サイバーエージェント「AI Lab」研究者らのO2O関係論文が日本経済学会の国際査読誌に採択

サイバーエージェントは、同社のAI(人工知能)技術研究・開発組織「AI Lab」に所属する森脇大輔・研究員と、米国南カリフォルニア大学博士課程の松井暉さんによる共著論文が、日本経済学会が発行する国際査読誌「The Japanese Economic Review」に採択された、と10月26日発表した。論文は、O2O(オンラインツーオフライン)マーケティングでの広告の副次的な効果を分析した。

日本経済学会は日本の経済学に関する学会で、The Japanese Economic Reviewは同学会が四半期ごとに刊行している全編英文の学会誌。共著論文のタイトルは「Online-to-Offline advertisements as field experiments」となり、分析の結果、広告によって来店した消費者は自然流入と比べて①広範囲・長時間ショッピングをする②再来訪する確率が高い、という特徴が示唆された。 オンライン(ネット上)からオフライン(実店舗)に消費者を誘導するO2Oマーケティングの広告効果が注目され、これまでも、広告で来店した消費者と自然流入で来店した消費者には後の行動に違いがあることが、実証実験などで示されていた。今回の論文は、単発の実証実験による先行研究とは異なり、業種や期間が異なる31種類の広告配信データを使用し、より一般的な洞察を得た。 論文ではさらに、因果効果に基づいた広告効果を予測する「アップリフトモデリング」と呼ぶモデルで再来訪確率を予測。属性情報によって再来訪の確率が高い消費者をターゲティングできる可能性を示した。サイバーエージェントは、自社で提供している小売り・広告配信をはじめとしたプロダクトに研究成果を反映することで、一層の広告効果向上につなげられる、としている。