スマホは“あると便利”から“ないと不便”に、8割以上が「外出先での必需品」と回答【アドビ調べ】

電化製品の下調べや飲食店の予約で、電話したり実店舗を訪問したりする人はきわめて少なくなったことが判明。

アドビは、モバイル利用に関する意識調査「Mobile Marketing Research 2019」の結果を発表した。米国、英国、フランス、ドイツ、ANZ(オーストラリアおよびニュージーランド)、インド、ブラジル、メキシコ、日本におけるスマートフォン所有者を対象とするもので、日本では1,000名が回答している。

スマホは生活必需品、「ないと困る」が当たり前に

まず、日本国内のスマートフォン所有者においては、「Z世代(18~22歳)」「ミレニアル世代(23~41歳)」「X世代(42~53歳)」「ベビーブーム世代(54~72歳)」の4世代すべてで、8割以上が「外出先でデバイスが必要と感じる」と回答。全体平均は83%となっている。

「スマートフォンを2週間取り上げられたら」という仮定に対しては、全体の58%が「無しでは生きていけない」または「とても不便」と回答。特に若い世代ほどその傾向が強い。

配送確認や返品、レストラン予約、購入前調査でスマホが活躍

モバイルデバイスを何に使用しているかを調べるため、「1~2年前より増えた行動」を質問すると、「渋滞情報/GPS/地図の利用」53%がトップ。以下「Touch ID(指紋認証)またはFace ID (顔認証)の利用」31%、「文書のスキャン/撮影」26%が続く。またEC利用も盛んで、全体の53%が「買いたいものは、すべてモバイルで買うことができる」と回答した。

「PCや実店舗の利用との比較」では、「配送状況の確認」50%、「レストラン予約」43%、「電化製品購入前の調査」40%、「購入したい服の検索」34%、「返品・交換の手配」33%、「出前の注文」30%などで、モバイルデバイスの利用が優勢だった。「食料品の買い出し」や「銀行の利用」は実店舗の利用が優勢だった。

「モバイルWebサイト」と「モバイルアプリ」ではアプリのほうが優勢

スマートフォンでは、「モバイルWebサイト」の利用と「モバイルアプリ」での利用が考えられる。「企業とやり取りをする際、どちらの利用を好むか」を聞いたところ、「モバイルアプリ」40%が「モバイルWebサイト」15%を大きく上回った(「強く好む」と「どちらかというと好む」の合計)。具体的なアプリ利用では「銀行のサービスを利用する」「購入したい服を探す」「タクシーの配車を依頼する」が上がっている。

調査概要

  • 【調査対象】スマートフォンを所有している成人消費者
  • 【調査方法】調査会社であるAdvanisに委託し、米国、英国、フランス、ドイツ、ANZ(オーストラリアおよびニュージーランド)、インド、ブラジル、メキシコ、日本でオンライン調査を実施。
  • 【日本における調査時期】2019年1月2日~1月10日
  • 【日本における有効回答】1,000名
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