野村総合研究所、「生活者1万人アンケート調査」でネットで買い物をする人が着実に増加

野村総合研究所は、生活価値観や消費実態を尋ねた「生活者1万人アンケート調査」の結果を11月19日発表した。インターネットで買い物をする人が着実に増加する一方、ネットに情報があふれていることで判断に迷う生活者が実店舗に回帰し、店頭、店員から情報を得る行動をとるようになり、O2O（オンライン・ツー・オフライン）のビジネスに通じる傾向にあることが分かった。全国の15～79歳の男女を対象に実施し、1万348人が答えた。アンケートは1997年から3年おきに実施している。

ネットショッピングに関しては、利用者の割合が全体の38.0％に達し、中でも30代の割合は58.2％になり、主な購入方法として定着していた。半面、普段情報を得る場所で「お店（店頭・店員）」の割合が増加。情報通信技術を積極活用する若い世代で店頭・店員からの情報を重視する傾向が強まっていた。情報過多になっている現在では、インターネット(オンライン)と実際の店舗(オフライン)を適切に組み合わせ、信頼できる情報を提供することが求められる、と指摘している。

情報が氾濫する中、男女ともに若年層ほど、インターネット上の評価サイト、クチコミサイト、掲示板やソーシャルメディアを商品選択に重視。「使っている人の評判が気になる」層は29.0％ある。また、今年から来年にかけて景気が「悪くなる」と考えるは全体の40.1％と、調査開始以来、最も高くなった。消費の価値観の変化傾向では「とにかく安くて経済的なものを買う」が減少し、「多少値段が高くても、品質の良いもの」「安全性に配慮した商品」を求める傾向が強まっている。

野村総合研究所
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