編集長ブログ―安田英久

調査コンテンツで集客UP! なら「インターネット調査品質ガイドライン」は当然知ってるよね

調査を発注する企業の担当者さんも、ぜひ把握しておいてほしいガイドライン

今日は、オウンドメディアやコンテンツマーケの集客UPに調査コンテンツを使う担当者さんと、マーケティングリサーチに携わる方向けの情報をお届けします。JMRAの「インターネット調査品質ガイドライン」を知っておいてほしいのです。

ガイドラインで解説している内容の基本方針。ガイドライン全体は背景の説明なども含め全24ページで、以下のJMRA記事からPDFをダウンロードできる

オウンドメディアで集客UPに効くコンテンツの定番に、「調査データ記事」があります。さまざまなリサーチデータをコンテンツ化することで、共感や洞察感を引き起こし、自分の意見を添えてソーシャルシェアを高められるため、よく活用されています。

また、そうしたデータをインフォグラフィック化することで、ビジュアル面のインパクトを強める手法も使われています。

でも、そうしたコンテンツを作るために行う「インターネット調査」について、ちゃんと考えたことありますか?

今や主流となったインターネット調査を、これからも適切に行い、リサーチによって本当の生活者の姿や声を把握できるようにするために守るべき大切なことを、JMRA(日本マーケティング・リサーチ協会)さんが「インターネット調査品質ガイドライン」としてまとめています。

これは、調査を発注する企業の担当者さんも、ぜひ把握しておいてほしいものです。

「インターネット調査品質ガイドライン」知ってますか?

JMRAインターネット調査品質委員会が、2017年11月に「インターネット調査品質ガイドライン」を策定しました。

これは、「調査会社」だけでなく、調査を発注する「調査依頼者」も把握して守るべき大切なことがまとめられたガイドラインです。

すでにインターネット調査はリサーチのなかで重要な手法になっていますが、

  • PCからスマホにネット環境がシフトしている
  • 企業の「調べたい欲求」が前面に出すぎて回答者の負担になっている

などの要因により、

  • 調査モニターのアクティブ率が急速に低下している
  • 調査協力者をおざなりにした調査が増える傾向がある

という問題があるということです。

そうしたインターネット調査のあるべき姿を改めて考え、今後も生活者の協力を得ながら継続的に調査を行える良い状況を作るために、調査会社・調査依頼者ともに把握して守るべきガイドラインとして作られたのが、今回の「インターネット調査品質ガイドライン」です。

3分類・12項目のシンプルなガイドライン

「インターネット調査品質ガイドライン」が定めているのは、3分類・12項目のシンプルな内容。

いずれも、言われてみれば当然のことばかりにもかかわらず、「調査したい!」のキモチが強くなると、つい守らずに進めてしまいがちなものでもあります。

※[●]は、調査依頼者(企業側)向けの項目(調査会社はすべての項目が対象)

時代が変化しても守るべきこと
1. 調査協力者を大切にする

  • [●] 調査協力者あってのインターネット調査であることを理解する
  • [●] 調査協力者のプライバシーに配慮する
  • 回答負荷を意識した謝礼の支払いを心がける

時代とともに変えていくべきこと
2. 調査協力しやすい調査票を設計する
調査ボリュームの軽減
~回答意欲を維持し、離脱・退会を防ぐ調査票設計~

  • [●] 回答所要時間は10分以内を推奨
  • [●] 巨大マトリクスは使わない
  • [●] マトリクス形式や自由回答を多用しない
  • [●] スクリーニング調査では抽出に使わない質問を控える

時代とともに変えていくべきこと
3. 時代に応じたインターネット調査を実施する
回答デバイスに配慮した調査設計
~「聞きたいことを盛り込む」から「伝わる」調査票設計へ~

  • [●] マルチデバイスで回答できるようにする
  • [●] 回答環境に配慮する
  • デバイス環境に対応したコミュニケーション
  • [●] 無駄を省いたシンプル設計
  • [●] まずは自分で回答してみる

シンプルにステークホルダーを考えよう

ネットでは、こうした原則としての方針をしっかりもたないと、「工数がかかるから」「コストを抑えて成果を」というビジネス的要因から、ついUX的観点が抜けた仕組みになっていってしまいがちです。

たとえば、こんな感じですね。

  • 広告コミュニケーションでは、企業目線での「言いたいこと」の押しつけ
  • ECやWebサービスでは、企業都合での使いづらいインターフェイス
  • マーケティング調査では、回答者への負担の押しつけ

企業オウンドメディアのコンテンツ担当者であるあなたにとって、インターネット調査はコンテンツを作るための手段の1つかもしれません。良いコンテンツになる調査結果を安く早く入手できれば、それ以外に気にすることはないのかもしれません。

でも、その調査結果があるのは、調査に協力しているインターネットユーザーがいてのことだというのを忘れてはいけません。

そうした「自分の目に見えないステークホルダー」がいることを理解し、そのうえで、エコシステムとしてのインターネット調査を正しい状態に保つようにしなければ、ちゃんとした調査データを入手できなくなっていってしまいます。

せっかく業界団体がしっかりと整理してくれたガイドラインがあるのですから、これぐらいは把握して、意識しておきたいものですね。

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