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ファンコミュニケーションズのリターゲティング広告配信サービス「nex8（ネックスエイト）」と、ロックウェーブが提供するレスポンシブECサイト構築ASP「aishipR（アイシップアール）」がシステム連携した。

「aishipR」を利用する企業は、管理画面から簡単に「nex8」用のタグを設置することが可能。開発の手間をかけずに精度の高いダイナミックリターゲティング配信を実行できるようになる。

「aishipR」で構築したファッション水着のECサイトを運営する三愛水着楽園が「nex8」の導入を決めたという。

「nex8」はダイナミックリターゲティングに特化したリターゲティング広告配信サービス（広告主サイトでのユーザーの行動履歴を基にバナーをリアルタイムで生成し、ユーザーごとに最適な広告を配信する広告配信手法）。

「nex8」利用企業では、申込・購入を検討していた商品やサービスを直接広告バナーに表示しCVRが平均190%上昇した事例など、費用対効果の高い広告配信手法としてECサイトでの利用が広がっている。

なお、「nex8」はフューチャーショップのECプラットフォーム「FutureShop2」、Eストアーのショッピングカート「ショップサーブ」などと連携している。

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オリジナル記事：ファンコミュニケーションズの「nex8」がロックウェーブの「aishipR」と連携
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ユナイテッドアローズは現在16%のEC売上構成比率（連結売上に対するEC売上の割合）を、長期的に3割まで引き上げる。

2017年3月期のEC売上は202億1200万円（前期比16.0%増）。実店舗などの売り上げを含めた連結売上高は1455億3500万円。EC売上の構成比は16.0%。

ユナイテッドアローズは「ZOZOTOWN」など他の通販サイト経由で商品を販売するほか、自社ECサイト「UNITED ARROWS LTD. ONLINE STORE（UAオンラインストア）」を運営している。スタートトゥデイに運営委託している自社ECサイトの構成比は20.0%となっている。

2017年3月期中から2017年4月にかけて、①ハウスカードプログラムの改定②ECサイト・ブランドサイト統合リニューアル③戦略的な在庫の積み増しによる販売機会ロスの低減――などに取り組んだ。

こうした施策を踏まえ、ユナイテッドアローズは「まだ相当の販売機会ロスが発生している」と指摘。商品計画精度を高めながら積極的な在庫投入を継続し、売上拡大つなげるとしている。

抑制してきた広告宣伝はSNSなどを中心に展開。潜在顧客へ広くアプローチして新規顧客の獲得をめざす。ECも踏まえた販売員の評価制度の見直し、EC専用商材の拡充も併せて実行するという。

なお、2018年3月期のEC売上高は前期比18.0%増の229億円を見込む。

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オリジナル記事：EC化率3割めざすユナイテッドアローズ、2017年3月期のEC売上は202億円
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イーベイ・ジャパンは5月9日、「eBay」を通じて日本から海外へ商品を販売する際のエクスプレス配送料金をPayPalで支払いできるようにすると発表した。サービス開始は5月15日。

配送費用をオンライン上で決済できるようにすることで、出店者と購入者の利便性を高める。

ドイツポストDHL傘下で国際エクスプレスサービスを手がけるDHLと、オンライン決済大手のペイパルがeBay向けにサービスを提供する。ショッピングと一体化した国際エクスプレス配送料金決済は日本初という。

米国やアジア諸国の消費者に対して、最短で発送翌日に荷物が到着する国際エクスプレスサービスを提供。「eBay」の顧客満足度の向上とリピート率向上を促進する。

国際エクスプレスの配送料金の支払いにPayPalを使うことで、通販・EC事業者は請求書処理などのコスト削減効果も見込める。

DHLは国際小包配達やECの商品配送、国際エクスプレスなどを世界220以上の国・地域で展開。グループ全体の2016年の売上高は570億ユーロ以上。

DHLジャパンの山川丈人社長によると、日本発着の越境EC貨物の取扱量は著しい伸びを見せているという。

また、イーベイ・ジャパンの佐藤丈彦社長は「国際配送費用のオンライン決済開始により、事業者の皆さまにより優れた体験を提供できるものと考えています」とコメント。ペイパル東京支店カントリーマネージャーの曽根崇氏は「通販事業者の皆様の手間となっていた請求書処理などのコスト削減を実現し、利便性と迅速性を合わせたより高い価値を訴求できるようになると考えています」と話している。

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オリジナル記事：eBayの国際エクスプレス配送費がPayPal決済に対応、越境ECの利便性向上
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ECでの家具の購入が増加中

総務省の「家計消費状況調査」によると、2016年に伸びた商品ジャンルの1位は家具（前年比6.1%増）。また、通販新聞が昨年7月に発表した「第66回通販・通教売上高ランキング調査」によると、家具のネット通販分野の1位は、EC売上高170億円のニトリでした。家具・インテリア雑貨のECは成長著しいジャンルと言えます。

• 参考：ネット通販で伸びた商品、伸び悩んだ商品は？［2016年の家計消費状況調査］

さて、新生活需要が伸びる3月、国内の家具・インテリア雑貨のサイト訪問者はどの程度だったのでしょうか。以下は、訪問者数の上位10サイトです。

「家具・インテリア雑貨」のサイト訪問者数ランキング（2017年3月）

1位「無印良品ネットストア」、2位「家具・インテリア ニトリネット」のユーザー数が、他社を引き離している印象です。「イケア・ジャパン」は調査を実施した3月の時点ではECサイト本格展開前ながら、5位にランクイン。前月比も＋21.4％と商戦期に好調に伸びている様子がうかがえます。

　注目すべきは6位「minne」、7位「Creema」などのハンドメイドマーケット。大型家具の取り扱いは少ないものの、1人当たりの月間ページビュー数がこの2サイトは突出して高くなっており、小物収納や個性的な雑貨などの品揃えで、訪問頻度やサイト内の回遊率を高めていると考えられます。

　10位の「RoomClip」はECサイトではありませんが、個人が部屋のインテリア実例を共有できるメディアです。企業向けには記事広告やモニターキャンペーンなどのメニューが用意されており、イケアも過去に「2017イケアカタログ」のPR記事を出稿しています。

「RoomClip」でのイケアのPR記事

こうしたサイト以外でも、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどの大手モールや、ベルメゾン、ディノスなどのカタログ通販サイトでも家具・インテリア雑貨は幅広く取り扱われています。今後、イケアの通販本格参入でユーザーの利用サイトがどのように変化するのか、注目したいところです。

イケア、無印、ニトリのユーザーとは？

次に、「イケア・ジャパン」「無印良品ネットストア」「家具・インテリア ニトリネット」の3サイトで、ユーザーの重複度合いを見てみましょう。

まず、2017年1月～3月の3か月間で、各サイトの訪問者数は下図のようになっており、無印良品とイケアでは約2倍の開きがあります。

「イケア・ジャパン」「無印良品ネットストア」「ニトリネット」のサイト訪問者数（2017年1月～3月）

また、同期間でサイト間のユーザー併用率を集計してみました。

「イケア・ジャパン」「無印良品ネットストア」「ニトリネット」のサイト間併用状況（2017年1月～3月）

「無印良品ネットストア」は「併用なし」ユーザーが65.8％と3サイトの中では最も高く、イケアやニトリと見比べているユーザーよりも無印良品だけを閲覧しているユーザーの方が多くなっています。

一方、「イケア・ジャパン」は「併用なし」ユーザーが43.5％と半数を切り、無印良品やニトリネットとの併用率が約4割近くにのぼっています。イケアのユーザーは無印良品やニトリのサイトも合わせて訪問し、商品を比較検討している行動がうかがえますが、今後イケアの通販サービスがユーザーに浸透してくると、イケアでも「併用なし」ユーザーが増える可能性が考えられます。

イケアとニトリの検索流入ワードの違いは？

　最後に、イケアとニトリについて、両オンラインストアの検索流入キーワードの違いからユーザーニーズを探ってみましょう。

2016年10月～2017年3月までの6か月間で、「イケア・ジャパン」と「ニトリネット」の各サイトへの検索流入キーワードをランキングにすると下図のようになりました。

「イケア・ジャパン」「ニトリネット」の検索流入キーワードランキング（2016年10月～2017年3月）

　両サイトとも「IKEA」「イケア」や「ニトリ」などのブランド名を含む検索が多く、認知度の高さ、ブランド指名で商品を探す検討行動が見られます。

イケアの場合、「IKEA 港北」「IKEA 店舗」「IKEA 大阪」など店舗に関する情報を求める検索が上位に入っている点が特徴的です。一方のニトリは、「ニトリ　通販」が3位に入り、5位以降は「カーテン」「ベッド」「ソファ」「布団」「カラーボックス」など具体的なアイテム名が多数ランクイン。具体的な商品の購入意欲がうかがえます。

ただ、イケアも「IKEA 通販」が6位に入るほか、「IKEA 通販 公式」「イケア 通販」など通販ニーズの高さが垣間見えます。4月からの通販本格展開により、今後はアイテムに関連する検索流入も増加するでしょう。「ニトリネット」との集客の差を詰められるか、イケアのSEM施策にも注目したいところです。

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オリジナル記事：イケア（IKEA）のネット通販本格参入で家具・インテリアEC市場はどう変わる？ | 知っておきたい ECサイトに役立つ分析データ
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買い物をする際、ネット上のクチコミを気にする消費者は全体の43.3%。情報源として最も信頼するのはAmazonや楽天などの商品ページ――。

インターネットリサーチ事業などを手がけるクリエイティブジャパンがこのほど公表した消費者意識調査によると、商品の評判やクチコミを調べる際の情報源としてECサイトの商品ページのレビューが最も信頼されていることがわかった。

調査対象1000人（男性682人、女性318人）の内、買い物をする際に評判やクチコミを「気にする」「どちらかといえば気にする」と回答した割合は合計43.3%。「どちらかと言えば気にしない」は13.0%、「気にしない」は34.7%だった。

「気にしない」と回答した人を除く563人に、評判やクチコミをチェックする際に信頼する情報源を選択式・複数回答で聞いたところ、「Amazonや楽天などの商品ページ」と回答した割合は59.0%で最も多かった。

その他で信頼する情報源は「価格.comなどのレビューサイト」（53.1%）「実際にその商品を買った人の個人ブログ記事」（22.2%）「Yahoo!知恵袋などの質問サイト」（12.6%）「NAVERまとめなどのまとめ・キュレーションサイト」（10.5%）。

ECとリアル店舗ではクチコミの重要性が異なるようだ。ネットで買い物をする時にクチコミを気にする割合は85.2％だったが、店頭での買い物では38.1%にとどまっている。

欲しい商品の評判が非常に悪かった場合の対応として、「購入自体を見送る」と回答した人は43.0％。「他メーカーの同等品を検討する」は38.2%だった。

「それでも購入する」は4.1%で、ネット上の評判が悪いと大半の消費者は購入意欲を失う傾向が示された。

クチコミをチェックする理由として最も多かったのは「無駄遣いをしてしまわないようにちゃんと確認をしたいから」（60.9%）。「購入の背中を押してもらいたい」（27.2%）「家族などに購入の許可を得るための情報収集」（11.9%）を大きく引き離している。

調査概要

• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2017年3月9日～3月10日
• 設問数：11問
• サンプル数：1000人（男性682人、女性318人）

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オリジナル記事：信頼するクチコミの情報源はどこ? 商品に関する評判の重要性は? 【消費者1000人調査】
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EC運営支援サービスのエフカフェは5月9日から、越境ECに必要なサービスをワンストップで提供するグローバル越境ECサービス「One Door」を開始した。

中国の大手越境ECモール「天猫国際」「JD Worldwide」、米国の「Amazon.com」「eBay」に加え、エフカフェ独自の越境ECモール「ICHI」（中国語、英語）の計5モールに同時出品できるのが特徴。

越境EC運営で9年以上の実績を持つエフカフェが、その運営ノウハウを提供。商品登録・商品ページ制作・翻訳・決済・顧客対応・物流といった越境ECで課題となる業務の代行をワンストップで引き受ける。

商品販売者は商品と商品情報をエフカフェに提供するだけで、越境ECを展開できるようになる。

価格は月額5万円から、初期費用は20万円から。月額費用は月次運用、顧客対応、受発注対応などを含む。中国・英語圏を中心に100か国以上への越境ECをサポートする。

経済産業省が4月に発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2016年における日本から中国への越境EC規模は、前年比30.3%の1兆366億円。米国向けの越境ECは同14.4%増の6156億円だった。

日本から米国と中国向けにネット販売する越境ECの市場規模は、2020年に合計2兆9761億円となると経産省は予想している。

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オリジナル記事：100か国超へ販売する越境ECのワンストップサポート、エフカフェが月額5万円から提供
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花関連のECサイト「インターネット花キューピット」を運営する花キューピットはこのほど、母の日ギフトの選択に悩む来訪者に対し、簡単な質問に答えるだけで贈る相手に合った母の日ギフトを提案する「母の日ギフトナビ」サービスを始めた。

店頭に近しいWeb接客サービスを行うことで、個別に最適化した接客を提供する。

「母の日ギフトナビ」は、贈る相手の好みを確認するための簡単な質問に答えるだけで、「エレガント系」「やっぱり王道系」「セットで満足系」など6種に相手を分類。それぞれの分類に合った母の日ギフトを提案するもの。

ランキングや商品カテゴリ、予算別といった従来の商品紹介だけではなく、贈り相手のキャラクターに合わせる「贈られる人軸」で商品との出会いを設計するのが特徴。店頭での接客に近しいユーザー体験の提供につながるとしている。

今回の機能は、Web接客ツール「KARTE（カルテ）」（開発・販売はプレイド）の導入で実現した。

「KARTE」は、Webサイトに数行のコードを埋め込むだけで、来訪者の特徴や行動をリアルタイムに解析し可視化するWeb接客ツール。来訪者の行動履歴などさまざま情報を個人単位で蓄積し、1人ひとりに合わせた接客を自動で実行することができるようになる。

ゲーム要素や診断系コンテンツなど、来訪者に楽しんでもらいながらショッピングできる仕組みを、ECサイトにワンクリックで導入できる「KARTE」の機能を活用。母の日ギフトの選択に悩む来訪者に最適なギフトを提案するサービスの提供を始めた。

「KARTE」の導入企業数は2017年2月末時点で1430社。導入企業の59%（約840社）がECサイトで、直近1年間にEC領域で解析した総売上金額は約5000億円。

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オリジナル記事：母の日ギフトをWeb接客で提案、店頭接客に近しいユーザー体験を花キューピットが実現
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全国1500か所以上にコインパーキングや月極駐車場を展開する日本パーキングは5月2日、埼玉・浦和駅前など4か所の大型立体駐車場に「宅配ロッカー」を設置した。

駐車場の利用者以外も荷物を受け取ることが可能。多様化する顧客のニーズに対応し、パーンキング事業のサービス向上を図る。

設置した宅配ロッカーは、ヤマト運輸の関連会社PackcityJapanが提供しているオープン型ロッカー「PUDO（プドー）」。

複数の配送会社が共同利用する「オープン型」のため、消費者はヤマト運輸以外の宅配事業者の荷物も受け取ることができる。

宅配ロッカーを設置した駐車場は「NPC24H浦和駅前パーキング」「NPC24H 大宮駅東口」「NPC24H南大沢駅前」「NPC24H若葉駅西口」の4か所。今後も時間貸し大型立体駐車場に宅配ロッカーの設置を進める予定。

PackcityJapanは、「PUDO」の設置や維持、管理、運用などを手がけている。フランスの郵便機器製造会社ネオポストシッピングとヤマト運輸による合弁会社として2016年5月に設立された。出資比率はヤマト運輸が49%。

「PUDO」は首都圏や名古屋、大阪などで設置が広がっている。2022年までに全国の駅、百貨店、コンビニエンスストアなど5000か所に設置する計画。

政府がオープン型ロッカーの普及を後押し

近年、配送会社の人手不足が深刻化する中、不在による再配達の削減が課題になっている。国土交通省が2015年に取りまとめた報告書では、2015年時点で再配達の件数は約7億4000万個、宅配便の約2割にあたる。

再配達を減らすため、政府はオープン型ロッカーの設置費用の半額を補助する助成制度を2017年度に開始。同制度は2022年度までで、予算規模は約5億円。

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オリジナル記事：コインパーキングに宅配ロッカー、再配達削減に向けてオープン型「PUDO」を設置
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国内の消費者が最も多く利用するECアプリは「Amazon」。女性に限ると「楽天市場」が1位に――。

視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタルがこのほど公表した、日本におけるEコマース利用状況調査で、国内におけるECアプリの利用者数が明らかになった。

2017年3月度におけるECアプリの利用者数トップ3は「Amazon」「楽天市場」「メルカリ」。アプリの利用者数は「Amazon」が1753万人（男性934万人、女性819万人）、「楽天市場」が1677万人（男性687万人、女性990万人）、メルカリは1132万人（男性397万人、女性735万人）。

男女別の利用者数をみると、女性は「楽天市場」が最も多く、男性は「Amazon」が最も多い。3位の「メルカリ」は女性の利用者数が男性の約1.9倍に達しており、性別による利用者数の違いが際立っている。

上位3サービスのうち「1つのサービスしか利用していない女性」は59%（1006万人）。「楽天市場」のみを利用している女性は24%、「Amazon」のみと「メルカリ」だけの利用者はそれぞれ18%だった。

「1つのサービスしか利用していない男性」は64%（921万人）。「Amazon」のみを利用している人が33%で最も多い。「楽天市場」だけを利用しているのは22%、「メルカリ」のみは10%。

スマートフォンからの「Eコマース」利用者数は女性が2815万人、男性は2640万人。

デバイス別のEC利用状況をみると「利用者数」と「利用回数」は男女ともにスマートフォンがパソコンを大きく上回っている。ただし、男性の「利用時間」はパソコンの方がスマートフォンよりも長い。

調査概要

スマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView（ニールセン モバイル ネットビュー）」、PC版インターネット視聴率情報「Nielsen NetView（ニールセン ネットビュー）」のデータをもとに、2017年3月の日本における「Eコマース」の男女別の利用状況を集計。

「Nielsen Mobile NetView」は全国8000人（iOS、Android各4000人）の調査協力モニターから取得するアクセスログ情報を元に作成。「Nielsen NetView」は全国で4万人以上のオンライン視聴者パネルを構築し、データを収集している。

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