info: 検索のサポートを終了することを Google はウェブマスター向け公式ブログでアナウンスした。正規 URL を正確に調べるための手段として Search Console の URL 検査ツールの利用を Google は推奨している。
投稿 info:検索のサポートをGoogleが終了、正規URLのチェックにはURL検査ツールの利用を推奨 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。
スプラシアは、誰でも簡単にCM動画を制作できるクラウドサービス「CM STUDIO」を3月26日から提供開始する。
「CM STUDIO」では動画制作の知識やノウハウがなくても、Web上で必要事項を選択していくだけで、ベースとなる動画テンプレートが選択され、約70万点の写真や動画、音源の素材などを使用し、15秒または30秒のCM動画を作成できる。画角は16:9、9:16、1:1の3種類。
料金は写真／動画素材、BGM、ナレーション機能込みで1本5万円から。プレビュー確認までは無料。5本で20万円のスモールプラン、10本35万円のスタンダードプラン、20本60万円のプレミアムプラン、オリジナルのテンプレートを利用する月額制プランもある。
サービスや商品の紹介、会社案内や人材募集、ランキングや新着情報などのコンテンツとしての利用を想定している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：誰でも簡単にCM動画を作成できる、1本5万円の動画制作サービス「CM STUDIO」開始
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
現在 Search Console の検索パフォーマンス レポートでは Google 検索で表示された URL に、関連するすべての指標が記載されています。この仕様では詳細なデータがわかる反面、プロパティの管理は難しくなります。たとえばサイトのモバイル版と PC 版が複数のプロパティにわかれている場合、同じコンテンツの検索データをすべて表示するには、複数のプロパティを開かなければなりません。
この問題を解消するため、Search Console では今後、検索指標の割り当て先を、Google 検索に表示された URL ではなく（Google が選択した）正規 URL にデータを統合することにしました。この変更には次のような利点があります。
すべてのパフォーマンス データは 3 月末に移行が完了する予定です。データの継続性を確保するため、Google では統合済みデータの表示を 2018 年 1 月から開始しています。ユーザーの皆様は、移行期間中の数週間に新旧両方のバージョンを表示して、移行による影響や変化をご確認いただけます。
API とデータポータルをお使いの皆様: Search Console API は 3 月末に正規データに変更されます。
トラフィックの変化について、以下に例を挙げましたのでご確認ください。
サイト内で起こりうるデータの変化について、いくつか例を挙げました。以下の例で、正規サイト（example.com）と代替サイト（m.example.com）のトラフィック数がどのように変わるかをご確認ください。
重要: 以下の例では、PC 版サイトにすべての正規ページが含まれ、モバイルサイトにすべての代替ページが含まれているものとします。実際には、一部の代替ページが PC 版サイトに、一部の正規ページがモバイルサイトに含まれている場合もあります。特定の URL の正規ページは URL 検査ツールで確認できます。
総トラフィック
現行バージョンでは、トラフィックが正規プロパティと代替プロパティで分かれています。新バージョンでは、すべてのトラフィックが正規プロパティに属するようになります。
| 正規プロパティ (http://example.com) | 代替プロパティ (http://m.example.com) | |
| 現行バージョン |  |  |
正規 URL に基づいた新バージョン |  |  |
| 差異 | +0.7K | +3K | -0.7K | -3K |
ページ別のトラフィック
ページ別の重複 URL と正規 URL のトラフィックの変化は、ページビューで確認できます。次の例は、正規ページと代替ページに分割されていたトラフィックが、すべて正規 URL に属するようになったことを示しています。
| 正規プロパティ (http://example.com) | 代替プロパティ (http://m.example.com) | |
現行バージョン |  |  |
新バージョン |  |  |
差異 | +150 | +800 | -150 | -800 |
モバイル トラフィック
現行バージョンでは、すべてのモバイル トラフィックが m. プロパティに属しています。新バージョンでは、次に示す [端末: モバイル] フィルタを適用すると、すべてのトラフィックが正規プロパティに属するようになります。
| 正規プロパティ (http://example.com) | 代替プロパティ (http://m.example.com) | |
現行バージョン |  |  |
新バージョン |  |  |
差異 | +0.7K | +3K | -0.7K | -3K |
最初は少々混乱されるかもしれませんが、この変更によってサイトのトラフィック データは、今よりもずっと簡単にトラッキングできるようになります。ご不明な点がある場合は、ウェブマスター ヘルプ フォーラムをご利用ください。
動画広告は売上や集客につながる広告として多くの企業で活用されています。従来の広告媒体である新聞や雑誌などの紙媒体から、インターネットを利用したバーチャル媒体に注目がシフトしてきています。特に、紙では表現できないことや提供できる情報量の多さを考えると動画広告のメリットは大きいため、バーチャル媒体での広告は活用が広がっています。バーチャル媒体の中でもFacebook動画広告（フェイスブック動画広告）は、スタンダードな手法になりつつあります。この記事では、Facebook動画広告のメリットや種類、広告用動画制作のポイントについて紹介します。
動画広告の媒体の中でも安定した人気を誇っているのがFacebookです。多くの企業が利用するFacebookは、広告展開をするうえでどのようなメリットがあるのでしょうか。Facebook動画広告の特徴やメリット・デメリットについて説明します。
多くの企業で広告メディアとして活用しているSNS広告として、Twitter広告、Instagram広告、そしてFacebook広告があげられます。Facebook広告は、Facebook内で表示される広告のことで、SNS広告の中でも企業の広告媒体として利用されることが多いメディアになります。ユーザー数やターゲティング精度、ビジネスユースとしての使い勝手などSNSの中でトータル的に考えたメリットで、Facebook広告は多くの企業で活用されています。Facebookの国内月間ユーザー数は、2018年現在で、2,800万人と発表されています。また、20代・30代のユーザーが多いのも特徴です。男女比でいえば、男性の方が多く、PCよりスマートフォンでの閲覧が多くなっています。（※Crevo調べ）
Facebook広告では、購入までの3段階のステップ、認知・比較、検討・意思決定、購入のすべてステップに対してアピールすることができます。そのため、それぞれのステップに合わせたFacebook動画広告を配信することで、認知度アップ、購入促進などの目的に合わせた行動につなげることができます。
Facebookが実名公開であることで、細かいターゲティングが可能であることはFacebook独自の大きなメリットといえます。広告では、できるだけ細かいターゲット設定が広告を活用するうえでのポイントになります。それによって適切なユーザーに広告を表示することができます。また、Facebookは、少額からでも広告を配信することができます。そのため、導入ハードルが低く、まずやってみるということが可能です。広告の停止や再開も簡単に行えるオペレーションのしやすさもメリットといえます。多くの企業は、Facebook上に自社ページを持っており、「いいね！」を押してくれたファンとコミュニケーションを取ることが可能です。
このように魅力の多いFacebook動画広告ですが、デメリットもあります。導入ハードルが低い分、Facebook動画広告を活用している企業が多いため、ユーザーの目をひくことができなければ他の投稿に埋もれてしまう可能性が高くなります。また、PDCAを素早く回すといった運用上のスピードも求められます。そのため、専任またはこれらに詳しいメンバーのアサインは不可欠です。
Facebookにはどのような動画広告を掲載することができるのでしょうか。ここでは、Facebook動画広告の種類について説明します。
ウェブ広告でよくあるバナーを使用した広告ではなく、動画を利用した広告がFacebookでの動画広告です。動画広告の大きな特徴は自動再生にあります。ターゲットにしているユーザーのページで広告が表示されると、自動で動画が再生されます。ユーザーが何もアクションを起こすことなく、動画再生がされますので、ユーザーの目にとまりやすくなります。
カルーセル広告とは、ひとつの広告枠に複数の動画や画像を掲載することができる動画広告です。広告枠全体ではなく、それぞれの動画や画像に見出しをつけたり、リンクを設定したりできるので、複数の商材をシリーズ化して紹介したいときに最適です。さらに、同じ商材であってもさまざまな利用シーンがある場合や、複数の動画にまたがってストーリーをつなげたいときにもカルーセル広告は活用できます。カルーセル広告は、ストーリー性にある広告向きで活用の仕方によっては視聴者に商品・サービスを印象づけることができます。
コレクション広告は、はじめにメインビジュアルで目をひき、その下に関連する商品を見せることでCV（コンバージョン）につなげる動画という動画と画像を組み合わせて見せることができる広告のフォーマットになります。メインビジュアルに動画を置き、その下に関連する商品画像を4つ並べて表示します。視聴者の目を引きつけるメインビジュアルにはインパクトのある動画が向いています。視聴者が広告をタップすると、画面はフルスクリーンに切り替わり、最大で50枚の商品画像が表示されます。視聴者は、ここから自分の最も気になる商品をタップし、アプリやウェブサイトを介して商品を購入できます。
コレクション広告は、アパレル関係などアピールしたい商品数が多いECサービスなどでは大変便利で自由度も高くさまざまな商品をプロモーションすることができます。商品の画像がまとめられた商品カタログには、商品詳細の情報が保存されているだけでなく、これまでの視聴者の習性に合わせて関連性をデータ化していますので、おすすめ商品など購入の可能性が高い商品を優先的に表示させるといったこともできます。多くの大手ブランド企業でも活用している配信方法です。
Facebookではさまざまな動画広告があります。そのため、広告用動画を制作するためには、知っておきたいポイントがあります。
広告用の動画を制作する場合に配慮したいのは、動画の長さです。長い尺の広告動画を制作して掲載することはできますが、尺が長すぎる動画は視聴者が飽きてしまうおそれがあります。一般的に、15秒以内で訴求できる動画が最も効果を上げるといわれています。動画自体ですべてを説明するのではなく、15秒のあいだに視聴者の興味喚起を促す演出がポイントとなります。
Facebookは、移動中のスキマ時間などにスマートフォンで見るケースも多く、必ずしも音声を出して動画を視聴しているとは限りません。そのため、スマートフォンで音声なしで視聴した場合でも、内容が伝わるように、テキストなどをうまく使い、文字でポイントを訴求することがポイントです。
スマートフォンで動画広告を見る場合は、スマーフォンを横に傾けずにそのまま縦で見る場合が多くなります。そのため、Facebook広告を制作する場合は、縦持ちのスマートフォンで見られることを意識し、横型ではなく縦型や正方形の動画にしたほうが見やすくなります。縦型にすることで画面に占める割合が高くなり、動画広告の視認性も良くなります。
実際のFacebookでは、どのような動画広告が展開されているのでしょうか。動画制作サービスのCrevo（クレボ）が制作した動画の事例をご紹介します。
出展：Crevo制作実績
訪日旅行者向け旅行プランニングサービス「BIDAN」のプロモーション動画です。この動画は縦型で制作され、台湾での放映を想定し、台湾語が使われています。サービス名が間違いやすいことを逆手にとり、強い印象でサービス名をアピールするために、あえてサービス名称を間違えてカップルが喧嘩するシーンを盛り込んでいます。視聴者がこのシーンを見ることで、逆にサービス名を正確に覚えられるように工夫されています。
出展：Crevo制作実績
Facebookで再生されることを意識して作られた開業サポートサービス「開業freee」のFacebook広告動画です。音声が再生されないことも考慮に入れ、無音環境でもひと目で注意をひけるように工夫をしています。それが、動画冒頭でのモーションタイポグラフィになります。モーションタイポグラフィとは、文字に動きをつける表現のひとつです。文字を動かすことで視聴者の目をひきつける効果がありますし、無音であっても動画で伝えたいメッセージを伝えることができます。
出展：Crevo制作実績
転職支援サービス「ミドルの転職」の広告用動画は、視聴者がスマートフォンを使って視聴することを想定して制作されています。最初に「30・40代の方に朗報！」という文字が飛びこんでくるインパクトのあるアニメーション動画です。視聴者自身が利用できるサービスなのだと一目でわかるようにしているほか、文字訴求をベースに構成されているため音声なしで視聴できるのも特徴です。スマートフォンで見ることを意識したストーリー展開になっています。
Facebook動画広告は、15秒という短い尺に、ターゲットとする視聴者の印象に残すことがポイントです。短い尺の中で、成果につながる動画を制作するためには、豊富な経験のもとでつくられたアイデアと実績が必要になります。動画制作サービスのCrevo（クレボ）ではFacebook動画広告を多数制作してきた実績があるため、これから動画制作を検討しているのであれば相談してみましょう。
クラウドECプラットフォーム「ebisumart」を展開するインターファクトリーは3月20日、コワーキング・レンタルオフィス「SPACES 博多駅前」内に新オフィス「福岡開発ラボ」を開設した。東京本社に次ぐ開発拠点として位置付ける。
「ebisumart」の製品力向上に向けて、さらなる開発リソースの確保とIT人材の採用を強化するのが目的。
オフィスはレンタルオフィスの他、コワーキングスペースやイベントスペース、専用バリスタを備えている。この施設を通じて新たな出会いとコミュニティーを形成し、働く従業員の価値創造力を強化させることができると考えたという。
福岡市は2014年5月に国家戦略特区「グローバル創業・雇用創出特区」として指定され、創業支援と雇用創出に向けた積極的に取り組みを進めており、若年層のエンジニアやクリエイターといったIT人材からも人気の都市として注目されているという。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：福岡市に「ebisumart」のインターファクトリーが開発拠点、IT人材の採用を強化
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
通販ブランド「ショップジャパン」を展開するオークローンマーケティングは、直営店「Shop Japanららぽーと湘南平塚店」を4月18日にオープンする。関東で直営店を開設するのは初めて。
店内には、低反発マットレス「トゥルースリーパー」、腹筋を鍛えられるEMSマシン「スレンダートーン」、キッチン家電、掃除用品、美容家電、日用雑貨などを配置。来店客は店内で商品を体験できる。
店舗スタッフは、ショップジャパンの通販番組のシーンを実演するという。また、毎月、季節に合わせた顧客参加型のイベントやキャンペーンなども実施する。
店舗入口には、AI（人工知能）搭載カメラを備えた大型サイネージを設置。サイネージ上でショップジャパンの公式キャラクター「WOW（ワオ）くん」が、顧客に合わせて商品を提案するという。
テレビ通販大手による直営店展開をめぐっては、ジュピターショップチャンネルが阪急梅田駅の商業施設に出店しているほか、ジャパネットたかたも商品体験型店舗「ジャパレクラボ」を福岡市内の商業施設「マリノアシティ福岡」に出店している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ショップジャパンも実店舗、テレビ通販企業で進むリアル店舗展開
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
「アトモス」などスニーカーを中心としたセレクトショップを展開するテクストトレーディングカンパニーは、自社ECを強化する。コアユーザーの囲い込みに向けてスマホアプリの利用促進を図るほか、通販サイトのリニューアルにも着手してスニーカーが好きな幅広い層にアプローチできるサイトとして存在感を高める。
同社は「ナイキ」をはじめとする人気ブランドとのコラボスニーカーを数多く展開しているのが強みで、企業の成長とともにECチャネルの売り上げも伸ばしており、前期（2018年8月期）のEC化率が40%以上、EC売上高は40億円強で、自社運営サイトの構成比が過半を占める。
スニーカーマニアなどコアなユーザーに向けては、新しい買い物体験を提供する目的で2月1日に同社初のスマホアプリ「アトモスアプリ」を始動。同アプリでしか購入できない商品の展開やアプリ限定ニュースを配信することで付加価値を付けるほか、プレミア商品の抽選機能を実装した。
従来、プレミア商品の販売時は店舗に千人規模で行列ができることもあり、店舗スタッフの負荷などが課題だったため、同アプリを通じて事前に予備抽選を行うほか、本抽選の対象者が指定の時間に店舗近くにいることをアプリ上のGPSで判断。本抽選に参加できる仕組みとし、入店時には“もぎり”機能も用意してオペレーションの改善につなげる。
同アプリには4月中旬をメドに会員証機能を持たせる。これまではECだけだった会員システムを実店舗にも段階的に広げ、6月にもECと実店舗のポイント連携をスタート。リアルとネットの相互利用を促すのに加え、顧客分析を強化して提案力を高める考え。
3月1日にはAR（拡張現実）技術を用いたアプリ「アトモスAR」をローンチ。同社が3月4日にナイキの歴代エアマックスを特集したスニーカーブック「ビジブル・バイ・アトモス・エアマックス・マガジン」をプロデュースしたのに合わせて、対象ページに付いたARマークをアプリでスキャンすると商品の説明動画が見られるようにするなど、コアなファンに向けた体験型アプリとして展開する。
一方、安定成長に向けてはスニーカーブームが続いているうちに次の一手を打ちたい意向で、「幅広いユーザーへの認知拡大が不可欠」（岡山暢祐ECビジネス事業部部長）とし、ポイントアップキャンペーンなどマス受けする施策を検討しているほか、自社ECのコンテンツも充実させる。
同社では店舗販売員の協力を得て、商品のスタッフレビューやコーディネート提案を強化しているほか、ユーチューブでも「アトモス」の販売スタッフがさまざまなブランドの注目スニーカーを紹介する「アトモスTV」を配信。同動画コンテンツは好評を得ているため、現状の週1回程度から同3回以上の更新を目指すとともに、幅広いユーザー向けの商品提案も増やす考え。
3月末以降には自社通販サイト「アトモス公式通販」（画像）のリニューアルを実施。コアユーザー以外にも買いやすいサイトを目指す考えで、“パーソナライズ化”をキーワードに、「何を選んでいいか分からないユーザーに対してもスニーカー屋としてしっかりレコメンドしていく」（岡山部長）という。同社ではMAツールも導入し、実店舗の情報も吸い上げて来訪者一人ひとりに最適な提案を行っていく。
また、リニューアルに伴い、プレミア商品のEC抽選会は従来の代引き決済からクレジットカード払いに改める。同社によると、EC当選者に商品が届くのはプレミア商品の発売後となるため、高額な値段がつかないと判断した商品の受け取りを拒否する当選者もいるようで、カード決済とすることで転売目的の購入を防ぐ狙い。
加えて、今回のサイト刷新では従来の大手ベンダーから小回りの利くベンダーに変更。これまで以上に各種施策を迅速に打てるようにし、自社ECの機動力を高める。
同社は今期（19年8月期）もEC売上高は2ケタ増を計画。自社ECを中心に順調に推移しているが、今後は写真撮影といった付帯業務は外部委託を増やし、企画立案や顧客分析に力を注いで自社ECの強化を図る。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：EC化率4割超のスニーカー販売「atmos」運営企業が仕掛けるデジタル施策とは | 通販新聞ダイジェスト
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
クルーズの100%子会社CROOZ SHOPLISTは、ファッションECサイト「SHOPLIST .com by CROOZ」で購入した商品を返品しやすくするため、ローソンが提供する返品サービス「スマリ」を4月1日に導入する。顧客ニーズに合わせた返品手段を提供し、ECサイトのサービス向上を図る。
「スマリ」は、ECサイトで購入した商品を、ローソンに設置されている返品ボックスに投入するだけで返品が完了する仕組み。ローソンの既存の商品物流網における納品後のトラックの戻り便を活用。専用配送センターから多い日で1店舗あたり約7～8回商品を納品しており、納品後の空いているトラックを活用している。
ECサイトで商品を購入した顧客が返品する場合、返品処理用のPRコードをECサイトで取得する。ローソン店舗の返品専用機にQRコードを読み込ませると、返品用ラベルが印刷され、そのラベルを商品に貼って返品ボックスに投入すると返品が完了する。
「SHOPLIST .com by CROOZ」は、都内のローソン約100店舗で「スマリ」を使った返品に対応する。
クルーズは今後、「SHOPLIST」のユーザビリティ向上に取り組み、ユーザーの満足度とリピート率の向上に努めるとしている。
「SHOPLIST.com by CROOZ」はレディースやメンズ、キッズなどのファストファッションを、まとめて購入できる通販サイト。2012年7月にサービスを開始し、2018年3月期の売上高は約214億円だった。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：「SHOPLIST」が手軽な商品返品施策を採用、ローソンに設置した専用ボックスへ投函
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
中国大手ECサイト「京東商城（JD.com）」を運営する京東集団は、AR（拡張現実）を活用してユーザー自身の顔で仮想メイクを施すことができるタッチパネル式のディスプレイ「AR化粧鏡」を日本の小売市場に投入する。
「AR化粧鏡」は化粧品などを自分の顔で試し、商品の使用イメージを購入前に確認できるのが最大の特徴。ディスプレイ上で何パターンもの仮想メイクを施すことができる。試した化粧品はディスプレイからECサイトを通じて商品を購入できる仕組みになっている。
「AR化粧鏡」は、限られた店舗スペースでの商品陳列、試供できる商品数、顧客のデータ化といった店舗運営における課題を解決するツール。気軽に商品試用の機会を提供することで商品購買の機会拡大に役立つとしている。
「AR化粧鏡」は売り場のカウンター、空港、地下鉄、結婚式場など、さまざまな場所で使用できるという。
「AR化粧鏡」には京東集団が開発したAR技術とAI（人工知能）を搭載。AIを載せたディスプレイがユーザーの顔の特徴を識別し、ディスプレイ上で仮想メイクを施す仕組み。ユーザーの顔の動きに合わせて、メイクも動く。
仮想メイクを施せるジャンルは、口紅、チーク、カラーコンタクトレンズ、アイシャドウ、アイライナー、ファンデーション、マスカラなど。
美顔整形機能もある。美顔、アイメイク、フェイスリフト、露出調整などの整形機能を搭載しているという。仮想メイクを施した画像をスキャンし、ソーシャル上で共有できる機能も搭載している。
中国では京東が運営する実店舗で導入しており、来日した京東の越境ECを担当する「京東Worldwide」総監の李漢青（リーハンチン）氏は、「『AR化粧鏡』は簡単に化粧品を試すことができるツールとして、商品購入に役立っている。日本でもソリューションを販売していきたいが、ローカライズなどでいろいろと工夫しないといけない」とコメントした。
「AR化粧鏡」は、ARを使って商品をユーザー自身の顔で試すことができるメイクアップ機能「AR Styling Station」をタッチパネル式のディスプレイに応用したもの。「AR Styling Station」は京東集団が運営するスマホアプリで提供している。
京東集団が「AR Styling Station」を開発したのは、「メイクアップ製品のネットショッピングは、商品の写真だけで購入を決めなければならず、実際に試して自分に似合うかどうか確認できないことが課題となっていた」（京東集団）ため。
「AR Styling Station」には、商品を試した顔写真をSNS上で友だちとシェアできる機能がある。この機能を活用することで、化粧品ブランドはECサイトへの流入を促し、コンバージョン率をアップできるメリットがある。
メイクアップ業界の専門家の協力のもと開発したこの機能は、ネットショッピングの利便性と、化粧品のお試しという実体験を同時に叶えることができる。（京東集団）
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：AR＋AI搭載のディスプレイで仮想メイク、化粧品ECの課題を解決する中国の技術とは？ | 中国ECのテクノロジー・ウォッチ from JD.com（京東商城）
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
AMP テストツールとモバイルフレンドリー テスト ツールがコードでの検証をサポートした。これまでは、実際に公開されている URL で検証しなければならなかった。現在は公開前にコードレベルで問題がないかどうかを調べられる。
投稿 AMPテストとモバイルフレンドリーテストの2つのツールがコード検証をサポート は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。
動画を活用したマーケティングにおいてHub動画（ハブ動画）という言葉を耳にしたことのある人も多いのではないでしょうか。Hero動画（ヒーロー動画）とHelp動画（ヘルプ動画）を加えた3種類の動画は、企業がどのようにしてブランドを構築し、視聴者とコミュニケーションをとっていくかの戦略を示しています。その中でもHub動画は、視聴者の商品や企業のブランドへの理解を促進し、購入検討フェーズにつなげるハブとしての役割を果たす重要なポジションにあります。この記事ではHub動画に着目し、Hub動画とはどのようなものなのか、そのメリットはなにか、さらには制作する際のポイントについて紹介します。
Hub動画という言葉を最初に提唱したのはGoogleです。Google は「HHH戦略」というコンテンツに関する戦略を2014年に発表しました。HHH戦略とは、企業が視聴者に向けて提供する動画の種類を3種類に分け、それぞれ視聴者にとっても企業にとっても有益となるようにするものです。その3種類というのが、Hero・Hub・Helpになります。
Hero動画は、幅広い潜在層に向けて認知拡大を目的とした最初のフェーズの動画です。企業が打ち出すブランドイメージ動画はHero動画のひとつです。そして、Hub動画は、Hero動画でイメージできたブランドと視聴者をつなぐ第二フェーズの動画になります。例えば、食品メーカーのレシピ動画などがその代表的な例です。実際の商品をどのように使うかを視聴者はレシピ動画を通して疑似体験することができます。そして、最終フェーズのHelp動画は、具体的な視聴者のニーズに応える動画になります。このような分け方をみると、Hub動画は、ブランドとユーザーをつなぐ「ハブ」としての位置づけになり、何度も繰り返しアクセスしてもらうことが重要になります。
では、Hub動画を見せることで、どのようなメリットがあるのでしょうか。Hub動画は、ブランドイメージをHero動画で見せた後のフェーズにくる動画です。そのため、視聴者の商品・サービスへの愛着を深めることができます。それによって販売促進につながり、ロイヤリティを生み出すことが可能です。ではHub動画のメリットを具体的に説明していきましょう。
単に商品の広告をする動画広告だと、メリット訴求が強くなり、機能や利用メリットのメリット紹介中心の表面的なストーリーになってしまいます。Hub動画としての役割にこだわる場合は、サービスが生まれた背景や、開発者の思いなどを盛り込みます。これにより視聴者は、より商品を身近に感じ、共感を得やすくなります。その結果、ファン化につながりやすく、より積極的に企業や商品との接点を自然にもつことができます。商品に関する表面的な説明で終わらせず、その商品に関する背景を見せることで、視聴者をその世界観に引きこむことができます。
商品がシリーズ化されている場合のHub動画では、どのように商品を選べばよいか、シリーズ毎の違いを紹介することで視聴者にとってストレスの少ない商品選択を促すことができます。商品を一番に知る企業だからこそ、細かな違いを紹介することができます。これは、広告などのキャッチコピーやパッケージに書かれている商品説明では表現しにくいものです。たとえば、ヘアケア商品であればどのように使えば期待するようなしっとり感を得られるのか、どういう使い方がサラサラヘアを生み出すのかをHowTo動画（ハウツー動画）で説明することで、視聴者は商品の利用イメージをよりリアルに想像することができます。
Hub動画は、継続して配信することがひとつのポイントになっています。これは、視聴者であるユーザーと常につながっている状態を作ることを意味します。定期的に動画配信し、することで、視聴者に商品・サービスを認知され、いざ必要になったときに、購入検討候補にあがることが重要です。
Hub動画の内容は、視聴者側に立った動画が中心となります。視聴者が知りたい情報や商品のレビュー、普段から何気なく使えるコンテンツなど、継続して視聴したくなるような内容をちりばめることで、視聴者との継続的な接点をもつことができます。
ユーザーとの継続的な接点としての架け橋であるHub動画は、目的をしっかりと持って制作を行うことでより強固な関係を作ることもできますし、逆にユーザーとの距離を作ってしまうことにもつながります。Hub動画を制作する際のポイントをしっかりと押さえた動画制作をしましょう。実際にHub動画の制作時に気をつけるポイントを説明していきます。
Hub動画には、ターゲットにしているユーザー層がいます。そして、まずはそのユーザー層に役立つ内容であることが重要です。そのためには、ターゲット層の興味や関心事、価値観を取り入れたストーリーにすることがポイントです。シリーズ動画にしてビジュアルを統一したり、同じキャラクターを案内役したりなどの工夫をしましょう。
Hub動画は、継続的にユーザーとつながっている状態であることが重要です。視聴者がリピーターとして気になる動画であるために、単発の情報発信をするのではなく、シリーズ化できるように全体の構成を考えることが重要です。食品であれば季節ごとの旬の食材を使ったレシピを定期的にアップするのもいいですし、その商品がどのようにして生まれたかの背景をミニドラマ仕立てにして見せるのも面白いです。
シリーズ化することができる自社商品・サービスのレビューのなどもコンテンツとして考えられます。1回見たら終わってしまう動画ではなく、また見たくなる動画を意識することが重要ですので、定期的に配信できるかを検討してみましょう。
Hub動画では、動画を視聴した視聴者が見込み客として育成され顧客化するためのプロモーション的なステップを企画し誘導することで、視聴者を育成することが重要です。視聴者がすぐに自社サイトに飛べる導線を確保したり、キャンペーンページへ誘導したりして、無料会員になってもらうという仕組みを盛り込むことで、プロモーション施策がより早いファン化へ結びつくことが期待できます。
HHH戦略は多くの企業で活用しています。それぞれの目的に合わせて動画を制作し、視聴者のニーズを受けながら育成していく成功事例は多く見られます。実際にHub動画をどのように利用してプロモーションにいかしているのかの動画制作サービスのCrevo（クレボ）の制作事例を紹介します。
出典：Crevo制作実績
オンライン英会話「レアジョブ」の事例を紹介します。レアジョブで英会話を学ぶことでどのような可能性が広がっていくか3つの動画で紹介しています。フレフレ男子編、AIが進化しても編、人生に今更なんてない編の3種類は、それぞれに異なる視点で英会話の可能性を表現しています。英会話を学ぶことに今一歩踏みだせない視聴者が、自分自身をキャストの立場に当てはめることで、実際に英会話を学ぶことでどんな風に変わることがイメージすることができます。そして、動画が英会話を始めるきっかけにもなります。
Hub動画は、単発の思いつきで作ることができない動画です。コンセプトをもってシリーズ化し、リピーターを育成するという点が重要です。成果につながる動画を制作するためには、企画の段階から作り上げていく工程が大切です。Hub動画で成功事例を生み出したいのであれば、経験が豊富なプロに依頼するのがおすすめです。動画制作サービスのCrevo（クレボ）では、初めての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。
ネットショップ担当者フォーラムは、年次の大型セミナーイベント「ネットショップ担当者フォーラム2019春 eコマースコミュニケーションDay」を、東京都中央区日本橋（コングレスクエア日本橋 3階ホール）で4月10日（水）に開催します（事前登録制、参加費無料）。
セミナーは主に2つの内容で構成されています。
全17セッションの予定で、EC・小売企業のオムニチャネル事例や売上アップ事例、業界動向やソリューションなどの最新情報が集うイベントです。今回、編集部がおすすめするセッションを紹介します。
全部は紹介しきれないため、この記事では編集部企画の基調講演やパネルセッションを中心にお届けします（全講演の詳細はイベントページで確認ください）。
EC化率が2ケタ台に入った2018年。ストライプインターナショナルでは「EC化率の向上を追わない」ことを決定し、LTV（顧客生涯価値）の最大化をめざす方針転換を行いました。
今回、その実現をめざすための「デジタルシフト」「オムニチャネル」戦略を、執行役員 グローバルファッション本部 本部長の佐藤 満氏が解説します。
「メチャカリ」「STRIPE CLUB」「smarby」「ストライプデパートメント」、外部ECサイト出店、実店舗。それぞれどのような考え、戦略でビジネスを展開しているのか。ストライプの戦略・事例を知るチャンスです。
本トークセッションでは、多くのEC企業が課題を抱えている「リピート客の獲得」「休眠顧客の掘り起こし」について、オイシックス・ラ・大地の事例から解決策のヒントを探っていきます。
デジタルを活用したアプローチから、DM活用までのプロセスから効果までを解説。アプローチ手法などマーケティング事例を披露します。
Ankerグループの日本法人、アンカー・ジャパンは設立から6年目で、年商100億円超の規模まで急成長しました。今回のセッションでは、その成長過程を披露します。
どのような戦略、どんな考えで顧客を掴み、成長を遂げたのか。成長のドライバーとなった「チャネル戦略」（EC販路から実店舗、プライシングなど）「カスタマーサポート戦略」にフォーカスし、Anker流DtoCビジネスを説明します。
カゴメ、アンファーのパネルセッションでは、①CRM施策②顧客ロイヤリティUP施策③LTV向上、リピート施策④チームビルディング――にフォーカスし、両社の取り組みを本音で語り合います。
モデレーターは、ドクターシーラボや協和のEC責任者を歴任した小原田剛氏。実務者、第三者の目線で、カゴメ、アンファーの取り組みに切り込みます。
「ボタニスト」「よなよなエール」には、「ネット発のヒット商品」「ブランディング」「ファン作り」「中小企業」「リアル展開」といった共通点が多い。なぜ2社は中小企業ながら、大企業にも負けないブランド力を獲得できたのか？ 「ブランディング」「ファン作り」などの観点から、消費者に支持されるブランド、企業、ECサイト作りのヒントをお届けします。
駆け足で紹介しましたが、ここの載せたのはほんの一部です。
今回のイベントは、ECサイトを運営している事業者に限定しております。参加者はすべてEC実施企業。横のつながりを強化し、さらなる流通業界の活性化に向けて成長していただく場としても活用してください。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ストライプのオムニチャネル戦略、6年で売上約100億円の事例など「ネッ担フォーラム2019春」の見所
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
クレジット取引セキュリティ対策協議会（事務局・日本クレジット協会）は、カードの不正利用対策などを実施したEC事業者に対して、取り組みの内容をECサイト上で消費者に周知するよう呼び掛けている。改正割賦販売法によって義務付けられたセキュリティ対策の指針を踏まえたもの。EC・通販業界に向けては、日本通信販売協会に周知を依頼した。
同協議会は今年3月、2018年6月1日に施行された改正割賦販売法におけるセキュリティ対策義務の実務上の指針として「実行計画2019」を公表。情報漏えいやカードの不正利用などを防ぐためのセキュリティ対策を規定するとともに、EC事業者が実行計画に基づいてセキュリティ対策を実施した場合には、その旨を自社のECサイト上で宣言するようを求めている。
宣言文の参考例は以下の通り。
協議会は実行計画を毎年改定しており、今年3月に最新版の「実行計画2019」を公表した。
「実行計画」ではEC事業者に対し、ECサイト側が顧客のクレジットカード情報を保持しない仕組みを作るか、カード情報を保持する場合には高レベルのセキュリティ対策（PCI-DSS準拠など）を求めた。
EC加盟店におけるカード情報の非保持化を推進するため、PCI DSS準拠済みのPSP（決済代行会社）が提供するカード情報の非通過型（「リダイレクト（リンク）型」または「Java Scriptを使用した非通過型」）の決済システムの導入を促進するとしている。
また、クレジットカードの不正利用のリスクや、被害の発生状況に応じて、加盟店に対策を講じるよう規定している。対策の具体例は「本人認証（3Dセキュアなど）」「券面認証（セキュリティコード）」「属性・行動分析（不正検知システム）」「配送先情報の確認」の4つ。
リスクが高い商材として指定された「デジタルコンテンツ（オンラインゲームを含む）」「家電」「電子マネー」「チケット」を扱っている加盟店に対しては、上記のうち1つ以上を導入するよう求めている。
また、不正利用の被害が多発しているとカード会社が判断した加盟店は、上記のうち2つ以上の対策を導入する必要がある。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：クレカ決済のセキュリティ対策を講じているECサイトは「実行計画」に取り組んでいると自己宣言を
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
