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10代女子もAmazon

10代女子のhappyを研究する「プリキャンティーンズラボ」 「ファッションとECに関する調査」を実施 ～10代女子の約8割がファッションアイテムをネットで購入、 うち6割超がスマホから！～ | GMO MEDIA
https://www.gmo.media/archives/1149/

宅配ボックスがヤマトを救う

ヤマト運輸、荷物取り扱い量抑制を検討 人手不足で | ITmedia ビジネスオンライン
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1702/23/news110.html

「宅配ボックス実証実験」中間報告 宅配ボックス設置により再配達率49％から8％に減少 | Panasonic Newsroom Japan
http://news.panasonic.com/jp/press/data/2017/02/jn170224-1/jn170224-1.html

身内からの漏えいをどう防ぐか

GMOメイクショップの元従業員、導入企業や営業関連の情報3.2万件を無断持ち出し | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4023

元従業員による情報の持ち出しについて | MakeShop
http://www.makeshop.jp/main/support/notice/info170216.html

EC全般

通販・ECの「定期購入」の改善を――埼玉県が国に支払額の総額表記など求め要望書 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4034

海外通販・ショッピングのトラブル相談窓口 | 国民生活センター 越境消費者センター(CCJ)
https://ccj.kokusen.go.jp/

コメ兵、高級品専門フリマアプリを2017年秋から開始　鑑定・買取サービスつき | ECzine
http://eczine.jp/news/detail/4282

女性の「1いいね」はコストが1.6倍も高い。日本では「アプリ1インストール」平均270円。Facebook広告の「獲得コスト」まとめ（グローバル 2016） | アプリマーケティング研究所
http://appmarketinglabo.net/facebook-adsdata/

一言でECと言っても、業態や品揃えによって意味のある広告手段は全く異なるという話 | 徳力基彦 公式ブログ
http://lineblog.me/tokuriki/archives/224488.html

Amazon Pay定期購入で何が変わる？アマゾン鈴木氏、メガネスーパー川添氏（ecbeingセミナーに潜入） | ECのミカタ
https://ecnomikata.com/ecnews/13582/

ジャドマ通販研究所 47都道府県10,000人調査 | JADMA
https://www.jadma.org/tsuhan-kenkyujo/

今週の名言

商品化に向けて話を進める中で、上層部からも「このパッケージでは中身がわからない。売れるはずがない」という意見が出ました。しかし、調査で好感触を得ていた佐藤さんたちは「あなたの年代がターゲットではない」と反論。なんとか販売にこぎつけました。

「あなたの年代がターゲットではない」と反論　目標の倍売れたチョコ | withnews
http://withnews.jp/article/f0170214003qq000000000000000W00o10101qq000014715A

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オリジナル記事：実証検証で再配達率が49％から8％に減少！ 宅配ボックスはヤマト運輸を救えるか？ | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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東南アジアEC市場（2017年）は、2年前と比べると大きく変わっています。

LAZADA（ラザダ、編集部追記：2016年にアリババが10億ドルを出資した企業）の越境ECを統括するCEOのAimone氏は2015年10月、「東南アジア市場にはネット通販の経験が浅いネットユーザーが多く存在している。商品カテゴリーが豊富で、コストパフォーマンスが高い中国製品は彼らにとってはとても魅力的だ」と話します。

ラザダはインドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナムで事業を展開。香港、韓国、イギリス、ロシアにオフィスを構えています（画像とキャプションは編集部が追加しています）

Ensogo（タイ国内最大手のクーポンサイト）の越境ECに関する責任者・Bobby Bao氏は2016円1月、「モバイルデバイスからの正確なプッシュマーケティングは、東南アジアECの新しい『爆発的な顧客接点のポイント』であり、Ensogoは東南アジアの希望になる」と話していました。

Shopee（シンガポールに本社を置くCtoCのプラットフォーム）が中国に進出したばかりの2016年5月、越境ECのプレジデントであるHans氏は、「東南アジアEC市場での短期目標は重要ではない」とコメントしています。

ShopeeのTOP画面（画像は編集部がキャプチャ）

上述した東南アジアEC企業の3社中、ラザダはアリババに10億米ドルで買収され、EnsogoはECビジネスを停止しました。

一方、東南アジアをメインに事業展開しなかったShopeeは2016年に大きな発展を遂げています。2016年末、Shopeeは事業開始初年度のGMV（流通総額）が18億米ドルに達したと発表。この数字はラザダが2015年度に記録したGMVを超えています。

ラザダが中国企業の誘致をスタートし、中国の売り手企業は東南アジアEC市場に強い関心を持っています。ECの販売チャンネルが変化している中、東南アジアへ進出した売り手はどうやって生き残っているのでしょうか。

東南アジアのEC市場は成長が著しい?

東南アジアの人口は中国総人口の半分に相当する約6億人。しかし、東南アジアのEC市場規模は中国ECマーケットの1%にとどまっています。

マーケティング調査会社Frost&Sullivan社によると、東南アジアのEC市場（B2C）規模は2015年の112億米ドルから、2020年は252億米ドルまでに拡大。年平均成長率（CAGR）は17.7%になる見通しです。

もちろん、このような単純な数字だけでは東南アジアEC市場のポテンシャルを語ることはできません。他の新興EC市場と比べてみましょう。

ロシアの調査会社Data Insight社によると、2015年におけるロシアEC市場の規模は6500億ロシアルーブル（約114億5200万米ドル）。中国からロシアへのECサイトを通じた輸出が本格的にスタートしたのが2012年です。ロシア市場は現在、アリババ傘下のアリエクスプレス（AliExpress、編集部追記：全世界の消費者を対象とするグローバル小売マーケットプレイス）の最も重要な市場の1つとなっています。

2014年の東南アジアのEC化率（表真ん中の数値）と市場規模（表下の数値）。インドネシアは11億ドル、ベトナムは5億ドル、マレーシアは5億ドル、フィリピンは3億ドル、タイは10億ドル、シンガポールは8億ドル（出典はベイン&カンパニーが2015年に発表した資料、編集部が参考資料として追加）

一方、中国の売り手が東南アジアマーケットを視野に入れたのはここ3年に満たない間。東南アジアのEC市場はこの短期間で、ロシアに匹敵する規模にまで成長しています。

ただ、中国の売り手企業にとって重要である対国での販売額を見ると、東南アジアよりもロシアの方がまだ大きいのが現状です。関連調査機構のデータによると、2016年前半で中国からロシアへの越境EC販売額は11億5000万米ドルに達したそうです。

一方、東南アジアEC市場で、中国へ企業誘致に来たのはラザダとShopeeだけ。ラザダが2016年3月に発表した年間売上高は13億米ドル。Shopeeが2016年12月に発表した年間GMVは18億米ドル（編集部追記：Shopeeは東南アジア市場と台湾市場を含む。台湾での名前は「蝦皮」）です。

2社合わせて、中国の売り手企業による販売額はまだ40億米ドルにも達していない計算になります。東南アジア市場では、現地企業の売り手がまだまだ多いのが実情です。ShopeeのHans氏はこう言います。

Shopeeの販売データを見ると、シンガポールとマレーシア市場においては越境ECの販売額が20%を占めています。一方、インドネシアでは現地の売り手が多いため、越境ECの市場占有率はまだまだ小さいです。

もちろん、2016年4月にアリババがラザダを買収してから、中国の売り手企業による市場占有率はある程度上がったのかもしれません。

Shopeeによる中国の売り手誘致が始まってからまだ半年。中国の売り手企業に対してプラットフォームがオープン化されれば、売り手がどんどん増えていくことでしょう。越境ECを手がける企業は、現地の売り手よりも良い商品を持っているといった特徴があるのは明らかです。Hans氏はこう言います。

Shopeeでは現在、商品の取扱量は本土の売り手より、越境ECを手がける売り手の方が明らかに多いのです。

東南アジアECに参戦する中国企業の“今”

東南アジアEC市場に関するマクロデータ以外では、既に進出した売り手の方が市場の潜在能力をより理解しているはずです。彼らは東南アジアでどのように戦っているのでしょうか。

欧米EC市場で何年も経験を積み重ねてきた藍弦（Bluedio）社は2015年の第2四半期、ラザダを通じて東南アジア市場へ進出しました。Bluedioの責任者である黎家成氏は、ラザダに出店してから、20倍以上も成長していると話しています。

中国アパレルブランドの森馬（Semir）がラザダに出店したのは2016年9月。ラザダのマレーシア、インドネシア、タイ、シンガポール、フィリピンの5拠点に出店し、拠点ごとで販売しているSKUは3000を超えています。2016年11～12月の2か月間において、月間平均販売額は20万元（約330万円）までに達したそうです。

中国アパレルブランドの駱駝（CAMEL）のラザダ出店は2016年8月。現在、月間販売額はもう10万米ドルに達しています。

こうした売り手の状況を見ると、良いサプライチェーンを持つ中国ブランドは、東南アジアEC市場へ進出した後も発展できているようです。藍弦の黎氏はこう説明します。

東南アジア市場は人口が多く、物流などのインフラ整備が整いつつあります。また、モバイル・インターネット革命も始まったばかりです。東南アジアのインターネット革命の追い風に乗れば、中国企業はさらなる発展を遂げることができるでしょう。

ただ、大手ブランド企業と比べると、中小企業の東南アジア攻略はそう簡単ではないそうです。

ある中小企業の張偉（仮名）氏の説明によると、東南アジアEC市場へ進出するためにラザダに出店（2016年8月）。2017年2月現在、売り上げを伸ばす準備はまだ整っていない。張氏がこう漏らします。

ラザダの誘致マネージャーに連絡することがなかなかできない。私は、商品選定について誘致マネージャーから指導してもらいたいのだが……。

アマゾンのような越境ECプラットフォームの誘致マネージャーは、出店企業に対して親切に手順を教えてくれるのが一般的。張氏によると、ラザダが中小企業に提供できるサービスは限られているそうです。

ラザダと同様、Shopeeも現段階では中小企業にはまだ注目していないようです。ShopeeのHans氏はこう指摘します。

Shopeeの越境ECビジネスは発足したばかり。現在、出店誘致の対象はまだ大手にとどまっています。

総合型サイトと専門型サイトの2パターンが浸透

東南アジアのEC市場ではどのような売り手が活躍できるのでしょうか。現在、越境ECを手がける中国の売り手には主に2パターンあります。

1つは、多くのSKU、ブランドを販売する総合型。2つ目は、ブランドを抱えている企業で、ブランディングに力を入れている専門サイトです。東南アジアでEC運営代行会社を手がけるSCIのCEOである劉剣南氏はこう言います。

取扱量から見ると総合型サイトが多く、プラットフォーム上では圧倒的な優位性を得ている。

このような状況になっているのは、東南アジアECの歴史と深く関わっているそうです。

ShopeeのHans氏は、今の東南アジアEC市場は、10年前の淘宝（Taobao）がスタートしたばかりの時に少し似ていると指摘。当時、中国の消費者は「淘宝」で安い商品を探し、近年は単価の高い商品をネットで購入するようになってきました。

そのため、歴史の長い大手の総合型サイトは雑貨店のようなビジネスモデルを採用し、コストパフォーマンスの高い商材のSKUを大量に販売しているのです。モバイルデバイスでは衝動買いが多いので、Shopeeのようなモバイルプラットフォームはチャンスが大きいそうです。

市場発展の初期にあたる現在は総合型が優位性を得ていますが、今後も市場をリードできるか保証はありません。

ラザダやShopeeなどのECプラットフォームは2016年、BtoCの旗艦店サービス（出店型サービス）の提供に力を入れ始めたので、「プラットフォーム側はブランド企業のオフィシャル旗艦店をメインサービスとして提供するはず」とSCIの同劉氏は述べています。

ラザダは2017年、華為（ファーウェイ、HUAWEI、編集部追記：中国の通信機器メーカー）、森馬（編集部追記：中国のファッションブランド）、駱駝（編集部注記：蓄電池の製造・販売企業）、QCY（Bluetooth機器の開発などを手がける企業）、小狗（電子機器などの販売）、藍弦など中国16のブランドと提携し、東南アジアユーザー向けに中国の商品を販売する「Oriental Pavilion」（東方パビリオン）を新設しました。

これは、プラットフォーム側がブランド企業の重要性を認識してきたことがわかる出来事です。プラットフォームが拡大していく中、ブランド企業も一緒に流通額を増やしていくことでしょう。

もちろん、売り手のビジネスモデルは1つの要素に過ぎない。商品売買にとって、商品自身の影響力がもっとも大きいからです。ただ、商品という側面から見ると、欧米市場である程度経験を積んできた企業にとって、それが欠点になる可能性があります。

東南アジアECの商品カテゴリーは「淘宝」と似ています。それは、同じアジアの消費者だからです。売り手の中には、アマゾン上で展開している商品情報をそのまま東南アジア向けにもコピーして事業展開している事業者がいますが、それが本当に効果があるとは思いません。

Hans氏はこう指摘し、「売り手がアジア市場に適した商品開発とパッケージを考えなければいけません」と説明します。

中国本土に根付いているブランドは、逆に東南アジアEC市場に合う可能性があります。東南アジア人は中国人と体形が似ていて、四季がなく夏のような気候が続きます。ファッションブランドの森馬が販売する夏商品のポテンシャルは相当大きい、と森馬は説明します。ただ、東南アジア人に支持される商品開発は容易ではありません。

海外のブランドが東南アジアに進出する前に、マーケティング調査を行い、自社の立ち位置を見つけ出す必要があります。

SCIの劉氏はこう指摘。グローバルとローカルでの自社ブランドの販売価格、そして顧客をよく理解してから、市場参入のための具体的な計画を立てることが重要だと話します。劉氏は最後にこう話します。

既存商品をそのまま東南アジアマーケットに展開するのではなく、今ある生産ラインとデザインをゼロにして考えましょう。市場での立ち位置をよく理解し、今の生産ラインで市場に適したものを見つけ出し、または、その市場のために新しい商品を開発することが重要です。

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オリジナル記事：東南アジア向け越境ECにビジネスチャンスはあるの？［進出事例&現地市場のいま］ | 中国EC市場の最新ニュース・トレンド・マーケティング情報ウォッチ
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パナソニックと福井県あわら市が「宅配便の再配達」問題を解決するための共同プロジェクト「宅配ボックス実証実験」の中間報告を公表、宅配ボックスの設置により再配達率が49%から8%に減少した。

また、労働時間約65.8時間の削減、CO2は約137.5キログラムの削減につながったとしている。今回の発表時における総配達数は761回で、再配達削減回数は299回だった。

パナソニックによると、4月の最終結果発表時には、再配達率約8%前後（約20回に1回の割合）、再配達削減回数は700回以上減らすことができると予想している。

今回の実験は、福井県であわら市が推進する「働く世帯応援プロジェクト」の一環として行っているもので、家族が留守でも宅配便が受け取れる宅配ボックスの需要などについて調査している。

あわら市在住の共働き世帯を対象として、2016年月中にモニター106世帯を決定し、宅配ボックスを設置。12月1日から実証実験を開始した。12月1日～31日の宅配便の配達状況についてモニター世帯にアンケート調査を実施。回答があった103世帯のデータを集計し、12月の実証実験を中間報告としてまとめた。

今回の調査には、日本郵便、ヤマト運輸が共同参画している。

パナソニックが開発した戸建住宅用宅配ボックス「COMBO（コンボ）」を106世帯に設置。宅配便の再配達の状況を調査した。

「COMBO」は電気工事不要の後付け宅配ボックスで、宅配業者が荷物を入れて施錠するという仕組み。施錠後は「なつ印」ボタンで一度だけ伝票に押印できるなど、不正利用防止機能が搭載されており、利用者は専用鍵を使っていつでも荷物を取り出すことが可能。

宅配ボックスが稼働できなかった総数は計57回。その主な理由は次の通り。

• 配業者がボックスに入れてくれなかった……16回（28%）
• ボックスがいっぱいだった……14回（24%）
• 冷蔵・冷凍……14回（24%）
• 大きすぎて入らなかった……6回（10%）

2014年12月に宅配大手3社が一部営業所でサンプル調査を行ったところ、初回配達で完了するのが全体の80.4%、残り2割が再配達を必要とした。再配達1回目では15.7%、同2回目で2.6%が配達を完了し、3回目以上の再配達で完了するものも0.9%になったという調査結果がある。

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オリジナル記事：再配達率が49%→8%に減りました! 宅配ボックスの設置は再配達の削減に効果あり
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みなさまこんにちは。株式会社いつも.のコンサルタントです。今回は楽天市場のトレンドを踏まえ、2017年に取り組むべきSEO対策のポイントを解説します。

2016年は楽天市場の検索アルゴリズムが比較的安定していた年でした。細かいチューニングは不定期で行われたようですが、検索結果順位が大きく動くようなアルゴリズムの変更は見られませんでした。そして2017年に入ってからも検索アルゴリズムは比較的安定しています。

検索アルゴリズムが安定していると、腰を据えてSEO対策に取り組める一方、順位が固定化しやすく、競合と同じような検索対策を行っているだけでは順位を上げにくいという課題も出てきます。実際、SEO対策を行っているショップの中には効果が頭打ちになるケースも出てきているようです。

楽天サーチのアルゴリズムが落ち着いている今、取り組むべきSEOのポイントとはどのようなものでしょうか？

基本を徹底しながらスモールワードも追加する

楽天サーチの検索結果順位は「商品の実績（売り上げ）」の影響を強く受けます。そのため、新商品や販売実績が少ない商品は競合店舗と同じキーワードで検索対策を行っているだけでは上位表示させることは出来ません。また、最近はSEO対策に取り組む出店者が増えてきたこともあり、この傾向はますます強くなっています。

検索アルゴリズムが安定している現在のSEO対策のポイントは、まずは基本となる施策を徹底して行った上で、「どこまで細かい対策を実行できるか」に尽きます。

サジェストワードや関連キーワードから検索ボリュームの大きいキーワードを見つけて商品ページに対策を施すだけでなく、ロングテールが狙えるミドルワードやスモールワードにも対策の範囲を広げてください。

スモールワードは検索回数こそ少ないですが、対策している競合が少ないため検索結果の上位に表示しやすいですし、スモールワードで商品を探すユーザーはニーズが顕在化している傾向にあるため、コンバージョン率も高い傾向にあります。

スモールワードから流入数を獲得していくことで商品の売り上げを増やし、中長期的な視野に立って検索結果順位を上げていく戦略が必要です。

効果的な「季節ワード」を埋め込む

SEO対策として季節ごとに検索ボリュームが急増する「季節ワード」を商品ページに埋め込むことも有効です。楽天市場で代表的な季節ワードは「正月」「バレンタイン」「ホワイトデー」「母の日」「父の日」「お中元」「ハロウィン」「クリスマス」などがあります。季節ワードの対策は直前に実施しても大きな成果は期待できませんから、遅くとも2〜3カ月前から検索対策を行い、イベントまでに検索順位を出来るだけ上げおくことで、需要の最盛期に売り上げを大きく伸ばすチャンスが生まれると考えてください。

弊社が運営支援を行っている和菓子のネットショップさまは、今年の年末年始に「お歳暮」「お年賀」「正月」といった季節ワードを商品ページに埋め込み、露出アップと集客アップ、さらに売上アップに成功しました。そのショップの2016年12月における「購入につながったキーワード」のトップ3に「お歳暮」と「お年賀」が入るなど大きな成果をあげています。

手間を惜しまず基本を徹底し、素早くPDCAを回す

細かいSEO対策を行うには手間がかかりますが、現在の楽天市場はその手間を惜しんでいては勝てないマーケットになっています。「基本を徹底する」「できるだけ細かく施策を打つ」「素早くPDCAを回す」ことが、楽天市場のSEO対策で成果を上げる鉄則だと考えてください。

「株式会社いつも．公式ブログ」掲載のオリジナル版はこちら：
楽天市場の検索アルゴリズムが安定している2017年に取り組むべきSEO対策とは？（2007/02/23）

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オリジナル記事：楽天市場のSEO対策はどうすればいい? 2017年に取り組むべき3つのポイント | いつも.のECコンサルタントが明かす、売り上げアップにつながるEC最新情報
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NTTドコモは中国向けの越境ECから撤退する。

中国の通信事業者China Mobile Communications Corporation（チャイナモバイル）のECサイト「和生活」内に、日本の商品を取り扱う「日本館」を2016年9月に開設したが、これを2月28日に終了する。

撤退の理由は「現在の事業環境に鑑み、経営資源を集中すべくサービスを終了させていただくこととなりました」としている。

中国市場向けの商品販売にあたり、NTTドコモは子会社のらでぃっしゅぼーなど複数のパートナー企業から伝統工芸品や化粧品、ヘルスケア用品、日用品などを調達し、中国市場で販売していた。

NTTドコモはチャイナモバイルと2011年1月に事業協力契約を締結していたが、中国向け越境ECは早期の撤退を決断した。

開始当初は日本から商品を発送。将来的に中国政府が設置する越境EC総合試験区内の保税倉庫を活用する構想を打ち出していた。

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オリジナル記事：NTTドコモが中国向け越境ECから撤退、「日本館」を2月末に終了
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グリーは2月22日、100%出資子会社でオンラインリフォームサービス「リノコ」を運営するセカイエが、家具のネット通販「リノコショッピング」の提供を始めたと発表した。

「リノコショッピング」は、ソファ、ベッド、ダイニングセットや収納など約1000点の家具を購入できるオンラインショッピングサービス。

組み立てのほか、古い家具の引き取りサービスも提供。別途、追加手数料を徴収する仕組みで対応する。

セカイエはオンラインリフォームサービス「リノコ」の企画、開発、運営を行っているグリーの100%出資会社。「リノコ」でリフォームを利用した顧客アンケートで、「リフォームに合わせて家具も新調したくなった」「一緒に家具も買えたら嬉しい」「低価格でデザイン性もある家具がほしい」といった声が多数寄せられていたという。

今後、「リノコ」でリフォームを依頼したユーザーが、リフォームに合わせて新しい家具を選び、リフォーム完工に合わせて家具の納品ができるような仕組み化も検討。ネット通販とオンラインリフォームの連動を進めていく。

グリーは2015年1月、セカイエの全株式を約13億円で取得し、子会社化した。

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オリジナル記事：グリーが家具のECに参入、子会社を通じてネット通販「リノコショッピング」をスタート
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