Web担当者Forumの連載コーナー「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。『Facebookも表示が早いWebページをニュースフィードで優先すると発表！』が今週の注目ピックアップ。ほかにも『グーグル向け構造化データでよくある15の間違い――手動対策の原因にも！』、『グーグル、モバイル画像検索に「バッジ」を表示。画像検索からのアクセスが増えるか？』など SEO 情報をまとめてお届け。
- Facebookも表示が早いWebページをニュースフィードで優先すると発表！【海外＆国内SEO情報ウォッチ】 -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
ファッション系企業を中心に、ブランドサイトとECサイトを統合する動きが広がっている。直近ではゴールドウィンやユナイテッドアローズなどがサイトを統合した。
ブランドに関する情報発信とショッピング機能の提供を一体的に行うことで、買い物体験の向上を図っている。
スポーツウェアなどの製造販売を手がけるゴールドウィンは8月8日、これまで個別に運用してきたブランドサイトとオンラインショップ「GOLDWIN WEB STORE」を統合。商品の情報と、ブランドや店舗に関する情報を集約。顧客が情報収集から買い物までシームレスに行えるようにした。
直営店舗のスタッフブログや、SNSアカウントなども連携済み。店頭でのイベントやキャンペーン、直営店舗の情報など幅広い情報を提供していくことで、デジタル情報のハブとして、顧客とのコミュニケーションの基点にする。
ゴールドウィンは中期経営計画の重点課題として、EC販売の拡大を掲げている。その具体的な施策として、今回のサイト統合を実施した。
ユナイテッドアローズも2017年4月、オンラインショップ「UNITED ARROWS LTD. ONLINE STORE（UAオンラインストア）」とブランドサイトを統合した。これまでブランドサイトで発信していた特集記事や、店舗スタッフが商品を推薦する「スタッフレコメンド」などのコンテンツをECサイトに掲載。情報発信とショッピングを融合することで購買促進を図っている。
2016年9月にはビームスが、直営オンラインショップ「BEAMS Online Shop」と、商品やイベント情報などのニュースを発信する「BEAMSオフィシャルサイト」を統合。検索エンジンなどからの流入を一本化し、ECサイトの売り上げ拡大につなげている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ファッション系企業のブランドサイトとECサイトの統合が進む。ゴールドウィンも刷新
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
食品系のECショップがお中元やお歳暮などのギフト商品で売り上げを伸ばすために、お試し商品から顧客育成を行い、商品への理解を深めてもらった上でギフト購入につなげるという手法が有効です。
一方、イベントで新規を獲得してリピートにつなげる方法もあります。今回は事例を交えてその方法を紹介していきましょう。
食品ジャンルは、お中元・お歳暮、帰省の土産、母の日・父の日、敬老の日など、1年を通してイベントごとに新規顧客の獲得比率が上がる傾向にあります。
従来は自家需要からギフト購入につなげるのが一般的な考え方でした。しかし、最近では商材の特性に合わせてイベント時に新規を多く獲得し、自家需要でリピートにつなげるという逆の流れが増え、一般的になりつつあります。
事例を見ていきましょう。
地ビールで有名なある会社では、父の日に大量の注文を獲得し、その出荷件数は数万件にものぼります。新規の比率は6～7割程度あるため、父の日に商品を購入した顧客に向けて、定期購入を訴求してリピートにつなげるというモデルが成功しています。
チーズケーキが圧倒的な1番人気のお店では、人気商品のチーズケーキは、毎月のリピート購入につなげるのが難しい商品であると言います。
そのため、夏場はゼリーを開発。北海道のお店なのでメロンを使った商品を開発するなどして、毎月季節に合わせた新商品を発売しています。
その新商品と1番人気の商品であるチーズケーキをセットにし、送料無料で提供する商品が良く売れており、リピーターの獲得に成功しています。
このように、顧客育成のプログラムを作る上でまずお勧めしたいのが、毎月のように開かれるイベントに合わせて商品企画を行うこと。そのイベントを通じて新規のお客さまを獲得し、2番目、3番目に買ってもらえる商品ストーリーを作るのです。
もちろん商材によって違いがあります。お店の特徴に合わせて顧客育成プログラムを組む必要がありますが、多くの成功事例が存在しますので他社を参考にするのが良いでしょう。
さらにお勧めしたいのが、顧客育成をするために「○○の日」を作るという方法です。
わかりやすい例では、お肉屋さんが毎月29日を「肉の日」と設定している例でしょう。商品を安く購入できたりポイントを付けるなど、お得に買い物ができるイベントを実施、特定の日に買い物に訪れてもらう“癖付け”を行うという方法です。
リピートを増やすポイントとしては、まずは“癖付け”を行うために、特定の1日に集中することが重要です。1日だけでしっかり売り上げが伸びるようになった際には、たとえば「29日」だけではなく「9の付く日」などに広げていきます。顧客育成を段階的に行い、スムーズにリピート購入へつなげることができるのです。
商材によって、ギフト需要やリピートなど、どこに売り上げの山を持っていくのかを考える必要があります。自社商品のニーズをしっかり把握すれば無理なく顧客育成を行い、売上アップの施策を行うことができるようになるでしょう。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：食品系ECサイトがリピート購入を増やすため知っておきたいイベント活用法 | いつも.のECコンサルタントが明かす、売り上げアップにつながるEC最新情報
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
Eコマースビジネス支援に特化し、成功に必要なコンサルティング、集客、構築・制作、販売、CRM、物流、カスタマー対応までを一社完結で提供。
現在、国内最大規模となる7700社以上の企業（2016年6月時点）とサポート実績があります。約4年前から米国Eコマースの成功事例や情報を研究する専門部署（EC未来研究所）を設け、情報収集と発信を実施。そこから日本流のスマートフォン、ソーシャル、O2O、フルフィルメント、CRMなどのコンサルティングも提供している。
ネッ担編集部の取材で、「Yahoo!ショッピング」が「Apple Pay」を導入することがわかり、その内容をお伝えした記事がトップに。「売れているのに何で赤字？」がテーマの連載記事（今回が最終回！）が2位に入りました。
【速報】「Yahoo!ショッピング」が「Apple Pay」を導入へ、50万店超で利用可能に
めっちゃ売れとったのになんで赤字やねん！【オカンでもわかるCPAとLTVとROASとROI】
斉藤由貴さんと今井絵理子さんの例に学ぶ「謝罪」「釈明」「クレーム対応」の極意
日本郵便、大手モールとの連携進める。楽天に続き「ポンパレモール」と
楽天の下期戦略、モール内の検索で優良店舗の商品露出を優遇する「優良店制度」とは？
スマホ広告を「意図的にクリックした」経験者は13%、「間違えてクリック」は約3割
ファン育成と新規ユーザー開拓の両立を実現した北海道日本ハムファイターズのEC戦略
楽天の国内EC流通総額は14%増の約1.6兆円【2017年中間期まとめ】
楽天・三木谷社長が語るバルサへの投資、｢楽天市場｣への想い、店舗へのメッセージとは？
現金でキャッシュバックされるお買い物サイト「monoka（モノカ）」オープン
※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：「Yahoo!ショッピング」が「Apple Pay」導入へ／売れているのに何で赤字？【人気記事ランキング8/4～8/17】 | 週間人気記事ランキング
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
ページネーションしている一連のページの集まりで、2ページ目以降を noindex にすることに問題はない。ただし、noindex にしてもクロールバジェットの節約には役立たない。
- ページネーション構成ではrel=prev/nextの代わりにnoindexを使える。ただしクロールバジェットの節約には役立たない -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
家具販売大手の大塚家具は8月10日、パソコンやスマートフォンを使って店内での買い物を疑似体験できる「バーチャルショールーム」をリニューアルした。操作性を改善したほか、公式オンラインショップ「IDC OTSUKAオンライン」とつなぎ込むことで、閲覧した商品をECサイトで購入しやすくした。
「バーチャルショールーム」は、スマートフォンやタブレット端末、パソコンなどの画面上で、店内での買い物を疑似体験できるWebコンテンツ。新宿ショールームの建物内部を1階から7階まで、高解像度のパノラマ画像で再現した。
タップやクリックなどの操作で店内を回遊。操作性は、Googleが提供している地図サービス「Googleストリートビュー」に近い。
一部の商品は、画面上のアイコンをタップすると詳細な情報をポップアップで表示する。オンラインショップの商品ページへ移動し、購入することも可能だ。
バーチャルショールームのシステムは、ドイツのスタートアップ企業、NavVis GmbH社の「NavVis」を利用している。国内の商用Webサイトに「NavVis」を導入するのは大塚家具が初めて。
2016年8月から約1年間、試験的に運用し、リニューアルを機に本格稼働に踏み切った。
大塚家具は2009年にネット通販を開始。一時、EC事業を縮小したものの、2016年に「IDC OTSUKA オンライン」をリニューアル。再びECを強化する方針に舵を切った。
2017年3月にはEC事業の強化とオムニチャネル化の推進などを含む「経営ビジョン」を発表。ECサイトの取扱商品の拡充などを進めている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：大塚家具、EC連動のバーチャルショールームを開設
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
総務省が7月28日に公表した「情報通信に関する現状報告（平成29年版 情報通信白書）」によると、個人が1か月間にネット通販で使う消費額のうち、スマートフォン（スマホ）経由の消費額は28%だった。スマホ経由の比率は、米国の60%や英国の51%と比べて大幅に低い。
商品ジャンル別の、1か月あたりの個人消費額に占めるスマホ経由の消費額は、「ファッション」や「旅行・宿泊」が多い。ただ、全体に占めるスマホ比率は小さく、現時点ではパソコンなどからの購入が主流となっている。
スマホ経由の比率が高いジャンルは「ファッション」「ゲームソフト」「動画・音楽」「アミューズメントチケット」など。
1か月あたりのスマホ経由の消費額を年代別で見ると、30代が1万235円で最も多い。次いで20代は9459円、40代は8373円、50代は4128円、60代は1930円。
商品ジャンル別では「ファッション」の20代の消費額が1296円で突出している。
経済産業省が2017年4月に公表した「電子商取引に関する市場調査」では、2016年のスマホ経由の物販市場規模は、前年比28.7%増の2兆5559億円だった。国内の物販ECにおけるスマホ比率は31.9%で、前年の27.4%から大幅に上昇している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：スマホ経由の消費額はEC全体の約3割、購入額が多いのはアパレルや旅行
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
