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動画を使って効果的にPRしよう!動画制作関連の講演実績が豊富な講師を招いて動画制作のポイントを紹介するセミナーを6月26日に開催


「この商品の特徴、文字や写真だけじゃうまく伝わらないかも…」
「動画コンテンツに挑戦してみたいけど費用がかかって実現できない…」
「イベントの告知用の動画が欲しいけど時間がない…」
といった商品/サービス、イベントのPRなどに関する悩みをお持ちではありませんか?
ネットPR事業を展開している株式会社ニューズ・ツー・ユーでは、そんなお悩み・疑問をお持ちの皆様に、ぜひ体験いただきたいプログラムを特別にご用意しました。
当社が提供する「動画制作アプリ(iOS限定)」なら、お持ちのスマホで「商品・サービスの紹介動画」や「イベント集客動画」を作成できます。
プロのCMディレクターが監修したテンプレートに従って撮影するだけで、簡単に高品質な動画が完成!編集も自動で行われるので、初めての方でも1~2時間でオリジナルの動画が完成します。
今回は、宣伝会議などで動画制作に関する講演実績のある株式会社フレイ・スリーの前田氏を招き、動画制作のポイントやワークショップを通じて、効果的な動画制作方法についてご紹介します。
【参加特典】
セミナー料金内に、動画制作アプリを使って動画を1点制作できるチケットが1枚含まれます。
今後のWebマーケティングでご活用いただける考え方やテクニックが満載のセミナーになっておりますので、この機会にぜひご参加ください!
セミナー概要| 開催日時 | 2017年6月26日(月)15:00-17:00 (14:45 受付開始) |
|---|---|
| 場所 | 株式会社ニューズ・ツー・ユー 1階セミナールーム 地図 (東京都千代田区一番町2-2 一番町第二TGビル) |
| 定員 | 12名 |
| 参加費 | 8,000円(税込) お支払い方法:イベントレジストのシステムを使用しており、クレジットカード、PayPal決済より選択できます。 ※お申込み後のキャンセル及び返金は承っておりません。 |
| こんな方におすすめ | 【企業の広報・マーケティング担当者様】
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| プログラム内容(予定) | 今回の講座では、宣伝会議でも特に参加者満足度の高い、下記の内容をご提供します。
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| 注意事項 | ワークショップで使用するアプリはiOS限定で、対象端末は、iPhone(5S以降)、iPad(第4世代以降)、iPod touch(第5世代以降)となります。 上記機種をお持ちでない方は、本セミナーに参加できませんので、予めご了承ください。 |
(株)フレイ・スリー プロデューサー 前田 考歩
ネットとリアルをつなぐ新世代のデジタル広告会社(株)フレイ・スリーにて、動画制作アプリ「1Roll(ワンロール)」を使用した映像制作ワークショップの企画運営や、商品別の撮影ナレッジの提供活動等に従事。
(株)宣伝会議で、「Web動画クリエイター養成講座」、「企業のための定期勉強会 広告・宣伝コース」等の講師を務める。
業界や動画の利用目的に合わせた、動画の企画、制作、活用方法などをワークショップ形式で体験できるプログラムが人気を集める。
※本セミナーでは同業他社様のご参加はおことわりしておりますのでご了承ください。
お申し込み以下よりお申し込みください。
メディアのブランド化
これはアドウィークアジアでのデジタルインテリジェンスセミナーでのコーナーテーマである。資生堂音部さんにセッションに加わっていただいて、このテーマ(「メディアのブランド化とブランドのメディア化」)設定が示された。(音部さん有難うございます!)
ニューヨークでのアップフロント(テレビメディアがいっせいに広告主向けプレゼンテーション大会を繰り広げる)が先日行われたばかりで、今年のトレンドが、「プレミアムメディアとブランドセーフティ」・・・。
しかし、そもそもブランドセーフティなんて、従来のテレビ局は「当たり前過ぎて言ったこともない」というだろう。
アップフロントやニューフロントを眺めていて、日本と一番違いを感じるのが、メディアがブランド化をとっても意識していることだ。テレビ局も日本より特徴が明確だし、よりエッジを立てたメディアがある。
日本では既存マスメディアは特にテレビ場合、局の特色はそれほどない。まあ似たようなドラマ、似たようなバラエティ、(そもそもベムは思うのでが、「バラエティ」と1語で番組を語っているところも新しい番組の概念を開発できない要因である気がする。いろんなものだからバラエティという1語に括るのではなく、あえて新ジャンルを開発して定義していった方がいい。)似たような報道番組(まあ報道と言っても情報番組)・・・。
局は一生懸命自らの「局」を打ち出してはいるが、それはブランド化とは違うし、実際ブランド化できていない。
一方、カテゴリーキラーが「takes all」のネット業界では、ブランド化をやっている。(まあ、メディアでありサービス事業だからね、ブランド化しないとやっていけない・・・)
免許事業のテレビ局は本当のブランド化を考えたことがないのかもしれない。
ベムはテレビのブランド化に関しては、例えばこう思う。
テレビ東京はもっとWBS(ワールドビジネスサテライト)をブランド化して、デジタルメディアに留まらず、プリントメディア(雑誌「WBS」)も展開すればいいと思う。(もちろんサブスクライバー化して)すべての番組をブランド化するのは無理だし必要もないが、一定の支持が定着したコンテンツをブランド化することは、コンテンツプロバイダーとしてのテレビ局が今後チャレンジしないといけないことだろう。
地上波の放送枠の中身としてのコンテンツ開発だけでなく、さまざまなディストリビューション手段に展開できるコンテンツをつくること、リニアなテレビ放送から視聴者の接触が多様なメディアにバラけてきている現状で、いつまでもテレビ放送枠だけを前提にしたものしか作れないとしたらクリティカルだ。(こんなこと言い飽きたことだが・・・)
で、資生堂ブランドに、マキアージュやエリクシールというブランドラインがあるように、TBSブランドを形成するのはしっかりしたコンセプトとオーディエンスを獲得したコンテンツブランドが必要だ。こういう個性のあるコンテンツブランドをつくるのはTBSだよなって思ってもらえばいい。これを意識しないと、今はこのドラマはどの局かなんてほとんど意識していないしね。
またドラマももう少し局別の個性があったが、今はだんだんなくなっている。視聴者には別にどこの局かなんてどうでもいいからだ。
さて、ニューヨークのアップフロントでメディアがアピールするのはもちろんコンテンツである。広告主もコンテンツを買う。でも日本では広告主は番組枠を買う。もちろん事情は分かっている。ずっと売り手市場だったからいったんその枠を手放すと、すぐには買い戻せないから、同じ枠の番組企画変更にもスポンサーはお付き合いしないといけない。
ドラマ枠も当然コンテンツがコロコロ替わるが、さてドラマの企画変更によってオーディエンスがどう変わっているかどれだけ把握してますかね・・・。スポンサーが狙いたい視聴層でしょうか?広告主も視聴率さえ一定以上ならいいんでしょうか?
テレビの視聴率って同じ10%でも中身が全然違うことがありうる。ドラマのように視聴者の8割以上の人がは放送時間のうちほぼ全時間見てくれる10%もあれば、音楽番組のように自分の見たいアーティストのところだけ10分くらい見て離れる視聴者が最も多く、入れ替わり立ち代わりいろんな視聴者が観た10%もある。また箱番組(週1回のやつ)であれば、定番客(ロイヤル視聴者)がどのくらいいるのか、(ベムは1クール13週のうち8週以上観る人をロイヤル視聴者と呼んでいるが、このロイヤル視聴者が一回でも見た人のうち何%いるかで番組定着率が違う)これも番組によってリーチとフリークエンシーの内訳が違ってくる。
また、オーディエンスの流出流入も当然把握しておかないといけない。どんなオーディエンスが欲しいか、同じ枠でもドラマ企画を変更したらどんなオーディエンスが流出し、どんなオーディエンスが他局から流入したのか・・。こういうこと広告主もテレビ局にデータを要求したほうがいいんじゃないかな。
ニューヨークのアップフロントから学ぶことは、テレビ局はコンテンツによるブランド化をもっと意識すべきであること・・・。「メディアのブランド化」がキーワードであることだ。
それにしても、新たな番組企画を広告主にアピールするイベント(デジタル系ならコンテンツやオーディエンスをアピールするイベント)、日本でもやるといいよね・・・。
企業が抱えるアトリビューションの課題を解決
先日発表した新しい無料サービス、Google アトリビューションは、さまざまな端末やチャネルにわたってマーケティングの成果を包括的に測定できるサービスです。Google では企業規模の大小を問わず、すべての企業がアトリビューションの課題を解決し、マーケティングの成果を的確に把握できるように支援することを目指しています。そこでこのたび、規模の大きな広告主様のニーズにお応えするため、企業向けアトリビューション サービスの新バージョンである Google アトリビューション 360 も導入いたします。
Google アトリビューション 360
無料版のサービスと同様にアトリビューション 360 も設定が簡単で、さまざまなチャネルや端末にわたって包括的に測定を実施し、迅速に対策を取ることができます。また、どちらのサービスでもデータドリブン アトリビューションをご利用いただけます。この機能は、購入経路の各段階に対して貢献度をどの程度割り当てるかを、機械学習に基づいて判断する機能です。これに加えてアトリビューション 360 では高度なカスタマイズが可能で、DoubleClick Campaign Manager で運用している広告の成果も測定できます。つまり、広告主様が重視される独自のビジネス目標に即した形で、マーケティングの成果を把握することが可能になります。アトリビューション 360 の新バージョンは現在ベータ版で提供中ですが、今年後半にはさらに多くの皆様を対象に提供を開始する予定です。
アトリビューション 360 は、企業が抱えるアトリビューションの課題解決を次のような方法でサポートします。
容易な設定
アトリビューション 360 には、Google アナリティクスや DoubleClick Campaign Manager、DoubleClick Bid Manager、DoubleClick Search とシームレスに統合する機能が備わっており、マーケティングのあらゆるイベントデータをアトリビューション 360 に集約できます。タグの再設定は不要で、システム間でデータの欠落が生じることもありません。統合するサービスのアカウントをリンクするだけで、通常 48 時間以内にレポートが表示されるようになります。
- Eric Bernhard 氏、Dixons、マーケティング イノベーション マネージャー
多様なデータ
アトリビューション 360 には、外部データソースのインポートと管理に関する課題を合理化する、さまざまな機能が用意されています。強化されたプレビュー機能、管理画面内のデータ品質レポート、設定変更時のデータ再処理機能により、データの完全性と正確性を確保できます。
テレビの測定
アトリビューション 360 に備わっているテレビ アトリビューション機能を使うと、デジタルデータと放映データを組み合わせて、クロスチャネルでマーケティングの成果を把握できます。ここで朗報です。このたびテレビ アトリビューションがアトリビューション 360 に追加費用不要で組み込まれ、アトリビューション 360 の管理画面で直接ご利用いただけるようになりました。
対策が簡単
取得したインサイトは、対策に活かして初めて価値を発揮します。アトリビューション 360 には、対策の導入を容易にする次の 2 つの機能が用意されています。
- サービスに組み込まれたデジタル オプティマイザでは、マーケティング費用の推移を予測して、より効果的、効率的にメディアを活用するためのさまざまな最適化手法を確認できます。
- プログラマティック コネクタを使うと、分析結果が入札プラットフォームに直接送信されるため、最も正確なアトリビューション データを使ったメディア購入が可能になります。
次に、アトリビューション 360 を使って検索広告の成果を改善した Confused.com の事例をご紹介します。
Confused.com、Google アトリビューション 360 で有料検索経由のコンバージョン数 28% 増を実現
2001 年創業の Confused.com は、イギリスで最初の保険比較サイトです。e コマース専門の同社は、自動車保険や関連サービスにかかる費用を節約できるように人々をサポートしています。
Confused.com のユーザー獲得戦略にとって、有料検索は不可欠な要素です。CEO を務める Martin Coriat 氏は、データドリブン インサイトに基づいて有料検索の成果を改善する取り組みをチーム一丸となって実施しました。
Confused.com のマーケティング メッセージに対するユーザーの実際の反応を詳しく分析、把握するため、同社はアトリビューション 360 を導入しました。データドリブン アトリビューションのインサイトのおかげで、個々のキーワードがカスタマー ジャーニーで果たす役割と Confused.com のビジネスにもたらす価値が明らかになりました。そして懸念されていたように、目標到達プロセスの下流で使われるキーワードの一部に費用をかけすぎていたことが実証されました。
また、アトリビューション 360 のおかげで、目標到達プロセスの上流で効果が見込まれる未使用のキーワードがあることもわかりました。同社はこうしたインサイトに基づいてすぐに広告予算の見直しを行い、見積もり依頼にかかるコンバージョン単価について 28% の費用削減を果たしました。
「アトリビューション 360 の緻密なデータ分析とインサイトのおかげで、見積もり依頼の数を増やしながら、全体的なコンバージョン単価を下げることができました。今では削減できた費用を有料検索に再投資して、競合他社と十分に張り合えるようになりました。」
- Sophia Glennon 氏、Confused.com、PPC 担当マネージャー
Confused.com の事例の全文はこちらでご覧いただけます。
Google アトリビューションとアトリビューション 360 については、今後も機能改善とご利用者の範囲拡大を続け、最新情報を随時お知らせしてまいります。どうぞご期待ください。
投稿者: Stefan Schnabl - Google アトリビューション 360 担当プロダクト マネージャー
ベガコーポレーションの越境ECモール、複数店舗の商品をまとめて決済・配送が可能に

ベガコーポレーションは6月1日、越境ECプラットフォーム「DOKODEMO(ドコデモ)」の配送と決済に関する新たなサービスを開始した。
海外ユーザーが複数のショップで商品を買った場合、すべての商品を一括で決済し、荷物をまとめて配送できるようにした。従来はショップごとに配送や決済を行う必要があった。
決済の利便性を高めるとともに、一括配送によりユーザーの配送費負担を軽減し、サービスの利用拡大を図る。
「ドコデモ」は日本国内の商品を輸出免税価格で海外に販売する越境ECプラットフォーム。2015年秋にスタートした。

英語、簡体字、繁体字、韓国語、日本語に対応しており、配送国は日本郵便が配送可能な国と地域。 2017年3月までに約50の国と地域に向けて商品を販売した。現在の取扱商品数は約7万4000点。新サービスの開始にともない、6月1日付で「ドコデモ」のロゴを変更した。
今後、出店企業数の拡充やプロモーション施策の向上などに取り組む。
ベガコーポレーションは家具のネット通販大手。2017年3月期の売上高は前期比31.4%増の109億6000万円、最終利益は同120.2%増の7億8600万円だった。
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オリジナル記事:ベガコーポレーションの越境ECモール、複数店舗の商品をまとめて決済・配送が可能に
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所有(モノ)より体験(コト)を重視する消費者は約3割

マーケットリサーチ事業などを手がけるGfKがこのほど公表した消費者の「所有」と「体験」に関する意識調査によると、商品の所有(モノ)よりも体験(コト)を重視する消費者が約3割にのぼった。
「何を所有するかより、何を体験するかの方が大切だと思うか」という質問に対し、「強く思う」と回答した割合は27%。一方、「そう思わない」は3%にとどまった。
結果を年代別にみると60代以上は体験を重視する傾向が強く、「強く思う」と答えた割合は他の年代と比べて6〜10ポイント高い。
体験を重視する消費者が約3割を占めたことについてGfKは、「企業は消費者の購買プロセスで、消費者に良い体験を提供するための方法を見つける必要がある」と指摘している。

経済産業省は「コト消費」について、「魅力的なサービスや空間設計等によりデザインされた『時間』を顧客が消費すること。たとえば、まち歩きや外湯巡りなど」と定義している。
ジェイアール東日本企画が2015年に実施した消費者意識調査では、旅行や学習、エステ、マッサージなど、いわゆる「コト」には強いニーズがあることも示されている。
GfKの調査概要
- 調査対象:世界17か国の15歳以上の消費者2万2000人(記事では日本での結果結果を抜粋)
- 調査方法:インターネット調査
- 調査時期:2016年夏
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オリジナル記事:所有(モノ)より体験(コト)を重視する消費者は約3割
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CMerTV、美容室のデジタルサイネージ向け放送局「BEAUTINISTA TV」開局
電通と中国教育部、「電通・中国広告未来人材イノベーション協同プロジェクト」で調印
筋肉は正義! マッチョ人気がお中元にも!? 楽天のお中元2017【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ

健康志向と相まって「マッチョ」がひそかにブームになっています。「マッチョカフェ」とか「マッチョバー」もありますしね。その流れがお中元にも来ているようなので、チャンスを活かせそうなショップは商品開発してみては?
- 2017お中元のトレンド。楽天のおすすめは「お試し」「自分買い」「マッチョ」
- コメ兵の「販売と買取サイクル」を支えるカスタマーリングス。MAは人が考えるためにある、の真意とは
- 通販・ECの送料支払いに「抵抗感がある」は8割
- 男性からプレゼントされたバッグの4割は使われていない
- インスタグラム利用者の約1割が「投稿された商品を購入」
- 改正個人情報保護法、5月30日全面施行。中小のWeb担当者が知っておくべきことまとめ
- カゴ落ち対策メールとブラウザ放棄対策メールの違いと効果とは!?
- レスポンシブテンプレートをリリースしました
- 「ZOZOTOWN」の当日配送を停止、スタートトゥデイが公表
- 検索順位が急落したコンテンツ施策を半年で立て直し! Web経験ゼロだったガリバーの担当者は何をしたのか?
- マジメで地味な中公新書が『応仁の乱』で37万部超、意外なヒット連発の謎
- トラブル急増!「お試し」のつもりが定期購入!?
- 「年間300万人の大ブームは本当に辛かった」旭山動物園の園長がいま語る真実
自分買いとプチギフトがイベント時に伸びているみたいです
2017お中元のトレンド。楽天のおすすめは「お試し」「自分買い」「マッチョ」 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4376
お客さんが目にするすべてが接客ポイント
コメ兵の「販売と買取サイクル」を支えるカスタマーリングス。MAは人が考えるためにある、の真意とは | ECzine
http://eczine.jp/article/detail/4599
まとめると、
- とりあえず全配信で売れていた経験から脱却できず、送らないことが機会損失に感じてしまうのが現状
- いきなりホームランを打とうとはせず、バントでもいいから少しずつお客さんに近づく。勝ちグセが付いてくると効果を実感できる
- 人とITが両立するためにも、いかに人間に考える時間を与えられるかがポイント
情報量が増え、商品で差をつけるのが難しくなってくる中で、自社のサービスを選んでいただく理由は、より会社の根幹になってくると思っています。社会に貢献できる価値をお客様にお伝えし、共感いただく。それはメールマガジンだけではなく、お店の内装や店員さんの接客かもしれない。そういったすべてがマーケティングだと考えています。
─株式会社コメ兵 執行役員 マーケティング統括部長 藤原義昭氏
まさにここ。お客さんが目にするもの聞くものすべてが接客ポイントです。メールはその中の1つでしかありません。
店舗に来たお客さんに送るメールと、来たことがないお客さんではメールの内容が変わって当然。まずは打席に立ってみてお客さんを理解しましょう。
税金並みに払いたくないのでしょうか……
通販・ECの送料支払いに「抵抗感がある」は8割 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4377
まとめると、
- 配送料を支払うことに対する抵抗は「いつも感じる」がは40%、「商品によっては感じる」が39%
- 店舗受取、自宅受取など何らかの方法で「無料配送」を希望するユーザーは82%
- 複数のチャネルを持つ場合、チャネル間で同等のサービス品質を期待すると回答したのは55%。
同一ブランドで買い物をする際、店舗やWebサイト、コールセンターなどチャネルによってサービスの質に差を感じたことはあるかという質問では、複数のチャネルで買い物をしたことがある消費者の41%が、サービスレベルに差があると感じていた。
配送料はかかって当然なのですが抵抗を感じる人が多いですね……。店舗側の負担も増えてきていますので、配送料については他社の動きも見ながら柔軟に対応していきたいところです。
チャネル間でのサービスの差は機会損失になりかねませんので、ここの整備もお忘れなく。
EC全般
男性からプレゼントされたバッグの4割は使われていない | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4361
「きゃ~、うれしい~」と言われても、実際は違うようです(泣)。
インスタグラム利用者の約1割が「投稿された商品を購入」 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4368
回答者は「1万955人」でそのうちの約1割がインスタを利用、さらにその1割です。
改正個人情報保護法、5月30日全面施行。中小のWeb担当者が知っておくべきことまとめ | Web担当者Forum
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2017/05/30/25883
ネットショップは個人情報を集めることが多いので、知っておかなければいけない法改正です。
カゴ落ち対策メールとブラウザ放棄対策メールの違いと効果とは!? | xross data
https://www.xdata.jp/blogs/cartdrop/browserdrop.html
ブラウザ放棄はリターゲティング広告の場合が多いですが、既存会員ならメールも出せますよね。
レスポンシブテンプレートをリリースしました | おちゃのこネットブログ
http://blog.ocnk.net/blog/2017/05/responsive/
昨今のSEOの流れを考えればこうなるしかないですよね。他のASPさんもいずれ対応するはず。
「ZOZOTOWN」の当日配送を停止、スタートトゥデイが公表 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4357
この影響が出るのかどうかは気になります。個人的には当日配送はなくてもいいのですが……。
検索順位が急落したコンテンツ施策を半年で立て直し! Web経験ゼロだったガリバーの担当者は何をしたのか? | Web担当者Forum
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2017/05/30/25830
コンバージョンに力を入れすぎたら順位が落ちていたのを、ユーザー目線で見直すことで復活した事例です。
マジメで地味な中公新書が『応仁の乱』で37万部超、意外なヒット連発の謎 | BuzzFeed
https://www.buzzfeed.com/jp/satoruishido/chuko-shinsyo...
「マジメ」意外、言うことがない内容です。ブレずに続けてきたことで自然に結果が出た事例です。
トラブル急増!「お試し」のつもりが定期購入!? | 政府インターネットテレビ
http://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg15467.html
定期購入がメインのショップのみなさんは、お客さんにこう思われないように安心材料を増やしていきましょう。国民生活センターがチェック項目としてあげているのは、①名称や連絡先があるか、②契約内容や解約について記載があるかです。
今週の名言
観光地って観光客のためのものになっていて、地元の人がどんどん離れていく宿命があるんじゃないでしょうか。
─旭山動物園 園長 坂東 元氏
「年間300万人の大ブームは本当に辛かった」旭山動物園の園長がいま語る真実 | Yorimichi AIRDO
http://yorimichi.airdo.jp/asahiyama_kakijiro
いつの間にか、新規顧客のためのショップになっていないでしょうか? 既存の顧客ばかり見ていると先細りしてしまうように思えますが、新規顧客を紹介してくれる可能性もあります。すべてのお客さんを見ていきたいですね。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:筋肉は正義! マッチョ人気がお中元にも!? 楽天のお中元2017【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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LINE@の友だち獲得作戦。チラシ、Web、メルマガ、SNS、一番効いたのはどれ!? | ある日突然、上司に「LINE@やって」と言われました。

ネッ担では4月10日にLINE@メッセージの配信を始めて以来、毎週月曜日の朝に配信を続けています(配信予約を失敗してシレっと昼に配信したこともありますが……)。配信と並行して行っていたのが友だちを増やすための施策。あれやこれやと1か月半がんばってまいりましたので、今回はその成果を正直にお伝えします。
友だちを増やすためにやったこと
この1か月半の施策と友だち数の変遷をグラフにすると、こんな感じになります。

結果的には24人から85人まで増えました。ゼロが2つくらい付いていたら「280%成長!」なーんて言ってみたい気もしますが、なにしろまだ85人なので淡々とご説明したいと思います。
①イベントでチラシを配布 24人→34人
まずはチラシ。4月14日(金)に弊社主催で「ネットショップ担当者フォーラム2017春 ~eコマース コミュニケーションDay~」というセミナーイベントを開催いたしました。

来場者の皆さまに資料一式を紙袋に入れてお渡ししたのですが(下の写真に写っている紙袋です)、その中に友だち募集のチラシを同封させていただきました。

チラシはコレです。イベント運営の担当者に「会場行きの荷物をそろそろ出しますよ〜」と言われ、焦って15分で作ったチラシがこちらです。

「友だちになると要チェック記事、プラスアルファが届きます!」とメリットを訴求してみました。「プラスアルファとは何か?」というのは目下最大の課題であります。
100枚配布してもらい、週明けの月曜日に確認したら10人増えていました。CVR 10%!
②サイトに掲載 34人→44人
その後は変動がなく、4月26日(水)にこの連載の前回分を公開したところ、2日で10人増えました。
③メルマガに掲載 47人→56人
ネットショップ担当者フォーラムでは毎週金曜日にメルマガを配信しておりまして、5月12日配信分にLINE@の告知を掲載してもらいました。

配信数は21,398通(5月末時点)。金曜日の昼頃配信し、翌週確認したら9人増えて56人に。
④Facebookで告知 57人→69人
ネットショップ担当者フォーラムのFacebookページのいいね!数は、4,395(6月2日現在)。こちらに投稿したところ、12人増えました。初の2桁増です! 編集長が「通勤中に見て登録してくれるのでは?」と考え、朝の6時半に配信してくれました。私は寝ていました。

⑤Twitterで告知 69人→70人
フォロワー数2,240(6月2日現在)という、メディアとしてはひっそりとしたアカウントですが、ツイートしたところ1人増えました。
【友だち募集中】ネッ担、LINE@はじめました!
— ネットショップ担当者フォーラム (@netshoptan) 2017年5月17日
「忙しいネットショップ担当者にも、この記事だけは読んでおいてほしい!」という記事をピックアップし、毎週1回メッセージをお送りします…… https://t.co/4Ix9VFO04c
⑥もう1回Facebookで告知 70人→73人
5月18日(木)、再度Facebookに投稿したところ、3人増えました。

⑦もう1回メルマガで告知 73人→79人
5月19日(金)、またメルマガで2回目の告知をしました。こちらは6人増。
まとめ
この1か月半の施策と獲得できた友だち数をまとめると、下記のようになります。
今回のまとめ
- チラシ……10人
- メルマガ……(2回で)15人
- Twitter……1人
- Facebook……(2回で)19人
きっかけが不明の増加が16あり、正確なところはわかりませんが、ネッ担の場合はFacebookが一番効果的だった。次点はメルマガ……という結果になりました。
ちなみに友だち数の推移は、管理画面の「統計情報」をクリックすると出てくる「アカウント」ページの「友だち推移数」というタブをクリックすると確認できます。CSVでダウンロードもできます。

100人まであと15人!
そんなこんなで、友だち数は現在85人。なんとか100人を超えたい! なぜなら、

この下半分が見たいからです! アカウントの統計データを見るには100人以上の有効友だち(友だちの人数からブロックまたは解除した友だちを引いた人数)が必要なのです。今後もコツコツと友だち募集を続けます。
次回は有効友だち数が100人を超えたらお届けしたいと思います。さて、いつになるでしょうか!?
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:LINE@の友だち獲得作戦。チラシ、Web、メルマガ、SNS、一番効いたのはどれ!? | ある日突然、上司に「LINE@やって」と言われました。
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今やGoogleは人間並みに言葉を認識できる。音声の誤認識率は4.9%
人間が発した言葉を Google が正しく認識する能力は格段に向上してきている。誤認識率は 5% 未満にまで下がり、95% 正しく言語を理解できる。人間並みになった。
- 今やGoogleは人間並みに言葉を認識できる。音声の誤認識率は4.9% -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
ぱど、取締役・監査役の異動を発表 2017年6月22日付
プログラマティックからオートメーションへ
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IAB Clarifies Processes for Automated Digital Advertising
https://www.iab.com/news/iab-clarifies-processes-for-automated-digital-advertising/
Automation and Programmatic
https://www.iab.com/guidelines/programmatic-rtb/
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ユーザーに役立つ検索スニペット
検索結果のスニペットも、これと似ています。そのスニペットが含まれているページに時間を割く価値があるかどうか、ユーザーが判断するのに役立つのです。
検索結果のスニペットの説明がわかりやすく、また検索キーワードとの関連性が高いほど、ユーザーのクリック数は増え、表示されたページへの満足度が高まります。これまでスニペットは、以下の 3 か所から取得されていました。
- ページのコンテンツ
- メタ ディスクリプション
- DMOZ リスティング
検索スニペットとして使えるテキスト コンテンツがページに多く含まれていない場合は、代わりにメタ ディスクリプションを使用することができます。これはコンテンツを簡潔にまとめた、短い宣伝文です。
スニペットの生成に使用されるテキスト コンテンツが多く含まれておらず、かつメタ ディスクリプションがない、ページとの関連性が低い、質が低いといった場合は、これまでは DMOZ(Open Directory Project)を利用することができました。Google は 10 年以上にわたって、スニペットとして DMOZ を活用してきました。DMOZ スニペットは、ウェブマスターの皆様にメタ ディスクリプションでご提供いただく内容よりも良質で、またページ内から抽出されるコンテンツよりもしっかりと説明されている場合が多かったためです。
DMOZ の終了にともない、Google もスニペットに DMOZ のリスティングを使用することを停止しております。そのため、ウェブマスターの皆様から、ページにコンテンツを追加できない場合には、適切なメタ ディスクリプションを提供していただくことがより重要になりました。
どのようなメタ ディスクリプションが適していますか?
メタ ディスクリプションとして適しているのは、ページのコンテンツについて正確に説明している短い宣伝文です。そのページがまさに探していたものだとユーザーに確信させる、宣伝文句のようなものです。さらに詳しいヒントとして、このトピックに関する記事をヘルプセンターにご用意していますので、ぜひご覧ください。また、必ずパソコン向けとモバイル向けの両方のページに、タイトルとメタ ディスクリプションの両方を含めるようにしてください。メタ ディスクリプションについて、よくある問題を教えてください
メタ ディスクリプションは通常、検索エンジンやその他のソフトウェアでしか見えないため、ウェブマスターの皆様がその存在を忘れ、空白のままになっていることがあります。同様の理由で、同じメタ ディスクリプションが複数の(そして多数の)ページで使われていることも多くあります。また、メタ ディスクリプションの内容が的外れである、質が低い、スパムのように見えるというケースも比較的見うけられます。Google はそのようなメタ ディスクリプションは使用しないことにしています。ユーザーが最適な検索結果を得られない原因となるためです。メタ ディスクリプションに文字数制限はありますか?
メタ ディスクリプションの長さに制限はありません。ただし検索結果のスニペットは必要に応じて切り詰められます(端末の幅に合わせる場合など)。「NOODP」robots ディレクティブを使用するとどうなりますか?
DMOZ(ODP)の終了にともない、Google では DMOZ データの利用を停止しています。そのため NOODP ディレクティブは処理することができません。ページのコンテンツをスニペットとして使用されないようにすることはできますか?
「nosnippet」robots ディレクティブを指定すると、Google はスニペットを生成しなくなります。ページのコンテンツのみをスニペットに使用しないように指定することはできません。ご不明な点がありましたら、フォーラムや Twitter でお気軽にお問い合わせください。
「リピート率」「顧客単価」をアップさせる「マーケティング施策」とは?

通販事業の収益力を高めるには顧客生涯価値(Life Time Value、以下LTV)を向上させることが有効だ。そして、LTV向上には顧客のリピート率や購入単価を引き上げるためのCRMが欠かせない。LTVを高めるCRMやマーケティングオートメーションとはどのようなものか。通販企業を中心に400社以上が利用しているCRMツール「カスタマーリングス」を提供しているプラスアルファ・コンサルティングの鈴村賢治副社長がクライアントの事例を踏まえて解説する。 写真◎Lab
LTVを高める3つのポイントとは
通販・EC市場の成熟や競争激化によって新規獲得単価が上昇している。そのため、多くの通販・EC企業は既存顧客のリピート率や購入単価を引き上げ、LTVを高めることが求められている。(鈴村氏)
セミナーの冒頭、鈴村氏はLTV向上の重要性をこのように強調。LTVを高めるには、①ターゲティング戦略を実現するためのCRM②マーケティングや販促施策の自動化③継続的なPDCAサイクルの構築――が重要だと説明する。

会員セグメントに主眼を置いたCRMを行う
鈴村氏は、メルマガの一斉送信のような画一的なマーケティングは効果が下がっていると指摘し、「会員のセグメントを行い、顧客1人ひとりに最適化した施策を打つことが求められている」と説明。会員のデモグラフィックデータ(属性情報)や購入履歴、行動履歴、アンケートの回答など、あらゆるデータを活用し、マーケティングの現場の裁量で自由にセグメントを行える体制を構築すべきだと指摘する。
また、データを活用する上で大事なポイントとして「データ分析」があるが、顧客データや購買データなどの分析を行う際の注意点として、「データ抽出やレポートの集計といった単純作業を可能な限り自動化し、人的リソースを施策立案などの思考業務に振り分けることが成功の秘訣(ひけつ)」と説明した。
LTV向上のボトルネックはCRMシステム
通販・EC会社がCRMに取り組む際の課題も少なくないという。たとえば、LTVを高めるためのCRMを実現するには社内のデータを統合的に管理する必要があるものの、実際には顧客データや購買データ、コールセンターの問い合わせ情報、ウェブアンケートの結果といった各種データがバラバラに管理されているケースが多い。
そのため、「データを統合的に扱えず、マーケティングの機会損失を生んでいる通販・EC会社が少なくない」(鈴村氏)。つまり、CRMシステムがLTV向上のボトルネックとなっているのだ。

LTV向上に向けたCRMとMAの成功事例
鈴村氏は、CRMにまつわるこうした課題を解決し、データ収集や顧客分析を自動化してLTV向上につなげるシステムが「カスタマーリングス」と説明した。
「カスタマーリングス」は顧客データや購買データ、アクセスログなどを自動的にリアルタイムで収集。プライベートDMP機能によってさまざまなデータをデータベースに蓄積していく。
ビジネスインテリジェンス(BI)機能がその情報を分析してCRMを支援。LTV分析やRFM分析などを通じて収益を生むための施策のアイデアを見つけ出すことができる。
顧客ごとの情報をワンクリックで呼び出したり、特定のセグメントの人数を自動集計したりすることも可能だ。そして、セグメントごとにメルマガやディスプレイ広告などを使い分けるOne to Oneマーケティングを実現する。

LTV向上の成功事例
鈴村氏は「カスタマーリングス」の強みを、「データの蓄積からセグメントの構築、販促の実行までワンストップで行えること」と説明。マーケティングオートメーションを実践して成果を上げている健康食品通販会社などの事例をあげた。
事例1 ステップメールを自動配信し定期購入に引き上げ
健康食品の通販会社A社は初回購入者に対し、商品発送の3日後、5日後、10日後、15日後など経過日数に応じて異なる内容のメールを配信。ステップメールの配信条件を「カスタマーリングス」に設定しておき、条件に合致した顧客に自動的にシナリオメールを送信することで、定期購入キャンペーンなどを活用して定期購入へと引き上げている。
プロモーションの手段はメールだけではなく、LINEのプッシュ通知やYahoo!DMPのディスプレイ広告なども活用。「カスタマーリングス」を外部ツールと連携し、メールが届かない顧客にはプッシュ通知やディスプレイ広告でアプローチするなど、高度なターゲティングによって効果的に顧客の引き上げを図っている。
商品を購入した顧客は、ステップメールの配信リストから自動的に除外する。また、2回目に購入したにもかかわらず、定期購入を利用しなかった顧客に対しては、定期購入への引き上げを継続して促進する別のシナリオを走らせる。こうした施策によって、定期購入への転換率の向上に成功したという。

事例2 カゴ落ち対策のリターゲティングメールを自動化
アパレル通販のB社は、「カスタマーリングス」を使い、カゴ落ちしたユーザーに自動的にリターゲティングメールを配信している。カゴ落ちした翌日などに、カートに残った商品のクーポンを付与したり、キャンペーンを通知したりすることでカート放棄率の低減に成功したという。
「カスタマーリングス」を使えばECサイトの決済ページにタグを埋め込むだけでカゴ落ちメールを自動的に配信できる。カゴ落ち対策以外にも、アクセスログを活用したさまざまなプロモーションが可能だ。(鈴村氏)

進化を続ける「カスタマーリングス」の今後
「カスタマーリングス」は顧客属性や購買行動、商品の売れ行き、プロモーション効果などの分析機能を備えており、年齢や性別、居住地などで分類。RFM分析やLTV分析、併売(まとめ買い)分析などに基づいて顧客のセグメントを構築できる。
たとえば、購入金額や購入回数などに基づいて顧客を分類し、「年間購入金額2万円以上」かつ「年間購入回数4回以上」かつ「30代女性」など、複数の条件を自由に組み合わせてターゲティングを行うことも可能だ。
鈴村氏は「カスタマーリングス」の今後の開発方針も説明。「カスタマーリングス」は直近1年間で206種類の機能を追加したという。コンサルティングで培った知見やノウハウを機能に落とし込むことも多い。
最近ではオムニチャネル化に対応するため、リアル店舗の店頭端末でECの顧客データを閲覧できる機能、在庫の入荷情報をメールなどで顧客に通知する機能をリリースした。
「カスタマーリングス」は主要なショッピングカートASPやECパッケージシステム、受注管理システムなどとはすでに連携済み。主要なECシステムを利用している事業者はカスタイズすることなく利用できる。今後は外部のDMPやウェブ接客ツールなどとも積極的に連携を進めていくという。最後に鈴村氏は、「カスタマーリングス」を通じて提供する価値について、次のように語った。
マーケターはMAツールを活用して単純作業を自動化し、空いた時間でアイデアを生み出すことに力を注ぐことが大切だ。弊社は、そのことを支援していく。(鈴村氏)

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デジタル広告の影響力はTV・紙媒体に匹敵! 広告が消費行動に与える影響とは?

マーケットリサーチ事業などを手がけるGfKは5月17日、デジタルメディア広告が消費者の購買行動に与える影響力は、TVや紙媒体などマスメディアの広告と同程度に達しているとする調査結果を公表した。
世界20か国の18歳以上、合計2万人を対象に、広告や宣伝が購入の意思決定に与える影響を調査した。
その結果、テレビや紙媒体の広告の影響を受けたと回答した人は31%。デジタルメディアの広告に影響を受けたと回答した人も29%だった。
27~36歳の世代「ジェネレーションY」はテレビ・紙媒体が36%、デジタルメディアは35%と肉薄。アーリーアダプターやインフルエンサーと呼ばれる「最先端の消費者」はどちらも58%で影響度は同じだった。

複数のデバイスを使用して買い物を行う頻度に関する調査も実施。「テレビで広告を見た際に、スマートフォンやタブレットでその商品を検索したり購入したりすることが1年前と比べて多くなった」と回答した割合は21%だった。ジェネレーションYに限ると27%、最先端の消費者は40%となっている。
また、「デジタル広告から購入することが多くなった」と回答した割合は13%。ジェネレーションは16%、最先端の消費者は31%だった。

こうした消費者の購買行動の変化について、GfKジャパンの「Blog report」(4月16日)では、「オムニチャネルでの製品展開を考えることは必然となっています。ただし、インターネット通販では、消費者が価格をチェックして、比較することが店頭以上に容易です。だからこそ、メーカーと小売店のプロモーション戦略がより重要となっており、プロモーション活動の効果を正確に把握することが欠かせなくなっています」などと指摘している。
調査概要
- 調査名:「GfK FutureBuy 2016調査」
- 調査対象:世界20か国、18歳以上の消費者2万人を対象としたインターネット調査
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オンライン決済サービス15選。手軽な決済方法で、アパレルECはもっと身近になる | ファッションEC最前線

スマートフォンの普及に伴い、アパレルECを利用する消費者が増えてきています。スマートフォンが身近な存在になるにつれて、オンライン決済もまたそれに見合った手軽さが求められるのは当然の流れです。近年注目を集めている決済フローを簡易にできるオンライン決済サービスは、アパレルECにとってきわめて重要な存在と言えるでしょう。
少ない手順で決済できるサービスが増加中
従来、アパレルECではクレジットカードや銀行振込、あるいは後払い決済や商品代引きが中心でした。しかし、スマートフォン経由の利用者が年々増加するに伴い、決済プロセスを改善してコンバージョンをいかにアップさせるかが重要な課題となってきています。
そうした状況において、できる限り少ないステップで決済を可能にするオンライン決済サービスを、ECサイトに導入しようとする動きが目立ってきています。それぞれのサービスの特徴をご紹介します。
オンライン決済サービスとしてリーダー的な存在が、世界で1億8,000万以上のアクティブユーザを抱える「PayPal(ペイパル)」です。
口座を開設し、クレジットカード情報を含む個人情報を登録するだけで利用できて、初期費用も口座維持手数料も無料。支払い時にはメールアドレスとパスワードを入力するのみという手軽さです。店舗側ではカード情報のやり取りも発生しません。
購入消費が届かない、または紹介されている状態と著しく異なる場合などに適用される「買い手保護制度」や、入金手続きの早さなども支持されている理由です。ヤマダ電機の公式通販サイト「ヤマダウェブコム」などで導入されています。
一般ユーザ向けの「フリープラン」で、月10万円まで決済手数料が無料という画期的なシステムでシェアを伸ばしているのが「SPIKE(スパイク)」。中規模ECを対象にした「ビジネスプレミアム」でも、月額3,000円、決済手数料も1件につき2.55% + 10円(JCB、AMEX、Dinersの場合は3.4%+30円)と格安です。
スタートアップや中規模ECに最適なサービスと言えそうなのが「Stripe(ストライプ)」。2016年10月に日本国内でサービスを開始した注目のオンライン決済サービスです。
スクリプトコードをサイトに埋め込むだけで導入でき、事前審査や開設のための初期費用も不要。商品購入に際しては、ユーザ登録やPayPalのように決済用のサイトへ飛ばすことなく手続きが完了するという手軽さが特徴です。
無料ショッピングカートASPのBASEが2015年に提供を開始した「PAY.JP(ペイドットジェイピー)」は、コスト面で強みを発揮しています。プロプランなら、月額費用10,000円で手数料が2.59%(JCB、AMEX、Discover、Dinersであれば3.3%)。その他の固定費は発生しません。
決済単価や月の決済回数によっては、月額費用が無料のベーシックプラン(VISA、Master:3.0%、JCB、AMEX、Discover、Diners: 3.6%)がリーズナブルな場合も。
クレジットカードを持たない若い世代向けのサービスとして注目を集めているのが「Paidy(ペイディー)」。商品購入時にはメールアドレスと電話番号を入力し、支払いは翌月、コンビニや銀行振込でまとめて行うというもので。分割払いにも対応しています。fifthやSHOPLIST.comなど、若い層向けに商品を展開するアパレルECが多く導入しています。
中規模EC経営者にとっては、多数のユーザを抱える大手ECモール系の決済サービスは、手続きの簡便化という意味でのメリットが大きく、気になるところです。「Amazon Pay」「楽天ペイ」「Yahoo!ウォレット」なら、それぞれのアカウント情報を利用しての決済が可能。会員登録せずに購入できるため、ユーザの負荷は大きく減少することになります。
「リクルートかんたん支払い」は、リクルートIDとパスワードで支払い手続きが完了するもので、共通ポイントPontaを利用したり、貯めたりすることが可能。アーバンリサーチやナノユニバースなど、大手セレクトショップのほか、多くのアパレルECサイトが導入しています。
新しいサービスの中でもアパレルECの導入数で目立っているのが、LINEが提供する「LINE Pay」。スマートフォン向けの決済サービスで、個人間での送金に加え、EC上の決済オプションとしても手軽に利用できます。ZOZOTOWNやFOREVER 21など大手アパレルECが導入しています。
スマートフォンを利用した新興サービスの例としては、2016年10月にサービスが開始された「Apple Pay」があげられます。Appleが提供するiPhone、iPadなど自社デバイス向けの電子ウォレット機能で、実店舗や交通機関で利用できるほか、オンライン決済も可能です。無料ASPカートシステムのBASEや、CtoCのハンドメイドマーケットプレイス minneが導入しています。
Googleによる「Android Pay」も2016年12月に日本版がリリースされました。現時点では、電子マネーである楽天Edyへの対応にとどまってはいますが、今後は各銀行と提携したサービスの展開も予定されています。Apple PayやLINE Payなどと同様に、クレジットカードを登録することでECでの決済が可能になる見込みです。実際、海外ではアパレルECでの利用が広がりをみせています。
若い層向けという意味では、携帯キャリア系のサービスも有力な選択肢と言えそうです。「ソフトバンクまとめて支払い」「auかんたん決済」「ドコモのケータイ払い」は、いずれも携帯端末の料金と合わせて商品代金を支払えるため、わざわざコンビニに出向いたり、銀行振込の手続きをしたりする必要がありません。
決済プロセスの簡便化でアパレルECがより身近に
アパレルEC利用者の80%近くがスマートフォンを経由しているものの、消費者がサイト内に滞在する平均時間は2分から5分と言われるなか、ショッピングのプロセスはこれまで以上に手軽さが求められるようになってきました。
決済にかかる時間の短縮は、消費者にとって時間のロスをなくすことにとどまりません。雑誌のページをめくるような感覚でアパレルECを利用する消費者にとって、普段から慣れ親しんだモバイルデバイスやメッセンジャーアプリと連携した決済システムは、生活のリズムを崩すことなく、よりカジュアルなショッピング体験を促すものと言えるでしょう。
オンライン決済サービスによって、ショッピング体験そのものが本来持っているハードルが軽減され、消費者にとってアパレルECがより気軽で身近なものになるという言い方もできるでしょう。
今後のサービスのあり方次第では、コンバージョン率の改善はもちろん、セキュリティ上の不安を払拭することで、アパレルECが抱える諸問題を解決する糸口になるはずです。
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まとめると、
お中元自体を送る機会は減ってきましたが、年齢を重ねると必要になってくるのも事実。自分買いを兼ねてお試しをしてみるのもいいですね。しかし、マッチョはいろんなところで見かけるので、チャンスがあれば使ってみてもいいかも。
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