電通総研、タブレット端末の日米利用実態調査で、米国ではタブレット利用が日常化

電通グループの研究機関、電通総研は、タブレット端末やスマートフォンなどのデジタル機器の利用者が複数の端末をどのように使っているかについて、日米で調査を実施。3月30日、調査結果を発表した。タブレットの利用イメージについて、日本では「パソコンに近い」と考える人が51.3％だったのに対し、米国では「スマートフォンに近い」と考える人が57.3％と多かった。米国ではタブレット端末が、日本に比べてよりアプリやコンテンツを利用するための機器として位置づけられ始めていることが分かる。タブレット端末上でのメディア利用について、日本ではソーシャルメディア(26.1％)や動画共有サービス(21.2％)などを除き、毎日サービスを利用しているメディアは多くなかった。これに対し、米国ではソーシャルメディアが40.8％、「ゲーム・ソーシャルゲーム」が33.7％(日本は9.1％)など、日常的に多くのメディアやコンテンツの利用が行われている。特に電子書籍の利用では米国が35.2％なのに対し、日本では5.9％と大きな差があった。調査は日本では2月1～13日、米国では2月8～20日に20歳以上の男女で東京都全域およびニューヨーク州全域のタブレット端末やスマートフォン、フィーチャーフォンの複数保有者およびスマートフォン、フィーチャーフォンのみの保有者に対し、インターネットを利用して実施。有効回答数は日本が1081、米国が1050(いずれも合計)だった。

端末保有属性ごとに電子書籍を読むかどうかについて調べると、米国では「タブレット端末とスマートフォン保有者」の81.2％、「タブレット端末とフィーチャーフォン保有者」の71％が「読む」と回答。日本ではそれぞれ46.2％、27.4％と、日本に比べ、米国では電子書籍を読む習慣が定着していることが分かる。テレビ番組の感想をソーシャルメディアに書き込む際に使用する端末についての質問では、米国のタブレット保有者の35.7％がタブレット端末を利用しているのに対し、日本は14.4％だった。米国ではタブレット端末が家庭においてテレビとソーシャルメディアをつなぐツールとなっていることを示している。タブレット端末を保有する理由についての質問では「タブレットの利用は、これからの社会の主流だと思うから」との回答が米国では37.5％だったのに対し、日本は18.1％だった。これに対し、「持ち運んでパソコン代わりに使えるから」が日本では62.9％ともっとも多かった。

電通総研
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