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ファッションECを手がけるマガシークはこのほど、NTTドコモと共同運営するファッション通販サイト「d fashion（ディーファッション）」に画像検索機能を導入した。

ユーザーがアップロードした写真や画像を人工知能（AI）が分析し、「d fashion」で取り扱っている類似商品を表示する。

画像検索機能の名称は「画像 de fashion Search（ガゾウ デ ファッション サーチ）」。AIが画像を解析してアイテムごとに「トップス」「パンツ」といったカテゴリーに分類、類似商品を一覧で表示する。検索結果をメンズとレディスで切り替えることもできる。

2018年度中には、価格で商品を絞り込む機能を実装する予定。また、トップスの画像を使って同じ柄のスカートを探すなど、検索対象のアイテムカテゴリーを切り替える機能も導入する。

「d fashion」はNTTドコモが運営する「dマーケット」内のファッション通販サイト。セレクトショップやスポーツブランドなど、800ブランド以上の衣料品やファッション雑貨を取り扱っている。

ファッションECサイトに画像検索機能を導入する動きは2017年ごろから活発化。ユニクロ、アダストリア、楽天、クルーズなどもECサイトやアプリに画像検索を実装している。

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オリジナル記事：マガシークとドコモが運営する「d fashion」もAI活用の画像検索機能を導入
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クルーズは8月23日、ファッションECサイト「SHOPLIST.com by CROOZ」に人工知能（AI）を活用した画像検索機能を実装したと発表した。

ユーザーが写真をアップロードすると、画像内の商品をAIが解析。人物が着用しているファッションアイテムを「アウター」「パンツ」「シューズ」といったカテゴリーに分類した上で、「SHOPLIST」の取扱商品の中から類似性の高い商品を表示する。

アップロードする際は、スマホのカメラで撮影した写真や、スマホに保存している画像を使うことができる。

クルーズは、これまで以上にユーザーの趣向に合った買い物体験を作り出し、買い物の利便性向上を通じて業績拡大への貢献が期待できるとしている。

サイジニアの「デクワス.CAMERA」を導入

クルーズが導入した画像検索機能は、サイジニアが提供するビジュアルAIレコメンデーションサービス「デクワス.CAMERA」。サイジニアがEC事業者向けに開発し、特許を取得しているという。

クルーズとサイジニアは8月10日に業務提携を発表。クルーズは「SHOPLIST」などグループのサービスにサイジニアのサービスを導入するほか、「SHOPLIST」のユーザーの動向や嗜好性を分析した上で、ECユーザーに最適化されたレコメンデーションシステムの共同開発に取り組むとしている。

ファッション分野中心に画像検索が普及

ファッション分野を中心に、ECサイトに画像検索機能を実装する動きが広がっている。

マガシークやユニクロ、アダストリアなどがECサイトやアプリに画像検索機能を導入。楽天は「楽天市場」のファッションやインテリアジャンルで商品検索機能「イメージサーチ」を導入している。

LINEも2018年6月、「LINEショッピング」において写真や画像で商品検索できる新機能「ショッピングレンズ」を開始した。

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オリジナル記事：ファッションEC「SHOPLIST」が導入したAI搭載の画像検索機能とは
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【総合通販】通販専門局、カタログ大手ともに堅調

カタログやテレビを主要媒体とした総合通販では上位10社のうち、3社が減収となったが、戦略的に取扱商品を減らしているニッセンHDの2桁減以外概ね堅調に推移している。注目される企業の状況を見ていく。

1位のジュピターショップチャンネルは前々期から本格化させた自局の通販番組の企画に合わせて、目玉となる商品を訴求する広告を全国紙に出稿したり、地方局でインフォマーシャルを放映するなどする施策が売り上げ拡大および新客獲得に大きく貢献。また、毎年、11月に実施する大型特番を始め、春や夏に実施した特番の売り上げも好調に推移した。加えて、株主であるKDDIやジュピターテレコムからのモバイルや会報誌を介しての送客も顧客基盤の拡大に貢献し、創業20周年の年として様々な販促を行い、近年なかった2桁成長を達成するなど大幅な増収を見せた2017年3月期を上回る売り上げとなった。

2位のベルーナは全セグメントで増収を達成している。主力の総合通販事業では、ミセス系カタログが伸長。専門通販においては、グルメ・ワイン事業や化粧品事業が好調に推移し、大幅増収となった。また、店舗販売は和装店舗に新規出店などによる増収と、アパレル店舗の既存店売り上げが好調だった。

3位のディノス・セシールはディノス事業ではカタログでの訴求のほか、特定商材を訴求するチラシや小冊子を同梱するなどの試みが奏功して主力の家具・リビング関連商品の売り上げを押し上げた。また、ファッション系カタログで実施したカタログの発行頻度を増やす施策なども売上増に寄与した。テレビ通販も気候や商品のタイムリーさなどに応じ番組紹介商品を入れ替える施策などが奏功し美容健康系商材などの売れ行きが伸びた。セシール事業は男性向け衣料品や化粧品などの売れ行きは堅調だったが、主力の女性向け衣料品全般が上期に伸び悩んだ結果を受け、不採算媒体や発行部数の見直しを行ったことから減収となり、全体でも微減となった。

4位のQVCジャパンは一昨年前から本格化させている海外のQVCグループ各社での売れ筋を積極的に投入する試みなどが奏功。日本でも一定の売り上げを上げるヒット商品も登場してきており、売り上げを押し上げ4期ぶりに1000億円の大台を突破した模様。

5位のニッセンホールディングスは引き続き、大きいサイズなど特殊サイズアパレルに注力しており、売上高は大きく減少している。ただ、総合カタログ型からネット販売主体に戦略を転換したほか、コスト削減を進めたことで営業赤字は縮小しており、業績は改善傾向にあるようだ。

6位の千趣会は前期、通販事業ではほとんどの商品ジャンルで売り上げを落とした。主力の衣料品はアウターの不調が顕在化して売り上げは前年比7.0%減、インテリアはカタログ3媒体を1誌に集約したことで部数が半減し、売り上げも同15.7%減となった。規模は小さいながら食品は子会社が手がける機能性食品の好調で同57.7%増だった。カタログの休刊と媒体統合などを下期に本格化し、年間の発行部数は前年から4割弱減らしたこともあり、年間購入者数、アクティブ会員数もマイナスとなった。一方、インテリアカテゴリーでは昨年11月、コンサルティング販売を売りにした実店舗を大阪に開設し、中計で進める専門店集積型モデルの中核事業として育成中だ。

7位のスクロールは生協事業を中心とした通販事業は減収となったものの、個人向け通販となるeコマース事業の売上高は、ミネルヴァ・ホールディングス（現・ナチュラム）を買収したことや、メンズブランド雑貨、カラーコンタクトレンズの通販サイトをそれぞれ新規出店したことなどで増収に。また、化粧品・健康食品の健粧品事業の売上高は、ナチュラピュリファイ研究所、T＆M、キナリを買収したことで増収となっている。

10位の高島屋はカタログとECの両販売チャネルが健闘した。カタログ事業は主力のファッションと食料品、リビングの3カテゴリーすべてで堅調だった。新客開拓ではテレビ通販を絞って新聞広告にシフトしたことが奏功。全国紙メインに全5段のカラー広告を掲出し、ファッション商材と食料品で新客の獲得につなげた。また、地方紙も活用して戦略的に競合の少ないエリアなどでの認知拡大を図った。ECは主力サイトの「高島屋オンラインストア」の売上高が約109億円に拡大し、初めて100億円の大台を突破。コンテンツの見直しを図ったほか、在庫も十分に確保して臨んだことなどが底上げにつながった。

【家電】好調続くジャパネット

主に家電を販売する小売企業（メーカー直販やパソコン専門は除く）を売上高順に10位まで抜粋した。

1位のジャパネットホールディングスは、前期も売上高が過去最高を更新した。商材ではエアコンが好調に推移。カタログやチラシなどの部数を増やして拡販を強化したことが奏功した。また、大型テレビの売り上げも伸びた。昨年から、家電エコポイント制度を使って購入したテレビの買い替えサイクルに入ったため、当時テレビを購入した顧客に、使い勝手が変わらない、同じメーカーの大型テレビを、ダイレクトメールでアプローチするなどの施策を積み重ねてきたことに成果が出ている。さらに、グループのジャパネットロジスティクスサービスが大型商品の配送・設置を、ジャパネットサービスパートナーズが商品の修理を含むアフターサービスを専門に行っており、日々のサービス面の改善なども売り上げの伸びに寄与したもよう。

2位のヨドバシカメラは昨年、新物流センターへの移転に伴う作業で配達遅延が発生するといった事態が起きたものの、前期も増収を確保した。全社売上高に占める割合は16%に達している。

運賃値上げで送料無料サービスを取りやめる会社が増えているが、同社では購入額によらず送料無料、追加料金なしでも注文当日の配達、さらには同じく追加料金なしで最短2時間30分以内に届ける「ヨドバシエクストリーム」（東京23区などで実施）を引き続き展開しており、他社への優位性を築いている。

3位の上新電機（売上高は本紙推定）は、仮想モールにおける大賞の常連企業。ネット販売に関しては、前期も堅調に推移したとみられる。

4位のキタムラは「宅配売上」と「店受取売上」を合算した売上高が増えた。店数減少をネット強化でカバーしている。高額なカメラの新製品の予約獲得のために、長期無金利のショッピングクレジットを強化。また、差額だけで購入できる「トクトク交換サービス」が好調で、ネットでも下取りが増えた。さらには、在庫管理の精度向上、納期改善により売り上げが増えている。

5位のビックカメラは、子会社であるソフマップ、コジマと合算した売上高は、グループ合計で前期比約5.8%増の730億円だった。ビックカメラの通販サイトでは、システム開発に投資しており、使い勝手やサイト内検索が改善。また、スマートフォン経由の売上高が急増しており、専用アプリの利用者が増えたことで増収につながった。

6位のMOAは過去最高の売上高となった。近年、家電メーカーとの関係を強化しており、仕入れ体制が安定。同社のプライベートブランドシリーズ「マクスゼン」も好調だった。また、一昨年には酒類小売業免許を取得。食品、雑貨なども品揃えを増やしている。家電製品は買い替えまでの期間が長いことから、購入サイクルの短い商材の取り扱いを強化することで、定期的な商品購入につなげる狙いがある。

【家具】ニトリが首位、300億円達成

家具商品をメインに通販を実施している企業では、ニトリが前期比35.0%増の305億円で首位を獲得。300億円の大台を超えて2位以下を大きく引き離した。当期は上半期に通販サイトのデザインを刷新したほか、店頭で配送手続きをすることで商品を持ち運ぶ必要がなく実店舗での買い物ができる「手ぶらdeショッピング」アプリもリリースするなど、オムニチャネル施策を強化。通販売上高を四半期ベースで見た伸び率では、第1四半期を除いたすべての期で前年同期比35%超の伸びを記録した。商品面では「サイズオーダー家具」をはじめとした通販限定商品の売り上げが好調だった。

2位となったのはタンスのゲン。当期は仮想モールの「Qoo10」に新規出店したほか、「Yahoo！Live」で同社初となる生放送配信を実施するなど、新規顧客獲得に向けた新しいアプローチを図った。今期については4月より業務拡張のため、新社屋と配送センターを新築。本社1階にはリアル店舗も開設している。

3位のベガコーポレーションはソファやベッドといった既存ジャンルに加えて、ペットやキッズ向けのオリジナルデザイン商品を開発。家電では除湿器や扇風機などを軸に商品数を増やし、季節商材のクリスマスツリーでは、サイズやデザインを数多く展開したことで前年の販売実績を上回った。また、自社通販サイトのSEO対策やシステム刷新を行ったことで、旗艦店の「LOWYA」の年間アクセス数が前年比329%増となった。

4位には山善がランクイン。家庭用品通販サイトの「くらしのeショップ」が12期連続で増収。新規商品の投入による底上げを図ったことで売上高が増加した。今後、コンシューマ向けネット取引は年商200億円規模へ拡大することも計画している。

5位のジェネレーションパスは、国内では商品取扱数の拡大などもあって増収となったものの、配送会社の総量規定を受けて出荷準備した商品の配送が受けられない事態が発生。予算比では売上高、利益とも未達となった。

【メーカー系通販】100億円規模の企業が増加

これまで店頭市場を中心に展開してきたメーカー系通販ではサントリーウエルネスの成功を受けて健康食品、化粧品通販市場への参入が増加した。当初は既存の基幹事業とのしがらみ、戦略の自由度の低さから苦戦する企業が多かった。だが、2015年の機能性表示食品制度の導入などを背景に100億円規模に達する企業が増えた。

1位のサントリーウエルネスは売上高が7.9%増の868億円となり、過去最高を更新した。主力は「セサミンEX」。全般的な健康イメージで幅広い層に顧客基盤を築く。16年に機能性表示食品としても届出。ただ、表示内容は“睡眠ケア”に絞られており、依然として健食での展開が続く。制度活用に動くか、今後の展開が注目される。

4位の味の素は、臨床試験による機能性評価で独自価値を打ち出す機能性表示食品「グリナ」（睡眠ケア関連）が業績をけん引。売上高は110億円前後（本紙推定）に達しているとみられる。

積極的なウェブマーケティングの展開で100億円超に達し成長の礎を築いたのは5位のライオン。一時、売上高は100億円を割ったが、主力の「ナイスリムエッセンスラクトフェリン」は、ダイエット関連の表示で機能性表示食品として届出。明確な機能表示を背景に、再成長の軌道に乗りつつある。

ほかにランキング外ではあるものの、カゴメは機能性表示食品「トマトジュース」シリーズが好調。通販売上高も100億円（同）に達したとみられる。協和発酵バイオ（通販売上高77億円、本紙推定）、大正製薬（同75億円、同）も堅調な事業展開で100億円をうかがう。

化粧品通販では、資本力を背景にした投資先行戦略で富士フイルムヘルスケアラボラトリーが売上高200億円（本紙推定、健食通販を含む）に達している。資生堂の通販売上高も90億円（同）と100億円をうかがう位置につけており、20年に140億円の売り上げを目指している。

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オリジナル記事：EC売上1110億円のヨドバシカメラなど通販売上ランキング2018【ジャンル別】 | 通販新聞ダイジェスト
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ネットショップ担当者フォーラム編集部は、川添隆氏を講師に迎えたEC責任者・リーダー向け教育講座「川添塾（通称：ZOE塾）」をスタートします。

本講座を受講すると得られること

本講座を受講することで、次の内容を習得できます。

• EC成長のためにやるべき優先順位のつけ方

  理想的なモデルや最新トレンドよりも重要なことは、「今何をやるか？」の決定とアクションです。そこに必要なのは、周辺情報（企業・ブランド課題、現状のリソース・アセット、ECチーム力、消費者ニーズ・心理など）の理解、取り組みによるインパクトの算出、実現性の評価です。

  先に事例を通じてノウハウを伝えながら、後半のケーススタディで各自にワークショップをしていただきます。

• 社内外の巻き込み方・チームのつくりかた

  ECは自部署の業務だけでも、仕入れや顧客対応、販売、集客など網羅的な業務が待っています。さらに、実店舗メインの企業であれば、店舗に関わるWEB関連業務を兼ねることが多いです。一方、EC担当者は10名以下で兼任業務という環境にある企業は少なくありません。

  少ない人数だからこそ、自部門以外を巻き込んだチーム構築が重要になります。先に事例を通じてノウハウを伝え、後半のワークショップで各自にアウトプットをしていただきます。

• EC部門の社内外のPRの仕方

  EC部門単体でのPRのメリットは社外だけでなく、社内にも効いてきます。PRによるメリット、デメリットを把握し、積極的に自ら動くことが重要です。

  川添隆がどのようにPRをしてきたか？メディアリレーションの考え方、それによるリターンとともに、具体的なアクションの方法を共有します。

• 最新情報の収集のやり方（※情報収集のための特典付き）

  ECマーケティングツール、モールのルール変更、企業のデジタルシフトなど、ECの世界では、テクノロジーを含めた最新情報を収集し、活用することが重要です。こうした最新情報をどうやってキャッチアップすればいいのか。限られた時間のなかで情報を収集し、自社のビジネスに役立てるための判断を効率的に進める方法を共有します。

講座内容

本講座の内容には、講師である川添氏の著書『「実店舗+EC」戦略、成功の法則 ECエバンジェリストが7人のプロに聞く』の一部を含みます。読まなくても受講いただけますが、事前にお読みいただくと、より理解が深まります。

13:00～13:55
第1部：EC成長の法則

• 組織を土台とした「販売手法×在庫・MD×集客」の解説
• EC成長のフェーズ分けとそれぞれで起きる課題の解説

14:00～14:55
第2部：人間力を高める方法論

• 社内におけるEC部門、EC責任者のメンタリティ
• チーム強化、社内外の巻き込み方
• 社内外のPR

15:00～15:55
第3部：ケーススタディ

• 第1部～第2部の内容をベースにしたケーススタディ

  講師の川添隆氏がメガネスーパー入社後、どのように事業を成長させてきたのか、時系列に沿って課題とアクションを解説。

16:00～18:00
第4部：ワークショップ

• 個人ワーク1

  現状把握と評価の上で、インパクトがある部分を特定。企業・ブランド課題、社内で使えるリソース・アセット、消費者ニーズ（店舗とECの違い）、自社のEC営業の課題、ECチーム構成とパーソナリティ、チームの課題、パートナーの戦力、外部を巻き込めない理由など。

• 個人ワーク2

  EC成長のためのアクション方針を決める。明日からどのように動くか？

• 全体ワーク

  1～2を各自発表＋ディスカッション（人数に応じて発表形式は調整）

懇親会：希望者のみ

開催概要

講師プロフィール

川添 隆 氏

ECエバンジェリスト
株式会社ビジョナリーホールディングス 執行役員 デジタルエクスペリエンス事業本部 本部長

1982年生まれ、佐賀県唐津市出身。販売、営業アシスタントとして総合アパレルのサンエー・インターナショナルに従事後、ネットビジネスを志しサイバーエージェントグループのクラウンジュエルへ。ささげ業務から企画、PR、営業まで携わる。

2010年にガールズ系アパレルブランドを展開するクレッジに転じ、EC事業の責任者として自社ECサイトの内製化、EC事業を2年で2倍に拡大と共にLINE＠の成功事例をつくる。

2013年7月よりメガネスーパー入社。EC事業、オムニチャネル推進、デジタルコミュニケーション、デジタル技術を活用した店舗支援を統括し、他社のECアドバイザーにも従事。EC事業は5年で4.4倍、注力する自社ECは8倍に拡大。2017年11月より兼務。2018年5月に執行役員就任。

デジタルハリウッドオンライン講師、各種セミナー講師、NewsPicksプロピッカー、自著出版、オンラインサロン運営などEC関連での情報発信についても精力的に活動。

ネッ担の学校「ZOE塾」へのお申し込み

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オリジナル記事：次世代のECリーダーを育成する「ZOE塾」セミナー10/2（火）開催 【ネッ担の学校】
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スペインのファッションブランド「ZARA（ザラ）」は、東京・六本木の期間限定店で展開していた、専用アプリを介して試着予約やEC購入などができる取り組みを、新たに移転増床する旗艦店で継続する。

ZARAのネット通販と店頭受け取りは好評としており、オンラインとオフラインを統合した店舗で最適なショッピング体験を提供するとしている。

8月30日、六本木ヒルズ メトロハット／ハリウッドプラザ 1F・2Fに「Zara」旗艦店を移転増床オープンする。期間限定店「ROPPONGI POP-UP SHOP ONLINE（六本木ヒルズ ノースタワー 1F）」は、8月29日までの営業。

新たな店舗は総面積1300平方メートル。期間限定店は800平方メートルだった。冷房効果を高めるエアカーテンの完備、LED照明の増設などによりエネルギー削減に取り組む。従来店舗と比較して30%の省エネ、40%の節水を実現するという。

オンラインとオフラインを融合した施策とは

期間限定店では、専用アプリを介して試着予約やEC購入などができる取り組みを推進してきた。QRコードなどを活用したシステムを搭載し、来店客はZARAアプリをダウンロードして起動。気になる商品のバーコードをスキャンしてカートに入れ、好みのサイズを選んで「試着室をリクエストする」ボタンを押すと試着予約できる。

アプリには待ち時間が表示されるため、来店客は時間まで手ぶらで他の商品を見ることも可能。試着商品の準備が整うと利用者にはプッシュ通知が届く。

試着して気に入った場合、アプリ内で購入するか、店頭のレジで支払う。商品は自宅への配送か、他店を含む店舗受け取りを選択できる。

こうした仕組みを移転増床する旗艦店でも継続する。

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オリジナル記事：ZARAがネット通販連動のショールミングストアを継続、移転増床する旗艦店でも実施
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オリジナル記事：普段購入しているのは1位 楽天、2位 アマゾン／通販・EC売上ランキング 2018年夏版【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
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ゲームやDVDなどの買取と販売を手がけるゲオは8月27日、査定から最短24時間でゲームソフトやゲーム機本体を現金化する即金買取アプリ「ゲオスグ」の提供を開始する。

中古品の買取ビジネスにおいて、「査定の手軽さ」 「入金の早さ」のニーズが拡大していることに対応。月間買取点数3万点をめざす。

ゲームソフトやゲーム機本体の外箱に記載されているバーコードを「ゲオスグ」のアプリで読み取るか、商品番号をアプリに入力すると即座に査定金額が表示される。

ゲオが実店舗の売買で培ったデータベースを活用し、信頼性の高い査定を行うという。

指定日時に宅配業者が集荷を行い、発送確認後、買取金額が銀行口座に振り込まれる。1回の取引金額は1500円から5万円。1日の取引金額の上限は300万円に制限する。

サービス開始時点の対象品はゲームソフトとゲーム機本体の約1万7000点。

「ゲオスグ」で買い取った商品は、全国1200店舗のゲオショップや、ゲオの公式通販サイト「GEO-MART（ゲオマート）」で販売する。

今後、買取商品の対象範囲を、メディアショップ「ゲオ」や総合リユースショップ「セカンドストリート」といったグループ全体で取り扱える品物に拡大する計画。

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オリジナル記事：最短24時間で買取・現金化する即金買取アプリ「ゲオスグ」、ゲオが提供開始
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日本郵便は8月27日、EMS（国際スピード郵便）による小口の保冷配送サービス「クールEMS」の料金を引き下げる。

現行の料金と新料金を「小ボックス」で比較すると、冷蔵サービスは500～3900円、冷凍サービスは800～3900円の値下げとなる。

現行制度では、冷蔵・冷凍ともに重量1kgごとに料金を設定しているが、8月27日以降、冷蔵サービスは2kg以下の荷物を定額料金にする。

軽量・少量の個人向けギフトや、越境ECによる食品購入など新たなニーズが増える中、冷蔵配送を2kgまでフラット料金にすることで、少量の荷物でも利用しやすくする。

冷凍配送の料金は、現行制度と同じく1kgごとに設定する。

「クールEMS」の新料金表

タイ宛のクールEMS開始

タイ宛のクールEMSも開始する。宛先住所への配達は行わず、バンコク市内タイポストのバンコクEMSセンターで商品を保管。受取人へ電話で連絡し、同センターで荷物を受け渡す。

タイの在留邦人が7万人を超え、日本食品の輸出ニーズが高まっていることに対応するとしている。

クールEMSとは？

クールEMSは、引受から配達まで72～80時間程度、冷蔵（0～10℃）および冷凍（-15℃以下）の一定温度で保管する国際配送サービス。配送対象地域は現在、台湾、香港、シンガポール、マレーシア、ベトナム、インド、フランス。個人と法人が利用できる。

個人間の贈答品の配送や、旅行客の土産物の配送、越境ECの配送などに利用されている。

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楽天は8月22日、期間限定のカフェ「楽天 お買いものパンダCafe」を東京都・表参道駅近くにオープンした。運営は8月28日（火）までの7日間限定。

「お買いものパンダ」は2013年に「楽天市場」のオリジナルLINEスタンプとして登場した公式キャラクター。2018年には、LINEスタンプの累計ダウンロード数は2.5億回、累計利用社数は4500万人を突破した。

「お買いものパンダ」に関する店舗を構えるのは初めての試み。「お買い物パンダ」に愛着を持つ楽天ユーザーの来店を見込む。「常設化は今のところ考えていないが、反響を見て検討していく」（広報担当者）。

店内は、「お買いものパンダ」のイラストで装飾。スイーツ・食事・ドリンクといった飲食を提供するほか、カフェ限定デザインの「お買いものパンダ」といったグッズも販売する。

一部のスイーツは、「楽天市場」に出店しているスイーツ店「パティスリー銀座千疋屋」とコラボで、商品化した。

限定オリジナルメニューを注文した来店客は、楽天のスマホアプリ決済サービス「楽天ペイ（アプリ決済）」を使って支払いをすると、割引を受けることが可能。

楽天では、「楽天 お買いものパンダCafe」を通じて、楽天のグループサービスの認知拡大につなげていくとしている。

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コンビニ大手のローソンは、生鮮食料品の注文をネットで受け、コンビニ店頭で決済と商品の受け渡しを行う「ローソン フレッシュ ピック」の対象店舗を大幅に増やす。

8月末までに現在の約200店舗から約700店舗に拡大。2018年度中には首都圏の約2000店舗でサービスを提供する計画だ。

「ローソン フレッシュ ピック」は、専用アプリで午前8時までに注文すると、当日の午後6時以降にローソンの店舗で商品を受け取ることができるサービス。野菜や果物、豆腐や納豆などの食品、調味料のほか、食材と調味料などがセットになったミールキットも販売している。2018年3月にサービスを開始した。

現在は東京・渋谷区と世田谷区、神奈川県川崎市、横浜市の一部店舗で実施している。8月中に都内の6区と22市、1町を対象に加える。対象店舗の拡大に伴い、取扱商品数は現在の約500種類から約600種類に増える。

「ローソン フレッシュ ピック」の顧客は30~40歳代の女性が中心で、売上高の約35%をミールキットが占めているという。

ネットスーパーは8月末で終了

2014年7月から実施していた生鮮食品や日用品などを扱うネットスーパー「ローソンフレッシュ」は8月31日に終了する。8月20日12時に商品の販売を停止。8月31日に商品の出荷が完了する。

ネットスーパーではローソンの商品に加え、成城石井など他社商品を含め8000種類以上を販売していた。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ローソン、店頭受取&決済の生鮮食品EC「フレッシュ ピック」を700店舗に拡充、ネットスーパーは終了
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アサヒグループホールディングスが運営する情報サイト「青山ハッピー研究所」が実施したネット通販の利用頻度に関する消費者調査によると、20～40歳代の6割以上が月1回以上の頻度でネット通販を利用している。

20歳以上の男女648人にネット通販の利用頻度を質問したところ、「週3回以上」は3.4%、「週1回程度」は6.9%、「月2～3回」は17.1%、「月1回以上」は24.4%。月1回程度以上の割合は合計51.8%だった。

ネット通販を月1回程度以上利用すると答えた割合を年齢別に見ると、20代は77.4%、30代と40代も60％を超えている。

買い物時に利用するデバイスについて

買い物の際に使用するデバイスは、1位が「PC（パソコン）」で84.5%で圧倒的に高い。「スマートフォン」は24.4%、「タブレット」は4.8%、「携帯電話」は0.2%だった。（複数回答）

デバイスの利用割合を性別で見ると、「PC（パソコン）」は男性が89.8％、女性が78.8％で男性の方が高い。

一方、「スマ－トフォン」は男性が20.1％、女性が29.1％で女性の方が9ポイント上回った。「タブレット」は男性が3.6％、女性が6.1％。

年齢別で見ると、「PC（パソコン）」は20代が56.7％、40代は86.9％、60代は93.3％と、年齢が上がるにつれて利用率も上昇する。

「スマートフォン」は20代が63.3％、40代が26.9％、60代は10.0％で若い世代ほど利用率が高い。特に20代はスマホがパソコンを6.6％上回った。

デバイスの利用割合を2012年の調査と比較すると、「PC（パソコン）」は9.3ポイント減、「スマートフォン」は19.2ポイント増、「タブレット」は3.8ポイント増となっている。

調査概要

• 調査方法：全国の20歳以上の男女
• 有効回答数：648人
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2018年6月13日〜6月19日

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オリジナル記事：40歳代までの6割が月1回以上ECを利用、30歳代以上のネット通販はパソコン派が多数
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