アマゾンが取り扱う7つのオリジナルファッションブランドの第4四半期（2016年10～12月期）の総売上高は、前四半期（2016年7～9月期）比67%増になりました。
リサーチ会社Slice Intelligence社のレポートによると、アマゾンが展開するオリジナルファッションブランドが消費者の注目を集め始めています（編集部追記： 2016年2月にオリジナルのファッションブランド7つの取り扱いを開始しました）。売り上げが顕著に伸びたのは2016年末のことです。
Slice Intelligence社は470万人の消費者がオンラインで購入した際のメールデータを分析。その結果、アマゾンが販売を始めたオリジナルファッションブランドの2016年第4四半期における売り上げが、前四半期（2016年7～9月期）と比べて67%アップしたことがわかりました。
Slice Intelligence社がブログに記載した記事によると、アマゾンは2016年、少なくとも7つのファッションブランドの販売をスタート。中でも「Lark&Ro」の売り上げが最も高くなっているそうです。
アマゾンは、消費者の興味・関心、お金を使う商品に関する膨大なデータを保有しています。そのデータを使い、ブランド認知を高めるためのさまざまな施策を打つことができるのです。
-ブログ記事から引用
しかし、アマゾンが他の小売業者が展開するオリジナルブランドの売り上げに追いつくには、まだ時間がかかりそうです。
ノードストロームのオリジナルブランド「Halogen」は、2016年の1年間で「Lark&Ro」の11倍の売り上げを記録。メイシーズが扱うオリジナルブランドの多くは「Lark&Ro」よりも高い売り上げです。メイシーズの「Alfani」ラインの売り上げは、アマゾンが扱う「Lark&Ro」の9倍の規模になっています。
アマゾンが販売するオリジナルファッションブランドの売り上げの中で、大きな割合を占めているのがワンピースです。Slice Intelligence社の分析によると、他の小売業者の販売商品が多岐にわたるのに対し、アマゾンの場合はワンピースだけでオリジナルブランドの売り上げの43%を占めます。
たとえば、オリジナルブランドのトップスやTシャツの売上構成比率はメイシーズが27%で、アマゾンは17%。パンツの売上構成比率はメイシーズが18%で、アマゾンは5%にとどまっています。一方、メイシーズが販売するオリジナルブランドのワンピース売上は、たった6%しかありません。
Slice Intelligence社の首席アナリスト、ケン・カッサー氏はブログで次のようにコメントしています。
消費者はオフラインでも見て、親近感を持ったブランドであれば、オリジナルファッションブランドをオンラインで購入することに全く抵抗がないようです。そのため、消費者がアマゾンのファッションブランドに親近感を持つにはまだ時間がかかるでしょう。
しかし、オリジナルブランドも有名なナショナルブランドも、アマゾンの動きは注視する必要があります。アマゾンは、消費者の興味・関心、お金を使う商品に関しての膨大なデータを保有しています。そのデータを使い、ブランドの認知を高めるための施策を打つことができるのです。
-ブログ記事から引用
今回、Slice Intelligence社が調査したアマゾンのオリジナルファッションブランドは「Franklin & Freeman」「Franklin Tailored」「James & Erin」「Lark & Ro, Scout + Ro, North Eleven」「Society New York」「Goodthreads」「Amazon Essentials」の計7ブランドです。
インターネットリテイラー社発行の「全米EC事業 トップ500社 2016年版」で、アマゾンは1位、メイシーズは6位、ノードストロームは18位にランクインしています。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：アマゾンはファッションジャンルも制するのか? オリジナルブランドの衣類が好調なワケ | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
世界最大級のネット通販業界の専門誌「Internet Retailer」は、雑誌のほか、Web媒体、メールマガジンなどを運営。Vertical Web Media社が運営を手がけている。
Eコマースの戦略に関し、デイリーニュース、解説記事、研究記事、電子商取引におけるグローバルリーダーをランク付けする分析レポートなどを発行している。
今後のEC市場はどうなっていくのか? ECにとって重要になることは何なのか? 「EC業界の展望やデジタルマーケティングの潮流」をテーマに、ヤフージャパン執行役員の小澤隆生氏、バリューコマース執行役員の加來幹久氏が語った“これからのeコマース”とは。
アフィリエイト・サービス・プロバイダーのバリューコマースが開いた「バリューコマースサミット」（3月10日開催）。小澤氏、加來氏がパネルディスカッションでこれからのECにとって重要なことなどを語った。
モデレーター
● 翔泳社「MarkeZine」編集長 押久保剛氏
パネラー
● ヤフー 執行役員 小澤隆生氏
● バリューコマース 執行役員 加來幹久氏
「MarkeZine」編集長 押久保剛氏（以下押久保） 最近のEC業界は事業者の競争がすごく激しくなっている印象です。現在のEC業界について小澤さんはどのように感じていますか。
小澤隆生氏（以下小澤） EC市場は少なくとも今後10年は間違いなく拡大していくでしょうね。市場規模が兆円単位で成長する市場は日本経済において他にはありませんから、皆さんがEC業界で働くことを選んだのは正しい判断だと思いますし、ヤフーも遅ればせながらECをしっかりやってこうとしている状況です。
押久保さんから指摘があった通りEC業界は競争が激しい。今はボクシングの試合で例えるなら、序盤の殴り合いをやっているところだと思います。採算度外視でポイントを付けるとか、配送時間を短縮するとか、事業者側も採算度外視であることを認識した上でやっている。序盤の殴り合いですからね（笑）。
押久保 EC業界について感じているのは、消費者はネットとリアルの境目を意識しなくなっているのではないかということ。たとえば、Amazonの「Amazon Go（アマゾンゴー）」など、ネットで小売りを行っていた企業がリアルの場にも出てきている。この辺りはどのように捉えていますか。
小澤 インターネット事業からリアルに進出して、ものすごく成功したEC企業は世界的にもまだ無いわけですから、それが正解かどうかはわからないですね。EC専業の企業がリアルの店を作ってしまったらコストが合いません。恐らく物流拠点としてのデポとECを組み合わせて行うのが正しいやり方なのかな、と個人的には思います。
（ネットとリアルを融合した事業で）世界的に最も普及しているのは、アリババが中国の農村部で数万店舗を運営している「農村EC」（農村に設けている商品の受け取り拠点）だと思いますが、これはあくまでもインターネットが普及していない農村部での購買代行サービス。インターネットのインフラが整っている日本や欧米で成立するかというと、それはわからない。
押久保 加來さんはECの現状について、どうお考えですか。
バリューコマース執行役員 加來幹久氏 （以下加來） 時代とともにECの定義がどんどん拡大していると感じています。1995年頃は通販サイトを開設することをECと呼んでいましたが、今は「商品を届けて電子決済する行為」全般をECと呼ぶようになった。ECの定義が拡大したことで、企業にとってチャンスが生まれているし、私たちが気付いていない可能性も無限に広がっていると思います。一方で、可能性が広がった分、企業が取り組まなくてはいけない課題も増えていますよね。
押久保 企業が取り組まなくてはいけない課題では、小澤さんも加來さんもCRMやマーケティングオートメーションといった分野に注目しているそうですね。
小澤 ECの売り上げは「サイトを訪れた人数」「コンバージョン率」「購入単価」の掛け算で決まります。集客をものすごく頑張って、サイトを訪れる人数を増やしても、コンバージョンレートが悪ければ売り上げは大きく伸びません。コンバージョン率が低くて顧客がこぼれ落ちている状態のことを「バケツに穴が空いている」と私は表現しています。
少なくとも、Yahoo!ショッピングで言えばかつてはコンバージョンが非常に低く、バケツに穴が空いた状態でした。私が責任者になった約3年半前から、Yahoo!ショッピングはコンバージョンレートやリピート率の改善を徹底的に行ってきました。
押久保 そういった課題感もYahoo!ショッピングの出店者に「R∞（アール・エイト）」（編集部注：バリューコマースが2016年にリリースしたマーケティング・オートメーション・ツール）を提供するきっかけになっているのでしょうか。
小澤 バケツの穴を塞ぐ方法はいくつもあります。その方法の1つがマーケティングオートメーションツールです。Yahoo!ショッピングの規模になるとマーケティングシステムを導入するのは大変。優れたツールを自分たちで開発するのは時間も手間もかかりますから「アール・エイト」を使いました。
押久保 「アール・エイト」を導入して結果は出ているんでしょうか。
小澤 数字としてはかなりいいですね。たとえば、ベストなタイミングでお得なクーポンを発行すれば購入につながりますし。「アール・エイト」は顧客1人ひとりの属性や購買頻度、顧客ランクなどに応じて「いい感じのクーポンの出し方」ができるので、効果は大きいですよ。
＊バリューコマースのマーケティング・オートメーション・ツール「R∞（アール・エイト）」を「Yahoo!ショッピング」の出店者にオプションサービスとして提供したのは2016年のこと（Yahoo!ショッピングでは、「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」として提供）。
現在、Yahoo!ショッピングの約5000店舗が「アール・エイト」を利用。利用店舗の経由流通額はYahoo!ショッピング全体の約18%を占め、その中でのCVR（コンバージョンレート）は25%以上という。
押久保 マーケティングオートメーションとかデジタルマーケティングに力を入れる企業がすごく増えていると感じています。その点に関してはどうお考えですか。
加來 かつては「デジタル」と「リアル」という2つのチャネルを分けてマーケティングを行うことも多かったと思いますが、最近はデジタルを中心にマーケティングを考えていかなくてはいけない、という考えが広がってきています。
そして、デジタルを活用すると顧客の名寄せができるため、顧客の接触媒体や過去の購買行動などを分析し、「人」を軸にマーケティングを行えるようになってきた。ここが大きな変化だと思います。
小澤 現在のEC業界におけるデジタルマーケティングの大きな流れの1つは、データを活用してロイヤルカスタマーをいかに育成するか、どのように会員化を促進していくかということ。「Yahoo!プレミアム」（ヤフーの月額会員サービス）の実績で申し上げると、有料会員は明らかにマーケティング効率が良い。
リピート率や購買単価、LTVを見ても、有料会員の数字は非会員と比べて圧倒的に高いんです。他社の有料会員制度を見ても同様で、やはり会員のロイヤルティの高さは尋常じゃない。この傾向はここ2～3年で顕著になってきたように感じています。
加來 ECサイトの売り上げ分析などを長らく行ってきた経験から見ると、「二八の法則」と言われる通り、顧客の2～3割が売り上げの7～8割を構成しているECサイトはとても多い。デジタルを活用することで顧客の属性や行動を追えるようになって、優良顧客にアプローチしやすくなったというのは最近の大きなトレンドだと思います。
押久保 CRMやデジタルマーケティングの課題の1つとして、ツールや手段がそろっていても、それを実行する人材や組織が育っていないということをよく聞きます。その点はいかがですか。
加來 いわゆる「組織の壁」の問題ですね。マーケティングオートメーションのツールを使いこなせない原因を突き詰めていくと、社内でKPIを共有できていないことがあげられます。社内で目標が一致していないと、なかなかうまくいきません。あとは、デジタルマーケティングの実務経験者が社内にいないことも課題でしょうね。
押久保 小澤さんはヤフーで組織変革を行なってきた立場ですが。
小澤 ECのCRMはリアル店舗と比べればずっと楽ですよ。ロイヤルカスタマーに対する接客というのは、リアルの店舗であれば「お得意さんだけ特別に値引きする」とか、「久しぶりに来てくれたから、おまけをつける」とかそういうこと。
ECなら、お得意さんが来たかどうかはデータで自動的に判断できます。顧客ランクに合わせて割引するとか、久しぶりに来店した人にクーポンを発行するとか、インターネットなら全て自動化できる。ですから、便利なツールさえあれば管理は2～3人でできます。だからツールを導入しない手はないですよ。
Yahoo!ショッピングで言えば、それぞれの店舗がツールを探すのは大変でしょうから、あらかじめプリセットした成功のシナリオを作って、ツールを利用できるようにしました。そうしたら、ツールを導入した店舗は成果が出た。
マーケティングオートメーションのマネジメントの手法は、良い道具を現場に提供することだと思うんですね。良い道具を見つけて、それをどうやって使ったら効果が出るかを伝えていく。それがマネジメントする人の仕事です。
加來 マーケティングオートメーションのツールは、ネットショップ側が勝手に使ってくださいねというスタンスではなかなか成果が出ません。ですから、成功事例を示して、使い方までパッケージ化して提供するのが重要でしょうね。
押久保 最後に、今後のECやデジタルマーケティング領域の見通しや、ご自身としてやっていきたいことなどを一言ずつお願いします。
加來 今後はLTVを重視したマーケティングが一層重視されると思っています。顧客1人ひとりについて、ロイヤルカスタマーになりそうな人なのかどうかを見極めるなど、優良顧客と向き合うマーケティングを展開することがテーマになっていくのではないでしょうか。
小澤 ECは、サイトに来たお客さんに商品を買っていただかなくてはいけない。当たり前ですが、これがすごく重要。どんなに一生懸命お客さんを集めてもコンバージョンしなければ話にならないわけです。コンバージョンやリピートの重要性は、皆さんも理解されていると思いますが、そのために必要な施策をしっかり実行できている企業は少ない。
仮に、100人を集客して、コンバージョンの件数が2人から3人に増えたら、売り上げは1.5倍です。一方でコストはほとんど変わりません。この価値をもう一度見直した方がいいと思います。
アフィリエイトはトラフィックを稼ぐすばらしい仕組み。そして「アール・エイト」のようなコンバージョンレートやリピート率に効くツールもバランスよく使いこなす。いい道具を選べば、売り上げは伸びる。Yahoo!ショッピングが成長しているのも、アフィリエイトに支えてもらい、マーケティングオートメーションツールなどを使いこなしたりしているからだと認識しています。
CRMやマーケティングを学ぶなら、旅行系サイトを分析して下さい。なぜ旅行系サイトのCRMが進んでいるかというと、サイト同士で顧客の奪い合いがものすごく熾烈になっているからです。旅行は物流が絡まないため、消費者からすればどのサイトで買っても一緒なので、必然的に競争は激しくなる。旅行系のサイトをよく分析してみると、CRMでどんなことをしているのか勉強になると思います。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ECのこれから先はどうなる? ヤフー小澤氏らが語るECとデジタルマーケティングの未来
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
Posts on Google を利用できるカテゴリをGoogleは拡大した。新たに、博物館・美術館とスポーツチーム・スポーツリーグ、映画が対象に。Posts on Google は Google の検索結果にコンテンツを直接投稿できる SNS 風のサービス。
- Posts on Googleの対象カテゴリが拡大、スポーツチームや博物館・美術館も投稿可能に -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
DIY用品のECを手がける大都とホームセンターチェーン「カインズホーム」のカインズによるEC企業と大手小売りの協業が本格始動する。
大都とカインズは2016年9月、DIYによるライフスタイルの提案を強化し、DIYを文化として根付かせることを目的に業務提携を発表。今後、共同での商品仕入れ、販売、売場連動などに取り組むとしていた。
業務提携の内容は主に3点。
大都の主力事業はECだが、日本初というDIYのアパレルブランド「DIY FACTORY IDY（アイディ）」の開発など、EC企業からモノ作りも手がけるSPA（製造小売）型企業への転換を進めている。
課題となっていたのが1社単独での販売網、生産ロットの限界。大都はカインズとの連携でこうした課題を解決。カインズは大都が得意とするDIY商材の拡充、コミュニティノウハウを店舗にも活用していく。
今回の業務提携を進めていた大都の山内拓也取締役は次のようにコメントしている。
業務提携の本格展開は拓ちゃんにとって、とっても嬉しいこと。
ECとホームセンターという枠を超え、今回の小売事業者同士によるタッグが実現したのは、「何を為すか」を決め、それを「誰と為すか」を決めたから。
法人も人も同じで、多くの人と出会いがあったからこそ実現できた。ありがとうの感謝、ドキドキ・ワクワクをお客さまに提供することをめざしていく。
アライアンスを担当する山内拓也取締役
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：EC企業と大手小売のタッグが本格始動、大都とカインズが共同販売などで業務提携
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
オンワードホールディングスの2017年2月期におけるEC売上高は、前期比25.9%増の150億2100万円だった。国内売上高は同22.8%増の139億4000万円で、海外売上高は同86.4%増の10億8100万円。
2016年4月に公表した3か年計画でオムニチャネル化の推進とEC事業の強化を発表したオンワードHDでは、EC事業が好調に推移している一方、国内の店頭売上高は同11.4%減の1879億4700万円に落ち込んでいる。
国内EC事業は「店頭とECの積極的な在庫共有」「オンライン限定商品の拡充」「ブランドサイトのリニューアル」「メルマガ配信の強化」などに取り組んだ。
その結果、国内のオンワードメンバーズ会員は160万人を突破。ブランド別では主力の「オンワード樫山」のEC売上高が同28%増の110億円へと大幅に増加している。
グルメサイト「オンワードマルシェ」を新たに開設し、食料品や嗜好品の販売に乗り出すなど、アパレル以外のECも推進した。
海外事業は欧州や中国の大手ECモール事業に注力。欧州では「ジョセフ」のEC売上高が約1.3倍に増加。中国では「天猫（Tmall）」で「23区」や「ローズブリット」の販売を開始し、売り上げを伸ばしている。
2018年2月期におけるEC事業の売上高計画は、国内外の合計で前期比40%増の210億円。国内EC売上高は前期比38.7%増の193億4000万円を計画している。
「アイランド」のECサイトをリニューアルし、店頭とECの在庫一元化も実施する。また、グループ会員の統合を進めて顧客基盤を強化し、期末までにオンワードメンバーズ会員を210万人まで引き上げる。
海外事業のEC売上高は同53.6%増の16億6000万円を計画。国内ブランドのECサイトの多言語化や他通貨対応などを進める。
一方、国内の店頭売上高は1778億3700万円と前期比5.4%減を予想。店頭売上の減少幅をECが補っていく構図になっている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：オンワードのEC売上は25%増の150億円、オムニチャネル強化も店頭売上は11%減
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
スマートフォン（スマホ）の浸透によって、EC企業の集客施策、リピート戦略が変わりつつある。こうした変化にEC企業はどう対応すればいいのか？ バリューコマースはECサイトの販促をどのように支援していくのか？ アフィリエイトなどの広告事業やCRM事業を手がけるバリューコマースの経営陣らが語った2017年の戦略から、そのヒントを探ってみる。
eコマースにおける集客からリテンションまでトータルソリューションの提供をめざします。
バリューコマースが開催したイベント「バリューコマースサミット2017」。この壇上で、香川仁代表取締役社長はこう宣言し、2017年に注力する3点を解説した。
集客サービスでは、主力事業のアフィリエイトサービスに加え、アドネットワークによるEC事業者の集客支援を強化。CRM事業は、マーケティング・オートメーション・ツールの提供により、接客などを通じたリテンションマーケティングを推進していくという。
CRM事業では、2015年に子会社化したデジミホのマーケティング・オートメーション・ツール「R∞（アール・エイト）」がカギを握る。
バリューコマースが「Yahoo!ショッピング」の出店者に「R∞（アール・エイト）」をオプションサービスとして提供を始めたのは2016年（Yahoo!ショッピングでは、「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」として提供している）。
「アール・エイト」の成功事例が増えてきたことから、成功ノウハウを含めてパッケージ化し、Yahoo!ショッピングの他の店舗や、Yahoo!ショッピング以外のサイトにも「アール・エイト」を提案していく計画。
アドネットワーク事業で展開しているADPRESSO（アドプレッソ）は、iPhone・Android対応のスマートフォン向けアドネットワークサービス。香川社長は収益改善が進んでいるとし、EC事業者の集客支援策としてアドネットワークにも力を入れていく方針を示した。
そして、主力のアフィリエイト事業では、アフィリエイト市場におけるスマホ化の流れ、モバイル端末経由の売り上げが増加していることを踏まえ、イベントに参加したEC事業者へさらなるアフィリエイト事業の強化を誓った。
バリューコマースが「Yahoo!ショッピング」出店者に提供しているマーケティング・オートメーション・ツール「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」は現在、Yahoo!ショッピングの約5000店舗が利用している。
利用店舗の流通における経由流通の割合は約18%を占め、ツール経由のCVR（コンバージョンレート）は25%以上という。
たとえば、ある出店サイトでは既存顧客の購入回数が大幅に改善。「ストアーズ・アールエイト」導入後に、既存顧客1人あたりの購入回数は導入前後比で270%になったという。
登壇した執行役員の長谷川拓最高戦略責任者は、「2016年9月に提供を始めたばかりだが、購入頻度は相当高いのではないか」と説明する。
また、Yahoo!ショッピングで「アール・エイト」を活用する店舗の成功事例が増えてきたことから、成功ノウハウを含めてパッケージ化し、Yahoo!ショッピングの他の店舗や、Yahoo!ショッピング以外のサイトにも「アール・エイト」を提案していくことを、長谷川氏は明らかにした。
長谷川氏は、「アフィリエイト事業で質の高い集客を実現するとともに、『アール・エイト』を提供することでECサイトのLTVを伸ばすことも支援したい」と抱負を語った。
アフィリエイト、ADPRESSO（アドプレッソ）といった集客サービスを踏まえ、長谷川執行役員はEC企業向けのマーケティング成果の最大化を支援すると説明した。
メディアには成果報酬拡大を、広告主には流通拡大を成果として還元できる仕組みを作るとして、アフィリエイト、ADPRESSO（アドプレッソ）による新規購入、CVRの向上施策を支援すると説明。「アール・エイト」を通じて顧客育成とLTV向上を行い、「メディアへの報酬向上」によって「メディアでの露出面拡大」につなげるといったサイクルを作っていくとした。
集客の要となるアフィリエイトについては、アフィリエイト本部・伊藤孝司本部長が次のように説明する。
スマートフォンといったモバイル経由の売り上げが増加している。アフィリエイトでもモバイルのマーケティングが今後、より重要になる。
バリューコマースによると、モバイルアフィリエイト市場は次のように右肩上がりで拡大しているという（出典元：矢野総合研究所）。
2016年は前年比33.4%増となり、アフィリエイト市場全体の構成比の59%を占めているという。
バリューコマースのアフィリエイトサービスの成果報酬額は、2016年にスマートフォン経由の割合が初めて50%を突破。成果報酬額は86億円となり、全体の51.2%を占めている。また、スマートフォン経由での注文件数は2016年に29.8%となり、前年比5ポイント増加した。
親会社であるヤフーとの連動では、Yahoo!ショッピングとバリューコマースが連携。Yahoo!ショッピングのアプリと連携することで、異なる端末のブラウザまたぎ、いわゆるクロスブラウザ・クロスデバイスによるユーザーのトラッキング精度を向上させた。その結果、CVRが2倍に増えた例もあるという。
こうした状況を踏まえ伊藤氏は、「手間なくeCPM最大化」を支援して、今後新機能をリリースしていくと語った。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：スマホ時代のECサイトをどうサポートする? バリューコマースが注力する3つのポイント
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
これまでこの連載でアフィリエイター向けキャンペーンや、ニュースメールによる情報提供、リアルイベントなどについてご紹介してきました。さまざまな企画や施策を行うのは、「アフィリエイターに成果を上げてもらうため」。その基盤となるのが個々のアフィリエイターとの良好な関係です。どんなアフィリエイターと、どう関係性を構築していけば良いのでしょうか？
アフィリエイトサイトの中には、大手法人のポイントバックサイトのように多くの会員を抱えていて、集客に貢献してくれるサイトもありますが、大多数のサイトは個人が運営しています。
個人のアフィリエイトサイトは、1つひとつは多くのPVを集めているわけではなく、レポートで見るとクリック数、インプレッション数ともに、大手の法人サイトに比べると見劣りすることが多いです。
ですが、注目してもらいたいのは成約数です。送客された見込み客が実際に商品を購入したりメールマガジンに登録したりといった、「見込み客が自分たちのユーザーになったかどうか」に注目すると評価が変わります。
例えば、ポイントバックサイトに広告を出すと数多くの集客が見込めます。ただし、そこで集客できるユーザーは自社の商品やサービスに対して積極的に興味を持っているわけではなく、「クリックをすればポイントがもらえるから」といった理由の人がほとんどです。何人かは顧客になってくれる可能性もありますが、集客後の施策が必要になります。
クリック数やアクセス数は多くなくても、濃いファンを抱えているサイトや、細かな専門性に特化したアフィリエイトサイトからは、質の高い見込み客の送客がある場合があります。
一概にPV数やクリック数が多ければ優秀なアフィリエイターとは言えません。「成果獲得件数」という視点を持つことで、自社にとっての「良いアフィリエイター」がわかるのです。
アフィリエイターとの接し方は、対面販売での接客と同じと考えるとわかりやすいかもしれません。
大手法人のポイントバックサイトとは、ベースとなる報酬での交渉など、「ビジネスとして取引をする」「交渉はASPに任せる」といったビジネスライクな付き合い方も可能ですが、個人で活動している大多数のアフィリエイターは「商品が好き」「もともと商品を使っている」「広告主の担当者に好感を持っている」といった、趣味趣向や情の部分で動いています。
もちろん、個人アフィリエイターの中にも仕事としてアフィリエイト活動をされている方もいますが、多くのアフィリエイターは、来店する見込み客に近い感覚で広告主の商品を選別しています。ですので、より「人」対「人」の関係を意識した交流をしていく必要があるのです。
掲載したい広告を選択するのはアフィリエイターで、広告主は選ばれる立場です。過剰な掲載依頼や「活動してもらって当たり前」といった態度は禁物です。
定期的なニュースメールでは、商品やサービスの良さや売り方を伝えるだけではなく、窓口となる担当者の人柄を出すことをおすすめしています。
広告主の人柄に惹かれるからメールを毎回読んでもらえる、キャンペーンなどの企画に参加してもらえる……といったことが、アフィリエイトでは多々あるのです。
もちろん、個人アフィリエイターの中にも「より成果の上がりやすい商品を選択する」「活動に見合う成果報酬を得られるかどうかで選別する」といった、法人媒体と近い視点で活動している人もいます。
より稼ぎたいと希望するアフィリエイターに対しては、情報提供にプラスして、同業他社に見劣りしない成果報酬を設定したり、個別に報酬アップキャンペーンを提案したりといった、活動に見合う成果報酬を用意する必要があります。
個人アフィリエイターの多くは、仕事や家事の合間にWebサイトやブログを更新しています。商品を選択し、記事の構成を考え、必要があれば商品写真を撮影し、紹介記事を仕上げて公開……という、広告主側の更新作業と同様のことを日々行っているのです。
筆者が出会ったアフィリエイターは、皆一様に自分のサイトを愛し、誇りを持って運営しています。彼らから見れば、自分のサイトは愛すべき作品であり、我が子のように丁寧に育てているのです。
広告主の立場だと、「今月の売上は○円」「クリック数は○件」というように、管理画面のレポートで見える数字だけを判断基準にしてしまいがちですが、アフィリエイトサイトをひとつずつ見ていくと、丁寧に紹介してくれていたり、今までにない視点があったり、何より愛を持って商品を紹介してくれていることが多々あります。
その時感じた感想を、そのままアフィリエイターに伝えてみてはいかがでしょうか？ 例えば、
あなたのブログを拝見しました。今までにない視点でご紹介をいただき、ありがとうございます。私自身もとても参考になりました。またぜひご紹介をよろしくお願いします！
と。アフィリエイターの中には、広告主と意思疎通がとれないまま活動している人も多く、一方的な提携解除や報酬ダウンなどを体験し、広告主に対して不信感を持っていることも少なくありません。
一般的なASPでは、アフィリエイターが広告主に問い合わせる窓口がなく、アフィリエイターから広告主に連絡をとりたいと思っても、ASPが間に入って広告主からは返信をもらえない場合もあります（これは、アフィリエイターが個人で活動していることを広告主が意識していなかったり、アフィリエイターから問い合わせが入るものだと知らずに、安易にASPに対応を任せていたりすることが原因かもしれません）。
そんな中、「あなたの活動をちゃんと見ていますよ」と連絡があれば、アフィリエイターから好感度は高まり、より積極的に紹介しようという気持ちも生まれるでしょう。
もちろんリソースには限りがあるので、そんな工数は掛けていられない……という場合もあるでしょう。実際、同一のニュースメールよる情報提供と一律の報酬で対応し、基本的には個々のアフィリエイターとのやり取りを発生させずにASPに依頼をする……といった運用をされている広告主も多くいます。
ですが、できることならまずはアフィリエイター別レポートの上位20サイトまでを実際に見てみて、どのように紹介されているのか確認する習慣を付けてほしいのです。
中には「この紹介の仕方はちょっと……」といったサイトを発見することもあるかもしれませんが、次第に自社を積極的に紹介してくれるアフィリエイターが見えてきます。
せっかくアフィリエイト広告を運用しているのですから、「人」対「人」の交流を大切に、接客と同様にアフィリエイターとの関係性を築いていってほしいと思います。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：良いアフィリエイターと良い関係を作るコツ | アフィリエイトの効果が出ていないEC事業者のためのアフィリエイト再入門講座
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
2004年よりギフトメーカーのWebショップ担当を経験。「モノを売る楽しさ」「アフィリエイトの楽しさ」に目覚め、2008年よりファンコミュニケーションズ、そしてリンクシェア・ジャパンにて、ネットショップ運営者やアフィリエイトサイト運営者に向けた教育・啓蒙活動に従事。その後、売れるネット広告社にて新規媒体営業と通販事業者向けのコンサルティングを行う。
日本アフィリエイト協議会による、アフィリエイト業界関係者が選ぶ「アフィリエイト業界MostValuable Player（MVP）」2012、2013、2014の3年連続の受賞など、受賞歴も多い。共著にて「成功するネットショップ 集客と運営の教科書」を出版。
現在フリーにて、ネットショップ（通販企業）向けのコンサルティングを開始。
顧客満足度で「ヨドバシ.com」が3位、消費者を失望させないブランドの1位は「FANCL online」――。
公益財団法人日本生産性本部はこのほど、国内の32業種・421社を対象に顧客満足度を調査した「2016年度 JCSI（日本版顧客満足度指数）」を公表。通販・EC関連では、「顧客満足」の指標で「ヨドバシ.com」が3位、「オルビス」が9位、「Joshin web」が13位に入った。
「失望指標（企業やブランドに対して失望した経験）」が低い企業・ブランドの項目では、「FANCL online」が1位、「オルビス」が2位、「ドクターシーラボ」が4位、「サントリーウエルネスOnline」が5位に入るなど、上位10社のうち6社を通販会社が占めている。
「JCSI」は統計的な収集方法による総計12万人の利用者からの回答を基に調査する日本最大級の顧客満足度調査。「顧客期待」「知覚品質」「知覚価値」「顧客満足」「推奨意向」「ロイヤルティ」の6項目で顧客満足度の構造とポジショニングをチェックした。
JCSIの6つの指標
通販やEC企業に限定したランキングでは、「顧客満足」の指標において「ヨドバシ.com」が4年連続で1位を獲得した。「ヨドバシ.com」は「知覚品質」「知覚価値」「推奨意向」「ロイヤルティ」の4項目でもトップ。
「顧客期待」の項目は「通販生活」が1位だった。
「オルビス」は顧客満足、知覚品質、推奨意向で2位。「Joshin web」は知覚価値とロイヤルティで2位だった。
「JCSI」は日本企業の成長と国際競争力の強化に役立つことを目的とし、日本生産性本部が2009年度から発表している。
通販業態の調査は2016年5~6月に実施。2万1562人から回答を得た。
「通信販売」の指数化の対象となった企業・ブランドは以下の通り。
JCSIの調査方法
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：顧客満足度で「ヨドバシ.com」が3位、顧客を失望させないECサイトは「ファンケル」
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
サイトマップファイルで指定できる priority をGoogleは利用しない。一方で、astmod は利用する。
- Googleは、サイトマップのpriorityを無視する。lastmodは正確なら利用する。 -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
宅配ロッカー大手のフルタイムシステムとNTT西日本グループは4月10日、宅配ボックスとマンション向けインターネット回線をセットで提供するサービスを開始した。
宅配ボックスとインターネット回線に対するマンションオーナーのニーズが増えていることに対応。施工と運用、メンテナンスを一括して提供し、設備導入にかかるマンションオーナーの負担を軽減する。
フルタイムシステムとエヌ・ティ・ティ・メディアサプライ（NTTメディアサプライ）、NTTフィールドテクノの3社による共同事業。NTTメディアサプライがマンション向けインターネットサービス「DoCANVAS」と、フルタイムシステムの宅配ボックスをセットで販売する。施工と保守対応はNTTフィールドテクノが行う。
フルタイムシステムは24時間体制でロッカーの遠隔監視・管理を行う「ネットワーク管理フルタイムロッカー」や、着荷時にメールで通知する「通信機能付宅配ボックス」を販売している。「DoCANVAS」とセットで提供することで、ロッカーとインターネット回線を個別に契約する手間を省く。
販売地域は全国。料金は契約内容によって変動する。通信機能がない宅配ボックスも取り扱う。
近年、配送会社の人手不足が深刻化する中、再配達削減につながる宅配ロッカーの重要性が高まっている。また、賃貸マンション業界においては、マンションの空室対策としてインターネット標準設備や宅配ボックスの導入ニーズが上昇しているという。
こうした現状から、宅配ボックスとインターネット回線の施工、保守、運用までワンストップで提供するサービスの需要が高いと判断。
3社は今回の協業を契機に、互いの強みを生かしたサービスの提供に取り組み、マンションを中心として一層の利用拡大を図る。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：宅配ロッカー＋ネット回線で再配達を削減へ――フルタイムシステムとNTT西日本が協業
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
画像検索で「似ている商品」というサービスを、モバイルウェブと Android 版検索アプリで開始しました。「似ている商品」は、ユーザーが写真の中で気になった商品を Google 画像検索で見つけやすくする機能です。この機能は画像認識技術を使用しており、日常生活で目にする画像の中で商品を識別し、類似する商品をユーザーに表示します。「似ている商品」が現在サポートしているのはハンドバッグ、サングラス、靴ですが、今後数か月以内に衣料品やホーム＆ガーデンといった他のカテゴリにも対応する予定です。
この機能は、ユーザーが目に留まったファッションの写真をブラウジングしてショッピングしたり、興味がある商品の情報を見つけたりするのに役立ちます。「ブランド ハンドバッグ」のようなクエリで検索結果を開くと、実際の機能をお試しいただけます。
画像検索の機能に対するユーザーからのリクエストで一番多かったのは「価格や在庫状況を見つけやすいこと」で、フィードバックの約 28% を占めていました。 「似ている商品」のカルーセル表示では、毎日世界中で何百万というインプレッションとクリックが発生しています。
サイトで扱っている商品を「似ている商品」に対応させるには、schema.org の商品メタデータをページに追加して管理します。schema.org の商品マークアップを使用すると、Google がウェブ上で商品を見つけられるようになり、商品情報の概要をユーザーに表示できるようになります。
サイトの商品を「似ている商品」の表示対象にするには、以下の操作を行ってください。
ご不明な点がありましたら、ウェブマスター ヘルプ フォーラムまでお寄せください。商品の画像が「似ている商品」に表示されないようにしたい場合は、Google 画像検索からオプトアウトすることができます。
購入可能な商品をショーケースのようにして紹介することで、皆さんのサイトの商品がユーザーにとって見つけやすくなれば幸いです。さらに手軽なオンライン ショッピングを実現するために、今後ともご協力をお願い申し上げます。
