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株式会社ニワンゴが運営する、WEB サイト上で再生される動画に対しリアルタイムでコメントを付けられる「ニコニコ動画（９）」の「ニコニコ生放送」にて、毎週月曜日～...

オンライン・マーケティングは複雑 オンライン・マーケティング（特にSEO分野）におけるアドバイスは、柔軟性があればあるほどそのアドバイスの価値は高まる。それが私の信念だ。一般ユーザー向けのアドバイスの場合は、尚更その傾向が強い。オンライン・マーケティングは、心理学、社会学、そして、ゲーム理論等に基づいているためだ。人間の心は複雑だ。そのため、大勢の心が惹かれあう（もしくは相いれない）仕組みを理解することは、至難の業である。 マーケットを勝ち取る方法は無数にある。そして、それぞれのアイデアがマーケットおよびプロジェクトごとの潜在的なリスクと見返りを含んでいる。 2003年のリンク構築 人々は有料リンクの購入に関して感情的になり、論外だと断罪する。私がSEOを仕事して始めた頃、大半のSEOのエキスパートはリンク構築を実施していたため、スパマーだと考えられていた。その理由は以下の通りだ。 驚くほど効果があるため。 時間とお金がかかる作業であり、既に地位を確立していたSEOのエキスパートはクライアントのためにこの作業を行うのを渋っていたため。 それ以降、ウェブグラフは大幅に汚染され、有料リンクは過去のリンク構築の取り組みに対する視点と同じ視点で見られるようになった。 万人受けするSEOのアドバイスはない 先日、SEOmozのランド氏が、これからは有料リンクを推奨しないと宣誓していた。しかし、有料リンクの購入を受け入れられないのなら、リンクデータのウェブグラフを作るために多額の資金を投資することなど出来るのだろうか？有料リンクの購入を選択肢から外しているなら、リンクのデータを調べることに何の意味があるのだろうか？複製することが出来る競争の激しいリンクの多くは、ある程度の出費を要する。 有料リンクの購入は、万人に受け入れられることはないが、ビジネスにとっては意味のある取り組みである。リンクを購入するつもりがないなら、リンクのリサーチツールは何の役にも立たないはずだ。 有料リンクの購入における潜在的なリスク & ROIはケースバイケースで異なる。有料リンクの購入が選択肢に入っていないと言うことは、キーワードのリサーチも選択肢に入っていないことになる。テッククランチのような巨大なサイトを運営しているなら、キーワードをリサーチする必要はないが、いずれにせよ、考慮するだけなら特に問題はない。 曖昧な状態で待っていると大損する 例えば、皆さんが新しいプロジェクトを始めようとしており、マーケット・モーメンタム（市場の勢い）がゼロだと仮定しよう。成功を収めたウェブマスターも必ず一度はこのような状況に置かれたことがあるはずだ。有料リンクを幾つか購入することで発生するリスクに、この時点で怯える必要はない。いつかはスタートを切らなければならないのだ。昨年新しいウェブサイトを開設した人の大半は、翌年の年末にはすっかり活気を失っているだろう。新人のウェブマスターにとって最も大きなオンライン上のリスクは、曖昧な状態で運営を続けてしまうことだ。 曖昧な状態だと、次の点が達成されない… ブランドおよびモーメンタム（勢い）の構築 キャッシュフローの構築 カスタマー・ロイヤルティの構築 コンバージョンフローの最適化 ビジネスを成長させるために再投資を行っている有力な競合を追走 いずれにせよ、プッシュマーケティングを実施し、モーメンタムを築かなければならない。プルマーケティングにより、最終的には顧客を引っ張りこむことが出来るかもしれないが、実際にメリットを享受することが出来るのは、ある程度の認知度とマーケットモーメンタムを築いた後の話である。 2年前に開催されたPubconカンファレンスでは、スティーブン・スペンサー氏が今日購入した有料リンクのために5年後罰を受けることになるかもしれないと話していた。一方私は、私がSEOビジネスを始めてから5年経過していないが、当時有料リンクを1本も買っていなかったら、今、こうして講演することはなかっただろうと話した。また、5年後に罰を受けるようなら、そのビジネスは未熟だったと言わざるを得ないと付け加えておいた。 ブランド しかし、既に地位を確立したブランドであっても、限定的に有料リンクを購入する取り組みは十分に理に叶っている。「ブランドは汚れた状態を正常な状態に戻す仕組み」であり、数本の有料リンクを購入してもリスクはあまりない。 （企業のクライアントを引き込むため）安全なオプションを好むように見せかけるSEOのコンサルタントの中には、有料リンクの購入は薦められないと主張することで、自分達が健全に映ると思っている業者もいるようだが、フォーチュン500に載る企業と働いた経験がある専門家なら知っていると思うが、役員室に入ると、最も重要視されるのは効率性である。 とは言ったものの、私たち自身、現状を踏まえた上でスパム化およびリスクを避ける形で全体的な戦略にアプローチすることをクライアントに薦めた例は豊富にある。 ディープリンク 有料リンクを購入しないなら、アンカーテキストに影響を及ぼすことは難しい。とりわけ、企業レベルでSEOを実施し、商業的なページにディープリンクを導入したい場合は尚更だ。企業はオーガニックなSEOに毎年大金を投資ししている。なぜなら、グーグルで少しランクが上がると、同じように大金が転がり込むからだ。もし、検索結果5位に「x」の価値があるとするなら、検索結果1位は8 x 「x」の価値があると言える。 ツールはツール 私は誰もが有料リンクを買うべきだと主張しているのではない。頭から選択肢から外す必要はないと言いたいのだ。有料リンクの購入はあくまでもツールであり、マーケットによって、そして、置かれているポジションによって価値のレベルは異なる。 有料リンクは足掛かり、もしくは、戦略の一部になり得るが、戦略のすべてを有料リンクに頼るべきではない。私が担当したクライアントのプロジェクトの中には、有料リンクの購入もしくは相互リンクからシフトチェンジするよう薦めたプロジェクトもある。なぜなら、戦略を総体化し、まとめる必要性を感じたからだ。このプロジェクトはうまくいっていたため、方針を転換する理由はなかったが、計画を進めて、ブランドのアセットおよびオーディエンスを活用し、別のタイプのリンクを獲得するアイデアは理に叶っていた。 有料リンクの購入が失敗を招くケース 有料リンクの購入がSEO戦略の全てなら、長期的に競争するのは難しい。なぜなら、 獲得しているリンクが全て有料リンクの場合、リスクが高いため 獲得しているリンクの大半が有料リンクにすぎない場合、競合相手に簡単にクローンされてしまうため 大金が動くマーケットに身を置いている場合、競合者は別のアセット（追加の有料リンク）をさらに導入することで対抗してくる可能性があるため 私たちのサイトの場合、有料リンクを少し購入することで露出を増やすことが出来た時代も確かにあったが、爆発的にROIが上がったのは、有料リンクを買ったからではなく、カンファレンスに参加したり、ネットワークを作ったり、人気のあるSEOツールを多数立ち上げたためだ。有料リンクの購入はあくまでも支えの一つにすぎないが、繁盛しているビジネスは通常多数の支えを得ている。 クリエイティブにリンクを購入する 先日、ミントドットコムが1億7,000万ドル（約150億円）でIntuitに買収されたが、皆さんはご存知だろうか？どうやら彼らはクリエイティブにリンクを購入する方法を心得ていたようだ: 需要を作るために、私たちはサービスローンチする前のアルファ期間であった9ヶ月の間、電子メールのアドレスを集めた。そして、サインアップする人がとても多かった頃は、私たちは優先的にアクセスしてもらうため、“ミントが欲しい”と言う小さなバッジをブログに掲載してもらった。私たちは無料で広告を出すことに成功し、600本もの被リンクが転がり込み、SEOの値も上がったのだ。 ミントは優先アクセス権を得るための見返りとしてリンクを要求したのだ。このクリエイティブなリンクの購入手法によって彼らは素晴らしい見返りを得ることが出来たはずだ。ブロガーにも同じことが言えたのではないだろうか。そして、現在、ミントドットコムは爆発的なモーメンタムを獲得し、有料リンクの購入による罰を受けることはなく、今後もお咎めを受けることはないだろう。 有料リンクの購入が理に叶うケースとは 新しくサイトを立ち上げたばかりで、失うものが何もない場合 ブランド & リンクの注目度がとても大きく、数本の有料リンクを購入する程度では目立たない場合 上位にランクインしている競合者によってバリヤが形成されているマーケットで、有料リンクの購入が一般的に行われている場合（目には目を、有料リンクには有料リンクを、と言うわけではないが、ポテンシャルが高い有料リンクを幾つか選んで購入する価値はあるはずだ） 狙いを絞ったアンカーテキストと共にディープリンクを幾つか獲得する場合 リンクが貴重であり、オーガニックリンクがほとんど存在しないマーケットの場合 Bingから届いたメッセージ SEO業者はBingに感謝するべきである。ビングの検索チームは、現実的なアドバイスを提供しており、また、私たちを脅かしたりしないからだ: 実は素晴らしいサイトは質の悪いリンクを獲得しています。私たちはこの現象を把握しています。事実、上位にランクインしているサイトは必ずと言っていいほど数本（もしくはそれ以上）の質の悪い被リンクを持っています。質の悪い被リンクが大半のリンクを占めている場合、もしくは全てのリンクが質の悪いサイトからのリンクの場合を除き、質の悪い被リンクを数本持っているだけでペナルティーを与えるようなアプローチは私たちは採用していません。 また次の点にも留意してください。リンクを張っているサイトの評判は悪くても、実際にリンクを張っているページのコンテンツが皆さんのサイトのページに関連している可能性があります。この場合、有力なサイトからのリンクほどとは言えなくとも、素晴らしいリンクである可能性が十分にあり、リンクによるメリットをサイトに少しもたらすかもしれません。 被リンクに関しては、次の点をよく覚えておいてください。被リンクの数がゼロでも、すべての被リンクが質の悪いサイトから張られているサイトよりはマシです。しかし、評判の良いサイトから多くの関連する被リンクを得ているなら、質の悪いリンクが数本あっても、サイトの評判に悪影響を与えることはありません（良い影響を与えることもありません）。 つまり、Bingは全体を見るのであり、質の悪いリンクが数本あってもペナルティーを与えたりはしないのだ。彼らは数本のレベルの低いリンクを持っていることに罰を与えないどころか、持っていて当たり前だと考えている。 まとめ 私ならSEOの目的のために大量の有料リンクを買ったりはしない。しかし、大半のウェブマスターが、ツールセットの中から、この選択肢を除外してしまうのは賢明だと思えない。もし私が2003年および2004年に有料リンクを購入していなかったら、今と同じ規模のオーディエンスを獲得することは出来なかったかもしれない。 サイトを開設したばかりで、予算が限られているなら、クリエイティブに有料リンクの購入を実施するべきである（ミントのように）。しかし、SEOをビジネスの戦略の中核に置いているなら、リンクを数本買うことに怖気づくべきではない。 この記事は、SEO Bookに掲載された「Link Buying: the Good, the Bad, & the Ugly」を翻訳した内容です。 まさにSEO Bookのアーロン・ウォールの本領発揮と言った独自の意見を貫いた記事です。有料リンク問題は最近、日本でも改めて旬な話題になっているだけに、この問題を考える上に参考になる記事だと思います。ちなみにSEO Japanではこの意見に100%賛成です。かつ、ここで言う「クリエイティブなリンク」獲得もSMOから多少グレーエリアの手法まで含め取り組んでいます。過度のスパムリンクは自己基準で控えているつもりですが。 しかしBingのポリシーはこの記事で初めて知ったのですが明快で良いですね。Googleは、この辺のスタンスをもう少しクリアにしてほしい気もします。Googleは例えば、Yahoo!ディレクトリは人による掲載内容の承認・否認のプロセスがあるから有料リンクでは無い、と言っていますが、どう考えても有料リンクなんですけど。この辺のダブルスタンダードが有料リンク問題を複雑化させている原因である気もします。 — SEO Japan

はっきり言って私を驚かせるようなツールはそう多くはない。何故なら、毎週２～３個は新しいツールに遭遇しているので、私を驚かせるのはもう簡単ではなくなっているのだ。しかし、今日紹介するものは相当イケてる。 AlertRankは、Google アラートを管理するのに便利な無料のウェブツールである。 私たちの多くは、自分に関するキーワードやブランドに関する書き込みを見逃さないようにGoogleアラートを利用しているが、実際はその機能に満足している人は少ないのが現状だ・・・しかし、それもAlertRankを使用することで変わるのだ。 AlertRankの利点 複数のGoogle アラートをオンライン上のダッシュボードで管理し分析する Eメールの受信ボックスを管理：例えば、Eメールでのアラートはブロックし、オンライン上のダッシュボードからのみ結果にアクセスできるようにするなど アラートのそれぞれの結果ごとにSEOランクが分かる コメント、トラックバック、DO FOLLOWやアドセンスの表示を許可しているサイトからアラートを選択 優先させるものを決めるために、アラートごとに12以上のランキングの値の詳細を閲覧 TwitterやDeliciousにアラートを自動投稿 エクセルまたはPDF形式でアラートのカスタムレポートを作成 指定したキーワードにおいて最も影響のあるソースを特定するために詳細でビジュアル化した分析を閲覧 指定した検索用語での日別、週別、月別のトレンドを見ると共に用語ごとのトレンドを比較 あなたのブランドへのフィードバックを分析するために、決められた言葉ごとにアラートを区別する 使い方 ステップ１：GoogleにアラートをAlertRankのアドレスに送信するように設定する Googleのアカウント作成ページに行き、あなたのAlertRankのEメールアドレスを入力しよう（私の場合で言うと、seosmarty@alertrank.com） 新しいグーグルアカウントを認証する ステップ2：新しいアカウントでサインインし、Googleアラートでキーワードやブランドを追跡するためのアラートを作成する 必要な分のアラートを作成したら、あとはツールにデータを収集、分析させればよい。 さあお楽しみのはじまり 最強のGoogleアラート さて、これであなたに送信されるGoogleアラートには「アラートランク」が含まれるようになる。アラート内のそれぞれのサイトが以下の内部アルゴリズムによって評価される。 Googleページランク Alexa ランク 被リンク数 ページの特徴（コメント数、アドセンスなど） Deliciousへのブックマーク数など 高度なアラートの統計 Googleから送信される結果は全て下記の項目を包括した便利な表にまとめられる。 アラート設定に基づいた正確なページ そのページを見つけるのに使用した検索用語 決められた言葉（自分で変更する） アラートランク アラートの種類（ニュース、ブログなど） アラートの日付 これらの項目は好きに隠したり、新しいもの（ページに対するコメントやnofollowリンク、トラックバック、トップレベルドメイン、Deliciousへのブックマーク数など）を追加したりすることができる。 SOURCESタブをクリックすると、あなたのアラートに関連したドメインの統計も見ることができる。 アラート分析ここでは、以下のデータを計算する便利なチャートを紹介しよう。 全体を通してのアラートの頻度 Sentiment分析 各アラートの平均アラートランク 合計アラートの平均 日別Eメールレポート（ExcelまたはPDF形式） これらは、あなたのクライアントへの評判管理レポートにそのまま使えるものになる。 是非、あなたの感想も聞かせて欲しい！ この記事は、Search Engine Journalに掲載されたAnn Smartyによる「Alert Rank : Google Alert on Steroids」を翻訳した内容です。 Twitterを使ったSEOツールとは確かに先見の明があります。しかも内容もかなり充実しています。日本語化されることを是非期待したいツールの1つですね。 — SEO Japan

株式会社medibaとKDDI株式会社は、KDDIのインターネットポータルサイト「au one」上の、au携帯電話向けコンテンツを中心に、外部媒体を含むメディア...

今回取り上げるのは、博報堂DYグループのなかで立ち上げられた作業グループ「エンゲージメント研究会」がその研究結果を著した1?..

平成20年6月に成立した「特定商取引に関する法律及び割賦販売法の一部を改正する法律」では、宣伝や広告を目的としたメールを送信する際には、ユーザから事前に承諾を取ること（オプトイン方式）が必要と定められました。きちんとした承諾を取らずに広告や宣伝メールを配信した場合行政処分の対象となる場合もあります。今回は事前の承諾の取り方について、経済産業省のガイドラインを元に考えてみたいと思います。

Twitter上での特定のドメインへのつぶやきを見落とさないようにしたい場合はどうすれば良いのだろうか？ ここで紹介する3つのツールには以下の共通点がある。 (1) そのドメインに関連した全てのTwitterの更新をリストアップ（ホームページに加え、Tweetされたサブページも全て含む） (2) 複数のURL短縮サービスに対応している (3) 検索結果を購読する方法がいくつかある 1． Topsy Topsyでは、’SITE:’検索が利用できる。[site:domain.com]を実行すると、 ・入力したドメインで最も人気のある記事 ・入力したドメインで最もTweetされた画像 を探すことができるのだ。 Tweet数はもちろんのこと、過去一週間または過去1カ月のTweetだけを見るというように時間軸で検索結果をフィルタリングすることもできる。 最新のTweetを追うために、検索結果のRSSを取得することも可能だ。 2． Ubervu Ubervuは、便利なドメイン機能が付いたソーシャルメディア分析ツールである。ドメインを入力し、CONVERSATIONSタブをクリックする。 頻繁に更新されているわけではなさそうだが、更新情報をEメールで知らせる機能がある。 また、PEOPLEタブでは、誰があなたのドメインをつぶやいたかがわかり、ANALYTICSタブではあなたのドメインのTwitterでの存在の推移を見比べることができる。 3． BackTweets BackTweetsも一度はチェックして欲しいツールだ。[domain.com]検索をすれば、指定したドメインの最近のTweetをリストアップし、更新情報はEメールまたはRSSで配信が可能だ。 この記事は、Search Engine Journalに掲載されたAnn Smartyによる「3 Ways to Find Tweets Around Any Domain」を翻訳した内容です。 どれもTwitterの効果測定に使えるツールですね。SEO Japanでも Topsy を利用させてもらっていますが、Twitterの検索機能がイマイチな現状、Twitterのつぶやきはもちろん、ニュースリリースの広がりをチェックするにも非常に便利なサービスです。一昔前なら、ニュースリリースのパブリシティ効果ってブログの記事を1つの判断基準にしていましたが、今は完全にTwitterに置き換わりましたね。 SEO Japan運営元のアイオイクスでも定期的にリリースを発行していますが、以前と比べブログで取り上げられる数が減り、Twitterで取り上げられる数が増えた気がします。ちょっと気になったことをメモ感覚で記録しておくにはブログよりTwitterが向いている気もしますし。ブログの効果測定ツールは一時色々と出ていましたが、今後、ソーシャルメディア効果測定ツールの舞台はTwitterに移るのは間違いなさそうですね。同時にTwitterのプラットフォームとしての公共性もまた求められてくるのでしょうね。 — SEO Japan

日本経済新聞のニュースサイト「NIKKEI NET」が終了し、先日告知された「日本経済新聞 電子版」がスタート。21世紀の新しいメディアとしてチャレンジして...

バスキュールから、mixiアプリ「お宝ほりっくOTTIKI」がリリース。地面に埋もれているお宝を発掘、コレクションするゲーム。マイミクと一緒に宝探しに出かけた...

SMX関連の記事を最後に投稿してから2週間、すっかりサイトのアクセス数も激減してしまいました。。。泣　さて今回は今後のSEO Japanに関して新しい報告があり投稿しています。 元々、海外のSEO関連イベントのライブレポートをする目的でSEO Japanを復活させた訳ですが、予想に反して好評だったこともあり、定期的なイベントレポート以外に海外のSEO情報を積極的に情報発信していこうと考えるに至りました。 SEOに関しては独自の研究とは別に、定期的に海外情報を様々な英語圏のSEO情報サイトやブログで情報入手しているSEO Japanですが、その情報を日本の皆さまにお伝えするには2つの方法があると考えています。 その内容を日本語で自分の言葉で噛み砕いて独自の記事として再発信していく方法 元々の記事を翻訳して発信していく方法 共にプラスの面とマイナスの面がありますが、1のオプションの場合、作業負荷がかかり、記事の発信数が少なくなりそうなことと、そもそも発信されている情報を日本語に噛み砕いて再発信する作業に余り興味を感じないこともあり却下としました（偉そうに言ってますが前者の理由が大きいかもです・・・）。 そこで2の形ができないかと検討し、過去2週間に渡ってSEO Japanが普段読んでいる有益な海外のSEO情報サイトのオーナーや、SEOブログの筆者と連絡を取り、交渉してきました。その結果、多数の海外の人気SEO/SEM、及びソーシャルメディア関連ブログの翻訳記事の掲載許可を得ることができました。 ですので今後は従来のイベントのライブレポートに加え、海外の最新SEO/SEMブログの翻訳記事もSEO Japanにて積極的に紹介していこうと考えています。 ちなみに今回掲載許可を得たサイト・ブログは下記になります： — Search Engine Land http://www.searchengineland.com/ SEO/SEM業界の有名人No.1と言っても良いダニー・サリバン氏が責任者を務め、世界最大級の検索関連イベント「Search Marketing Expo」（通称SMX）の運営も行っているThird Door Media社が運営するSEO/SEMの総合情報サイト。最新の検索関連のニュースからプロのマーケッターに役立つ各種コラムまで多彩な情報発信を行っています。 SEO book http://www.seobook.com/ SEOブログを代表する人気ブログの1つ。アーロン・ウォール氏による独自のユニークな視点で、有益かつ検索エンジン業界に問題提起をしている人気ブログです。会員制のSEOコミュニティやSEO会社にはお馴染みのSEOツールバーの提供も行っています。 Search Engine Journal http://www.searchenginejournal.com/ 2003年開設、「SEJ」の愛称で知られる検索エンジンの話題全般を扱うSEO/SEMの総合人気情報サイト。ロレン・ベイカー氏率いる複数のライティングチームにより多数の記事が日々発信されています。 SEO by the Sea http://www.seobythesea.com/ 米国のSEO会社のオーナー、ビル・スラウスキによるSEOブログ。検索エンジンの特許技術が検索アルゴリズムや検索結果ページに及ぼす影響など、マニアックかつテクニカルな視点でディープな記事を書き続けています。 Wolf Howl http://www.wolf-howl.com/ ニューヨークのコンサル会社のオーナー、マイケル・グレイ氏による人気SEOブログ。コンサル会社だけあり、SEOはもちろんウェブ制作やマネタイゼーションなど幅広い視点で有益な記事を書いています。 The Social Media Marketing Blog http://www.scottmonty.com/ 米国フォード・モータースのソーシャルメディア部長であるスコット・モンティ氏による人気ソーシャルメディアブログ。ソーシャルメディア全般の話題から彼自身がフォード社で行っているソーシャルメディア活動をリアルタイムな情報を提供中。 Quick Sprout http://www.quicksprout.com/ ヒートマップ型のアクセス解析ツールで日本でも有名なCrazy Eggの創立者である、ニール・パテル氏によるブログ。検索関連の話題はもちろん、ベンチャー起業家として起業やオンラインビジネス全般に関する記事も多く発信しており、米国のトップブロガーの一人として認知されています。 Chris Garrett on New Media http://www.chrisg.com/ ソーシャルメディアを始めとする次世代メディアのエキスパートとして高い知名度を誇るクリス・ギャレット氏による人気ブログ。特にブログマーケティングのトップコンサルタントとして知られており、独自の視点とスタイルのある文体でユニークな記事を発信しています。 ViperChill : Viral Marketing http://viperchill.com/ 若干20歳ながら、アフィリエイトサイト運営で月間数百万の収入を得ており、企業のソーシャルメディアアドバイザーとしても活躍、世界中を旅行しながら暮らしていると言う”Glen”氏による人気ブログ。SEMやソーシャルメディア、ネットビジネスでの稼ぎ方まで実体験に基づいた記事を書いています。 — 。。。以上です。このアイデアを思いついてから、2週間程度の交渉でどうにかここまで漕ぎつけました。ここでカバーしていない他の有力なSEO関連サイトと言うとランド・フィッシュキン率いるSEOmozがありますが、既にウェブ担さんが翻訳していらっしゃいますよね。逆に言えば、今回定期的に翻訳記事を掲載する価値があると思われる人気サイト・ブログの大半は網羅できたのではと考えています（まだまだ魅力的な記事を執筆しているブログはもちろんありますが）。 正直、ちょっと多すぎる感もあり全部訳せるのか不安もあるのですが、、、汗　もちろん全部翻訳する気は無く、品質の高い記事が多いSearch Engine LandやSEO Book、SEO by the Seaを中心に、ニュース系の記事が多いSearch Engine Journalは気になった記事を厳選して、また他サイトに関しては日本の方に有益と思える記事を選んで掲載していくつもりです。また過去記事に関しても有益と思えるものをピックアップして翻訳中ですので、定期的に織り交ぜて紹介していきたいと思います。ちなみに密かな目標はThe Social Media Marketing Blogを日本の自動車メーカーのマーケッターさんにも読んでもらうことです 笑 と言う訳で、ここまで持ってきてしまった以上は頑張って良い情報を提供していきたいと思っています。もちろん定期的に海外イベントのライブレポートは行う予定ですし、余裕があればオリジナルの記事も上げていきたいと思っていますので、今後ともよろしくお願いします！

中国における事業展開について（GoogleJapanブログ）

Googleが中国での検索事業の撤退を発表しました。
中国政府の検閲とサイバー攻撃がその原因とのことです。
Googleの言い分、中国政府側の言い分というところに関しては、
ここで触れるべきことではないと思いますが、

中国本土の利用者の方は、Google.cn にアクセスすると、香港のサーバーで運営しているGoogle.com.hk を経由して、簡体字で検閲のない検索結果を見ることができます。

ということで、香港を経由して見ることはできるそうです。
現在、（取り急ぎ日本では）http://www.google.cnにアクセスすると、
http://www.google.com.hk/にリダイレクトしました。
ちなみに、302のリダイレクトが2回入っていました。
（状況によって異なるかもしれませんが）
302を使用しているということは、「一時的なページの移動」なのか？
と勘ぐってしまいたくなりますが、そこは関係ないでしょう。

Googleは現状で、香港を経由して検索結果を提供しているわけですが、
こちらもYouTubeのようにブロックされていく可能性は高いのではないでしょうか？
そうなると、中国ではGoogleにアクセスできず、もちろん検索は使えないということになります。

これまでGoogleを使用していた中国のユーザーは非常に不便な思いをすることでしょう。
基本的に百度を使うことになるのかもしれませんが、UIも異なるし、検索結果も多少異なるので、ストレスを感じるユーザーも多いことでしょう。
中国政府とアメリカ企業との間で起こった対立に対して、ユーザーは完全に置いていかれた感じだと思います。

あと、当然Googleを扱っていた広告代理店の痛手は知る由もありません。
私も知っている代理店もありますので、心が痛みます。
これからの彼らのGoogleの広告以外の事業がうまくいことを願ってやみません。

bingは中国の法令に則った上で中国でのサービス提供に力を入れていくようです。
今後の中国でのbing（マイクロソフト）の動きには注目が必要ですね。
中国での動きが活発化すれば、マルチバイト対応などの精度も高まり、日本語にも影響が出てくる可能性はあると思われます。

今回はGoogleが撤退するという形になったわけですが、なんとなく釈然としない思いなのは、私だけではないと思います。
中国のユーザーや代理店等への被害が少ないことを祈りたいと思います。

【木村　賢】

日中のネット業界においてサプライズなニュースとなった、楽天と百度による中国 EC の合弁会社設立。これに刺激を受けて、いま中国 EC 市場では次々と新しい動きが起こっている。今回は SEM とも密接な関係がある、中国 EC 戦略のポイントを最新動向を交えてお伝えしたい。

このたび、リッチ スニペット で microformat と RDFaに続き、microdata も使用できるようになりました。microdata マークアップ使うと、ウェブページ内の レビュー、人物、イベント などの情報を指定でき、Google の検索結果により有益な情報が表示されるようになります。

microdata はウェブページ内の構造化データを指定するためのマークアップ規格で、HTML5 の仕様書に説明が含まれています。HTML5 は、ウェブの基本言語である HLTML の 5 回目の大きな改訂版です。

以下は、「L' Amourita Pizza」というレストランのレビューが書かれている HTML の一部分です。


以下は、上の HTML において、レストラン、レビュー作成者、日にち、そして評価の情報を microdata でマークアップした状態です。


microdata は、情報量が豊かでありながらシンプルであるという特徴があります。ご覧のように、itemscope ( 新しいデータを指定する )、itemtype ( データの種類を指定する )、itemprop ( データのプロパティを指定する ) などの HTML 属性を追加するだけで、そのページのマークアップは完了です。マークアップが完了したら、Rich Snippets Testing Tool (英語) を使って Google がデータを適切に解釈できているか確認してみてください。

microformats や RDFa 同様、Google が対応している規格はリッチ スニペットについてのヘルプだけでなく data-vocabulary.org (英語) でもご確認いただけます。Google が解釈できるデータの種類やプロパティについても書かれています。コンテンツをマークアップすれば、必ず Google の検索結果でリッチ スニペットが表示されるとは限りません。Google は今後も microdata マークアップの対応を進め、ユーザーのみなさまに快適にご利用いただけるよう尽力します。

リッチ スニペットと microdata に関しては、以下のページもご参照ください。

• リッチ スニペット ( 構造化データ )
• Overview of microdata (英語)
  
• Official microdata specification (英語)
• Rich snippets testing tool (英語)

Written by 鈴木宏輔 / プロダクトマネージャー, 渡邉悠 / ソフトウェアエンジニア

Googleは、米国時間2010年3月22日、中国における研究開発事業および販売...