広告/マーケティング系

メディアジーンは、オンラインショップ構築ASPサービスGoodsieを提供する株式会社新東通信と事業提携し、EC・求人・クラウドファンディングを包括したマーケットプレイス「machi-ya」を共同事業...

株式会社電通は、国際パラリンピック委員会※1（以下「IPC」）から2015年～2020年の日本における独占マーケティングエージェントに指名され、IPCのスポンサーシップパッケージならびにIPCが管轄す...

総合情報サイト「All About」を運営するオールアバウトは6月1日、無料でECサイトを運営できるシステムを開発・販売するINDETAIL（旧アイテック北海道、インディテール）のショッピングモールアプリ「MOREMALL（モアモール）」と連携し、All Aboutガイドが厳選した商品を取り扱うサイト「All Abou

アマゾンジャパンが5月11日から開始した「Amazonログイン&ペイメント」が通販サイトから注目を集めている。同サービスはアマゾン顧客が登録した住所やクレジットカード番号などの登録情報を、“アマゾン以外の通販サイト”でも利用、簡単に当該サイトでログインや決済ができるようにするネット販売事業者向けサービスだ。同サ

モバイルアプリ広告プラットフォームを手掛けるアップリフトが、日本にも拠点を開設。

今後、通販・ECを運営するにあたり、手間やコストが増える可能性が大きい消費者契約法（消契法）の見直しが進んでいます。最悪のケースは注文の取り消しが増加し、売り上げの減少といったケースに陥ることも考えられます。「注文は取消可能に? ネット広告は規制される? 特商法・消契法の見直しは知っておくべし」で記載されている消費者契

アマゾンのモバイル広告ネットワークが、配信対象を日本にも拡大。

サイバーエージェントとテレビ朝日が共同出資して、動画配信事業会社とニュースチャンネル事業会社を設立。

電通がECについての情報サイト「New Commerce Hub」を公開。

ビルコムがログリーと業務提携し、ネイティブ広告ソリューション「Boom Booster」を提供。ベクトルがマイクロアドと合弁会社を設立したり、シグナルがアウトブレインジャパンと協業したりなど、PR会社によるネイティブ広告の取り組みが昨年から目立っている。

イーマーケッターによると、アメリカにおけるツイッターのディスプレイ広告収入は、2015年にヤフーのそれを抜く。2017年には、フェイスブックとツイッターがアメリカのディスプレイ広告収入の33.7％を占めるようになるという。

トランスコスモスは6月19日、中国でアパレルEC向けコンサルティングサービスなどを行う山東雅諾達電子商務（通称マジックパンダ）と資本・業務提携したと発表した。トランスコスモスは、海外でのEC事業に必要な各種機能をワンストップで提供する「グローバルECワンストップサービス」を推進しており、マジックパンダと提携することで、

爽快ドラッグは6月1日、住友商事の子会社の住商電子商務有限公司と共同で、京東集団が展開する海外企業向けのBtoCオンラインショッピングサイト「京東全球購（JD Worldwide）」に優良推奨店舗（VIP店舗）として出店し、「爽快薬粧海外旗艦店」をオープンした。爽快ドラッグでは2015年3月には「天猫国際（Tmall

株式会社ぐるなび、東京急行電鉄株式会社、東京地下鉄株式会社は6月18日、訪日外国人向け観光情報サービスを共同構築するための具体的な協議に入ることで基本合意をしたことを発表した。3社が構想する訪日外...