4種の事例から見るコンシューマ向け（C向け）アプリの活用

アプリ利用の後押しとして、企業がユーザーに提供できる「価値」を4つのタイプに大別し、代表事例を紹介しながら、自社における活用のヒントを探ります。

株式会社マイクロウェーブ 2014/10/15 16:21 モバイル | コラム

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日進月歩の技術発展につれ、人々のライフスタイルも昔と大きく変容しています。2014年4月に内閣府が発表した消費動向調査によると、2014年3月末のスマートフォン世代普及率が5割越えの54.7%となりました。また、9月にiPhone 6およびiPhone 6 Plusの予約注文が過去最高記録を更新し、最初の24時間で400万台に達したことも発表されており、スマートデバイス普及の勢いは止まりません。

そのため、現在の市場で勝ち抜くためにはスマートデバイス戦略が不可欠であり、「アプリの活用」は必然と重要なテーマとなっています。しかし、積極的に推進している企業が急激に増えている一方で、アプリの可能性を認識しているものの、どう展開すれば良いかは分からず、なかなか動き出せない企業も多いのが現状です。

アプリを作成する場合、企業側の目的はもちろん重要ですが、ユーザーに対して「どんな価値を提供するのか」も大切です。アプリである故、まずは端末にインストールし、使うたびに基本的には起動する手間が掛かります。利用に至るまでにユーザーの積極的な関与が必要になるため、その行動を後押しする「アプリを利用する価値」の提供が課題となってきます。この部分が欠落したアプリはインストールすらされず、まったく利用されないまま終わってしまう恐れがあります。

そこで今回は、自社でアプリの活用を考えている方のために、価値提供の視点から、「エンターテイメント」「企業情報」「日常ツール」「インセンティブ」という4つのタイプに大別し、対象範囲の広いコンシューマ向けアプリ（以下C向けアプリ）に焦点を当て、ヒントを探っていきましょう。

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