Aggregator

こんなキャラクターを探しています

• Web担、ネッ担でそれぞれ1人ずつ。2人セットのキャラクターを作ってください
• 2人はきょうだいです（Web担の方が年上です）
• 人でも動物でもロボットでも宇宙人でも構いません。性別も問いません
• 毎年、札幌、東京、名古屋、大阪、福岡を2人で旅行します。観光やご当地グルメを楽しみます（なぜかと言いますと、毎年各地でイベントを同時開催しているからです）
• 単独行動もします
• Web担・ネッ担それぞれのサイト上、各イベントのLP、バナー、チラシやパンフレットなどの印刷物……などなど、四方八方で活躍していただきます

①プロのイラストレーターの方からのご応募はもちろん大歓迎です。キャラクターに活躍していただきたい場所はたくさんあります。末永いお付き合いをお願いしたいと思っております。

②会社にお勤めの方からのご応募も大歓迎です。このページをご覧になっている方の中には「イラストは描けるけど、これはうちの仕事じゃないから会社じゃできないよな〜」なんて方もいらっしゃるかもしれません。また、「うちの会社のイラストレーターはなかなか仕事ができるけど、業務に関係ないからな〜」とお思いの方もいらっしゃるかもしれません。

ちょっと待ってください！ WebやECにちょっとでも関係がある企業でしたら、御社にもメリットになることがきっと何かあるはずです（それが何かは後日ご相談しましょう！）。ぜひ、御社の業務の一環としてお考えください！

③絵が描けない人からのご応募も大歓迎！です。簡単なラフと、キャラクターの設定をお送りください。簡単なラフというのは、紙にペンで描いたものをスマホで撮影してアップロードしていただければ大丈夫です。編集部が「これはステキ」と心奪われるキャラクターだったら、プロのイラストレーターに仕上げてもらいます。10万円はあなたのものです！

ところで、「Web担」と「ネッ担」ってどんなメディア？

Web担当者Forum（Web担・うえぶたん）は、簡単に言うと「企業Webサイト」と「マーケティング」関連のお仕事をしている人のためのメディアです。
Web担当者や制作者、マーケターにとって「ここに行けば情報がある」「ここに行けば問題を解決できる」場所であることをモットーに、2006年に創刊しました。
セミナーイベント「Web担当者Forumミーティング」「デジタルマーケターズサミット」の開催のほか、「Webライティング基礎講座」などの有料講座、読者同士の交流会「Web担のオフ会」などのイベントを開催しています。

ネットショップ担当者フォーラム（ネッ担・ねったん）は、簡単に言うとEC関連のお仕事をしている人のためのメディアです。
「CVRを上げたい」「集客を伸ばしたい」といったEC事業者の疑問や課題に応え、ECに関わるすべての人たちの一助になることを目指して、2014年に創刊しました。
セミナーイベント「ネットショップ担当者フォーラム」の開催のほか、『EC物流最前線 送料値上げ時代を勝ち抜くためのヒント20選』などのムック本も制作しています。ECに関する旬の特集記事や、ECの業務を支援する268サービスの一覧などを掲載しています。

募集概要

• 応募方法： 1作品ごとに下記のフォームからお申し込みください（1人で何点でも応募できます）
• 応募フォーマット： PNG（.png）、高解像度JPG（.jpg）、イラストレーター形式（.ai）、フォトショップ形式（.psd）、PDFなど。最大ファイルサイズは20MBです
• 賞金：10万円
• 応募締め切り：2018年4月20日（金）23:59:00
• 発表：2018年5月中旬に、Web担当者Forum、ネットショップ担当者フォーラムサイト上で発表
• 主催：株式会社インプレス　Web担当者Forum編集部・ネットショップ担当者フォーラム編集部
• 問合せ先：ご応募に関するお問い合わせは [email protected] までお願いします（審査結果についての回答はできません）

注意事項

• 応募作品は第三者の権利を侵害していないものに限ります。
• 応募作品は未公表のものに限ります。
• 注意事項に違反する作品は、応募者本人への連絡なく選考対象外とします。
• 応募作品の個別の作品評価には応じられませんのでご了承ください。

権利について

• 応募作品にかかる著作権は応募者に帰属するものとします。ただし、採用された作品（以下「採用作品」といいます）に限り、採用作品の応募者(以下「入賞者」といいます）は株式会社インプレス（以下「当社」といいます）に対し、Webサイト・書籍等への掲載その他二次的利用につき、無償で独占的にその利用を許諾するものとします。
• 入賞者は、採用作品にかかる権利処理を当社に委任するものとし、当社の事前の承諾なく、採用作品に関する著作権につき第三者に利用許諾・譲渡することができません。
• 採用作品については、別途当社と入賞者の間でその利用方法の詳細を確認するものとします。

個人情報の取り扱いについて

応募の際にお送りいただきました個人情報は今回の募集ならびに選考の目的のみに利用し、それ以外では利用いたしません。個人情報は当社プライバシーポリシーに基づき厳重に管理致します。プライバシーポリシーにつきましては下記サイトをご覧下さい。
https://www.impress.co.jp/privacy.html

下記フォームから申し込みをお願いします。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：【採用者には10万円進呈！】Web担当者Forumとネットショップ担当者フォーラムの公式キャラクターを作ってみませんか？
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

動画マーケティング支援などを手がけるエビリーが実施した「10-30代世代別YouTube動画視聴と商品購入の関連調査」によると、10〜30代の約4割がYouTuber（ユーチューバー）が紹介した商品を購入したことがあると回答した。

「YouTuberが紹介していた商品を購入する事はありますか？」という質問に対し、「よくする」は11.3% 、「たまにする」は27.5%だった。合計38.8%が購入経験を持つ。

年齢層別の購入経験者の割合は10代が43.7%、20代が38.4%、30代は27.9%。

「商品の購入を検討する際にYouTuberの動画を参考にする事がありますか」という設問では、参考にすると回答した割合が51.1%だった（「よくする」「たまにする」の合計）。10代に限ると参考にすると回答した割合は60.0%に達している。

YouTuberが紹介していた商品について、購入して友達に勧めたことがあるか聞いたところ、10代と20代は30%前後が「ある」と回答。30代は17.6%と他の年齢層より低い。全体では27.6%が「ある」と答えた。

「何を見ているときに気になる商品を見つけることが多いか」について、選択式・複数回答で質問した結果、10代はTwitterとYouTubeが50%以上と高く、20代はtwitter、YouTube、Google検索の割合が比較的高い。30代はGoogle検索が約50%で最も高かった。

調査はエビリーと、サイバーエージェント子会社のCA Young Labが共同で実施し、3月7日に結果を公表した。

調査概要

• 調査主体：株式会社CA Young Lab
• 調査期間：2018 年1月17〜19日
• 調査方法：インターネット上でのアンケート調査
• 調査対象：10～39歳までの男女計1028人（10代440人、20代412人、30代176人）

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：動画は商品購入につながる？ YouTuberの紹介商品を購入した若年層は約4割
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

1. 

   ヤフー小澤氏が語る「Yahoo!ショッピング2018年の戦略」と「2017年の振り返り」

   シェア153ツイート59はてブ17

   「2020年代初頭、楽天やAmazonを超える国内NO.1のECサービスになる」というヤフー。「Yahoo!ショッピング」について小澤隆生氏が語る

   2018/3/5
2. 

   倒産寸前からV字回復を果たした小さなEC会社が語る「大手にも負けないお店の作り方」

   シェア275ツイート17はてブ4

   防音商品を販売する福岡の小さなネットショップ「ピアリビング」が倒産寸前からV字回復した成長ストーリー

   2018/3/7
3. 

   「ZOZOTOWN」のスタートトゥデイ、LINEショッピングに出店

   シェア87ツイート15はてブ1

   ポイント還元率1.0%（3月1日時点）、「ZOZO USED」「ZOZO買取サービス」「おまかせ定期便」は対象外

   2018/3/2
4. 

   ［2018年］押さえておくべきECマーケティング8つのトレンド

   2018年に押さえるべきECトレンドは、「動画」「音声ショッピング」「ソーシャルコマース」「データ連係」「オフラインからオンライン」「商品情報最適化」「データ管理」「パートナー連携」

   2018/3/8
5. 

   バーコード読取なしでレジ通過＆決済、小売向けの商品画像認識技術をNECが開発

   3月からNEC社内の小売店舗で、決済業務の無人化の実証実験を行う予定。

   2018/3/6
6. 

   「ネットを見てからお店に行く」が増加中。ナノ・ユニバースが見つけたオムニチャネルの「2周目」【ネッ担まとめ】

   ネットショップ担当者が読んでおくべき2018年2月26日〜3月4日のニュース

   2018/3/6
7. 

   広告に頼らず売上・利益を伸ばす方法って！？ リピート客を増やすメール接客の極意

   ラクスの西山和人氏は、接客のポイントとして「スピーディーに対応する」「丁寧に対応する」「品質を一定化する」が重要と話す

   2018/3/5
8. 

   資生堂のEC売上高は約800億円、2020年に全売上の15%をめざす

   EC売上高比率は中国で40%、「watashi+」を展開する日本では10%弱を見込む。

   2018/3/7
9. 

   ソーシャルログインとは？ ECサイトにもたらす超基本のメリット3つをおさらい

   ソーシャルログインにはどんなメリットがあるのか、基本の3つを紹介

   2018/3/7
10. 

    「よなよなエール」のヤッホーブルーイングがファン作りを加速、マルケトのMAツールを導入

    定期購入サービスやファンイベントを強化する

    2018/3/2

※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：「20年代初頭、楽天やAmazonを超える」。Yahoo!ショッピングのミッション【今週のアクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

靴やアパレルなどのネット通販を手がけるロコンドはファッションEC業界1位「ZOZOTOWN」（運営はスタートトゥデイ）を追随する“ファッションEC同盟”作りに乗り出す

業務提携、資本提携、M&Aなどさまざまな選択肢を視野に入れ、「圧倒的な2位グループ」（田中社長）を構築。まずは取扱高300億円グループを作り、ファッションEC業界の巨人「ZOZOTOWN」を追随する体制を整える。

2018年夏には「圧倒的な2位グループ」をめざすEC同盟が始動するという。3月9日に開いた説明会で明かした。

さまざまなブランドを扱うファッションECモールで、断トツ1位がスタートトゥデイ。2017年3月期における取扱高は2120億円で、2018年3月期は2700億円を計画する。

2位以下は200億円前後で推移。「マルイウェブチャネル」（運営は丸井）の2017年3月期におけるEC取扱高は213億円、マガシークは200億円強。「SHOPLIST」（運営はクルーズ）は200億円前後と推測される（売上高は190億円）。ロコンドの2017年2月期における取扱高は80億円。2018年2月期は約100億円を計画していた。

ファッションEC業界の構造的な問題としてあがっているとされるのが、こうした取扱高の大小に起因するパワーバランス。販売力の大きなECサイトへ在庫が多く集まり、他のECサイトに配分される在庫はそれを大きく下回る傾向がある。

たとえば、ブランド側が20の在庫を持っていた場合、販売力が最も高いA社には10、その他のB社、C社にはそれぞれ5ずつを配分――。このように、販売力が最も高いECサイトに在庫が集中する状態となる。

数年前、売上100億円規模のファッションECサイトのマーケターがこう言っていた。「取扱高を増やすための在庫がなければ追いつけない。それどころか、離されるだけ」。

田中社長は「2位が規模を大きくして、ファッションECを健全なマーケットにしていく」と説明。ブランド側からあがっているという「『ZOZO』が強すぎる」「在庫をいろんなサイトに置くのは避けたい」といった不満やニーズを解決する“同盟”を作るという。

「圧倒的な2位グループ」のキーワードは「在庫の共有化」。ロコンドの物流倉庫を活用した物理的な在庫共有、ロコンドと相手先企業の在庫情報をバーチャル上で共有する方法で「在庫の共有化」を実現。

ブランドから要望のあった在庫の分散化を防ぐと同時に、写真撮影やデータ入力といった業務の効率化も実現できるとしている。

田中社長はファッションEC業界の再編に向けて、目標を次のように話した。「ファッションEC業界の坂本龍馬になる」。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：対ZOZOTOWNのファッションEC同盟を――ロコンドが「圧倒的な2位グループ」作りに着手
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

フィードフォースは3月8日、中小規模ECサイト向けのGoogleショッピング広告自動運用化ツール「EC Booster」を提供開始した。

EC Boosterは、ECサイトが導入するECシステムとAPI連携して商品データベースからデータフィードを生成する。タグの設置、データフィード設定、キャンペーンや入札設定などの作業を省いて広告運用を自動化できる。サービス開始時点では、次の4社システムに対応している。

• Eストアー「ショップサーブ」
• GMOペパボ「カラーミーショップ」
• GMOメイクショップ「MakeShop」
• フューチャーショップ「FutureShop2」

設定は最短5分ほどで完了、サービス開始時点で8万サイト以上に対応する

EC Boosterは各システムの商品データベースに最適化されているため、ECサイトのデザインやコンテンツに左右されることなく、広告主は管理画面からいくつかの連携設定をするだけで簡単にショッピング広告の掲載を始められる。

日々の広告運用は、中小規模ECサイトの特性を捉えたエンジンが最適化するため、商品カテゴリや1日の予算を設定すれば広告を開始できる。また、重要な広告指標がひと目でわかる管理画面を備える。

EC Boosterの初期費用と月額費用は無料。ショッピング広告で実際に消化された金額の30％が利用料金となる。1日の予算は手数料込みで計算されるため、10万円のショッピング広告費を設定した場合は、7万円のショッピング広告費＋EC Booster利用料3万円の計算。

今後の展開として、新規ECシステムとの連携対応を進めることで利用可能なECサイトを拡大していく予定だ。また、将来的にはGoogleのショッピング広告に限らず、複数媒体の広告運用を自動最適化できるワンストップサービスを目指すという。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：フィードフォース、Googleショッピング広告の自動運用化ツール「EC Booster」提供開始
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

紳士服販売チェーン「洋服の青山」を展開する青山商事は、来店客の視線をセンサーで検知し、視線の動きから人工知能（AI）が顧客の興味・関心を推定して商品提案や接客に生かす新たな取り組みに着手する。

こうした取り組みの実証実験を4月6日から4月27日まで、「洋服の青山 福山本店（広島県）」と「洋服の青山 池袋東口総本店（東京都）」で行う。

実証実験では、顧客の視線を検知するセンサーをマネキンコーナーに設置。来店客の視線の動きに応じて、顧客が興味を持った商品や、迷っている商品をAIが推定する。

顧客が関心を持った関連商品の情報を、マネキンの横に設置されたスクリーンに表示。さらに、関連商品の情報をリアルタイムに店員のモバイル端末へ通知する。

青山商事が実証実験に使う技術は富士通グループが開発した。富士通はAIに関する知見や技術を「FUJITSU Human Centric AI Zinrai」として体系化し、提供している。

富士通は、将来的には来店客の心理分析結果と店員による接客履歴を蓄積することで、「商品の展示効果の定量的な検証」「来店客の潜在ニーズの可視化」「接客ノウハウの共有」などが期待できるとしている。

青山商事はICTを活用し新しいショッピングの形を提案している。実店舗とオンラインショップが融合した次世代型店舗「デジタル・ラボ」を3店舗展開。「デジタル・ラボ」の来店客は店内で試着した後、店内に設置された大型デジタルサイネージやiPadを使いオンラインショップで商品を購入する。オンラインショップの在庫は全国の店舗在庫と連動している。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：青山商事、今度はAIで来店客の心理を推定し商品を提案
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

ピーチ・ジョンは3月6日、公式通販サイトでチャットを活用したカスタマーサポートを開始したと発表した。商品やサービスに関する質問にチャットボットが24時間自動で応答する。

公式通販サイトで注文件数が増える夜間はコールセンターの営業が終了している。顧客からの問い合わせに対応できないことが課題だったため、24時間対応できるチャットボットを導入した。

自動応答で解決しなかった場合、土日祝日を除く午前10時～午後4時はオペレーターが対応する。

ピーチ・ジョンが主力商品として扱うブラジャーは、パッドの厚さや着やせ効果、着用感など「どのような機能を備えているか」という点も商品選びの要素になる。また、サイズ選びに関する問い合わせも多く寄せられるという。

これまで電話やメールを中心に問い合わせに対応してきたが、気軽に問い合わせできるようにチャットを活用。サイズの疑問に関しては、電話よりもチャットのほうが問い合わせしやすいと顧客から好評という。

ピーチジョンは2017年6月に公式通販サイトにFAQツールを導入した。回答の下に、解決したかどうかなどを質問するアンケート欄を設置。顧客からの問い合わせに関する知見を蓄積してチャットサービスの開始につなげた。

今後、チャットボットによる解決率を上げるため、顧客の疑問が解決しなかった問い合わせの回答を改善していく。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ピーチ・ジョンがチャットで顧客対応、ブラジャー選びを24時間体制でサポート
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

2017年のデジタルメディア、および小売関連のニュースを見て、実店舗展開をしている事業者は“もう終わりだ”と思ったかもしれません。先行きの暗いニュースばかりでしたが、“小売が終わった”と思うのは早計です。

2017年、ブランドや小売事業者のマーケティングに綻びが見えました。しかし、小売の復活が2017年末のテーマとして多く語られていたのも事実なのです。

ECやデジタルのマーケターがオムニチャネル時代の消費者を理解し、つながろうとするための方法として、重要な資産となる大規模なデータの活用が注目を集めています。

オフラインにおけるイノベーション、カスタマーエクスペリエンス、データコラボレーションなど、2018年のコマースマーケティングには8つのトレンドがあります。

① 動画戦争が始まった

マルチメディア化の波で視聴できるコンテンツが増加、テレビ離れを引き起こす動きはさらに続くでしょう。消費者の動画視聴時間は順調に増えていきます。

小売事業者などの広告主、出版社、メディア企業は、さまざまな形態（インフィード、動画配信サービスなどで動画の閲覧後に挿入される広告「ポストロール広告」、YouTubeの動画再生時の前に表示される6秒間のスキップできない広告「バンパー広告」など）で視聴者へアプローチできるようになるので、臨戦体制を敷かざるを得ません。

② 音声ショッピングの台頭

「Goole Home」（グーグルホーム）や「Amazon Echo」（アマゾンエコー）といったスマートスピーカー市場の成長が続きます。Global Market Insights社は、2024年までに1億台のスマートスピーカーが出荷されると予測しています。

Criteoのレポート「Trade Marketing in Transition」によると、ブランドマネージャーは、音声入力やパーソナルアシスタントのデバイスが、2年後にはマーケティングをする上で主流なテクノロジーになると考えています。

2年後には主流になると考えるテクノロジー
音声アシスタント：アマゾン「Alexa」、アップル「Siri」、サムスン「Bixby」、マイクロソフト「Cortana」など
家庭用音声デバイス：「Amazon Echo」「Dor」「Google Home」
個人用スキャナーとして使用できるスマートフォン
IoT家電（冷蔵庫など）
食品を自動注文するIoTデバイス（「Amazon Dash」「Kwik」
RFID
出典は「Trade Marketing in Transition」

音声を活用したショッピングが増えれば、利用者ごとにカスタマイズされたお勧め商品やコンテンツを提供する音声広告が出現してくるでしょう。

同様に、顧客の興味や好みに基づいたリッチデータが広く利用できるようになるため、スマートスピーカーは新しい商品をお勧めし、新たなサービスを提供できるようになるのです。

③ ソーシャルコマースの台頭

コマースとソーシャルの境界線がさらになくなっていきます。また、複数のソーシャルメディアがソーシャルコマースの概念を広げ、自らECプラットフォームを立ち上げ始めています。

Facebook（フェイスブック）のマーケットプレイス、Amazon（アマゾン）のショッピングSNS「Spark」（スパーク）などのソーシャルサービスは、商品購入のハードルを下げるために運用されていきます。

事業者は、閉じられた各プラットフォーム内で消費者が行動していることを理解すべきです。ブランドや小売事業者は消費者と関係性を築き、プラットフォームと消費者の間で交わされるデータを上手にコントロールする必要があるということです。

④ オフラインからオンラインへのカスタマージャーニー

デジタルとリアルの世界の両方で得た大規模データを利用するには、キャンペーンと顧客データをひも付ける必要があります。小売事業者は、店舗のCRMデータを用いて、それをオンライン上でのプロモーションに活用する取り組みへ注力するようになるでしょう。カスタマイズされたパーソナルなコンテンツをオンライン上で提供すれば、商品購入につながります。

大手小売事業者は、オンラインで購入された商品を店舗で受け取りやすくするため、「優先駐車スペース」「店内ロッカー設置」など、より良い受け取り方法を模索するはずです。

⑤ データのコラボレーション

先見の明があるブランドや小売事業者は、閉じられた各プラットフォーム内でのデータ集めに注視しています。そして、競争力が高くイノベーションにつながるヒントを見つけました。

Criteoが公表したレポート「Commerce Data Opportunity」によると、ブランドと小売事業者の5分の1はすでに、プラットフォームと自社のデータコラボレーションに着手。そして、消費者とつながることを目的に、個人が特定できないデータも貯めていっています。

2018年は、コンテンツのカスタマイズ、売上向上、顧客との関係構築のために、自社サイト、プラットフォーム内でさまざまなデータを集めていくことでしょう。

⑥ 商品情報の最適化

小売事業者などの広告主は、商品詳細やイメージビジュアルなども含めた、商品情報の最適化を進める方法を模索することでしょう。

商品が持つストーリーに合わせた写真、高画質の近影写真、360度のイメージといった商品詳細情報が、オンラインでのカスタマーエクスペリエンスに大きく影響します。

ECサイトやアプリなど、オンラインでのユーザー体験向上にリッチなディスプレイ広告などを利用することで、コンバージョンも改善されるはずです。

⑦ 個人データ保護規則とデータ管理

2018年5月25日に施行される欧州連合（EU）の個人データ保護規則（GDPR）は、世界中のマーケターや企業が影響を受けることになります。GDPRを遵守するには、マーケターは閲覧者のデータをより慎重に取り扱う必要があります（たとえばEU圏内の個人情報を扱う越境取引など）。

ブランドや小売事業者が持つ商品情報、ユーザー発信のコンテンツと購買情報を統合する上で、データ管理は今までにないほど重要になっていますが、今後はさらに慎重な取り扱いが求められます。

⑧ 買収とパートナー提携

直近6か月間で、大手小売事業者の買収やパートナー提携がありました。アマゾンとWhole Foods Market, Inc.（ホールフーズ）、アマゾンとKohl's、Walmart Inc.（ウォルマート）とGoogle Expressサービスなどです。

2018年は、多くの小売事業者やブランドが、ビジネス拡大やオペレーション強化を目的に、戦略的買収や競争力向上につながるパートナー提携を模索するでしょう。

オフラインとオンラインをつなげる方法を探る企業は、パートナー提携などから貴重な価値を見出すはずです。

アマゾンと戦うということは、「自分イチから作る」ことよりも、「企業を買う」ことを意味しています。

まとめ：2018年の戦い方

オムニチャネル化が進んだ現在の世界では、オンライン、オフライン両方で、パーソナル化された関連性の高いカスタマーエクスペリエンスを提供し、消費者の注目を集める必要があります。そして、ロイヤリティを高めていくのです。

そのためには、より多くのデータにアクセスし、データを活用するためのテクノロジーを駆使しなくてはいけません。一部の例外を除いて、小売事業者もブランドも、自社だけでこれを実現することは難しく、コマースエコシステムの中で信頼の置ける企業やサービスと組み、ハンデのない状況で戦う必要があります。

2018年は、データ利用でイノベーションを起こす企業向けのコマースエコシステムが台頭してくるでしょう。その中で負け組も出てきます。一方で、複数の勝ち組も登場するはずです。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：［2018年］押さえておくべきECマーケティング8つのトレンド | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.