える「PayPal（ペイパル）」です。
口座を開設し、クレジットカード情報を含む個人情報を登録するだけで利用できて、初期費用も口座維持手数料も無料。支払い時にはメールアドレスとパスワードを入力するのみという手軽さです。店舗側ではカード情報のやり取りも発生しません。
購入消費が届かない、または紹介されている状態と著しく異なる場合などに適用される「買い手保護制度」や、入金手続きの早さなども支持されている理由です。ヤマダ電機の公式通販サイト「ヤマダウェブコム」などで導入されています。
一般ユーザ向けの「フリープラン」で、月10万円まで決済手数料が無料という画期的なシステムでシェアを伸ばしているのが「SPIKE（スパイク）」。中規模ECを対象にした「ビジネスプレミアム」でも、月額3,000円、決済手数料も1件につき2.55％ + 10円（JCB、AMEX、Dinersの場合は3.4%+30円）と格安です。
スタートアップや中規模ECに最適なサービスと言えそうなのが「Stripe（ストライプ）」。2016年10月に日本国内でサービスを開始した注目のオンライン決済サービスです。
スクリプトコードをサイトに埋め込むだけで導入でき、事前審査や開設のための初期費用も不要。商品購入に際しては、ユーザ登録やPayPalのように決済用のサイトへ飛ばすことなく手続きが完了するという手軽さが特徴です。
無料ショッピングカートASPのBASEが2015年に提供を開始した「PAY.JP（ペイドットジェイピー）」は、コスト面で強みを発揮しています。プロプランなら、月額費用10,000円で手数料が2.59%（JCB、AMEX、Discover、Dinersであれば3.3%）。その他の固定費は発生しません。
決済単価や月の決済回数によっては、月額費用が無料のベーシックプラン（VISA、Master：3.0%、JCB、AMEX、Discover、Diners: 3.6%）がリーズナブルな場合も。
クレジットカードを持たない若い世代向けのサービスとして注目を集めているのが「Paidy（ペイディー）」。商品購入時にはメールアドレスと電話番号を入力し、支払いは翌月、コンビニや銀行振込でまとめて行うというもので。分割払いにも対応しています。fifthやSHOPLIST.comなど、若い層向けに商品を展開するアパレルECが多く導入しています。
中規模EC経営者にとっては、多数のユーザを抱える大手ECモール系の決済サービスは、手続きの簡便化という意味でのメリットが大きく、気になるところです。「Amazon Pay」「楽天ペイ」「Yahoo!ウォレット」なら、それぞれのアカウント情報を利用しての決済が可能。会員登録せずに購入できるため、ユーザの負荷は大きく減少することになります。
「リクルートかんたん支払い」は、リクルートIDとパスワードで支払い手続きが完了するもので、共通ポイントPontaを利用したり、貯めたりすることが可能。アーバンリサーチやナノユニバースなど、大手セレクトショップのほか、多くのアパレルECサイトが導入しています。
新しいサービスの中でもアパレルECの導入数で目立っているのが、LINEが提供する「LINE Pay」。スマートフォン向けの決済サービスで、個人間での送金に加え、EC上の決済オプションとしても手軽に利用できます。ZOZOTOWNやFOREVER 21など大手アパレルECが導入しています。
スマートフォンを利用した新興サービスの例としては、2016年10月にサービスが開始された「Apple Pay」があげられます。Appleが提供するiPhone、iPadなど自社デバイス向けの電子ウォレット機能で、実店舗や交通機関で利用できるほか、オンライン決済も可能です。無料ASPカートシステムのBASEや、CtoCのハンドメイドマーケットプレイス minneが導入しています。
Googleによる「Android Pay」も2016年12月に日本版がリリースされました。現時点では、電子マネーである楽天Edyへの対応にとどまってはいますが、今後は各銀行と提携したサービスの展開も予定されています。Apple PayやLINE Payなどと同様に、クレジットカードを登録することでECでの決済が可能になる見込みです。実際、海外ではアパレルECでの利用が広がりをみせています。
若い層向けという意味では、携帯キャリア系のサービスも有力な選択肢と言えそうです。「ソフトバンクまとめて支払い」「auかんたん決済」「ドコモのケータイ払い」は、いずれも携帯端末の料金と合わせて商品代金を支払えるため、わざわざコンビニに出向いたり、銀行振込の手続きをしたりする必要がありません。
決済プロセスの簡便化でアパレルECがより身近に
アパレルEC利用者の80％近くがスマートフォンを経由しているものの、消費者がサイト内に滞在する平均時間は2分から5分と言われるなか、ショッピングのプロセスはこれまで以上に手軽さが求められるようになってきました。
決済にかかる時間の短縮は、消費者にとって時間のロスをなくすことにとどまりません。雑誌のページをめくるような感覚でアパレルECを利用する消費者にとって、普段から慣れ親しんだモバイルデバイスやメッセンジャーアプリと連携した決済システムは、生活のリズムを崩すことなく、よりカジュアルなショッピング体験を促すものと言えるでしょう。
オンライン決済サービスによって、ショッピング体験そのものが本来持っているハードルが軽減され、消費者にとってアパレルECがより気軽で身近なものになるという言い方もできるでしょう。
今後のサービスのあり方次第では、コンバージョン率の改善はもちろん、セキュリティ上の不安を払拭することで、アパレルECが抱える諸問題を解決する糸口になるはずです。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
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