「ドメイン プロパティ」の機能が新バージョンの Search Console に追加された。ドメイン プロパティは、www ありなしやモバイルサイト向けの m ドメインなどすべてのサブドメインと、http および https の両方のプロトコルのサイトのデータをまとめてレポートする。
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アイリッジは2月27日より、スマートフォン向け位置情報活用O2Oソリューション「popinfo（ポップインフォ）」について、顧客データ分析プラットフォーム（以下「popinfo CDP」）と、新ダッシュボードの提供を開始する。
「popinfo CDP」にはオンラインとオフライン両方のデータを入れることができ、各種BI（ビジネス・インテリジェンス）ツールを使って可視化できる。アプリやWebでのユーザーの行動、GPS、Wi-Fi、Bluetoothを利用した位置情報、自社のCRMデータ、購買履歴データを組み合わせて分析を行い、顧客一人ひとりに合わせたコミュニケーションを行える。
「popinfo CDP」と同時に「popinfo」の新しいダッシュボードも公開する。新ダッシュボードでは「popinfo」が持つ「popinfoプッシュ」「popinfoクーポン」「popinfoポイント」「popinfo ID Link」といったソリューションを1つのダッシュボードから操作できるように統合した。
また、HTMLの知識がなくても状況に合わせたプッシュ配信が行えるテンプレートを新設したほか、海外拠点を持つ企業からのリクエストを受け、英語対応範囲も拡大した。
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オリジナル記事：スマートフォン向け位置情報活用O2Oソリューション「popinfo」が顧客データ分析プラットフォームを提供開始
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パソコンやスマートフォンで動画を視聴することはすでに私たちの生活の一部となっています。動画をマーケティングなどに活用したいと考えている方も多いのではないでしょうか。マーケティング目的で動画を活用する企業も増えていますが、動画を配信する際には目的や配信するコンテンツに適した動画配信プラットフォームを選ぶことが大切です。この記事では、動画配信プラットフォームを活用する主なメリットや活用方法について解説します。
動画配信プラットフォームとは、平たくいうと動画を配信する場所のことで、動画の放送局という捉え方もできます。最も知名度の高いものが、Google社が運営するYouTubeです。動画配信プラットフォームのベースとなる機能が、動画ファイルを再生する動画プレイヤーとしての役割です。また、動画ファイルを管理し、最適なフォーマットで配信するためのシステムを持っています。YouTubeは一部企業向けなどの有料メニューもありますが、多くの機能が無料で使えるため、企業だけでなく個人でも使いやすいものです。
動画配信プラットフォームには、YouTubeのように基本的に無料で使えるものと、有料の動画配信プラットフォームの2種類があり、それぞれに特徴があります。YouTubeの掲載した動画はシェアボタンで簡単に拡散することができます。一方、有料の動画配信プラットフォームは個別の目的に応じた最適な利用やセキュリティを重視したい場合に向いています。
動画配信プラットフォームを活用することには次の3つの大きなメリットがあります。まず、画像と比べるとかなり容量の大きい動画コンテンツの管理を簡単に行えることです。日々増えていく動画を自社サイトのサーバーだけで管理するのは大変です。しかし、動画配信プラットフォームを使えば、ラベルやタグづけをするだけで管理できるほか、並べ替えや検索も簡単です。誰にでも操作がしやすいインターフェースになっている点でも運用面での負担が少ないといえます。
次に、動画内容やターゲットに合わせて、動画の再生後に問い合わせページのリンクや関連する商品動画のサムネイルを表示させるなど、マーケティング活用ができることです。そして、動画の再生数や視聴完了率、どのような人がどんな場所から視聴しているのかといった視聴状況を細かく把握できる点は大きなメリットです。こうした数値情報を分析することで以降の動画マーケティング戦略も立てやすくなります。具体的には、視聴者の興味度合い、申し込みや購入に対するモチベーションを追跡することで、より効率的に問い合わせや購入に誘導しやすくなります。
動画配信プラットフォームの活用によって、具体的にどのようなことが可能になるかについて説明していきます。
企業マーケティングでの動画活用において、最終的なゴールは動画を視聴してもらうことではなく、その先にあるブランディングや商品の理解促進・購入促進の部分になります。動画配信プラットフォームを使えば、制作した動画コンテンツにリンクを埋め込んで商品ページやランディングページに誘導することができます。ターゲットである視聴者が動画を視聴し終わり、商品への理解や関心が高まった状態から商品ページなどに誘導することができます。リンク以外にも商品の購入申し込みの促進なども行え、最終ゴールである商品購入までを主眼に入れたマーケティングツールとしての活用も期待できます。
デジタルサイネージは、商業ビルの壁面や駅構内、空港などの目立つ場所に設置でき、さらに最先端のデジタル技術を駆使した華やかな広告を得意としています。高画質な映像が流せるので、商品がより魅力的に訴求できるのも強みです。また、動画の更新も簡単に行え、複数パターンの情報を組み込むことも可能です。動画配信プラットフォームを使うことで、このように高い宣伝効果が期待できるデジタルサイネージに、リアルタイムで商品やサービスの広告を配信することができます。
さらに、写真やイラスト、文字だけの宣伝では表現が難しい情報も、動画であれば映像と音声で詳細に効率よく伝えられます。視聴者自身が操作して見たい動画を流せるデジタルサイネージもあり、世の中のニーズを受けてデジタルサイネージの設置は今後も増えていくことが想定されます。動画配信プラットフォームを利用することで、こうしたデジタルサイネージを手軽に活用できることは大きなメリットです。
動画配信プラットフォームを利用することで、社員教育などのeラーニングが効率的に実施できます。eラーニングはパソコンとインターネット環境さえあれば受講者自身が都合の良い時間と場所で学習を進められるため、柔軟な教育手法として多くの企業で導入が進んでいます。eラーニングであれば都度、講師や教室を確保する必要はありません。受講者の理解度に合わせて学習が進められるほか、個人の進捗状況確認や学習テキストをペーパーレス化できます。加えて、社員教育にかかっていた人事担当者の業務負荷も軽減できますので、結果として会社としてコストカットも期待できます。
代表的な動画配信プラットフォームを4つほど紹介します。それぞれの特徴をふまえたうえで、用途に合ったプラットフォームを選ぶことが大切です。
ひかりクラウド スマートビデオは、NTT東日本が提供する有料動画配信プラットホームサービスです。1種類の動画形式でアップロードするだけで、パソコンからスマートフォンまでのマルチデバイスに一括で配信してくれます。動画を配信する際には、コンテンツ権利の保護などのセキュリティ面も気になるところですが、ひかりクラウドスマートビデオはフレッツ網ですので、安全性も高いといえます。快適な環境で社内研修やライブ配信なども手軽に行えるとして、人気の高い動画配信プラットフォームです。
ULIZAは、スキルアップ・ビデオテクノロジーが提供する有料の動画配信プラットフォームです。オンデマンド配信だけでなくライブ配信もできるほか、ウェブ講演会も行えます。パソコンやスマートフォン、スマートテレビも含めたマルチデバイスに対応しています。また、会員限定配信が可能であり、狙ったターゲットに届けたい動画を配信できるなど、目的に応じて使い分けられる課題解決型のプラットフォームであることが大きな特徴です。ULIZAでは、コンテンツの配信だけでなく、動画配信サービスの構築や保守運用も請け負っています。
C-streamは、映像や音声の企画制作などを行う大宮商会が開発した完全クラウド型のストリーミング配信システムです。オンデマンド配信や接続したビデオカメラの映像のライブ配信にも対応しているほか、先進的な広告として注目を集めている拡張現実（AR）の利用も可能です。映像配信だけでなく、録画した映像を活用できるeラーニング用のSaaSや営業セミナー用のプラットフォームも提供するなど、さまざまなシーンで活用できます。有料ですが、使用した分だけ課金される仕組みになっていますので、費用を抑えて動画配信したいという場合に使いやすいプラットフォームです。
便利な動画配信プラットフォームは増えていますが、どのサービスが自社に向いているかは目的や動画のコンテンツによっても異なります。動画配信プラットフォームと動画の相性を判断するには専門的な知識も必要となるため、信頼できるプロのコンサルティングサービスを受けることが望ましいといえます。
世耕弘成経済産業大臣は2月26日の閣議後記者会見で、「Amazon.co.jp」が5月に導入を予定している全商品ポイント還元1%の仕組みについて見解を求めた記者の質問に対し、「仮にエレクトロニックコマース市場における優越的な地位を濫用した一方的な契約変更によって、出品者の過度の負担を強いるようなことがあるのであれば、これは、中小企業の公正な競争条件をゆがめる大きな問題だというふうに考えています」と言及した。
アマゾンジャパンは5月23日から、「Amazon.co.jp」で販売されるすべての商品を対象に、「Amazonポイント」を販売価格の1%以上付与することを必須にする予定。直販事業とマーケットプレイスの両方が対象で、マーケットプレイスにおけるポイント原資は、商品を販売している出品者の自己負担となる。
ポイント原資1%以上を負担する仕組みの導入は、「かなり一方的ではないかという見方も出ている」という記者の質問に対し、世耕弘成経済産業大臣が原則論を述べたもの。
公正取引委員会が行っているデジタルプラットフォーマーの取引実態の調査についても言及。「中小企業を支援する立場からしても、やはり、中小企業は非常に、このEC市場に依存している部分が大きいわけでありますので、中小企業支援の立場からも、公取には、ぜひ迅速な調査と必要な対応を進めていただくことを強く期待したいというふうに思っています」とコメントした。
なお、公正取引委員会は2018年1月から11月にかけて、大手ECモールと出店者の間で独占禁止法違反に該当する問題が生じていないか調査を実施。その調査結果を1月29日に公表した。
報告書では、ECモールの出店料や出店審査の透明性などに対する出店者の意見などを踏まえ、今後もECモールの運営実態などの情報収集を実施、違反行為には厳正に対処するとまとめている。
デジタルプラットフォーマーに関する調査などを踏まえ、世耕経済産業大臣は次のように語った。
2月13日の未来投資会議で、安倍総理の方からデジタルプラットフォーマーに関するルール整備について発言がありまして、3点述べておられます。
1つは、取引の透明性、公正性の確保に向けたルールの整備。そして2つ目が、データの独占による競争阻害への対応。3つ目が、高い専門的知見を持ち、迅速な対応を可能とする新体制の整備について具体化をしていくことになっています。
今回のケースも踏まえながら、関係省庁との検討を具体化、迅速化していきたいというふうに思っています。
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オリジナル記事：世耕経産大臣もECモールの取引実態に言及、「公取委には迅速な調査と必要な対応を」
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郵便受けや宅配ボックスなど住宅用設備を販売するナスタは2月20日、福岡市と共同で行った宅配ボックスの実証実験の結果を公表した。実験の参加者の8割以上が、宅配便の受け取りにおけるストレスが減ったと回答。宅配ボックスが「必要」と回答した参加者は9割を超えた。
福岡市の戸建住宅に住む1000世帯に、ナスタが販売する宅配ボックス「スマポ」を無料で提供し、宅配便の受け取り方の変化などを検証した。
「宅配ボックス設置後、宅配便など荷物の受け取りに関する総合的なストレスはどうなりましたか？」という質問に対して、「とても減った」は31.9%、「減った」は50.4%で、合計82.3%の参加者がストレスが減ったと回答した。
参加者が日頃、宅配便に関してストレスを感じていた「荷物を指定日に受け取れなかった」「荷物がいつ届くかわからず困った」「ピンポンの音で寝かしつけた子供を起こされた」といった項目において、宅配ボックスを設置したことで大幅なストレスの軽減効果が見られたという。
「今後も宅配ボックスは必要だと思いますか？」という質問では、「絶対に必要」と答えた参加者の割合は45.6%。「必要」と答えた割合は45.8%だった。合計91.4%の参加者が宅配ボックスが必要だと答えている。年齢別で見ると、若い世代ほど「絶対に必要」と回答した割合が高い。
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オリジナル記事：【再配達問題】宅配ボックスの設置でストレス8割減、「必要」と感じた利用者は9割
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ユナイテッドアローズ（UA）は、来期（2020年3月期）の下期中に自社通販サイト「ユナイテッドアローズオンラインストア」の開発・運営体制を変更する。現状はゾゾ子会社のアラタナが運営支援しているが、システム開発やフルフィルメント面で新たなパートナー企業と組んで自社主導の運営体制を構築。従来以上にオンラインとオフライン（実店舗）を統合した戦略を推し進めて自社ECの売り上げ拡大を図る。
消費者の購買行動が変化する中、UAは実店舗とECの垣根をなくし、両チャネルで同等のサービスを提供するには自社主導で機能追加などができる体制構築が不可欠と判断。自社EC開設から約10年が経ち、認知やECノウハウが蓄積されてきたことも決断を後押しした。
現在のEC運営体制では自社ECの在庫管理とカスタマーサポートをゾゾグループに委託しているが、新体制下では物流面は昨年5月に千葉県流山市に開設した自社の物流センターでEC在庫を管理し、発送業務を行うことで各種オムニチャネルサービスを実現するほか、出荷先が決まっていないフリー在庫の効率運用につなげる。カスタマーサポートについては自社のお客様相談室に統合し、実店舗とECの垣根を越えた一気通貫のサポート体制を築く。
自社運営の強みを生かしたオムニチャネル施策としては、オンライン試着予約や店頭決済商品の自宅配送、EC購入商品のコンビニ受け取りや駅、商業施設での無人ロッカー活用などに取り組む。また、物流の内製化によって商品お直し配送のアイテム拡充やギフトラッピングサービス、梱包品質改善などを進める。
UAではEC運営体制の変革に伴い、来期はシステム投資などに約16億円をあてる。自社ECのコスト構造については、現状は売り上げ額に対して一定比率の手数料を支払っているため、売り上げ拡大に比例してコストも増加するが、新体制ではシステム使用料など一部の費用を固定費化し、自社物流拠点の活用とカスタマーサポートの内製化によって低コスト運用が可能とする。
また、これまでできなかった各種サービスを実現することで、自社ECは「少なくとも数年は年率40%程度の成長率を維持できる」（竹田光広社長）とする。その場合、自社ECの販管費率は従来よりも3～6ポイント改善する見立てだ。加えて、実店舗と自社ECの連動性を高めることで、リアル店舗の売り上げ成長にも寄与すると見ている。
なお、自社ECの運営支援はゾゾグループから変更するが、「ゾゾタウンはファッションが好きな消費者に対して広い間口があり、当社ブランドを知ってもらう売り場として大切」（竹田社長）としており、「ゾゾタウン」を退店する考えはないとしている。
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オリジナル記事：ユナイテッドアローズが自社ECの運営支援委託先をZOZOから変更する理由 | 通販新聞ダイジェスト
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加工食品やミールキットなどの食品宅配を展開するオイシックス・ラ・大地は2月7日、食品宅配サービス「Oisix」の定期会員「おいしっくすくらぶ」の送料を改定した。
送料無料になる注文金額を、従来の8000円から6000円に変更。注文金額に応じて5段階に分かれていた送料を3段階に変えた。送料無料ラインを下げることで顧客の継続利用を促す。
「おいしっくすくらぶ」の送料の新しい料金体系は、1回の注文金額が4000円未満は600円、4000～5999円は200円、6000円以上は無料。従来は購入金額に応じて送料が100～750円の範囲で5段階に分かれていた。
配送地域ごとに送料の追加料金が発生する。北海道は480円、青森・秋田・岩手は180円、四国は380円、九州は580円、沖縄は880円。
冷凍商品の手数料も変更した。注文金額が1200円未満の場合にかかる手数料を、従来の300円から200円に引き下げた。
「おいしっくすくらぶ」の会員数は、2018年10-12月期時点で前年同期比21.1％増の19万7272人。ミールキット「Kit Oisix」コースを中心に会員数は増えている。
当期のARPU（1人当たりの平均売上高）は同0.5%減の1万1534円だった。購買単価は上昇したものの、ライトユーザーが増えたことで購買頻度が低下したという。
「おいしっくすくらぶ」以外の送料は、1回の注文金額が4000円未満は1000円、4000~7999円は500円、8000円以上は無料。冷凍商品の手数料や、地域ごとの追加料金は「おいしっくすくらぶ」と同じ。
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オリジナル記事：「Oisix」定期会員の送料無料ラインを値下げ、料金体系もシンプル化
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旧バージョンの Search Console で提供されていたプロパティセットのサポートを Google は 3 月いっぱいで終了する。プロパティセットを構成していた Search Console ユーザーにサポート終了のお知らせ通知が届いている。
投稿 旧Google Search Consoleのプロパティセットのサポートは3月末で終了 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。
YouTubeで動画を視聴すると冒頭で動画広告が流れることがありますが、自社のマーケティングでも視聴者の多いYouTube動画広告の活用を検討している担当者は多いのではないでしょうか。この記事では、YouTube動画広告の特徴やメリット、広告フォーマットの種類について詳しく紹介していきます。
国内の企業でも積極的に活用される機会が増えているYouTube動画広告には、どんな特徴やメリットがあるのかについて説明します。
YouTubeは米国のグーグル社が運営する世界最大の動画配信プラットフォームです。グーグルジャパンの発表によると、世界の月間ログイン視聴者数は約19億人で、1日あたりの動画視聴時間は約10億時間にも及びます。YouTubeは日本国内の利用者も多く、国内の月間利用者数は約6,200万人です。総務省統計局の発表によると、2019年1月時点の日本の総人口は約1億2,600万人ですので、単純計算すると約2人に1人が利用していることになります。また、TwitterやInstagramなどのように利用者の多くが10～20代までの若年層であるSNSと比べると、YouTubeは幅広い年齢層に視聴されているといるのも大きな特徴です。
YouTubeに動画広告を出稿すると、動画を届けたい視聴者に合わせて年齢や性別、地域、興味、曜日などで細かくターゲティング設定ができます。そして、自社のウェブサイトにアクセスしたことのある確度の高い視聴者に自社の動画広告を表示できる便利なリマーケティング機能も利用可能です。加えて、動画内に商品ページなどへのリンクを表示でき、自社サイトやランディングページに自然に誘導しやすくなっています。結果として、商品が購入されやすくなるなどマーケティングの成果も期待できます。
YouTubeに動画広告を掲載することには、多くのメリットがあります。まず、最初の数秒は必ず視聴してもらえることです。既に述べたように、YouTubeは国内でも月間6000万人を超える人が視聴しているSNSですので、たとえ数秒であってもその影響は大きなものだと考えられます。また、YouTubeの広告は最も目立つマストヘッドのように高額なものからリーズナブルなものまでバリエーションが多く、かなりフレキシブルに予算調整が可能です。一般的な広告出稿と比べると低予算で使える枠もあり、高い費用対効果を得られるケースが多いです。
そして、出稿した動画広告のデータ分析ができるのも企業担当者にとっては大きな魅力のひとつです。広告を出してみて反応が良ければより大きな予算枠で出稿し直す、思ったほどの反応がなければ時間や曜日を変えてやり直すといった切り替えを行う判断材料になります。状況に応じて調整でき、次回以降の戦略も立てやすいため、まずはトライアル的に動画出稿をしてみるといった使い方から始めてみることもできます。
YouTube動画広告には、いくつかの種類があります。ここでは、代表的な3種類の広告についてそれぞれの特徴や適した活用方法について解説します。
まずは、TrueViewインストリーム広告ですが、これは動画が始まる前や途中で表示される広告です。5秒経つと視聴者は広告をスキップできますが、逆にいうと5秒間は確実に動画を視聴してもらえるということです。視聴者に合ったジャンルの広告動画を配信でき、親和性の高い視聴者をターゲットにできます。動画をスキップされた場合や視聴時間が30秒以内の場合は料金が発生しない仕組みになっています。たとえば、限られた予算枠を使って費用対効果の高い動画広告を始めたい企業担当者などに向いているフォーマットです。
また、強制的に動画を視聴させるわけではないので、動画を最後まで視聴してくれた人がどれだけいたかによって、動画広告のクオリティを評価できます。多くの人に最後まで視聴させる魅力のあった動画広告の共通点を洗い出すことで、より効果の高い動画広告の方向性がわかります。
TrueViewディスカバリー広告とは、動画を視聴している際に右側の関連動画エリアや検索結果画面のトップに表示されるものです。視聴者のプロフィールや過去に視聴した動画や検索キーワードなどとの関連性も重視しながら、連動する動画が表示されるようになっています。インストリーム広告との明確な違いは、動画ではなくサムネイルが表示され、視聴者自身がそれをクリックすると動画がスタートする点です。
自動的に動画が再生されるわけではないので、視聴に至るまでにはややハードルがありますが、より親和性が高いターゲットに向けて配信することができます。そのため、自社商品に興味のある人に能動的に動画広告を視聴して欲しい場合に向いています。ディスカバリー広告の場合は、サムネイルをクリックして広告が見られた際に広告費が発生する仕組みになっています。
最後にバンパー広告は、インストリーム広告と似ていますが大きな違いは視聴者が動画をスキップすることができない点です。しかし、動画広告の長さは6秒間と短くなります。そのため、6秒間という短い時間で商品やサービスのメリットを訴求できる場合に向いています。パンパー広告は2016年5月より提供されている新しいフォーマットの広告です。それまでは、スキップができないYouTube動画広告は30秒の強制視聴型だけでした。しかし、見たい動画の前に30秒も広告が流れるというのは視聴者にとってはかなり長く感じてしまいます。
そこで、最長でも6秒という短さに要素を詰め込む「広告の俳句」ともいわれるバンパー広告が生まれたわけです。6秒間ですので視聴者のストレスになる可能性も低いと考えられます。ただし、わずか6秒間に訴求ポイントを盛り込み、商品の独自性もアピールするのは簡単なことではありませんので、制作者側の力量が試される広告だともいえます。バンパー広告の場合はCPM（Cost per Mille）課金と呼ばれるインプレッション課金となり、1,000回表示される度に広告費が発生します。
YouTube動画広告についてより深く理解するために、映像制作サービスCrevo（クレボ）で制作した、YouTube広告動画の事例をひとつ紹介します。
出典：Crevo制作実績
YouTubeのバンパー広告枠を使った、カードゲーム「Blade Rondo（ブレイドロンド） 〜Night Theater〜」のプロモーション動画です。真夜中の劇場がコンセプトになっている神秘的な世界観を演出するために、動画の背景を黒で統一し、視聴者をゲームの世界観へと誘っています。6秒間という限られた時間で、ゲームの鍵となる7本の剣を見せつつ、最後にゲーム名を印象づけています。世界観が統一されていて、大事なポイントだけが確実に伝わるような構成はまさにプロの仕事です。耳に残りやすいミステリアスな音楽もゲームの雰囲気をさらに盛り上げ、短い時間でも視聴者の心に残る広告動画に仕上がっています。
YouTubeに動画広告を出稿する際には、最初の5秒でできるだけ多くの視聴者の興味を引く、短い尺に伝えたい要素を的確に盛り込むといった緻密（めんみつ）な工夫が必要です。このポイントを押さえることが、視聴者の印象に残りやすくマーケティング成果にもつながる広告動画を目指すうえで重要といえます。ただし、これは容易なことではなく、要件を満たす動画を実現するには経験豊富で提案力のあるプロの力が必要です。成果につながる広告動画を制作したい場合は、850社以上の企業動画制作の実績を持ち、世界中に5,000名以上のクリエイターがいるCrevoに相談してみてはいかがでしょうか。
・YouTube(True View)広告の動画制作・映像制作
