16ページ目：山川健（Web担編集部）の記事（人気順）

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電通がスマートデバイス向けの新広告「BRAND SCREEN」をアクセルマークと開始

ジャイロセンサーやタッチスクリーンなどの特性を生かしてブランド体験を実現

アカマイ、ネット現状レポートで平均最高接続速度の世界トップ10に日本の7都市

国別で日本は世界4位、平均接続速度とインターネット普及率で日本は世界3位

デジパがフリーのウェブクリエーターと企業をマッチングさせるサービス開始

シックス・アパートがMovable Typeのサイトを携帯電話に対応させるプラグインを発売

大手3キャリアに対応、アクセスした機種に応じてコンテンツを自動変換

ヤフー、JCBと業務提携、ID連携でJCBカード会員の「Yahoo! JAPAN」の利便性向上

Yahoo! JAPANのネット決済サービスへの自動登録やJCBカードのポイント移行が可能

Googleがオンライン広告をユーザー自ら管理できる機能「マイアドセンター」の提供を開始

好みの企業やサービスの広告を多く表示したり興味のない広告を制限したりすることが可能

トランスコスモス、ディスプレイ広告管理・運用プラットフォーム「transcosmosDSP」提供

広告のインプレッションあたりの適正価格を判断して入札することで効果を最大化

チーム全員で手を動かしながら考えるUXデザインツール「UX Kokeshi」を博報堂が提供

プロジェクトチームで体験デザインが手軽に可能、カスタマージャーニーマップを構築

NECが高齢者や色覚特性があっても読みやすい配色のコンテンツか判定できるツール開発

独自の文字認識技術を利使って判定を自動化、検査時間を最大66％削減

マーケティングリサーチツール「Brandwatch」に新検索機能「Brandwatch Search」を搭載

ブレインパッド、ソーシャルメディアデータの分析対象にする投稿抽出クエリの設定不要に

JALがスマートフォン向けアプリ刷新、飛行機にスムーズに乗るアプリにリニューアル

搭乗関連情報が一目で分かるホーム、予約状況でメニューが変化、UXはTigerspikeが担当

EPARKがセブン&アイとさまざまな取り組み開始、新サービス・ソリューション事業創出

セブン&アイの「オムニ7」への相互送客や店舗への順番待ちシステムなどの導入を推進

電通がマーケティング基盤「STADIA」の機能拡張、交通・屋外広告も統合するツール開発

「STADIA OOHプラス(β版)」、テレビ・インターネット・OOHをつないだ効果検証が可能

テレビCMの有効な効果が認められる接触回数を明確にする「CMログリサーチ」正式に開始

スイッチ・メディア・ラボ、テレビ視聴ログとアンケートを組み合わせたパッケージ提供

RIAコンソーシアム、ユーザービリティガイドラインの業務システム編を公開

開発の全体像から目的、プロトタイプ制作時などでのユーザビリティを考察

電通、「ソーシャル意識と行動に関する生活者調査」で社会的分野に関与度が高い層は4割

ソーシャル消費、ソーシャルコミットメント、日常のソーシャル活動の全てに関与は14.2％

ヤフー、「Yahoo! JAPAN」に地点情報サービスを集約したコンテンツ「Yahoo!ロコ」開設

日本最大級のジオサービスで関連サービスを一元管理、事業者が販促に利用可能

インテージなどが最適なデザイン案生成の「パッケージデザインAI最適化サービス」開発

AIとアンケート評価を使用、100万通り以上からターゲット層が高く評価する案を発見

小売店のデジタルサイネージ動画広告で商品棚前の消費者の広告視聴率・視聴時間を計測

CyberBull、サイネージ端末のAIカメラの画像認識技術活用、イオン九州店舗で実証実験

IPA、ウェブサイト攻撃検出ツール「iLogScanner」の機能を強化した「V3.0」公開

ログの解析時間を短縮するとともに検出可能な攻撃パターンを増強

LINEが企業・店舗向けアカウント「LINE公式アカウント」の料金プランを2023年6月に改定

月額固定費無料のプランは名称を変更、無料配信できるメッセージ数が1000通から200通に

電通デジタルが広告クリエイティブの制作プロセスにAIを活用するツール「∞AI」を開発

効果の予測に加えてクリエイティブの発想・生成・改善といった一連の工程をAIが包括支援

スマートフォンからのインターネット利用者は4月時点で4832万人、5000万人に迫る規模

ニールセンのインターネット利用動向、スマートフォンの増加率は鈍化、PCからは5100万人

イベントDXサービス「イベシル」開始、効果可視化と来場者分析で現実とデジタルを融合

unerryと博展、ビーコンなどで場の効果を測定、行動データで来場者の属性や好みを分析

オラクルが「Oracle CX Cloud」とビジネスコミュニケーションツール「Slack」統合

セールスチームと顧客サービス担当者間のコラボレーションと生産性向上が可能に

ヤフーが「Yahoo! JAPAN ID」認証で安全で利便性の高いパスワードレス「パスキー」に対応

サポートする「iOS」「iPadOS」「MacOS」「Android」で端末ごとの生体認証利用設定が不要

サイバーエージェント、タイアップクリップ制作子会社の渋谷クリップクリエイト設立

Web動画の影響力や波及効果が大きくなっていることに対応、拡散や話題づくりまで支援

ミクシィがエンターテインメント事業「XFLAG」をコーポレートブランド「MIXI」に統合

事業分野が広がっていく中で社名と各サービスが適切にひも付けられていない課題を解消

URLを入力するだけでサイトを多言語化する新機能「Spokeダウンロード版」のβ版公開

huddleの多言語支援ツール「Spoke」、固定費不要、ファイルをアップロードして公開

おちゃのこネットが英語圏ユーザー向けのネットショップ開業サービスを開始へ

DNPソーシャルリンク、商品サンプルを配布する「エルネモニター・サンプリング」を開始

ソーシャルサイト「エルネ」の会員向け、見込み客の獲得や課題抽出、クチコミ効果が可能

AIQが新たに約11億円の資金調達を実施、AI開発や新規事業のための人員採用など推進

引受先は博報堂グループのスパイスボックスや投資会社・ファンドなど、株式の上場へ

電通デジタルがデジタル広告の効果を正確に評価する新指標「True Lift Model」開発

広告接触がなくてもコンバージョンに至ったとみられるユーザーを差し引いて効果を評価

SNSのエキスパート人材と企業のマッチングサービスを試験的に開始、人材不足に対応

ハウズワークとSNSエキスパート協会、同協会の「SNSエキスパート検定」合格者が対象

シナジーマーケティングなど、企業間ビジネスサイト「BtoBマーケティング.jp」開設

マーケティング・営業担当者向けにBtoBビジネスに特化した情報を発信

HubSpot Japanが2025年までに日本の従業員数を現在の約4倍の300人規模に拡大

日本企業がデジタル技術を活用して優れた顧客体験を創出する過程を強力に支援

日本の1分あたりのデータ生成量を可視化した「Data Never Sleeps Japan Editon」公開

ドーモ、データ利用量を20項目にわたって視覚的に表示、日本に絞った初版として公表

LINEがデジタルチラシ「LINEチラシ」とクーポンサービス「LINEクーポン」の連携を開始

LINEクーポンのクーポン情報をLINEチラシに掲載可能、LINEチラシ店舗ページ閲覧数増も

ヤマト運輸が「宅急便をスマホで送る」に「PUDOステーション」からの発送機能追加

伝票なしで都合に合わせて24時間365日宅配便の発送が非接触・非対面で簡単に可能

「Yahoo!広告」のディスプレイ広告(運用型)を「LINEアプリ」に配信、「LINE NEWS」に掲載

ヤフー、再入稿などの対応は不要、これまで接触できなかった新規ユーザーへ広告配信が可能

LINEとカカクコムが「LINE@」と「食べログ」の相互連携開始、認知拡大や来店促進

店舗向けサービスで提携、食べログ店舗ページにLINE@の「友だち追加ボタン」掲載

GMOコマースが「LINE」への通知とSMSを送り分けるサービス「GMO販促メッセージ」を開始

KDDI・Supershipと連携、LINEに通知が送れなかったユーザーにはSMSによって送達率を向上

D2C Rがドコモ保有データ活用の広告ネットワーク「GRID Platform for docomo Ads」販売

D2CやGunosyと協業、データを蓄積して分析結果を活用、「Gunosy Ads」などで広告配信

米国アドビが2020年第1四半期決算で過去最高収益、前年同期比19％増の30億9000万ドル

四半期の収益で初めて30億ドルを突破、デジタルメディア分野が22％増の21億7000万ドル

アイレップ、グーグルの第三者配信「DoubleClick for Advertisers」の運用サービス開始

広告配信、効果測定の一元管理が可能、動画やインタラクションバナーなどにも対応

さくらインターネットが紹介で報酬を支払う「さくらのレンタルサーバ取次店制度」設立

「さくらのレンタルサーバ」などの導入で報酬を付与、自社で利用するサーバーにも適用

アドビが「Adobe Analytics for Paid Search」発表、検索連動型広告効果を包括的に把握

データ分析「Adobe Analytics Cloud」と広告管理「Adobe Advertising Cloud」の連携強化

電通がテレビのスポット広告の新たな購入手法「Effective Spot Planning」の提供開始

マーケティングデータを活用、ターゲットを可視化して効果的なテレビスポット枠利用へ

JMRAが「非公正な『No.1調査』への抗議状」、No.1にするための調査が見受けられるため

調査事業者や事業者のあっせん業者に強く抗議、中立的立場で公正に調査するよう要求

DNP、米マスターカードなどと「ホワイトラベル」対応可能なモバイルウォレットサービスを提供

企業は独自のモバイルウォレットサービスが容易に実施できてポイントやクーポン情報配信も可能

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