URL検査ツールにスクリーンショット機能が追加。HTTPレスポンスやページエラー、JSログも
Search Console の URL 検査ツールに機能が追加された。次の情報も提供するようになった――レンダリング済みのスクリーンショット、HTTP レスポンス、読み込めなかったリソース、JavaScript エラー
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東京商工リサーチによると、2018年1~12月における通信販売や訪問販売を手がける小売企業の倒産件数は、前年比24.5%増の66件だった。調査を開始した2009年以降、年次ベースでは2015年の77件に次いで2番目に多い。


倒産企業の負債総額は1037億円で、前年の30億6300万円から急増した。食品通販のケフィア事業振興会(負債1001億9400万円)の大型倒産が影響した。
倒産66件のうち、破産(企業の解体・消滅)が64件で全体の約97%を占めた。
倒産の原因は「販売不振」が46件、「事業上の失敗」が8件、「他社倒産の余波」が6件、「運転資金の欠乏」が3件。従業員数別では、5人未満の企業が61件。
経済産業省の調査では、日本国内の消費者向けEC市場規模は、2017年時点で16兆5054億円(前年比9.1%増)。

分野別では「物販系分野」が前年比7.5%増の8兆6008億円、ホテル予約など「サービス分野系」は同11.3%増の5兆9568億円、「デジタル分野」は同9.5%増の1兆9478億円。
物販系分野を対象としたEC化率は5.79%(同0.36ポイント増)。スマートフォン経由の物販ECは3兆90億円だった。

通信販売と訪問販売の専門紙「日本流通産業新聞」が2018年12月に実施した、訪問販売実施企業を対象とした売上高調査によると、ランキングに掲載されている250社の合計売上高は1兆7340億200万円。前年調査と比較可能な104社の実質成長率は1.8%増となっている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:【2018年】負債1000億円の倒産など……通販・訪販企業の倒産件数は66件で過去2番目
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広報に積極的に動画を活用する企業や自治体も増えてきました。この記事では、広報に動画を活用するメリットや、広報動画の制作を制作会社に依頼する際のポイントなどについて紹介します。
広報動画とは、企業などの広報活動に利用するための動画のことを指します。広報の仕事には主に、社外へのプロモーション活動と社員に向けた社内活動があります。社外プロモーション活動としては、プレスリリースという大きな仕事があります。新商品やサービスをリリースするときに、メディアに情報を流し、周知してもらう活動です。このプレスリリースに、動画を使う企業が増えてきています。
これまで、メディアに向けてのプレスリリースは、画像と文章を中心に制作されていました。そのため、どんな画像、どんなテキストで訴求すべきかが非常に重要な要素でした。このプレスリリースに、動画を活用する企業がここ数年で急増しています。実際に、閲覧数やシェア数、クリック数などがアップしたという企業も出ており、効果の高さがうかがえます。近年では動画を入れることができるプレスリリース配信サービスも増えつつあり、今後も動画活用の動きはますます高まっていくでしょう。
企業の広報活動では、消費者に企業や商品に対する関心・共感を持ってもらうことが重要な目的の一つとなります。そこで欠かせないのが、ストーリー性です。多いのは、商品・サービスができるまでの開発ストーリーや、利用者の実際の体験などを物語風にした動画です。ぶつ切りの情報をただつなぐのではなく、連続性があるひとつの物語として伝えるというのがポイントです。そうすることで、「へぇ、そんなことがあったんだ」と視聴者が興味を持ちやすく、共感も生まれやすくなります。
画像や文章でもストーリーを語ることは可能です。しかし、動画であれば、より効果的にストーリーを伝えることができます。文章を読んで理解する必要がなく、視覚と聴覚で直感的に理解でき、発信できる情報の量も多いからです。一説には、動画で伝えられる情報の量は、文章の1,000倍ともいわれています。たくさんの情報を理解しやすいかたちで提供できるので、消費者の共感も得やすくなります。
広報動画を実際に利用する場合には、いくつか効果的な活用方法があります。まず、会社の公式ウェブサイトで動画を配信する方法です。サイトのトップページなどの目立つところに動画を埋め込むことで、24時間プロモーションが可能になります。
プレスリリースを出す際に、動画も一緒に公開するという方法もあります。
YouTubeチャンネルに動画をアップしてから、自社サイトに埋め込むという方法もあります。これにより、YouTubeも活用した動画配信で高い効果が期待できます。FacebookやTwitter、インスタグラムなどのSNSに動画を投稿して、フォローワーを増やすのも良い方法です。比較的若いユーザーに対してアピールしたいなら、SNSの活用を考えましょう。動画は、人の目にとまりやすいという特徴があります。
効果の高い広報動画を作りたいなら、プロの手を借りることもできます。ここでは、広報動画を制作会社に依頼する際のポイントについて説明します。
広報動画の制作を制作会社に依頼するときは、ターゲットと目的を明確にすることが重要です。ターゲットと目的をどうするかによって、動画の内容や構成がまったく違ってくるからです。この2つは広報動画を作るための必須要素で、あいまいなままだと効果につながりにくい動画になってしまいます。
ターゲットはできるだけ具体的に絞り込みましょう。ターゲット層を限定すればするほど、ターゲットの心をつかむ動画が作れます。そのターゲットに動画を見てどう思ってほしいのか、どんな行動を取ってもらいたいのかが目的になります。誰に何をしてほしいのかを、まずはっきり決めることから印象の残る動画作りが始まります。
見てもらえる動画にするためには、動画の冒頭をしっかり作り込むことがとても重要です。視聴者は、動画のはじめのほうだけを観て、続きを見るかどうするかを判断するからです。ですから、最初の数秒で視聴者をどれだけひきつけられるかが、重要なポイントになってきます。
このように、視聴者を意識した動画を作るには、第三者的な視点が大切です。自社で制作すると、どうしても発信者寄りの発想になりやすく、視聴者側に立つことが難しくなります。そこで活用したいのが、Crevo(クレボ)などの動画制作サービスのプロです。制作会社の第三者的・客観的な視点を入れることで、見る人を引きつける、より満足度の高い動画を作りやすくなります。
広報動画で大切なのが、動画を見た人にどれだけ関心をもってもらえるか、共感してもらえるかという点です。そのために重要なのが動画のストーリー性です。ストーリーがあることで、内容が視聴者の頭にスッと入りやすく、関心を持って見てくれるようになります。
ポイントは、基本的なストーリーはまず社内で考え、表現の部分は制作会社に任せるということです。ストーリーは商品やサービスを作っている会社にしかわかりません。しかし、それをどう表現するかという点については、専門知識のある制作会社のほうが、制作経験が豊富です。効果につながる動画を制作したいのであれば、企業と制作会社とがうまく分業し、それぞれ得意なところを活かして協力しながら作っていくことがポイントになるでしょう。
では、実際に動画制作サービスCrevoで制作された広報動画の事例をひとつ、参考にしてみましょう。
出典:Crevo制作実績
新幹線の新駅誘致について、県民や地元企業・経済団体などに普及啓発するための動画です。新駅を誘致すると生活がどうなるのかというメリットを、家族の会話を通して具体的にわかりやすく伝えています。シンプルでやさしいトーンのキャラクターを使うことで親しみやすく、視聴者がより共感してし易くなります。ある家族の一日といったようなドキュメンタリー動画のような作りで、観ている人を自然と惹きつける構成になっているといえるでしょう。
広報動画は、その効果の高さから多くの企業で利用されるようになってきました。広報動画は、商品やサービスをプロモーションするための動画です。どこで、どんな場面で視聴されるのかといったことを意識して制作することが重要です。このようなことを踏まえたうえで効果の出やすい動画を作るには、専門知識と技術が必要です。Crevoなど、信頼できる制作会社に依頼するのがおすすめといえるでしょう。

セブン&アイ・ホールディングスは1月10日、グループを横断したショッピングサイト「オムニ7」に、仮想現実(VR)やAIチャットボットなどを活用したショッピングサイト「VALENTINE PARADISE VR」を開設した。
バレンタインデー向けの商品約400種類を販売している。開設期間は2月10日まで。

ECサイトのカート機能と、VR技術を組み合わせて架空の店舗を再現。VR空間に商品を陳列しており、AIチャットボットが、対話形式で操作方法の説明や商品の案内を行う。
AIチャットボットのプラットフォームは、BEDOREが提供する対話エンジン「BEDORE(べドア)」を採用し、コールセンター大手のトランスコスモスが導入と構築を行った。
「VALENTINE PARADISE VR」では、再生中の動画をフリックし、動画からECサイトの商品ページに直接移動できる「フリックショッピング」に対応した動画も配信している。
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オリジナル記事:セブン&アイ、AR+AIチャットボット活用のショッピングを「オムニ7」で期間限定展開
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WOWOWは1月11日、オンラインショップ「wowshop」でワインの定期販売を開始した。ワインを紹介するグルメ番組「The Wine Show」で取り上げたワインを販売する。
定期販売の価格は5000円と1万円の2種類。番組で取り上げたワインや、関連するワインをソムリエが選ぶ。特設サイトでワインの味や特徴を解説している。
「The Wine Show」は1月12日に放送を開始した。番組担当者が「番組を観ながら紹介の1本を飲めたら、ワインはもっと美味しくなるのではないか」「五感を使うことで番組の魅力を、もっと深く味わえるのではないか」と考え、定期販売を開始したという。

「wowshop」はWOWOWのグループ会社、WOWOWコミュニケーションズが運営しているオンラインショッピングサイト。2013年10月にオープンした。2018年2月にサイトをリニューアルしている。
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オリジナル記事:WOWOWがワインの定期販売ECをスタート、テレビ番組と連動
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広告はバラマキ過ぎると効果が無いどころかブランド価値を下げるので逆効果。一方、お金のバラマキは広告を凌駕する圧倒的な効果。時間をかけて信頼を勝ち取るか、札束で決着をつけるかの二択です。
2019年前半から始まる「楽天の新システム」を一挙紹介&深読みしてみる|コマースデザイン
https://www.commerce-design.net/blog-staff/190108-rms-new-system/
何から手をつけたらいいかわからない… 「売上を昨対5倍にして」と言われた時の対処法 | ECzine
https://eczine.jp/article/detail/6306
まとめると、
そこで僕がやるのは、出てきたアイディアが売上に結びつくような仕組みを一から考えていくこと。「Xさんが宣伝してくれたら確かに売れそうな気もする。でも、『それ間違いなく売れるね!』ってならないのはなぜだろう」というのを突き詰めて考えていくんです。この考える工程が抜けているケースが、意外と多いのではないかと思います。
─アクティブ CEO 藤原尚也氏
他社の事例からなんとなく売れそうなアイデアは出てきますよね。「売れる」という確信が得られるまで考えないショップが多いのではないかと思います。真似をするだけではなく、自分たちのやり方で売れる方法を考えてみましょう。
トップマーケターが語る2019年の展望①【奥谷孝司、石川森生、緒方恵、長田新子】 | Agenda note
https://agenda-note.com/brands/detail/id=907
トップマーケターが語る2019年の展望②【音部大輔、鈴木康弘、世耕石弘、富永朋信】 | Agenda note
https://agenda-note.com/brands/detail/id=918
トップマーケターが語る2019年の展望③【友澤大輔、西井敏恭、本田哲也、山口有希子】 | Agenda note
https://agenda-note.com/brands/detail/id=929
まとめると、
個人的に気になった部分を抜き出してみました。「個」が基準となって、その人たちに「信頼」してもらい、背中をひと押しするための方法をたくさん、少しずつ実施するのがポイントのようです。
ZOZO前澤社長、Twitterで「100万円を100人にプレゼント」 340万以上の応募、「RT日本記録更新」 | ITmedia NEWS
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1901/07/news048.html
前澤氏1億円バラマキ企画が示す、「広告」から考える時代の終わり | Yahoo!ニュース(徳力基彦)
https://news.yahoo.co.jp/byline/tokurikimotohiko/20190107-00110412/
アパレル業で私が知ってる事 余談。ZOZOについての雑感。というか百貨店の凋落時のお話。 | note(松田 剛)
https://note.mu/alex_t_m/n/n6d7951618cf7
ついに始まる?アパレル「ゾゾ離れ」の現実味 | 東洋経済オンライン
https://toyokeizai.net/articles/-/258612
広告の考え方を変えたPayPayと今回のZOZOのバラマキ。メルマガなどの広告のバラマキは嫌われても現金のバラマキは強烈な効果があることが判明しました。その一方で、ZOZO離れが進んでいるという記事も。しばらくはZOZOの動きに注目ですね。
無人配送が進む中国のEC市場、EC直販最大手のJD.comが「スマート配送ステーション」 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6105
アマゾンがFBAの手数料を改定へ。配送代行は増額、在庫保管は減額に | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6098
宅配便の再配達率は15.2%(2018年10月度調査)、1年前と比べて0.3ポイント改善 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6094
配送関連をまとめて。省力化に投資できるところは伸び、できないところは費用負担が増えていく構図ですね。
ネットの罠体験ショップ
http://shishohi.main.jp/index.php/
商品ページを見てカートに入れるとその問題がわかるというサイト。参考になりますが、特商法の表記などがちゃんと書かれていないのは、わざとなんでしょうか?
「PayPay」のカード決済に1日2万円までの利用上限を追加、決済金額は30日間で5万円までの上限設定も継続 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6103
あっという間にしぼんでしまった感のあるPayPay。ポイントが使えないなどの報告も上がっているので、利用ユーザーは減っていきそうな……。
まずみんなが喜ぶ仕組みを考えるところから始めると、やっているこちら側としても楽しいんですよ。
─東郊住宅社 社長 池田峰氏
朝食100円、入居者専用食堂が話題沸騰!“異端”の不動産屋に学ぶ、新規事業のつくりかた | 未来を変えるプロジェクト
https://mirai.doda.jp/series/interview/mine-ikeda/
売れることを考えるよりも、喜んでもらうという考え方が基本ですよね。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:現金のバラマキが話題の昨今。楽天市場のメルマガはバラマキから「個別化」にシフト【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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12月に入り冬の到来を感じる日も増えてきましたが、1年でもっとも寒い時期といえば2月前後ではないでしょうか。
そして、2月といえば1年でもっとも日数が少ない月であるうえ、祝日(建国記念日)や行事が多数あるため、「あっという間に過ぎ去る」感があります。風邪やインフルエンザも流行しやすい時期であるため、体調をしっかり整えて臨みたいものです。
3日の「節分」・4日の「立春」を迎えれば、暦の上ではもう春。早い人は花粉症の症状を感じ始める一方で、早咲きの桜や梅が花を咲かせ始めて私たちの心をいやしてくれることでしょう。
今回のテーマは、そんな早春・2月。「節分」「春の訪れ」「バレンタインデー」のシーズンに参考にしたいSNS投稿事例とアイデアを紹介します。
その前に、イベントシーズン(12月・1月)の投稿案がまだできていない! と焦り気味の方は、前回までの記事をぜひ参考にしてみてください。
2月のSNS上で必ずトレンド入りするのが「節分」「バレンタインデー」です。前者であれば「豆まき」「恵方巻」、後者は「チョコレート」関係の投稿がSNSでは主流であり、ともすれば他社と差別化するのは難しい……と感じている方もいるでしょう。
ネタに困った時こそ、「自社のファン・フォロワーに楽しんでもらうには?」「どんな投稿なら、自社のファン・フォロワーは喜んでくれる?」ということを今一度考えてみましょう。
まず紹介するのは、2018年「節分の日」に、「鬼」を使ってファン・フォロワーにより親しみを感じさせることができた投稿例です。
今日は節分です。
— 東京ヤクルトスワローズ公式 (@swallowspr) 2018年2月3日
練習中ですが、選手たちが鬼退治で豆まきをしました。
この後の練習に影響しそうです。 pic.twitter.com/FhUDFri8Vc
2018年2月3日に東京ヤクルトスワローズ公式がTwitterに投稿したのは、節分の鬼に扮したコーチたちの姿でした。
文字通り「鬼コーチ」と呼びたくなるユーモラスな写真に、ファン・フォロワー達からは「笑った」「チームが強くなるなら鬼でいい」「ネタにされるコーチ達、好きです」「最高です」など好意的なコメントが多く寄せられました。
ファン・フォロワーに楽しんでもらうために、コーチ陣が一肌脱いでくれたことで実現した良い投稿です。選手ではなく「コーチ」が節分の「鬼」に扮することで「鬼コーチ」を連想させたところも「うまい!」と思わせます。
さらに、同日夜には「笑顔編」として鬼コーチの素顔を紹介し、多くの好意的なコメントが集まりました。チームのいい雰囲気を伝えることで、ファン・フォロワーに親しみを感じさせ、絆をより深めることができた好例といえるでしょう。
続いて紹介するのは、2月上旬でありながら「春の訪れ」をいち早く感じさせた投稿です。
View this post on Instagram葉山町さん(@hayama_official)がシェアした投稿 - 2018年 2月月6日午前1時14分PST
2018年2月6日に葉山町(神奈川県)の公式アカウントがInstagramに投稿したのは、2月上旬だというのにもう咲き始めた河津桜の紹介でした(関東圏の桜の開花平年値は3月中旬過ぎ)。
2月は、とりわけ寒さの厳しい時期。そんななか、河津桜をはじめとした早咲きの桜の開花や満開の知らせは、春を待ち焦がれるファン・フォロワーの心をもほんわりと温めてくれたことでしょう。
フォロワーからは、桜の美しさを称える声はもちろん、「うちの河津桜も開花しました」という共感の声や、「もう咲いてるの?」という驚きのコメントが寄せられていました。
葉山町の人口約33,000人に対し、Instagram公式アカウントのフォロワー数は約23,600人(ともに2018年11月現在)。おそらく、Instagramを利用している町民数よりもフォロワー数の方が多いと思われます。
これも、曜日を問わず毎日「葉山の魅力」を発信し続けてきた成果の現れといえるでしょう。SNS運用担当者のたゆまぬ努力と、何気ない日常風景でもSNS映えさせる写真のセンスや撮影・画像テクニックなど、学べるものが多いアカウントの1つです。
次に紹介するのは、毎年「バレンタインデー」に工夫をこらして投稿している企業の事例です。
2018年2月14日にSUBARUがFacebookに投稿したのは、フォレスターをリアルにかたどったチョコレートの画像と、オーナーやファンへの感謝の言葉でした。
単なるバレンタインデー投稿で終わらせず、「2月14日はフォレスターの誕生日」というファンの心に響く事実をタイムリーに伝えています。ファンからは、チョコレート(担当者の手づくり)の出来栄えに対する賞賛やフォレスターへの祝福、愛情あふれるコメントが多く寄せられていました。
「2月14日は、自社にとってどんな日か」をSNS運用担当者が把握しており、しっかり準備を進めてきたからこそ実現できた投稿例です。
「投稿ネタとして『バレンタインデー』は外したくないが、単に『おいしそうなチョコレート』の写真を載せるだけでは、自社のファン(車好きな男性が中心と考えられる)からの共感は得にくいだろう……」ということまで考え、毎年工夫をこらしていることが舞台裏のブログからも読み取れます。ちなみに、このSNSから自社Webサイトへの誘導の巧みさも注目ポイントといえるでしょう。
ここまで、2月の記念日などに絡めた投稿事例を紹介してきました。ここからは、その他のイベントやニュースネタをいくつか紹介します。
これをお伝えするのも次回で最後ですが、「ファンを楽しませる投稿」=「ネタ」×「自社情報」(ネタと自社情報をからめる)ですので、忘れないでください。
日本の雪まつりの代表格ともいえる「さっぽろ雪まつり」が2019年も開催されます。
第69回(2018年)の来場者はなんと254万3000人。2019年は70回目という節目効果に加えて、地震後の観光復興に向けた後押しも受け、SNSでもマスメディアでも話題になることが予想されます。
テレビ朝日が、本放送開始60周年を迎えます。節目の年ですので、記念ドラマなどの放送や、イベント・キャンペーンなどが今後発表されることが考えられます。
2004年創設のFacebookが15周年を迎えるため、SNSのなかでも特にFacebook上で話題になることが予想されます。SNS運用担当者としても押さえておきたい情報です。
2月12日は「ダーウィンの日」ですが、2019年はダーウィン生誕210周年という節目の年にあたりますので、それにからめた催事が行われるなどして、SNS上でも話題になる可能性があります。
2019年2月に、東京メトロ丸ノ内線の新型車両「2000系」が運行を開始する予定です。
東京メトロの車両で初めて電源コンセントが設置されるとあって、リリース発表時から注目を集めていました。2月の運行開始後もSNSやマスメディアで話題になりそうです。
2月の記念日はいろいろありますが、SNSで特に人気が高いものは、ぜひ押さえておきましょう。
ツインテールの魅力をアピールしようと、ファッションブランドなどを展開するラフバレーの代表が提案し、2012年に日本記念日協会によって制定されました。日付はツインを意味する「2」が重なる日であることから。
毎年、特にTwitterでは「#ツインテールの日」を付けた投稿で盛り上がる傾向があります。
猫の鳴き声「ニャン・ニャン・ニャン」をもじって決められた日で、猫の日制定委員会とペットフード協会が1987年に制定。この日は、猫のコンテストなどの行事が開かれます。
そもそもSNSでは猫の画像が大変人気がありますので、この日はいっそう猫画像・猫投稿があふれる可能性が高いです。
全国一斉に富士山の見え具合をネット上で報告し合うなど、富士山をテーマとした活動を行っているパソコン通信上の「山の展望と地図のフォーラム」が制定。日付は2と23で「富士山(ふじさん)」と読む語呂合わせと、この時期は富士山がよく望めることから。
日本人のみならず、富士山の美しさには世界中の人が魅了されます。世界文化遺産に認定されたことでさらに人気に。この日も間違いなく富士山関連投稿で盛り上がることでしょう。
寒い冬だからでしょうか、バレンタインデーもその1つですが、なぜか2月には「人との絆」について考えたくなるような記念日が多いようです。その一部を紹介しますので、ぜひ参考にしていただき、ファン・フォロワーの心が温まるような投稿に生かしてみましょう(参考:日本記念日協会)。
ジュエリー・アクセサリーのショップを全国展開するザ・キッスが制定。日付は「カップル=2人」から、数字の2が並ぶ2月2日に。
「こどもの日」や「敬老の日」があるのに「夫婦の日」がないのは残念だと、大阪市の末広幸子氏が1987年に制定。日付けは2と2で「夫婦(ふうふ)」の語呂合わせから。
多胎児(双子や三つ子など)の育児がしやすい環境づくりを考える日として、愛知県豊明市の双子グッズ専門店のチームベラミワークスが制定。日付は2と5を「ふたご」と読む語呂合わせから。
ブログの普及を目的に、サイバーエージェントが制定。日付は2と6でブログの「ブロ(26)」と読む語呂合わせから。SNSだけでなくブログも運営している企業・団体なら、ぜひ押さえておきたい記念日といえるでしょう。
1875年2月13日、明治政府の「平民苗字必称義務令」により国民はすべて姓を名乗ることが義務づけられたことから。苗字に関する豆知識ネタはいろいろあり、SNS投稿ネタとしても使えそうです。
SNS運用担当者に限らず「体は資本」「健康第一」で毎日過ごしたいものですが、特に冬は風邪・インフルエンザをはじめとするさまざまな理由で体調を崩される方が多いようです。万が一、読者のみなさんがそんな状況になった際には、どうぞ無理をせずに休んでいただき、早期回復を目指していただきたいと思います。
とはいえ、「自分が休むと、SNS運用がストップしてしまう」「自分以外のメンバーが投稿案をつくると、いつものトンマナからずれてしまう」などの理由から、つい無理してしまう「中の人」もいるのではないでしょうか。
確かに、ファンとの信頼関係構築のためには、統一感あるSNS投稿をずっと続けられることが理想ですが、たった1人の担当者だけでSNS投稿を続ける運用体制には、次のようなリスクがともないます。
SNS担当者の作業負荷増大(特に「専任」ではない場合)/休暇・異動・退職の代理対応/引継ぎ対応が困難
こうしたリスクを防ぐためにも、現実的なのは「複数の担当者で、一貫性・統一感あるSNS投稿を続けること」です。そのためにも、ぜひSNS運用体制の構築と運用マニュアルの整備を進めておきましょう。マニュアルには、運用フローやコンテンツ制作ルールを含めるのをお勧めします。
運用フロー
「日次」「週次」「月次」で行うべきタスクを整理し、フロー図と手順書をまとめておきます。
コンテンツ制作ルール
投稿タイミング(曜日、時間、頻度)、1人称、ファン/フォロワーに呼びかける際の呼称、絵文字や顔文字の使用可否、書き出しなど、細かいところまで決めておくのがお勧めです。
SNS担当者のペルソナ作り
さらに可能であれば、自社のSNS担当者(中の人)の「ペルソナ」を作り、関係者で共有しておけるとベストです。具体的には、プロフィール(部署・年齢・性別・性格など)や口調、口癖に至るまで、「あたかも実在する人物であるかのように」具体的に決めておきましょう(「中の人」は、必ずしも実在する人物でなくていいのもポイントです)。
オリジナル記事はこちら:2月はバレンタインデー・節分などのネタが盛りだくさん ~Twitter・Facebook・Instagramの投稿事例&アイデア【2月編】(2018/12/18)
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オリジナル記事:2月はバレンタインデー・節分などのネタが盛りだくさん ~Twitter・Facebook・Instagramの投稿事例&アイデア【2月編】 | Web担当者Forum 特選記事
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Google にインデックスされている正規 URL を調査する際に、info: 検索を利用することができる。しかし、確実に調べたいのであれば Search Console の URL 検査ツールを使用することを Google のジョン・ミューラー氏は推奨した。
投稿 Googleの正規URLを正確に調べたいならinfo:検索よりもURL検査ツールが適切 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。

ウェブサイトのデザインで、視聴者に与える印象は大きく変わります。そのため、商品のプロモーションをするためには、ウェブデザインの工夫が求められます。ひとつの方法として、ウェブサイトのトップページの背景を静止画ではなく動画にすることで、より高いマーケティング効果を得られるといわれています。この記事では、背景に動画を取り入れるメリットや、取り入れる際の注意点などを紹介していきます。
これまでの、ウェブデザインでは、トップページに重要な情報を配置することが一般的といわれていました。その理由は、トップページに重要な情報を配置することで、まずはトップページで興味をひき、その流れで下へスクロールし、ページ下へ誘導するのが一般的な見せ方だったからです。このため、従来では、ウェブデザインで背景を動画にすることは視聴者をページ内へ誘導する機会を減らしてしまうということで、マイナス効果だといわれていました。
最近では、タブレットやスマートフォンなど簡単に画面をスクロールできる端末の利用が一般的になりました。そのため、視聴者が「画面をスクロールすること」は面倒な作業ではなくなったため、トップページに重要な情報を置かなくても、ページ下も見られる機会が増えました。つまり、ユーザー自身が画面をスクロールしたり、リンクをクリックしたりするので、トップページに重要な情報を詰め込まなくても良くなったのです。それにより、伝えたい情報をコンパクトにまとめる必要がなくなり、ウェブデザインの背景に動画を利用するなど表現の幅を広げられるようになりました。
ウェブデザインで背景に動画を利用することでテキストよりも多くの情報を伝えられるというメリットがあります。なぜなら、動画の情報量は、ウェブのテキストページに換算すると3,600ページ分にもなるといわれていて、テキストよりも圧倒的に短い時間で多くの情報を届けられるといわれています。(ボクシル調べ)動画が持つ情報の量というメリットを活かすことで、視聴者には可能な限り短時間で興味を持ってもらうことができ、企業側も伝えたいメッセージをわかりやすく届けられるチャンスが増えるので、動画はウェブデザインにおいて最適なコンテンツといえます。
では実際に、背景のウェブデザインに動画を使用している実例を動画制作サービスのCrevo(クレボ)の制作実績を見ながら、その効果やポイントを紹介していきます。
出典:Crevo制作実績
本動画は、ワインのブランドサイト「アルベール・ビショー」サイト掲載用の動画で、本場フランスで撮影されたものです。この動画をページの背景に設定することで、ワインを写真や文章で紹介するよりも、ワインの魅力をユーザーへ直感的にすぐ伝えられる効果が期待できます。さらには、背景に設定することで、視聴者が思わず下にスクロールして情報をより詳しく知りたいと思うようなキッカケを作っています。ブランドの持つ世界観や生産者の思いを、文字だけではなく動画で紹介することでブランドの世界観も表現しています。
出典:Crevo制作実績
embot公式ホームページでは、「embot」という子ども向けのプログラミングキットを販売するサービスを紹介しています。背景に動画を導入することで、embotで得られる体験を、子どもたちの生き生きとした表情を通して演出しています。また、1人ではなく友達と複数人で一緒に楽しむこともできるサービスの特徴も後半で表現されています。そして、グラフィックの演出も商品の世界観に合わせた優しいテイストに仕上げており、親も安心して子どもに買ってあげたくなるよう、購入促進に貢献しています。この背景の動画をキッカケに、より詳しくサービスを知りたいと、ページ下の説明を見る視聴者も増えると考えられます。
しかし実際に、背景に動画を設定する場合、動画の使い方にはいくつか注意が必要です。使い方を間違えると、場合によっては逆効果となり、ウェブサイトの目的を果たせない可能性もあります。それでは、背景に動画を取り入れる際の注意点を詳しく見ていきます。
まず大切なことは視聴者視点を意識することです。ウェブサイトの視聴者は、長い時間、ウェブサイトを開き続けてはくれません。サクサクといろいろなサイトを見ているので、まずは、ウェブサイトを開いてから読み込みまでに時間がかかると、コンテンツを見ずに閉じられる可能性があるということを頭に入れておきましょう。視聴者が必要性を感じれば離脱せずに読み込みを待つ可能性はありますが、視聴者にストレスを与え、逆にマイナスイメージを与える可能性も高まります。そこで、動画ファイルは軽いものを使用して、スムーズに読み込めるようにすることが重要です。
現在では、ウェブサイトを閲覧できるのはパソコンだけではなく、ウェブサイトによってはスマートフォンやタブレットを利用して閲覧している視聴者も数多くいます。そのため、モバイルデイバスに対応するための背景設定をする必要があります。動画を視聴して欲しいと思っても、そのデバイスで対応していなければ見てもらうことはできません。そのため、アピールしたいターゲットを分析することも重要です。ターゲットは、パソコンで視聴する人が多いのか、モバイルデイバスで視聴する人が多いのかを考えたうえで、サイズや内容を検討しなければならないということも覚えておきましょう。
背景にする動画には、その再生時間も重要な要素となります。注意しなければいけないのは、再生時間が長ければ長いほど、最後まで見てもらえない可能性が高くなるという点です。さらに、動画の再生時間が長くなると、容量も大きくなり、読み込みに時間がかかってしまいます。それにより、視聴者が見ることを止めたり、逆にストレスが溜まってしまったりというマイナス効果につながりかねません。それを避けるためにも、短時間の動画を設定するようにしましょう。しかし、動画自体が短すぎるとアピールしにくくなるため、そこにも注意が必要です。目安としては、20~30秒程度の動画が最適だといわれています。
最後に、背景の動画には、なるべく音声は使用しないようにしましょう。その理由として、ウェブサイトに訪れた瞬間に音声が流れると、驚いてページを閉じてしまうことが多いためです。自宅ならまだ良いのですが、外出先や職場でサイトを開いた人は、音が流れることが気になり二度とウェブサイトを訪れなくなる可能性が高まります。しかし、こだわりがあって音を使用したいという場合には、ユーザー自身が、音声のオン・オフを設定できるようにすることをおすすめします。そのために、スピーカーアイコンを表示するなど、ユーザー目線での対応が必要となります。
背景に動画を利用するメリットは、企業のイメージやサービスを数十秒で伝えられることにあります。しかし、容量が重かったり再生時間が長かったりすると最後まで視聴してもらえない可能性も高くなってしまいます。最も伝えたいことをシンプルかつスムーズに伝えられる背景動画を取り入れるためにも、まずは自社制作するのではなく動画制作サービスを利用するのがおすすめです。また、制作会社に依頼するメリットは、社員が本業に集中することができるということが大きいです。動画制作に注力することで、本業が疎かになってしまうのは本末転倒です。動画制作サービスのCrevoでも、背景動画の制作を行なっている実績があります。背景動画の導入に興味を持った人は、一度問い合わせてみてはいかがでしょうか。

産業医サポートサービスなどを手掛けるエムステージはこのほど、今年4月に一部施行される「働き方改革関連法」への企業の対応状況に関する調査を実施した。
働き方改革関連法について「知っているが、内容すべてはわからない」との回答が6割を超えたほか、「実施・準備のいずれもしていない」と答えた割合は2割を超えている。
民間企業や医療機関、団体などの人事・労務関連担当者106人から回答を得た。
「働き方改革関連法が施行されることをご存知ですか?」という質問に対し、「個別の決定内容まで知っている」と答えた割合は34.0%。「知っているが内容すべてはわからない」は64.2%、「知らない」は1.9%だった。

「働き方改革関連法施行に伴い対策を実施しましたか?」という質問では、「実施した」は8.5%、「施行までに間に合うように準備している」は67.9%、「実施・準備のいずれもしていない」は23.6%。

働き方改革関連法の対策や準備を「実施した」「施行までに間に合うように準備している」と回答した81人に、実際に取り組んでいる内容を聞いた(複数回答)。
最も多いのは「年次有給休暇の取得」(88.9%)。以下は「残業時間の上限規制」(55.6%)、「産業医・産業保健の機能強化」(34.6%)、「同一労働同一賃金」(22.2%)、「勤務間インターバル制度」(14.8%)、「高度プロフェッショナル制度」(1.2%)と続いた。

対策を進める際の、具体的な方法について質問したところ(複数回答)、「社内制度の変更・新設」が64.2%、「管理職への指導」(64.2%)、「社員への指導」(56.8%)と、それぞれ約6割を占めた。

調査概要
回答者属性
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オリジナル記事:有休取得の義務化や残業時間の上限規制など「働き方改革関連法」への対応、していますか?
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長年にわたり、Google ウェブマスター向け公式ブログの投稿に寄せられた何千ものコメントを読んできました。 思慮深いコメントや興味深いコメントもありましたが、同時に、内容に関係ないスパムのようなコメントも多く寄せられました。
本日から、Google ウェブマスター向け公式ブログのコメント機能は終了します。 今後、このブログのコメント機能に代わり、他のチャンネルでのコミュニティ活動に注力していきます。コメントやフィードバックなどがある場合は、ウェブマスター ヘルプ フォーラムまたは Twitter でご連絡ください。

デロイトトーマツコンサルティングはこのほど、世界のモバイルユーザーに関する実態調査「世界モバイル利用動向調査 2018」を公表した。日本のモバイルユーザーが毎日使うアプリの種類や、定期購読している主なサービスなどをまとめている。
日本のスマホ所有者に、毎日(1日に1回以上)使うアプリを質問し、年齢層別に集計した(n=1363)。
「18~24歳」と「25~34歳」では、「ソーシャルネットワーク」の割合が最も高い。「ソーシャルネットワーク」の利用割合は、年齢が上がるにつれて低下している。
「小売/ショッピング」と答えたユーザーの割合は、18~64歳では13~18%だった。65~74歳は8%。
35歳以上で最も回答割合が高かったのは「天気アプリ」。音楽や動画のストリーミングサービスを毎日使うユーザーの割合は、18~24歳が15~17%で他の年齢層よりも高い。
スマホで週1回以上利用するコミュニケーション手段を質問し、年齢層別に集計した(n=1139)。
LINEやFacebookメッセンジャーなど「インスタントメッセージアプリ」は53~84%。若い世代ほど利用率が高く、「18~24歳」は84%だった。「インスタントメッセージアプリ」を週1回以上利用していると答えたユーザーの割合は、すべての年齢層で前回調査(2017年)を上回った。
TwitterやFacebookなど「ソーシャルネットワーク」は18~24歳では73%、25~34歳は69%、35~44歳は57%、45~54歳は46%となっている。54歳以下の数値は、前回調査よりも高い。
メールは61~75%、「音声通話」は52~72%だった。
契約している定期購読サービスと、そのサービスをスマホで視聴しているか否かを聞いた(n=2000)。
「Amazon/Primeビデオ」の契約割合は13%で、スマホで視聴しているのは6%だった。
「週刊東洋経済」とインターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」が2017年に共同で実施した「Amazonの利用に関する調査結果」によると、有料会員制度「Amazonプライム」の加入率はAmazon利用者の16.6%%。
また、インプレスのシンクタンク部門であるインプレス総合研究所が2017年6月に実施した調査では、Amazonプライム会員への加入率は、ネット利用者の10.9%だった。
音声アシスタントの利用割合は「LINE Clova」が23%、「OK,Google」が19%、「Apple Siri」が18%、「Microsoft Cortana」が8%、「Amazon Alexa」が5%。
スマホで音声アシスタントを利用する際の用途は、情報検索、天気の確認、ナビゲーション、アラーム、ニュースの確認などが多い。スマートスピーカーで音声アシスタントを利用する際は、音楽再生や天気の確認、アラームなどに使うと答えたユーザーが多かった。
チャットボットを利用したことがあるビジネスの種類を質問したところ、「通信販売/オンラインショッピング事業者」が7%でトップだった(n=1363)。
調査概要
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オリジナル記事:【2018年】モバイルユーザーのECに関する消費行動まとめ
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Better Ads Standards に準拠していない迷惑広告を非表示にする機能を米国とカナダ、ヨーロッパで Chrome が 現在実装している。この機能を、2019 年 7 月 9 日に全世界で有効にすることを Google はアナウンスした。
投稿 2019年7月からは、ユーザー体験を損ねる、Better Ads Standards違反の広告が世界中でブロックされる は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。

越境ECで売上・利益を伸ばすにはどうすればいいのか?「決済と物流を制する者はECを制する」という国内向けEC事業で成功するための格言と同様に、越境ECでも決済と物流が成功のカギを握っている。「日本製品だから売れる」というステージは過ぎ、多くの越境ECプレーヤーとの競争に勝つためには「買いやすい環境」「優れた配送サービス」などが必要になる。優れた買い物環境を海外ユーザーに提供するにはどうすればいいのか? 越境ECをサポートするその道の“プロ”であるペイパル、ドイツに本社を置く国際物流会社DHLジャパンに話を聞いてきた。写真◎吉田 浩章
31か国に住む3万4000人以上の消費者を対象に、国内と海外の両方のオンラインショッピングの利用方法と、利用理由について調査した「越境ECグローバル調査 2018」(調査:ペイパル)によると、越境ECで利用している決済手段を選ぶ理由として、「安全な決済」(44%)「便利な決済」(36%)が上位2項目にあがった。

「どんな条件下であれば今後越境ECで購入するか?」との問いでは、「安全な決済手段」(38%)、「自国通貨での価格表示・支払いが可能」(34%)と、決済手段に関する回答がトップ5に2項目入っている。

「越境ECの購入者が見ているのは商品の魅力に加え、決済、配送に関する情報」と話すのは、調査元であるペイパルの野田陽介事業開発部長。「ペイパル」は、VISAやMasterCardなど国際カードブランドに対応したオンライン決済サービスで、EC事業者は簡単な審査と本人確認手続きだけでオンライン決済を導入できる。
現在、1800万以上のECサイトに導入されており、世界で2億5000万人以上の消費者が利用。200以上の国と地域で、100通貨以上での決済、56通貨で銀行口座への入金(日本では銀行への引出しは、円のみ)、25通貨(日本では22の通貨に対応)で支払いを受け取ることができる。
顧客のカード情報はECサイトに保存されない。そのため、ECサイトからの情報漏えいを心配するユーザーでも買い物しやすく、「安心」「安全」を求める越境ECユーザーの買い物条件に合致するオンライン決済サービスである。
グローバルで決済事業を展開するペイパルの調査から見えてきた傾向では、「決済手段に加え、(越境ECユーザーに商品を購入してもらうには)配送面も重要な課題になってきている」と野田氏は指摘する。

配送面で不安を抱える越境ECユーザーは多く、それがカゴ落ちに直結するケースが多い。
野田氏は「越境ECで購入を諦めてしまう理由」として、「配送費用が高いのでは?」(25%)、「届くまで時間がかかるのでは?」(24%)、「きちんと配送されるかどうか不安」」(24%)、「返品が簡単にできるかどうか不安」(22%)という配送に関する不安面が上位を占めると説明する。
安い配送料金、短期納品が可能な配送スピード、そして配送品質――。日本国内向けECと同様に、越境ECでも手厚い配送サービスを提供しなければ、「カゴ落ち」を改善することは難しいのか? ペイパルと業務提携しているドイツの国際輸送物流会社大手DHL Expressの日本法人、DHLジャパンの野口正弘氏(セールス&マーケティング本部 法人営業第四部 部長)は次のように説明する。
自社の製品はどのようなターゲット層がほしがっている商品で、どのような配送サービスで届けるのが最適なのか? それをまず考えることが重要だ。
たとえばコレクター向けの商材。配送料金が高く、手元に届くまでの時間が多少かかってもキャンセルされる確率は低い。消費者にとって“どうしてもほしい”という小ロット商材なのか、それとも大量消費されているため多くのECサイトで購入できる商材なのか、といった観点からまずは配送サービスを考える必要がある。

「きちんと配送されるかどうか不安」(24%)、「返品が簡単にできるかどうか不安」(22%)といった消費者が抱える不安の解消も重要だ。
配送面への不安を簡単に解消する手だてとして野口氏があげた一例は、利用している配送サービスの信用力を自社の越境ECサイトに活用する次のような方法だ。
DHLはグローバルで多くの国・地域で利用されているが、特に欧州では圧倒的なシェアがある。越境ECサイトでDHLでの商品配送オプションを提供していることをサイトで表示(たとえばロゴ表示など)しておけば、配送面での不安解消につながりやすい。
DHLと言えばBtoB向け物流・配送というイメージを抱く読者が多いだろう。近年はBtoB物流・配送で培ったネットワークを生かしたBtoC向け越境EC物流・配送サービスが伸びているという。
DHLの創業は50年前。現在は世界220以上の国・地域で国際物流事業を展開し、10万人以上の従業員が世界各国・地域に商品を配送する。日本では6万5000社以上の顧客が利用し、近年は海外向け越境ECの取扱荷物が増えている。
1月あたり1633件を海外へ販売したある越境EC事業者のケース(米国向け1214件、欧州向けが259件、オーストラリア向けが57件など)では、1日あたりで最も出荷件数の多かった191件分を計測したところ、翌日配達は129件(67.5%を占める)、翌々日配達39%(20.4%)で、海外からの注文でも翌々日には商品を配送した実績がある。
加えて、破損・ダメージ、紛失はゼロ件。遅延1件が発生したものの、それは購入者が受け取りで投函を選択していたことを勘違いしていたためで、実質無事故で商品を届けていたという。
野口氏は越境ECで事業を伸ばすためには、上記にあげた「スピード」「価格」「品質」に加え、「可視化」「ラストワンマイル」も重要視されていると付け加える。国内配送と同様、越境EC事業者と消費者から、配送状況の確認、受け取りの簡便さが求められているという。
こうしたニーズに対して、DHLでは配送状況を世界中からリアルタイムで常時確認できるシステムを構築した。輸送中のチェックポイントをリアルタイム(約15分ごと)で更新・反映。越境EC事業者は消費者からの配送状況の問い合わせに対し、簡単に確認できる体制を整える。

「ラストワンマイル」に関しては、無料提供する「ODD(オンデマンドデリバリー)」というサービスがある。これは、購入者へ配達予定日をSMSで自動的に事前通知するサービスで、消費者は配達日や配達先の変更がWeb経由で利用きるというもの。購入者自身で適した配送日や配送先を選べるようにすることで、「ラストワンマイル」の品質向上に役立てているという。
トレーニングウエアを販売するイギリスのGYMSHARKは、海外販売で現地の郵便サービスで配送していたが、新たにDHLを配送サービスのラインナップに追加。DHLを使ったサービス運用後、越境EC販売の実績が1年で1万3000件も増えたという。
購入金額は70%アップし、購入者の50%がDHLの輸送オプション「国際エクスプレス便」(荷物を迅速に配送するオプションサービス)を選択した。配送料金は高くなるものの、この「国際エクスプレス便」オプション追加後に、売上高増加率は210%を記録したという。
越境ECを手がけるには欠かせないペイパルと、海外向け越境ECの取り扱いが増えているDHLジャパンがタッグを組み、越境EC事業者の業務効率を向上させるための支援サービスを始めたことはご存知だろうか?
スタートしたのは、DHLの「国際エクスプレス便」利用料金を「ペイパル」経由で決済できるという取り組み。一般的には、1か月に1度送られてくる配送会社からの請求書と送り状を付け合わせて利用料金を支払うといった業務フローが、大幅に効率化できるようになるという。
DHLの「国際エクスプレス便」で荷物を配送し、消費者が荷物を受け取るごとに配送料金を「ペイパル」で決済できるようになり、請求書は都度、電子データとして管理画面で確認できる。海外向けECの配送料金処理が、大幅に効率化できるようになるのだ。
海外向けECの配送でDHL、決済面で「ペイパル」を活用すると、配送面では販売事業者に代わってDHLが通関業者として申告手続きや関税の立て替えなどを実施し、現地消費者に配送。そして、配送料金の決済はペイパルが行うことで、配送から料金決済までをほぼ自動化することが可能になる。
海外向けECを実施している日本企業では、国内向けが9割、海外が1割といったケースが多い。また、海外向けECを日本国内向け事業部とは異なる部署が手がけていることもある。海外向けの件数は少ないものの、配送料金の付け合わせといった業務に手間がかかるといった声は少なくない。経理部門の業務の効率化につながるといった声を多くいただいている。(野口氏)

世界的にECで商品を買う消費行動は増加傾向にある。越境ECで成功するためにも、海外の消費動向、市場、ニーズなどをまずは把握しておきたい。
日本貿易振興機構(JETRO)がまとめた「ジェトロ世界貿易投資報告 2018年版」によると、2017年の国別のEC市場規模は中国が4489億ドル(1ドル110円換算で約49兆4000億円)、2位の米国が3660億ドル(約40兆3000億円)、3位の日本は788億ドル(約8兆7000億円)。2017年の4位以下は英国(約8兆1000億円)、ドイツ(約5兆4000億円)、フランス(約4兆4000億円)、インド(約3兆3000億円)、ブラジル(約2兆円)、ロシア(約1兆9000億円)。
※市場規模はインターネット上で行われたBtoCの消費財(輸送機器を除く)の取引が対象。食料品や雑貨などの宅配サービス、店舗支払い・受取による取引は含まない。
2020年には中国が約75兆円、米国は約56兆8000億円、日本は約11兆1000億円、英国は約9兆9000億円、ドイツは約7兆円に拡大する見通しである。

2015年の財輸入上位10か国の越境EC購入額をみると、米国や中国、英国、ドイツ、カナダなどの越境EC購入のシェアが高い。米国や中国では年々、海外からの購入額が増えており、多くの国でその傾向が起きていると推測できる。


次の画像はペイパルが実施した2016年の調査結果だが、興味深い数値がある。オンライン購入者に占める越境EC購入者の割合を見ると、多くの国の消費者が海外から購入している状況が浮き彫りになっている。日本は5%にとどまっているものの、世界を見れば、海外から商品を購入する行為は当たり前になっていると言える。

越境ECで商品を売るには、「海外では見つからない商品」「モノがユニークなのか」「品質が良い」など“日本でしか買えない”という観点が売れる1つの要素になる。
決済事業者の視点からこう説明するのはペイパルの野田氏。世界の越境ECユーザーの購入カテゴリーを踏まえ、「越境ECで購入者が見ているのはまずは商品の魅力。そして、決済、配送だ」と言う。

配送視点ではどうか? DHLジャパンの野口氏は、「販売価格も重要な要素になる」と指摘し、ある成功企業の事例を次のように説明した。
越境ECで上手くいっている事業者で低価格帯商材を扱っている企業はそんなに多くはない。1万円以上の商品を販売する事業者が多いように感じている。
成功している企業の傾向としては、送料を大きく見せないのが1つのコツ。「日本でしか購入できない」といった商品であれば、送料を販売単価に乗せることができる。つまり、送料込みの値付けをどうするかということだ。シッピングフリーでなくても、高くないと感じる範囲での上手な値付けをし、残りは自社で負担する……こういった値付け戦略はとても重要だと感じている。

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オリジナル記事:越境ECデータ&インタビューから学ぶ海外向けECで成功するためのポイント【ペイパルとDHLが徹底解説】
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Web担当者Forumの連載コーナー「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。「Webサイトのトラフィックが10倍になった」「“グーグル砲”と呼ぶべき劇的なトラフィックがくる」というグーグルの新機能「おすすめ記事」「Discover」は、SEO担当者ならずとも2019年にぜひ注目したい話題だ。
投稿 トラフィック激増「グーグル砲」を生む「おすすめ記事」は、2019年注目の機能【海外&国内SEO情報ウォッチ】 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。

最近では、動画を使った広告を見かける機会が増えているのではないでしょうか。この記事では、販促動画とはどのようなものか、実際に販促動画の持つメリットや活用事例も交えて紹介していきます。
まず、スマートフォンや動画を見ている時間について調査をしたデータから見ていきます。2018年5月の1カ月間で使用されたスマートフォンの使用時間は全世代平均で、1日あたり3時間を超えているという結果が出ています。(ニールセン デジタル調べ)さらに、18〜34歳の年齢層では1日に使用するスマートフォンの時間の中で8%は動画共有サイトYouTubeを使用しているというデータもあります。これだけ、スマートフォンや動画に触れる時間が伸びた背景には、スマートフォンの普及や大容量通信の高速化によって動画をストレスなく視聴できるようになったことや、YouTubeなどの動画サービスの広まりによってスマートフォンで動画を視聴するのが一般化したことなどがあげられます。
販促活動に動画を活用することで、文字や写真のみの広告とは異なり、届けられる情報量が多くなり、相手に伝わりやすく、その結果、購買意欲を高めやすいという効果が期待されます。これらの理由について大きく3つにわけて説明します。
動画は視覚・聴覚の両方に情報を伝えることができるので、購買意欲を刺激する効果が文字や音のみのメディアよりも強いのが特徴です。文字や写真のみでは伝えきれない情報も動画を使えば、視覚だけでなく聴覚にも訴えかけることができるので、視聴者の理解が深まりやすいといえます。さらに、本人映像があると信頼を得やすいという効果を利用し、お客様の声などを集めたインタビュー動画も、販売促進のツールとして効果が期待できます。
動画はイメージや印象という言葉に変換することが難しい情報も伝えやすいという特徴があるので、ブランドイメージを伝える際にも役立ちます。さらに、商品の利用シーンやサービスを利用することで得られる満足感や体験などの「イメージ・印象」などは、言葉より動画のほうが伝わりやすいです。例えば化粧品や美容グッズに人々が抱く信頼感や安心感、親しみやすさは言葉のみでは表現しづらいため、イメージ映像や音楽、利用者の声を使って表現できる動画のほうが適しているといわれています。
動画を使った商品やサービスの紹介が、消費者に理解してもらいやすい理由は2つあります。1つは商品・サービスを実際に利用している様子をそのまま見せることができるという点です。そしてもう1つは、商品・サービスのターゲット像に合わせたメリットや使い方を提示することができる点です。こちらも共通して、相手に伝えられる情報量が多くなるというメリットがあります。
販促動画を活用したい場合には、大きく分けて2つの活用方法があります。オンラインのウェブ媒体で活用する方法と、オフラインの店頭で活用する2種類の活用方法です。それでは、それぞれの活用方法について紹介していきます。
まずは、ウェブを使った販促動画のメリットや概要、さらに活用方法について見ていきます。ウェブ販促動画とは、動画配信サイトや自社ウェブサイトなどウェブを通じたプロモーションに活用するための動画のことを指します。販促動画をウェブで活用することで、視聴者層が拡大し、拡散が期待できるといったメリットがあります。ウェブは全国・全世界につながっているので、自分の商品をプロモーションのためウェブ上に動画をアップロードすることで、たくさんの人に見てもらえるチャンスを増やすことができます。それだけではなく、SNSや口コミなどで情報が拡散される可能性もあるため、想定よりも多くの人へ情報を届けられる可能性もあります。特に商品の使い方などを紹介したHow To(ハウツー)動画などは、購入した後のイメージもわきやすく、実際に購入した後にも説明書の役割も果たすため、顧客満足度の向上にもつながるでしょう。
店頭販促動画とは、店頭のモニターに映し出される顧客の店内誘導や商品紹介に利用するための動画のことを指します。店頭で動画を活用するメリットは、店員に話しかけられたくないお客様にも不快感を与えずに商品をアピールすることができるという点です。そして、この店頭販促動画には、デモンストレーション動画、商品解説動画、お客様の声紹介動画、製造過程動画などの種類があります。お店を実際に訪れた人で、店員さんには話しかけるのは気が引けるけど、しっかりと商品の説明を聞きたいというお客様にとっては、満足度の高いサービスにもつながります。
それでは、動画制作サービスCrevo(クレボ)が制作した販促動画の事例を見ながら、詳しく説明していきます。今回紹介するのは3つの事例です。
出典:Crevo制作実績
子供向けプログラミング教育サービス「embot」のサービス紹介動画です。サービスを使った時のワクワク感が実写映像をとおしてしっかりと表現されており、コンセプトがしっかり定まっています。さらに、商品の操作画面も紹介されており、保護者の安心感も得やすいという特徴があります。
続いては、同じ商品について紹介した2つの動画をご覧ください。
出典:Crevo制作実績
出典:Crevo制作実績
上記の動画は、ミールキット「キットオイシックス」SNS用プロモーション動画で、1本目が夫婦編、2本目が親子編です。どちらも同じ商品についての紹介動画ですが、出演者によって商品の印象が異なります。届けたいターゲットによって動画の作り方を工夫することが大切で、それによって届けられる情報量も変わってきます。
出典:Crevo制作実績
こちらの動画は、昭和シェルの九州店舗給油機サイネージ用動画です。ガソリンスタンドで給油中にデジタルサイネージに流れる店頭販促動画です。この動画の特徴は、給油中の空き時間を有効活用して、洗車やローソンの利用につなげるイメージを持ってもらおうと工夫されている点です。ポップなアニメーションで作られており、人目をひく工夫がなされていて、具体的な行動をイメージしやすくなります。
ここからは、これまで紹介してきた販促動画を、より効果的に活用するために意識すべきコツを3つ紹介していきます。
せっかく動画を制作してもターゲットに届けることができなければ制作した労力が無駄になってしまいます。そのためにはSNSを上手に活用することがポイントの一つです。例えば、YouTubeやTwitter、インスタグラムなどで動画が拡散されることで、多くの人に見てもらうことができます。自社のウェブサイトで公開するだけでは広まることは期待できないということを、しっかりと頭の中に入れておいてください。
「店頭の場合は商品の横に動画を流す小型モニターを置く」「ウェブの場合は商品ページから動画が見られるようにする」など、商品と動画をなるべくセットで見られるようにすることも重要です。なぜなら、動画を見てそのまま商品の購入につながる可能性が高いので、動画を視聴したあと商品購入までの導線がわかりやすいことで購入ハードルを更に下げることができます。
動画を使った販促で差別化を図るには、他社との違いをわかりやすく伝える必要があります。例えば、店頭ならばPOPを作って飾り付けたり、ウェブ動画なら拡散されやすいハッシュタグを考えたりと、動画の効果を上げて売り上げを伸ばすためには、ちょっとした工夫をほどこすことも大切な要素となります。少しの違いを積み重ねることが、他社との差別化につながります。
それでは、実際に動画を制作する際には、販促動画を自社制作するのと制作会社に依頼するのではどちらが良いのでしょうか。最近では自社制作のハードルが下がってきていて、低予算で制作をすることも可能となっています。しかし、確実な販促やブランディングにつなげたいという思いがあり、クオリティを追求したい場合は、制作会社に依頼するのがおすすめです。
ここまで販促動画のメリットや活用事例について、実際の動画を見ながら説明してきました。販促動画を制作する場合は、やはりお客様からのイメージも大切になってきます。高品質な動画は販促だけでなく、企業のブランディングにもつながります。まずは動画制作のプロである、制作会社に問い合わせてみることをおすすめします。動画制作サービスのCrevoでは多くの販促動画を手がけていますので、ぜひチェックしてみてください。

SaaS型ECサイト構築プラットフォームパーソナライズされたLINEメッセージ自動配信を、自社ECを提供するフューチャーショップは1月10日、「futureshop」を導入したECサイトは、LINEを通じて会員の興味関心に合った情報を定期的に配信できるようにした。LINEの自動配信ツール「WazzUp!(ワズアップ!)」(提供はファナティック)との連携で実現した。
「futureshop」が用意しているLINE連携オプションには、会員の登録情報や購入履歴などからターゲットに適したメッセージ配信できる機能を搭載している。だが、会員の興味関心に合った情報の定期的な配信には、作業負荷など継続運用に向けた運営上の課題があったという。
今回の連携によって、運営上の課題を解決。「WazzUp!」を使う「futureshop」導入店舗は、「新着商品」「人気ランキング」「新着コーディネート」「新着ニュース」といったサイト上の更新情報を「WazzUp!」が取得し、パーソナライズされたメッセージの配信までをすべて自動で実施する。
また、LINEメッセージ経由のかご落ちユーザーへのフォローや、再入荷お知らせ実施など、コンバージョン率改善へ取り組むことができ、「LINEの活用方法も広がる」(フューチャーショップ)という。

LINEのメッセージ配信を巡っては2019年春、公式アカウントやビジネスコネクトアカウント、LINE@などのアカウントが「LINE公式アカウント」として1つに統合される予定。「今までのように全体配信だけを続けていくと今後は膨大な費用がかかってしまうので、費用を抑えて高い効果が狙える配信の出し分けは必要不可欠」(ファナティック)と指摘する。
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オリジナル記事:自社ECでパーソナライズされたLINEメッセージの自動配信を実現した「futureshop」
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しまむらは1月7日、商品の店頭取置予約を行えるアプリ「しまコレ」の提供を開始した。
注文1回当たり同一商品につき最大10点、8種類(最大80点)まで予約することが可能。アプリに決済機能は搭載されていないため、店頭で代金を支払う必要がある。
「しまコレ」は会員登録せずに利用できる。商品を選び、取り置きする店舗を選択すると、注文後1週間前後で商品が店舗に届くという。
商品が店舗に到着すると、ユーザーのスマホにプッシュ通知が届く。店頭での保管期間は1週間。期日を過ぎると自動的にキャンセルとなる。

商品を受け取る際、購入前の試着が可能。購入後にサイズが合わなかった場合、1週間以内にレシートと商品を店舗に持ち込めばキャンセルできるとしている。
店舗で商品の代金を支払ってから、商品を自宅に配送することは可能。ただし、送料が別途発生する。
アプリの「お気に入り」機能に最大20品目まで登録することが可能。新商品の入荷通知や、再販売通知などの機能は実装されていないが、随時機能強化の予定としている。
しまむらは2018年7月、「ZOZOTOWN」に出店し、初めてオンラインショップを開設した。EC事業は、店舗がない地域や、店舗に来店できない顧客に商品を販売するのが目的。
また、2020年2月期までに自社ECサイトの開設を計画している。まずはECモールに出店することで、ECに関するノウハウを獲得する狙いもある。
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オリジナル記事:しまむらがスマホで注文&店頭受け取りのアプリ「しまコレ」をスタート
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12月21日以降に公開した記事のランキングです。相変わらず「PayPay」の話題に注目が集まりました。

「PayPay」決済で利用上限、30日間でカード決済金額は5万円まで

「PayPay」のカード決済に1日2万円までの利用上限を追加、決済金額は30日間で5万円までの上限設定も継続

ヨドバシカメラが最大20%のポイント還元セール、1月20日までセール期間を延長

通販・EC売上ランキングまとめ【2018年冬版】300社合計7.2兆円、トップはAmazonで1.3兆円

EC業界2018年の振り返りと2019年に起きそうなことまとめ【ネッ担まとめ】

宅配便の再配達率は15.2%(2018年10月度調査)、1年前と比べて0.3ポイント改善

「今年こそ健康的にダイエットするぞ!」と誓ったあなたに、罪悪感のないカレーをご紹介します

「Anker」初の常設店、アンカー・ジャパンが都内にオープン

中国で巻き起こるコーヒーチェーンのO2O競争。スターバックスに迫る勢いの「Luckin Coffee」の戦略とは?

3年後に2000万人まで増えるモバイルキャッシュレス決済ユーザー、ICT総研の調査
※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。
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オリジナル記事:PayPay続報/ヨドバシカメラのポイント還元セールは20日まで【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
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まとめると、
「ばらまき」から「個別化」にシフトしてきた楽天。世の中の流れに合わせてきたと言えますが、店舗側の負担は金額面でも人的な面でも増えてきそうです。2019年は自分たちの身の丈に合った売り方やショップを考える年になりそうです。