コロナ禍で新規受注率が5割以上減少、約4割が給料ダウンを実感【ソーシャルデータバンク調べ】

ソーシャルデータバンク株式会社は、20代～50代男女マーケティング/営業担当者500名を対象に、「コロナ禍におけるマーケティング/営業活動について」の調査を実施した。

コロナ禍で新規受注率が5割以上減少

まず「コロナ禍により、自身の新規顧客獲得率に変化があったか」を聞くと、受注率が上がったとしたのは約1割に留まり、5割以上が下がったとした。

 

また、「自身のマーケティング活動(新規顧客獲得)」について聞くと、7割近くが「対面での営業が減った」「提案機会が減った」とし、半数以上が「クライアントとのコミュニケーションが取りづらくなった(64.0％)」「提案できる対象(アプローチ先)が減った(62.0％)」「イベント出展が減ったことで商談機会が減った(53.2％)」と回答した。

これらの商談機会の減少やクライアントとのコミュニケーション課題が「受注率の低下」の一因であると考えられる。

 

約4割が給料ダウンを実感

さらに「コロナ禍に伴う給与の変化」について聞くと、半数程度が「特に変わらない」と回答したが、約4割が「減額した」と回答。コロナ被害は給与面にも見られた。

 

withコロナ、より効果的なマーケティング手法はWeb広告運用

「withコロナ、アフターコロナ時代におけるマーケティング/顧客獲得活動における効果的な手法」を聞くと、1位「Web広告運用(28.4％)」、2位「オンラインイベント出展(15.6)」、3位「テレアポ(14.2％)」であった。また、「LINE公式(10.4％)」や「YouTube(9.6％)」「Twitter(6.6％)」「Instagram(4.8％)」「Facebook(4.0％)」など、動画やSNSによる施策にもポイントが集まった。特に3割以上が興味を示している「LINEマーケティング」は改めて今後の動向に注目すべき手法となりそうだ。

 

KPI、3割以上が設定していないと回答

続いて「普段の業務において、重視しているKPI」を聞くと、「売り上げ(39.2％)」が最も多く、次いで「受注件数(29.2％)」「粗利(23.0％)」などだった。一方、「特に設定していない(31.8％)」という回答は、2番目に多い結果となった。

 

調査概要

• 調査期間：2020年12月18日～12月24日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査対象：20代～50代男女 マーケティング/営業担当者 500名