広告/マーケティング系

アマゾンのモバイル広告ネットワークが、配信対象を日本にも拡大。

サイバーエージェントとテレビ朝日が共同出資して、動画配信事業会社とニュースチャンネル事業会社を設立。

電通がECについての情報サイト「New Commerce Hub」を公開。

ビルコムがログリーと業務提携し、ネイティブ広告ソリューション「Boom Booster」を提供。ベクトルがマイクロアドと合弁会社を設立したり、シグナルがアウトブレインジャパンと協業したりなど、PR会社によるネイティブ広告の取り組みが昨年から目立っている。

イーマーケッターによると、アメリカにおけるツイッターのディスプレイ広告収入は、2015年にヤフーのそれを抜く。2017年には、フェイスブックとツイッターがアメリカのディスプレイ広告収入の33.7％を占めるようになるという。

トランスコスモスは6月19日、中国でアパレルEC向けコンサルティングサービスなどを行う山東雅諾達電子商務（通称マジックパンダ）と資本・業務提携したと発表した。トランスコスモスは、海外でのEC事業に必要な各種機能をワンストップで提供する「グローバルECワンストップサービス」を推進しており、マジックパンダと提携することで、

爽快ドラッグは6月1日、住友商事の子会社の住商電子商務有限公司と共同で、京東集団が展開する海外企業向けのBtoCオンラインショッピングサイト「京東全球購（JD Worldwide）」に優良推奨店舗（VIP店舗）として出店し、「爽快薬粧海外旗艦店」をオープンした。爽快ドラッグでは2015年3月には「天猫国際（Tmall

株式会社ぐるなび、東京急行電鉄株式会社、東京地下鉄株式会社は6月18日、訪日外国人向け観光情報サービスを共同構築するための具体的な協議に入ることで基本合意をしたことを発表した。3社が構想する訪日外...

株式会社オリコムは、パナソニック株式会社が 2014 年 9 月から開始したビューティフルジャパンプロジェクトの一環として交通広告を実施する。今回の神奈川篇では逗子開成中学ヨット部が活動する模様を撮り...

「アウトバウンド」の規制が強化される。消費者委員会は今年3月、消費者庁の諮問を受けて特定商取引法の改正を巡る検討を開始。8月にも報告をまとめる。アウトバウンド規制は「商品単位」で規制する現行法維持から、最も厳しい「全面禁止」を含め、検討される。だが、通販企業にとってアウトバウンドは新規客の引き上げや休眠客の掘り起しなど

バナーブラインドネスから、コンテンツマーケティングやネイティブ広告の流行を経て、コンテンツブラインドネスに準備すべきだとの指摘。