ネットショップ担当者フォーラム

前回の記事はECサイトのSEOのうち、キーワード（keywords）を考察し、キーワード選定のためにECサイト運営でも3C事業戦略やSTPマーケティングの分析解析が役立つことに触れました。今回は、その分析解析の考え方を元にSEOを実践（キーワードを選定）していきたいと思います。みなさんも前回考察した自社ECサイトの分析結果からキーワード選定、設定をしてみてください。

狙いたいキーワードを考える

まずはどのようなキーワードで検索されたときに上位に表示されたいかを考えていきます。ここで大切になるのが、改めて自分たちのことを見つめ直す、ということです。

誰にお買い上げいただきたいのか

どのような方にお買い上げいただきたいか、というのは、よく「ペルソナ設定」という呼ばれ方をしているものです。

自分たちのECサイトのペルソナをしっかり設定しておくことで、お買い上げいただくお客様のより詳細なニーズに気付くことができ、そこから必要なキーワードを考えることが可能になるのです。ペルソナ設定についてはこちらのECコンサルブログ内の別の記事で詳しく紹介しているものがありました。こちらを読んでおいてくださいね。

ネットショップは分析命！ペルソナの作り方。

ECサイト成約向上のかげにはペルソナさんの存在あり

圏外のキーワードを考察する

選定したキーワードのうち、残念ながら「圏外」（検索結果の100位以内に入っていない）ものを見直します。
「九州」「化粧品通販」「ワンピース」など、広すぎるターゲットのものが、圏外になっていませんか？

たとえば「化粧品通販」と検索した場合、検索結果は約1570万件です。これで上位に表示させるのはなかなか難しいですね。

上記でお話しした通り、しっかりと誰に買ってもらいたいかを考えていれば、それに沿ったキーワードで上位表示されていれば問題ないのですから、「化粧品通販」のような大きなワードは選定外としたほうがよさそうです。

このようにネットショップの見込み客にとって不要なキーワードはなるべく選定外とし、選定キーワードをより絞り込むこともネットショップのSEOでは重要になっていきます。次のステップとして、残った選定キーワードを元にGoogle AdWords：キーワードツールを使用して分析してみましょう。

検索ボリュームにも注意

いよいよキーワードツールを使用してキーワードを選定していくのですが、ここで注意したいのが検索ボリュームです。

ペルソナをしっかり設定すればするほど、２語・３語と掛け合わせたキーワードを設定したくなってくると思います。ニッチなキーワードで検索してサイトに訪問してくれるお客様は、確かに購入につながる確率が高いでしょう。しかしそれだけでは十分な集客を見込めず、思ったようにECサイトの売上が伸びない…という事態になってしまいます。

キーワードツールでは検索ボリュームも必ず確認して、ある程度ボリュームのあるワードも狙っていくようにしてください。矛盾しているようですが、ECサイトのSEOを考えるにあたっては、ここのバランス感覚もやりながら掴んでいくのが重要です。

キーワード選定ができたら

キーワードの選定ができたら、サイト内にそのキーワードをしっかり設定していきます。
まずやることは以下の3点です。

meta keywords（メタ　キーワード）の変更

ネットショップのmeta keywords（メタ　キーワード）設定を、選定したキーワードに変更しましょう。効果を見ながら選定キーワードは変えますが、現時点での選定キーワードをひとまず入れてください。

titleタグの変更

同様に選定キーワードを元にネットショップのタイトルを変更します。選定キーワードをうまく盛り込んで、30文字前後で作成しましょう。こちらも効果を見ながら変えますが、現時点でのものを。

meta description（メタ　ディスクリプション）の変更

最後にmeta descriptionを変更。こちらも設定した選定キーワードを盛り込んで、80文字以内で作成しましょう。こちらもやはり効果を見ながら変えますが、現時点でのものを。

ここまでやれたら、経過を少し見守ります。SEOは1日にしてならずといろいろなところで言われていますね。状況をみながら継続してがんばる必要があります。

次回はまた違った切り口からECサイトのSEOについてお届けします。まだまだ、ECサイトのSEOは序盤ですが、地道にいきましょう。それではまた～(^-^)

今回のECサイトSEO：キーワード選定・設定のまとめ

• 選定していたキーワードで圏外のものは改めて見直しをすること。
• ネットショップのキーワードを選定する時、Google AdWords：キーワードツールなどを利用して傾向と対策をしっかり立てること。
• 選定したキーワードを元に、ECサイトのtitileタグやdescription設定を見直すこと。

「ECコンサルコラムサイト「ECコンサル」」掲載のオリジナル版はこちら：
【ECサイトのSEO：第2回】キーワード考察その2：選定（2016/09/30）

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オリジナル記事：ネットショップのSEOでは検索ボリュームがありながら、上位に表示できるキーワードを探そう | アラタナECコンサルがお伝えするECビジネスの課題を解決するヒント
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メガネスーパーは10月11日、宅配ポータルサイト「出前館」を通じて、コンタクトレンズの即日配送を始めた。すぐにコンタクトレンズが欲しいというニーズに対応することで、新たな顧客の取り込みを図る。

即日配送サービスは高田馬場本店、渋谷松濤店で開始し、両店舗から半径約3キロの新宿区、渋谷区、豊島区、中野区の指定地域が宅配エリアとなる。「出前館」に注文が入ったのち、2時間以内に指定の場所に商品を届ける。

メガネスーパーでは2015年6 月にコンタクトレンズ専門店を開設したほか、2015年11月にはドライブスルー形式でのコンタクトレンズ販売を開始するなど、顧客のニーズに合わせた新たなサービスを積極的に展開しており、即日配送サービスを始めることで、さらに顧客の利便性を高める。

即日配送サービスは都内2店舗での開始となるが、反響を見た上で対象店舗・エリアを随時拡大していく予定としている。

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オリジナル記事：注文から2時間以内にコンタクトレンズを配送するサービスを開始、メガネスーパー
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経済産業省が、通販・EC企業に省エネルギー法上の義務を課すかどうかの検討に入った。諮問機関「総合資源エネルギー調査会 省エネルギー小委員会」を6日に開催、省エネ法上の荷主企業の規定などを取り上げ、荷主の扱いなどの見直しに言及した。

現行法では、荷主企業について「自社の所有物を輸送事業者に運ばせる企業」と定義されている。発送段階で所有権が購入者に移る通販やECは現行法上、規制の対象外。省エネ法の規制対象となるには法改正が必要になる。

「総合資源エネルギー調査会 省エネルギー小委員会」では、「運輸部門においては、荷主の役割が増大。現行省エネ法での荷主の扱いなどの見直しが必要ではないか」と問題提起。通販・EC事業者にも省エネルギー法上の義務を課そうとする意見があがっている。

通販・EC市場の拡大によって小口荷物のトラック輸送が拡大、二酸化炭素の排出抑制が課題になっている。現行法では年間輸送量が3000万トンキロ（輸送物の重量に輸送距離を乗じた貨物ごとの値の合計単位）以上ある荷主が規制の対象になっている。

通販・EC事業者も荷主と見なされる法改正が行われた場合、同等の荷物を発送している大手EC・通販事業者に規制が課せられる可能性が出てくる。

省エネルギー小委員会の委員でもある一般財団法人日本エネルギー経済研究所・豊田正和理事長は、次のように問題を提起している。

貨物輸送に占める特定荷主のエネルギー消費量割合の推移のグラフを見ると、全体に占める割合が2割程度で落ち着いているように見受けられる。E-commerceの進展等により、新たな販売形態による多頻度小口輸送に関する効率改善ポテンシャルを把握するには、2割以外の事業形態についての把握・分析がなされることが望ましい。

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オリジナル記事： 通販・EC企業に省エネの義務付け? 経産省が省エネ法上の荷主の扱いを見直しへ
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リブランディングのコンセプトは「集める、つながる、おすすめする」

「ROOM」は、ユーザーが「楽天市場」で購入した商品やお気に入りの商品を、楽天の会員IDで作成可能なユーザー専用ページ「myROOM（マイルーム）」上に収集、紹介できるというもの。2014年6月にサービスを開始した。

コンセプト／キャッチコピーは「My Favorite My Shop」。ユーザーそれぞれがお店を持つ感覚で商品を紹介しようという意味を込めている。しかし、ユーザーからのヒアリングでは、店舗を持つ感覚で商品を紹介しているユーザーは少なく、2周年を機にリブランディングを行うことにした。

新たに定めたキャッチコピーは、「欲しい! に出会える（Discover your favorites）」。「集める、つながる、おすすめする」ことで新たな価値観と出会えるという新コンセプトを表現した。

フォロワーに対するプレゼント企画も可能

楽天は今後、出店者に対して「ROOM」を活用した販促を促進していく考え。まずは、出店者に対し「ROOM」アカウントを開設してもらい、お薦め商品などのUPを進めていく。

単純に売れている商品をお薦め商品として投稿しても、“いいね”が増えるわけではない。むしろ、これから売れるような、トレンドを先取りした商品の方が、反応がいい状況にある。出店者の中にはこうした反応の早さを生かして、その商品が売れるかどうかを見極めるために利用しているケースも出てきている。（ECカンパニー編成部ROOMグループ・須藤俊太郎マネージャー）

また、「ROOM」ユーザーに店舗アカウントをフォローしてもらい、指定の商品を投稿してくれた人に抽選で商品をプレゼントするキャンペーンも開始。店舗は拡散させたい商品をプレゼントとして用意するだけで、フォロワーを獲得でき、情報発信を行うことができる。

このキャンペーンではさらに、インスタグラムでフォロワーの多い「ROOM」ユーザーに対し、ルームがインスタグラム上での拡散もお願いすることで、フォロワーの獲得だけではなく、インスタグラムでの話題作りにもつながるという。

第1弾として、「My only Life」さんで販売されている『恋するグラノーラ』でこのキャンペーンを行ったところ、大きな反響があった。販売力のある店舗ではないが、今回のキャンペーンで、多くのファンを獲得できた。興味のあるユーザーにしっかり情報が届くという意味では、特に中小の店舗さんに活用してもらいたい。（同）

今後、「ROOM」の店舗アカウントに寄せられたユーザーからの声を、商品ページに反映させる仕組みも構築していく考え。また、店舗アカウントへの投稿は手作業で行う必要があるが、こうした投稿をスムーズに行える仕組み作りを検討する。

費用をかけずに、販促や売り上げ分析などに活用できる「ROOM」の店舗アカウントは、今後楽天市場出店者にとって必須の取り組みになりそうだ。

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オリジナル記事：楽天市場での売上UPのカギは「ROOM」にあり！活用方法を担当者に聞いてみた
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日本でもオムニチャネルの概念が浸透し、その重要性から国内大手の自社ECのリニューアルに乗り出すなど、当社にも日々リニューアルのご相談が多く寄せられています。またこれまでモール専業だった事業者様も自社ECの立ち上げを行うなど、モールだけでなく自社ECの開発・リニューアルに各社乗り出しているのが昨今のトレンドと言っても良いでしょう。

そんな中、リニューアルのご相談を頂いた皆様に私どもが最初にお話するのが、自社ECの役割をまずしっかりと考えましょうということです。自社ECを作成・リニューアルをするのは、売上を上げたいからなのか、古いシステムを刷新して効率性を上げるためなのか、もしくはブランディング強化やオウンドメディア化を目指すのか。これらの役割に合わせて自社サイトの作り方やリニュアール方法は大きく変わってしまうため、まずは役割を明確にしないと中途半端な売上・使いづらいシステム・人に伝わらないコンテンツになったり、もしくは想定以上にコストが膨らんでしまい、成果や利益を挙げるのが難しくなってしまうのです。

今回は中でも最も相談の多いコンテンツマーケティングに狙いを定めた、リニューアルに必要な体制について少しご紹介しましょう。

制作の点から言うと、一人の担当者がコンテンツを作成して更新していくのは無理がありますので、html知識のない店舗スタッフでも簡単に投稿できる仕掛け作りが重要になってきます。多くのプラットフォームではECの機能とは別にCMSを構築する機能がついていますので、ワードプレスやムーバブルタイプなどを追加して現場の人間から店舗の情報や写真付きのコンテンツを投稿できるようにするのがオススメです。

スマホで閲覧する人が多いため、飽きさせないためにもある程度の情報量をドンドン構築していけることも重要です。画像などはキレイなものに越したことはありませんが、こだわるあまり１カットに１週間以上かけるくらいなら、スマホで撮影した写真をドンドン更新する方がコンテンツとしては効果的になります。スマホで閲覧することを想定すれば、あまりに高画質な写真だとデータも大きくなりユーザビリティを損ねる場合もあるため、やはり頻度を重視した方が良いでしょう。

アパレルなどでは特に店舗スタッフによるコーディネート提案のコンテンツが大きな効果を上げており、１日１コーデくらいの頻度で更新していくと、ユーザー側も飽きることなく見てくれる傾向にありますので、店舗スタッフの協力はやはり欠かせません。

しかし、これからオムニチャネル化を行っていこうという場合、現場からは仕事が増えることや、店舗の顧客をネットに取られるなどといった反発が出る場合もあります。オムニチャネルによる全体の利益をしっかりと説明することや、コンテンツに店舗情報を掲載して送客するなど、ECと店舗がWin-Winになるような仕組みを構築して、EC売上も店舗スタッフの貢献度に応じて評価するなど、全社的な協力体制を無理なく構築することが重要です。

「株式会社いつも．公式ブログ」掲載のオリジナル版はこちら：
自社ECをリニューアルしてコンテンツマーケティングを行うために必要なこと（2016/10/06）

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オリジナル記事：ECサイトのコンテンツマーケティングで失敗しないために必要な体制作りとは | いつも．ECコンサルタントが明かす売り上げアップにつながるEC最新情報
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メンズファッションECサイト「SILVER BULLET」を運営するピー・ビー・アイ（PBI）は10月6日、ZOZOTOWN内に「SILVER BULLET」を開設した。

ネットショッピングモールを中心に多店舗展開を進めてきたが、ファッション感度の高いユーザーが集まるZOZOTOWNに出店することで、新たなユーザーの獲得につなげる。

「SILVER BULLET」はすでに楽天市場、ヤフーショッピング、アマゾン、DeNAショッピング、ポンパレモール、Qoo10で店舗を運営。ZOZOTOWN店で7店舗目とんる。

他にも「FUGA」「RHYDEAL」などのECサイトを運営しており、多店舗展開で事業を進めている。

オープン初日となった10月6日には最大80％オフとなるタイムセールを実施した結果、好調な売り上げを記録したという。

PBIは9月にもコスチューム専門店と韓国ファッションのECサイトを開設するなど（参考記事）、事業拡大に向けて舵を切っている。

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オリジナル記事：ZOZOTOWN内にメンズファッション「SILVER BULLET」を開設、PBI
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ディー・エヌ・エー（DeNA）は10月6日、ネットショッピングモール「DeNA ショッピング」と「au ショッピングモール」（KDDIと共同で運営）をKDDIに譲渡すると発表した。実施日は12月28日。譲渡価格は総額63億円。

KDDIは各種ECサービスへの投資を行っているほか、自社でも「au WALLET Market」を始めるなどEC事業の強化を進めている。ショッピングモールの買収で、通信事業や決済事業との連携を進める。

DeNAの子会社として新たに株式会社Deコマースを10月7日に設立。DeコマースがDeNA運営の「DeNA ショッピング」と、モバオクが運営する「au ショッピングモール」の両事業を吸収分割の方法承継。その後、DeNAおよびモバオクが保有するDeコマースの全株式をKDDIに譲渡する。

DeNAでは2015年5月にBtoB向けマーケットプレイス「DeNA BtoB Market」をオークファンに譲渡。新規事業はコマースと関係のない分野への投資を進めている。

EC事業の中核だったショッピングモール事業を譲渡したことで、EC事業以外の分野へ注力していくことが見込まれる。

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オリジナル記事：「DeNAショッピング」「auショッピングモール」をKDDIに譲渡、DeNA
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サイト名指定流入ではAmazonが楽天を上回る

まず、Amazonと楽天市場の各サイトへの流入キーワードのトップ10（2016年8月度）から見てみましょう。

流入キーワードの1位はそれぞれ「AMAZON」と「楽天」というブランドワードになっており、「AMAZON」の検索流入が「楽天」を上回っていることがわかります。

Amazon、楽天市場の検索流入キーワードトップ10（全体）

Amazonでは8位に「KINDLE UNLIMITED」が急上昇キーワードとしてランクイン。8月3日に月額980円でKindle電子書籍が読み放題になる、定額読み放題の新サービスがリリースされ、注目度が高まったようです。

一方、楽天市場では、「ふるさと納税」というキーワードが8位に入っています。ふるさと納税は自治体に寄附をするとお礼に地域の特産品を貰えたり、税金控除を受けられたりといった特典がある制度。生まれ故郷だけでなく全国のさまざまな地域の活性化を支援しながら、お米や海産物、スイーツなどの特産品も楽しめるとあって、EC利用ユーザーとの親和性も高そうです。

楽天市場では、お礼の品のジャンルや寄附金の金額、用途、地域などが探せる特集コンテンツを用意しています。

サイト名以外の流入キーワードで比べてみました

次に、「アマゾン」や「楽天」などのサイト名関連ワードを、「あまぞN」などの打ち間違いを含め除外して、流入キーワードランキングを作成してみました。

Amazon、楽天市場の検索流入キーワードランキング（サイト名関連を除外したもの）

Amazonでは話題のガジェットや書籍が上位に

Amazonでは、「KINDLE UNLIMITED」が流入1位となり、トップ5もKINDLE関連ワードが並ぶなか、「モバイルバッテリー」が3位にランクイン。7月下旬の「ポケモンGO」アプリのリリースに伴い、電池消費を気にせずプレイしたいユーザーが急増したため、モバイルバッテリーが注目を集めました。検索ワードにもその影響が出ているようです。

また、今年、芥川賞を受賞した『コンビニ人間』（村田 沙耶香 著）や、スマホと連動して鍵やお財布などをなくした場合に地図表示や音で位置を知らせてくれるアイテムトラッカーの「TRACKR」、スーパーフードとしてヘルシー志向の女性の注目を浴びている「タイガーナッツ」など、話題の商品が上位にあがっています。

楽天市場では季節商材や人気アイテムが上位に

一方、楽天市場では、「ラッシュガード」「水着」「枕カバー」「エアコン」など、夏に需要の高まる商品が多数上位に入っていた点が特徴的です。

また、「DHC」「爽快ドラッグ」「ニトリ」など楽天市場に出店している店舗名も見受けられます。

さらに、「KAILIJUMEI」など話題のリップコスメや、「ルンバ」や「アイコス」などすでに人気商品として定着しつつあり、カテゴリ内でのブランド力が強いアイテムもランクイン。アパレル、雑貨、コスメ、家電まで幅広い商品ジャンルでの検索キーワードが上位に見られました。

今回のデータからは、話題になり始めた商品での検索流入が多いAmazonと、季節商品や人気商品での検索流入が多い楽天市場、という傾向がうかがえました。Amazonや楽天市場への検索流入ワードは、注目度や季節、トレンドも反映されやすく、ネットショップでのMD戦略やコンテンツ企画に有効なデータソースといえます。

分析に使用したヴァリューズの「eMark+」では、Amazonや楽天市場だけでなく、任意のWebサイトを指定して検索流入キーワードを調べたり、特定のキーワードを指定して、同時にどのような関連語が検索をされているかを集計したりできる機能があります。ご登録いただくとオンラインで閲覧でき、一部機能とデータは無料ですので、ぜひお試しください。

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オリジナル記事：アマゾンと楽天はどう使い分ける？ 検索流入キーワードで違いを調査 | 知っておきたい ECサイトに役立つ分析データ
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※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

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オリジナル記事：ネット販売売上高ランキングがダントツ1位 ─今週の人気記事ランキング | 週間人気記事ランキング
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アニメ関連グッズなどの越境ECを展開するTokyo Otaku Modeは10月1日、北米向けに日本製菓子の定期販売サービスを開始した。

訪日外国人などに人気のポッキーやうまい棒など4～12種類のお菓子が入ったセット商品を毎月配送。日本のお菓子は海外からのニーズが高い人気商品だが入手が難しい。海外ユーザーからの要望が多かったことから、サービスを開始した。

Tokyo Otaku Modeが展開している海外向けECサイト「Tokyo Otaku Mode Premium Shop」のなかに、日本製のお菓子の定期販売サービスコーナー「Subscriptions」を開設した。

月額12ドル、24ドル、35ドルの3プランを用意。12ドルの「Skoshbox」は毎月4～5種類、35ドルの「Megabox」は12～14種類のお菓子を届ける。

Tokyo Otaku Modeはサービス開始に先立ち、2016年4月に北米向けに日本製菓子の定期販売サービスを展開するSkoshboxを買収し、100%子会社化した。Skoshboxは7万個の配送実績がある。定期販売のノウハウを取り込み、日本製菓子の定期販売を起動に乗せる。

今後、従来サービスで活用している倉庫・物流網の共通化による効率化、共同マーケティングなどを推し進め、定期販売型のサービスを拡大していく。

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オリジナル記事：Tokyo Otaku Mode、北米で日本製菓子の定期販売
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新決済サービス「楽天ペイ」で取り入れる6つの施策

楽天は2014年以降、楽天市場のクオリティ向上に向けた取り組みを推進してきた。その一つが、今年9月に開始された「レビューへの傾聴施策」と「違反制度の透明化」である。さらなる店舗のクオリティ向上のために手を付けたのが決済分野だった。

2017年4月から開始する新決済プラットフォーム「楽天ペイ」は、

1. ユーザーが利用可能な決済手段の大幅拡充、全店舗統一化
2. 店舗への入金サイクルの統一、短縮化
3. 不正注文検知機能の強化
4. チャージバック補償制度の強化
5. 店舗の決済関連業務の代行
6. 契約事業者単位での入金額と請求額の相殺機能の導入

という6つの施策を導入する。それぞれの施策について詳しく解説する。

クレジットカード決済に加え、電子マネー、コンビニ前払い、携帯キャリア決済などが標準搭載

楽天市場の出店者はこれまで、クレジットカード決済の導入が必須だったものの、それ以外の決済は店舗が自由に設定する仕組みだった。

ユーザーから見た場合、たとえばA店では楽天Edy決済が利用できるが、B店では利用できないといったケースがあった。それぞれのサイトを訪問しないと利用できる決済かどうなのかがわからないという状況が続いていたため、決済画面で離脱するユーザーも少なくなかったという。

一方、出店者にとっては決済手段を増やせない状況だった。店舗が自由に選べる決済手段は最大3つまでと決まっていたため。

たとえば、ユーザーの利用が多いコンビニ後払いと楽天Edyを導入すれば、利用できる決済は1つ。そのため、キャリア決済などは導入店舗が少ない状況が続いていた。

こうした問題を解決するため、「楽天ペイ」は標準搭載となる決済手段を拡充。クレジットカード決済に加え、「楽天Edy」「Suica」などの電子マネー決済、楽天口座決済やペイジー決済などの金融機関利用決済、携帯キャリア決済、店頭端末を利用したコンビニ前払い、などを楽天市場全店舗で利用可能にする。

なお、代金引換決済、コンビ二後払いに関しては、これまで同様、導入を希望する店舗が自由に導入を決める仕組みとした。

入金サイクルを当月末、翌月15日の2回。クレジットカード決済のサイクルは約10日短縮

楽天市場のシステムでは、決済手段ごとに振込のタイミングが異なっているため、店舗の経理業務が複雑になっていた。

また、入金サイクルについては、クレジットカード決済の場合、締め日の30日後に振り込まれるというサイクルとなっていたため、資金繰りが厳しいという店舗の声もあった。

「楽天ペイ」はこうした問題を解決するため、標準搭載している決済手段すべての入金サイクルを一本化、締め日の20日後の入金に変更する。どの決済手段が選ばれたとしても、前月26日～当月10日に分の売り上げは当月末に入金、当月11日～当月25日の売り上げは翌月15日に入金されるようになる。

従来は決済手段ごとで入金日がバラバラだったので、経理面で面倒だという声が多かった。決済業務および経理業務が面倒になるからという理由で、決済手段を増やすことを避ける店舗も少なくなかった。こうした状況は消費者にとって、決済手段が限られてしまうという使いにくさにつながり、店舗にとっても機会損失を生み出すことになっていた。（皆川氏）

チャージバックを保険料無料で補償する制度を開始

楽天は不正注文に対するさまざまな施策を行っており、関係機関との協力も進めている。今回、決済部門でも不正注文検知機能を強化する。

不正注文のモニタリング機能を強化するほか、離脱率の上昇につながるため二の足を踏んでいた3Dセキュア／セキュリティコード認証も、特定の国・地域からの不自然な注文などには適用していくことにした。

こうした、不正注文の検知機能を強化したうえで、さらに店舗に対して一定額までのチャージバック補償の無料付帯を始める。

国内住所からの注文に対しては月間被害額10万円まで、海外住所からの注文に対しては月間被害額50万円までの補償を保険料なしで行うように変更する。

従来から楽天インシュアランスで提供しているチャージバック補償団体保険制度の保険料を月額2000円に値下げすることを決定。加えて、新たに海外住所からの注文に対して月間被害額100万円までの補償を行うプランも開始することにした。

チャージバックのリスクがあるという理由で海外対応していない出店者も多いようだ。今回、月間被害額50万円まで無料で補償し、不正注文検知を強化することで、安心して出店者が海外展開できるようにしていきたい。（同）

振込確認などの手間を楽天が代行

新たな決済サービスでは店舗業務の簡略化も進める。たとえば、銀行振り込み決済が選ばれた場合、店舗は指定の銀行口座を随時チェック、入金確認の後に発送する必要があった。こうした業務を4月から楽天が代行し、店舗は出荷可能メールを受けた後で発送できるようにする。

商品が届いた後に指定の銀行口座やクレジットカードなどに変更する必要があった返金作業も、楽天が代行する。

商品代金とポイントやクーポンなどの利用料金を楽天市場からの請求額と相殺する機能も導入。店舗が楽天への振り込みの手間や振込手数料負担の軽減につなげる。

「楽天ペイ」は店舗店舗のメリットが大きく増えたサービスであるため、料金面で負担が重くなるのではと不安に思う出店者も少なくないと思うが、実際の料金表を見てみると値下げとなる店舗も出てきそうな料金となっている。

従来の「R Card Plus」では月額費用3000円、データ処理料が1件当たり15円、キャンセル処理料が1件当たり5円となっていたがこれらをすべて廃止し、無料化。また、肝心の決済手数料も月間決済代価と平均決済単価に応じて、2.5％～3.5％となっている。クレジットカード決済だけでなく、コンビニ決済、電子マネー決済などを含めて一律の手数料となっているため、店舗によってはむしろ従来に比べ値下げになったといえる。

楽天はさらに魅力的な売り場にするために、出店店舗の皆さまからの協力をいただき、時には一定の負担をお願いするケースもあった。今回は特に店舗の皆さまからの声をより一層受け止めて、楽天が負担できる部分は負担しようということで、決済サービスの改善を進めてきた。（同）

店舗間での決済の統一化を行うことで、今後、複数の店舗で購入した際も1回の決済手続きで完了する仕組みの構築も進める予定としている。

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オリジナル記事：楽天の新決済サービス「楽天ペイ」の詳細を徹底解説! 全出店者に2017/4導入の内容とは
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三越伊勢丹ホールディングスは10月5日、ラグジュアリーのECサイト「NOREN NOREN ISETAN MITSUKOSHI」に食品やリビングなどのジャンルを加え、ライフスタイル全般に渡るモノ・コトを提案するオンラインストアとしてグランドオープンした。

「NOREN NOREN ISETAN MITSUKOSHI」は6月に開設。展開中の「婦人ファッション」「紳士ファッション」「宝飾品」「時計」のカテゴリに、「食品」「リビング」「旅行」「アート」といった新たなジャンルを追加した。

取り扱うジャンルやブランド数の拡大に加え、ファッション誌 『VOGUE JAPAN』 と連携したオウンドメディア 「PEEK-A-NOREN WITH VOGUE JAPAN」を本格始動する。各シーズンのテーマにあわせて、デジタルマガジンを年3回発行する予定。

「PEEK-A-NOREN WITH VOGUE JAPAN」はヴォーグ ジャパン（VOGUE JAPAN）との協業で新たに立ち上げたオウンドメディア。積極的な情報発信に取り組み、「NOREN NOREN ISETAN MITSUKOSHI」への集客も図る。

オンラインストア、店舗、スタイリスト（販売員）が連携した消費者への提案も開始する。

三越伊勢丹グループが持つ店舗網を生かし、店頭でのタブレットを利用した商品紹介やデジタルカタログ機能を活用。オンラインストア、店舗、スタイリストが連携し、多彩な品ぞろえの商品を消費者に提案する。

三越伊勢丹ホールディングスは6月8日、オウンドメディアと連動したラグジュアリーECサイト「NOREN NOREN ISETAN MITSUKOSHI」をオープン。

グループの持つ顧客資産、拠点チャネル、機能、ノウハウといったポテンシャルを最大限に引き出し、新しい顧客価値の創造に取り組むとしている。

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オリジナル記事：三越伊勢丹、VOGUEと協業のECを本格始動。オウンドメディア連携や店舗連携を実施
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楽天は10月5日、市販の化粧品・美容グッズを詰め合わせを定期販売するサービス「RAXY（ラクシー）」の申し込み受付を開始した。

子会社のケンコーコムを通じて市販の化粧品や美容グッズの取引を行っており、楽天会員向けに定期販売サービスを展開。新たな売り上げ創出を狙う。

「RAXY」は季節やトレンドによって美容専門家が選んだ化粧品や美容関連グッズのボックスを、1か月1980円（税込・送料込）から定期配送するサービス。

SK-2やREVLONなど幅広いブランドの化粧品、メイク小物や美容サプリメントなど、毎月3～7点を利用者に届ける。

プランは4種類（1か月プラン、3か月プラン、6か月プラン、12か月プラン）を用意。長い期間のプランを選べば、月額が安くなるほか、楽天市場での付与ポイント率が高まる。12か月プランは月額1780円。

また、「RAXY」のホームページでは、季節やトレンドに合わせたその月のテーマや商品情報、選定理由、効果的な使い方などを記事や動画で紹介する。初回は「冬の乾燥肌対策」「冬のトレンドメイク」などの用法を掲載している。SNS公式アカウントからも最新情報が発信し、ユーザーは美容関連グッズを試すだけでなく、美容情報を得ることもできる。

楽天では今年1月からスーパーポイントアッププログラム（SPU）というサービスを開始しており、楽天のほかのサービスを利用していれば、常時楽天市場での買い物が最大7倍となるサービスを始めている。今後、他のサービスとの連携を図ることでさらにポイント付与率を高める方針で、こうした定期販売サービスはプログラムに組み入れやすいため、今後、増やしていく可能が高そうだ。

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オリジナル記事：楽天、市販化粧品・美容グッズの詰め合わせ定期販売サービス「RAXY」を開始
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メールはすでに時代遅れになりつつあるかも知れません。しかし、実際のところまだまだ販促として活用できる余地は大きいんです。

米国・ダラスで行われたイベント「The Shop.org Digital Summit」内のプレゼンテーションで、ある小売業の役員はこう語りました。

2017年、5社のうち4社がメールマーケティングに費やす時間、投じる資金を増やす計画を掲げています。

女性、子ども、ティーン向けのアパレルを販売するRainbow Shopsのデビッド・コスト氏（ECおよびデジタルマーケティング担当）によると、メールマーケティングに投資する判断は間違っていないそうです。

コスト氏は、マーケティング会社のCustora社が行った最新のデータを提示し、多くの小売業者では、約20%のトラフィックがメール経由で発生していることを説明。そのうえで、Rainbow Shopsが手がけるメールからのトラフィックは、その20%をさらに上回ると語っています。その理由は何なのか? 「Rainbow Shopsはわざと多くの指標を使って配信分けを実施しているからです」とコスト氏は話します。

コスト氏によると、Rainbow Shopsのメールからのトラフィックが多い理由の1つは、メール送信の高い頻度だそうです。約1100店舗の実店舗を運営していますが、ここ数年のメール送信頻度は従来の週3回から1日2回に増やしました。

ただ配信数を増やしただけではありません。Rainbow Shopsがメールを送っているのは、直近90日以内にメールを開封したアクティブな購読者のみ。

メールも開かない人たちにお金をかけてメールを送る必要はないでしょう。

コスト氏はこう語ります。加えて、朝に配信したメールを開かない購読者には、夜しかメールを送らないといった対策を加えています。

Rainbow Shopsはメール施策を駆使して売り上げを伸ばしている（画像は編集部がキャプチャして追加）

Rainbow Shopsはメール会員を増やすために、アドレス登録したユーザーには10%の割引を提供。割引は、以前はECのみ有効でしたが、現在は店舗でも使えるようにしています。

最近、店舗内でテキストメッセージを使ってメールアドレスを登録してもらう施策も開始し、アドレスの増加に寄与しているそうです。

その施策とは、実店舗内に“テキストでメールアドレスを送れば、本日の買い物から10%割引します”という案内を掲示。買い物客がメールアドレスをテキストメッセージで送ると、割引クーポンがメールで届きます。そのクーポンを、支払いの際にレジで使用できる仕組みです。

「入力ミスも防げますし、店頭スタッフの時間を割く必要もありません」。コスト氏はこう言います。現在、Rainbow Shops社の売り上げは25%がEC、75%が実店舗。コスト氏によるとECはより大きな成長が見込めるそうです。

Rainbow Shopsは、メールアドレスを集めるためにフェイスブックも利用しています。Rainbow Shopsのサイトに訪れた経験がある消費者をターゲットに、＜メール登録で10%割引＞といった広告を出稿。消費者はフェイスブック上でメールアドレスの登録ができるそうです。

メールキャンペーンを企画する際、時期を考慮することが大切だとコスト氏は小売業者たちにアドバイスしました。たとえば、月初や月末、15日、金曜日など、給与支払いのサイクルに合わせたメールは、他の日に送るメールよりもパフォーマンスが高いとのこと。「火曜日よりも金曜日配信のメールの方が常に結果が良い」とコスト氏は話しました。

カート離脱した消費者へのメールも、高い効果が上がっているようです。「カート離脱は、私たちにとって金のなる魔法の木みたいなものです」とコスト氏は言います。

カートへ商品を入れたままサイトを離れた消費者へのメールは、割引を提供しなくても効果が高く、それによって売上増加額は7桁以上（5%の増収効果）だったそうです。

ECユーザーの80%がモバイル端末経由のアクセス（70%がスマートフォン、10%がタブレット）となっているRainbow Shops。2016年7月にiOSとアンドロイド用のアプリをリリースしました。

Web経由とアプリ経由のどっちが、パフォーマンスが高いかどうかを検証していましたが、結果はアプリに大きく軍配があがったそうです。

コスト氏によると、iOSアプリ経由のコンバージョン率はWebよりも70-140%高く、アンドロイドアプリでも約50%高いそうです。

その結果を受けて、メールにディープリンク（スマートフォンアプリの特定のコンテンツヘ直接遷移するリンク）を施すようにしました。アプリをダウンロードしている消費者が、モバイル端末でメール内のリンクをクリックすると、アプリ内の該当ページに移動する仕組みになっています。

絶対に避けたいのは、アプリを持っている消費者をWebに誘導することです。ディープリンクを使えば、メール内でクリックしても、直接アプリに飛ばすことが可能になります。

コスト氏はこのようにメールを使った施策を明かしました。

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オリジナル記事：効果を出すメール活用法を大公開! メールマーケティングで売上を伸ばす米国企業の施策 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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ECサイト（通販サイト）の構築を日々行っている中で、技術者も当然SEOを意識したプログラミングを行う必要があります。ECサイトを立ち上げるだけが技術者のお仕事でなく、売れるECサイトを構築することが技術者としての腕の見せ所です。

技術者視点で行える売れるECサイト作りの第一段階は、YahooやGoogleで自分のECサイトを見つけてもらえるように工夫する事（SEO）だと私は考えています。

このSEOには様々な手段がありますが、今回は、その検索エンジンに認識してもらう為のSEO対策第一段階として、キーワード（keywords）選定の考え方を分析していきたいと思います。

キーワード選定のために自社ネットショップの事業戦略を練る

SEOの一環としてキーワード（keywords）選定を行っていく上で、まずは以下を分析していきます。

• 自社ECサイトそのものと自社ECサイトの商材
• ライバルのECサイト
• 対象となるお客様

このとき、実店舗とECサイトではライバル店やお客様が異なる場合もありますので、注意して分析しましょう。

キーワード（keywords）選定にあたって、まず自社ECサイトの強み・他社ECサイトと差別化できる点・自社ECサイト商材のベネフィット（※1）を分析解析することにしましょう。

「今更そんな事言われなくてもわかってるよ」と思われるネットショップご担当者様もいらっしゃるかもしれませんが、あらためて分析解析してみると思わぬ発見があるかも知れません。

ブレーンストーミングのような形式で実際に書き出し、情報を整理しながらあらためて自社ECサイトを分析してみてください。新しいキーワードが見つかるかもしれませんし、トレンドの移り変わりと共にキーワードも移り変わっているかもしれません。SEO対策、キーワード選定はまず分析です。

自社ECサイトSEOにおけるSTPマーケティング

情報分析から市場開拓を行うマーケティング手法で「STPマーケティング」というものがあります。

STPマーケティングとは、効果的に市場を開拓するためのマーケティング手法の事。マーケティングの目的である、自社が誰に対してどのような価値を提供するのかを明確にするための要素、「セグメンテーション」「ターゲティング」「ポジショニング」の3つの頭文字をとっている。

• Segmentation（セグメント化）
  自社ECサイトの見込み客を細分化します。
• Targeting（ターゲット選定）
  自社ECサイトに最も適した見込み客を選定します。
• Positioning（ポジショニング）
  自社ECサイトの見込み客（ターゲット）に対して競合他社ネットショップとの違い（特徴と言うべきか？）を認知してもらいます。

(出展：wikipedia [STPマーケティング])

極端な例ですと「老若男女だれでも見やすく、売れるネットショップ作って」という無茶ぶりが来ます。デザイナー苦しみます（ぐわぁぁぁぁぁぁ！！）。

100人居て100人が購入してくれる自社ECサイトはありません（あったら紹介して下さい）。いくらSEOをしていて検索上位にある自社ECサイトであっても無理です。自社ECサイト訪問者の平均購入率（平均コンバージョン率）は、あちこちで情報が出ていますが、私が見る限り3％前後のところが多いです。100人中3人が購入ですよ。

極端な話ですが、万人受けではなく、その3人の心をグッと掴むサイト作り、SEOが必要ですよね。

今回の場合はSEOの中でもキーワード選定のお話をしていますが、このキーワード選定を元にした施策でサイトを見てくれる人たちこそ、自社ECサイトの見込み客となります。

見込み客の選定ができましたら、競合他社ECサイト（ライバル店）の傾向を探ります。自社ECサイトと他社ECサイトでは、どのような位置づけの違いがあるのかを分析しましょう。競合であっても位置づけに違いがあるように、キーワードにも違いをつけることができます。

自社ECサイトの強みが表せる軸を考えて（上図の場合、個人向けか企業向けか？国内がターゲットか海外がターゲットか？）、図のように自社ECサイトと他社ECサイトを配置してみます。なるべく他社ECサイトと重ならない結果を生み出せる軸設定が必要です。

お客様（Customer）が見た時に競合他社ECサイトと違う特徴を認知してもらえるポジショニングを行いましょう。そのポジショニングからキーワードを選定すれば、他社ネットショップと重ならない、他社ECサイトに勝てるキーワードが選定できるでしょう。

分析解析結果から自社ECサイトのSEOキーワード（keywords）を選定する

今回は、SEOのために3C事業戦略・STPマーケティング手法を用いて分析解析してキーワード選定の材料とする、基本的な考え方を紹介しました。今回の考え方がキーワード選定だけでなく、自社ECサイトのSEOの基本にもなります。

企業全般の戦略も自社ECサイトのSEO（キーワード選定）も根本的には通ずるものがあるので、馴染みのある方もいらっしゃったかもしれませんね。これから実際にキーワード（keywords）を選定して、自社ECサイトに反映させていきましょう。

次回は、実際の自社ECサイトを検証しながら、キーワード（keywords）選定、キーワード設定方法を紹介したいと思います。より具体的なSEO対策ですね。 次回もお楽しみに〜(^-^)

※1：ベネフィットとは
利益、恩恵、便益を意味することばで、マーケティングではポジショニング戦略を立てるうえで、特定のベネフィットに絞り込むことの重要性が指摘されている。マーケティングのベネフィットには、製品の機能を利点とする機能的ベネフィット、安心感や爽快感といった人の感情に訴える情緒的ベネフィット、製品やブランドを所有、利用することで何らかの自己表現をできる自己表現ベネフィットがある。出展：マネー辞書：M-Wordsより

「ECコンサルコラムサイト「ECコンサル」」掲載のオリジナル版はこちら：
【ECサイトのSEO：第1回】キーワードを考察その1：分析解析（2016/09/27）

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オリジナル記事：ECサイトでは競合他社に比べ勝っている点をSEOのキーワードとすべし！ | アラタナECコンサルがお伝えするECビジネスの課題を解決するヒント
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ペットゴーは10月1日、ECサイトのリニューアルを実施し、サイト名を「ペットビジョン」から「ペットゴー」に変更した。

楽天市場、Yahoo!ショッピングなどで展開しているECサイトは当面、「ペットビジョン」のまま運営していく。

従来、「通常便」「メール便」「定期便」など複数にわかれていた通販サイトを1つに統合。商品を探しやすくし、キャンペーン情報などをわかりやすく通知できる構成やデザインにした。

また、定期購入の機能を強化。次回発送時の商品の追加や変更、 配送サイクルの変更やスキップがネット上で簡単にできるようにした。割引クーポンもより利用しやすくしたとしている。

ペットゴーではペットのQOL（クオリティ・オブ・ライフ）向上をめざし、 ペットとの生活を充実させるための各種サービスを展開するペットライフプラットフォーム構想の実現を進めていく考え。 

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オリジナル記事：ペットゴーがECサイトを全面リニューアル、サイト名も「ペットゴー」に
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NTTレゾナントは10月4日、ECサイト内検索ソリューション「goo Search Solution」に、AI（人工知能）を活用することで商品登録の手間を軽減する機能を追加した。

「goo Search Solution」は、ポータルサイト「goo」で検索されたキーワードデータを活用し、ユーザーが検索する際に自動で表記ゆれ辞書を生成、検索キーワードを拡張させることで0件ヒットを防止するのが特徴のサイト内検索サービス。

新機能として商品に自動で付加情報（タグ）を付ける「オートタギング機能」、商品登録の際に適切なカテゴリーを提示する「カテゴリー推薦機能」を追加した。

「オートタギング機能」は商品紹介文やレビューなどのデータから、当該商品に関した適切な単語を自動的にピックアップし、タグを付けするもの。適切なタグページが自動生成されるため、SEO対策につながりユーザーの流入数、検索ワードのヒット率の向上につながる。

「カテゴリー推薦機能」は商品名や商品説明文から適切なカテゴリー情報を自動で検出し、どのカテゴリーに分類するべきかを推薦する機能。EC事業者にとって、手間のかかる日々の大量な商品登録作業の手間や運用負荷を軽減することができる。

NTTレゾナントでは、今後もサイト内検索の精度向上のほか、EC事業者の手間軽減にもつながる機能開発を進めていくとしている。

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オリジナル記事：サイト内検索「goo Search Solution」に商品登録の手間を軽減する機能を追加、NTTレゾナント
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青山商事はサイトリニューアルを10月4日に実施し、店舗や商品情報、企業ニュースなどを発信する企業サイトとオンラインストアを統合した。情報窓口を一本化し、ネット通販売り上げ拡大につなげていく。

サイトリニューアルにあわせ、オムニチャネル戦略の一環としてサイトから実店舗への送客効果を高める新たなサービス「商品取り置き依頼」「マイ店舗登録」を開始した。

「商品取り置き依頼」はECサイトで気になった商品に関し、在庫を置いている店舗に取り置き依頼すると、利用者が来店するまで別保管をするサービス。ネット上で手軽に依頼でき、都合のよい日時に希望の店に商品を見に行くことができる。

「マイ店舗登録」は近隣店舗やよく利用する店舗を“マイ店舗”として登録すると、「店舗試着予約」や「店舗在庫表示」、新サービスの「商品取り置き依頼」などを活用する際、店舗選択画面で優先表示されるようになる。

青山商事ではオムニチャネル戦略を進めており、今後もこうした店舗とネットの連動したサービスの充実化を進める。

企業サイトとECサイトを統合する動きは、実店舗を持つファッション企業で進んでいる。新商品情報などが発信しやすくなるほか、更新の手間も省くことが可能。今後も商品の入れ替えが多いファッション企業によるサイト統合が増えていきそうだ。

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オリジナル記事：青山商事が企業サイトとECサイトを統合、オムニチャネルを促進
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1946年（昭和21年） リーダースダイジェスト上陸

戦後日本の通販史において重要な役割を占めたのが、米国の月刊誌『リーダースダイジェスト』だ。米国企業のリーダースダイジェスト社は1946年に『日本語版 リーダースダイジェスト』を創刊、1949年頃に定期購読を開始した。

雑誌そのものを通販で売った上で、1952年（昭和27年）からは誌面に商品広告を掲載し、レコードなどを販売するビジネスモデルで顧客を獲得。さらに、レコードなどの購入者に対して新商品のダイレクトメールを送付し継続購入を促すなど、米国仕込みの先進的な手法で売り上げを伸ばした。

リーダースダイジェスト社のダイレクトマーケティングの手法は、国内の通販に大きな影響を与えることになる。

資料4-1　『リーダーズダイジェスト日本語版』創刊号（昭和21年6月号）

「創刊の言葉」には「本誌の名のいわれは、読者の（Reader's）ために多くの材料を消化（Digest）して、エッセンスを採る。すなわち、有益な読み物を精選し、平易に要約するという意味である」とある。

米国での創刊から25年経過しており、すでに40か国に行き渡っていた。「本誌日本語版の創刊は、世界の出版分野における国際連合に日本が加入したとも言えるのである」。

資料4-2　創刊号の広告

創刊号には住友銀行や日立製作所、早稲田大学、日本大学などの広告が掲載されている。日立製作所の広告には「製品の種目は戦前に復す！ 今こそ全力を傾けて民生の安定に寄与し、平和建設に邁進せん！」とある。この時、まだ終戦から1年も経っていない。

翌年1月号の「各方面の読者から」の投書を読むと、情報を渇望していた当時の読者の歓迎ぶりがうかがえる。

「私は復員の後帰農した兄に従って、道北の寒村のそのまた僻地の山中を拓いている、今、ダイジェストを読むことにより、生きている楽しみを知った」（北海道・男性）

「新憲法も公布され、男女同権の叫ばれる今日、何よりも男性に劣らぬ頭、また実力を付けるに、この本こそ重要な糧だと思っています」（鳥取市・高女三年生）

「今の日本の出版界は戦前に比べて著しく堕落し、低級のものが氾濫している、リーダーズ・ダイジェストのみは絶好の読み物として推奨し得るものである。翻訳ものであるが少しもバター臭がない」（国務大臣 植原悦二郎）