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ブログを書き始めて早12年、PVのトップはあの記事だった…!!

8 years 9ヶ月 ago

初めてブログを書いたのは確か2005年。Seesaa Blogだったと記憶しています。

それからLivedoor Blog、Typepadとわたり歩き、いまのWordPressに落ち着いたのが2010年のこと。

本の執筆や仕事が忙しくなってからは、めっきりブログの更新頻度が落ち、最近は年に1~2回しか更新しなくなっちゃったけども、2008年頃のブログ全盛時代は、頭に浮かんだ何かしらのアイデアや、仕事、広告、マーケティングに対する想いを、みんながこぞってブログにアウトプットしていた。

この記事「渋谷”魚民”出禁確定!?「広告系ブロガー新年会」報告」なんて、まさにその時代の熱気が伝わってくるような内容だ(昔のブログデータをインポートしてるからデータが崩れてます。ご容赦)

このブログに以降してから8年。いろいろ書いてきたけれど、ふと、どの記事が一番読まれたのかなーと気になったので、Google Analyticsで記事別累計PVを出してみた。

その結果がこちら。栄えあるNo.1は……


第1位:◆3分半恋愛講座◆「惚れた女を落とす男」が実行している9つのテクニック

▷公開日:2012.02.26
▷PV:326,948

マーケティング関係ねーwwwww

この記事、「惚れた女 落とす」「女 落とす」などでググると、かなり上位に表示されます。

仕事にまったく関係のない記事が圧倒的PVでぶっちぎり1位ということで、嬉しいのか悲しいのかよくわかりません。


第2位:20代にやっておくべき10のリスト(ややストイック編)

▷公開日:2015.06.24
▷PV:40,499

1位からかなり離されてこの数値。まあこんなもんなのですよ……。


第3位:スペシャリストとプロフェッショナルの違い

▷公開日:2012.05.08
▷PV:29,720

この記事は、公開時の爆発力はさほどではなく、検索流入で長らく読まれているようです。「スペシャリスト プロフェッショナル」で検索すると上位ですし。言葉の違いや自分のキャリアについて考えている人が読んでいるのでしょう。


第4位:若いうちにMBAや中小企業診断士を取った方がいいと思う7つの理由

▷公開日:2015.01.08
▷PV:26,873

新年ということで、若かりし頃の自分の経験をベースに書いた記事です。勉強、大事。


第5位:広告・広報・マーケティング業界の新社会人に読んでもらいたい推薦図書15選

▷公開日:2014.04.03
▷PV:24,142

4月の新社会人誕生の季節に書いたやつ。結構本が売れましたw


第6位:「TwitterやFacebookの次は何が来るか」だって?そりゃお前、ブログに決まってんだろ!

▷公開日:2013.03.17
▷PV:21,677

「これからはセルフブランディングだ!」的な社会的空気のときに書いた記事。2017年末においても、ビジネスの世界で一目置かれたいのなら、TwitterでもFacebookでもInstagramでもなく、ブログですぞ。


第7位:フェイスブックの本質理解はソーシャルグラフの正しい理解から

▷公開日:2011.04.05
▷PV:18,794

これはFacebookが日本に本格上陸してユーザーが増え始めた2011年に書いた記事ですね。時代を感じます……。


第8位:「ソーシャルメディア時代のリスク対策講座」まとめ)

▷公開日:2012.02.27
▷PV:16,603

これはTwitterやFacebookが広く普及して、炎上事故が多くなってきた頃に書いた記事。情報自体はいまでもそんなに古くなってない気がします。


第9位:ゼネラリストは「プロの “人たらし”」になろう!

▷公開日:2012.05.09
▷PV:14,200

さっきの「スペシャリストとプロフェッショナルの違い」の続編で書いた気がします。いまだに、これからの時代に最強なのは、プロ根性の強いスーパーゼネラリストであるという考えは変わっていません。最強のスペシャリストを束ねて課題を解決する強いリーダーシップを持ったスーパーゼネラリスト。時代は「手に職をつけたい」「食いっぱぐれたくない」「転職で有利なキャリアを積みたい」というスペシャリスト信仰が強いですが、ゼネラリストも捨てたもんじゃありませんぞ(ただしスーパーゼネラリストに限る)


第10位:ソーシャルキャンペーンを成功させる7つのポイント(+10の補足事項)

▷公開日:2012.06.12
▷PV:14,064

2012年に書いた記事なので、若干の古さはありますが、普遍的な要諦はあまり変わっていないように思います。……にしても長いw 7つのポイント+10の補足事項てw


おまけ。

第11位:【事例解説】 「共有型」キャンペーンと「拡散型」キャンペーンの仕掛けと仕組み

▷公開日:2013.03.18
▷PV:11,667

「とにかくバズらせたいんスよ!」「バイラルバイラルゥゥ~!」「ソーシャルで拡散!」と世の中が騒がしい2013年に書いた記事。投稿と共有と拡散は違うのです。


とまあ改めて振り返ってみると、直接的には仕事と関係のないこともしばしば書きながら、自分の頭の中を整理しながら生きてきたのだなぁ……と少し年末らしい気分になりました(笑)

いま読み返すとツッコミどころ満載の部分もありますが、ま、これがその瞬間のベストだったってことで許して。

いやでも、やっぱりブログはいいですね。これはTwitterやFacebookやInstagramからは得られない。

みんな、ブログ書こうぜ!

池田紀行

宅配便を「自宅以外で受け取りたいと思う」は約4割

8 years 9ヶ月 ago

不動産・住宅サイト「SUUMO(スーモ)」を運営するリクルート住まいカンパニーが12月19日に公表した、集合住宅における宅配ボックスの利用方法に関する意識調査(後編)によると、「自宅以外で宅配便を受け取りたいと思いますか」という質問に対し、「はい」と答えた割合は37.3%、「いいえ」は62.8だった。

リクルート住まいカンパニーが実施した、集合住宅における宅配ボックスの利用方法に関する意識調査

自宅以外で受け取りたいと答えた人が、荷物を受け取りたい場所として最も多く選んだのは「コンビニ」(82.2%)。次いで「駅」(31.9%)、「宅配便会社営業所」(22.5%)、「会社」(21.5%)となっている。

自宅以外で受け取りたくない理由は、「取りに行くのが面倒」(78.3%)、「持ち運びが重い」(63.1%)が多い。

宅配ボックスを利用したことがある365人に、荷物が届いてから受け取りに行くまでの日数を質問したところ、「当日」が83.3%、「翌日」は12.6%、「3~4日」は3.3%、「1週間程度」は0.8%。

リクルート住まいカンパニーが実施した、集合住宅における宅配ボックスの利用方法に関する意識調査

翌日以降に受け取る理由は、「不在票に気付かなかった」(60.7%)、「不在票は見たがそのまま忘れてしまった」(26.2%)、「覚えていたが面倒だった」(19.7%)、「覚えていたが、重くて自分で運べなかった」(9.8%)。

持ち家ではない438人を対象に「次に引越す家には宅配ボックスが必要ですか?」と聞いたところ、「絶対必要」は8.4%、「必要」は22.4%、「あればうれしい」は54.8%、「家を検討するうえで関係ない」は14.4%。

リクルート住まいカンパニーが実施した、集合住宅における宅配ボックスの利用方法に関する意識調査

調査概要

  • 調査期間:2017年9月25日~26日
  • 調査方法:インターネット調査(ネオマーケティング)
  • 対象:全国の集合住宅に住む20~59歳の男女
  • 有効回答数:800(自宅に宅配ボックスが設置されている400人、自宅に宅配ボックスがない400人)
     

渡部 和章

ライトプロ株式会社 代表取締役

渡部 和章(わたなべ・かずあき)

新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。

趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。

渡部 和章

TV通販会社に優良誤認で措置命令、カーケア用品の修復性能表現に根拠なしと判断

8 years 9ヶ月 ago

根拠がないにも関わらず「塗るだけで車の傷が見えなくなる」といった宣伝文句を使い、テレビショッピングで自動車用修復剤を販売したなどとして、消費者庁は12月19日、テレビ通販会社のe-chance(イーチャンス)に対して景品表示法に基づく措置命令を出した。

イーチャンスのテレビCMが、景表法が禁止する「優良誤認」(実際の商品よりも優れていると消費者に誤認させること) に該当すると判断。違反事実を消費者に周知することや、再発防止策を講じることなどを命じた。

優良誤認表示の概要

優良誤認表示の概要(画像は「事例でわかる景品表示法」から編集部がキャプチャ)

措置命令の対象商品は、自動車のボディについた傷を補修する 「レニュマックス」。

2016年3月19日から2017年4月23日の間、BS放送のCMで、自動車のボディの傷に対象商品が塗布された後、当該傷が判別できなくなる程度に消える映像や、「あっという間にキレイに!」という文字などが放送された。

消費者庁は、こうした表現の根拠を提示するようe-chanceに要求。しかし、表現の合理的な根拠が示されなかったことから優良誤認に該当すると判断した。

消費者庁は12月19日、テレビ通販会社のe-chance(イーチャンス)に対して景品表示法に基づく措置命令を出した

問題となったテレビCMの一部

措置命令の内容は次の3点。

  • 対象商品の内容について、一般消費者に対し、実際のものよりも著しく優良であると示すものであり、景品表示法に違反するものである旨を一般消費者に周知徹底すること。
  • 再発防止策を講じて、これを役員及び従業員に周知徹底すること。
  • 今後、表示の裏付けとなる合理的な根拠をあらかじめ有することなく、 同様の表示を行わないこと。

違反行為に関する行政処分の流れ

違反行為に関する行政処分の流れ(画像は公表資料から編集部がキャプチャ)

渡部 和章

ライトプロ株式会社 代表取締役

渡部 和章(わたなべ・かずあき)

新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。

趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。

渡部 和章

ネット通販の未来はどうなる? 成長のカギを握る「4つのS」とは? | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

8 years 9ヶ月 ago

ネット通販など小売業界ではこれから数年、「4つのS」が鍵を握るでしょう。4つの「S」とは、「Search」(検索)、「Scroll」(スクロール)、「Subscribe」(メンバーシップ)、「Say」(音声)です。

最近、小売業界で大きな変化を巻き起こしている2つの企業で、時間を過ごす機会がありました。その2社とは、Amazon(アマゾン)とAlibaba(アリババ)です。この巨大企業を訪問し、驚異的な規模を目の当たりにした私は、小売業が世界的に、地域的にどう変わっていくのか、そしてテクノロジーとイノベーションが今後の購買行動にどう影響を与えていくのかを改めて考えました。

新しいパラダイムでは、「シンプル」「便利」「価格の安さ」が、マスマーケット(大衆全体)とマイクロマーケット(小規模商圏)の両方で、それもグローバルに小売業を支配していくでしょう。BtoB、BtoC、CtoCなどビジネスの形態を問わず、事業者は消費者をより理解しようと努力しています。そのため、皆が同じテクノロジーを使用し、どのビジネスも同じ方向に向かってくでしょう。

コンテンツ管理システムを提供するSitecore社のコマース部門副社長ワンダ・カディガン氏は次のように話します。

アマゾンやアリババのような企業が起こすイノベーションの影響で、小売業業界は変革を余儀なくされています。賢い小売事業者は、アマゾンに勝つための努力よりも、全体的なカスタマーエクスペリエンスの向上に注力しています。グローバルなブランドイメージを活用しつつ、主要なマーケットでは最新の注意を払ってローカル色を打ち出そうとしているのです。

マーケティングにおける「4つのP」をご存知の方は多いでしょう。「Price」(価格)、「Product」(商品)、「Promotion」(プロモーション)、「Place」(場所)です。この4つの「P」は、マーケティングやセールスが拠り所にするフレームワークです。

新しい「4つのP」はご存知ですか? 「Personalized Experience」(カスタマイズされた経験)、「Precise Connection」(正確なコネクション)、「Prescriptive Conversion」(処方的・指示的コンバージョン)、「Possible Exchange」(意見交換)です。

今回は、マーケティングリサーチを手がけるKantar社のブライアン・ギルデンバーグ氏が提唱する「4つのS」を紹介しましょう。それは、「Search」(検索)、「Scroll」(スクロール)、「Subscribe」(メンバーシップ)、「Say」(音声)です。この重要な「4つのS」を使い、消費者はどこで商品を探し、アイテムをスクロールし、サービスを購読、声を使うのかということを説明します。

「Search」(検索)&「Scroll」(スクロール)

アメリカでは、商品の検索をするときに、55%のユーザーがアマゾンを利用します。

オンラインショッピングのスタート地点として検索エンジンを使用するユーザーの割合は28%。アマゾンで検索するユーザーは55%にのぼる
オンラインショッピングのスタート地点として検索エンジンを使用するユーザーの割合は28%。アマゾンで検索するユーザーは55%にのぼる
出典:インターネットリテイラー社

リサーチ会社Statista社は、グローバルのEC市場規模は2016年の1兆8,600億ドルから、2021年には4兆4,800億ドルまで拡大すると推測しています。

2014年から2021年までの世界の小売電子商取引売上高(億米ドル)

2014年から2021年までの世界の小売電子商取引売上高(億米ドル)
出典:statista社

ユーザーの検索行動と市場規模の変化を見れば、「Search」(検索)と「Scroll」(スクロール)に関する戦略をしっかり打ち立てることの重要がわかるでしょう。消費者の検索行動を邪魔するようなものがあれば、ユーザーはすぐに他のECサイトで商品を探してしまいます。消費者に寄り添った戦略を立てる必要があるのです。

たとえば、消費者が野球用スパイク、帽子、バットを探しているとしましょう。

地元のお店では全部で190ドル、アマゾンのプライム会員であれば送料無料の180ドルで購入できるとします。

米国ではまだまだ購入先があります。消費者により多くのオプションを提供しているのが「Jet.com」です(編注:さまざまな買い物方法によってディスカウントするサービス。1つの店舗で購入するほど割引額は大きくなるといった仕組みを提供している)。多くの小売事業者が「Jet.com」に参加し、競い合うように消費者へ良いオファーを出すのです。

「より安い価格をご提案できますよ。まずは必要な情報を入力してください」。ECサイト上ではこのようなメッセージが表示され、190ドルだった商品がすぐに170ドルで買えるようになります。この仕組みは、パーソナルデータと人工知能(AI)を活用。消費者の購買決定の手助けをしています。

「Subscribe」(メンバーシップ)

会員制ショッピングサービスの生みの親と言われる「Sol Price」(ソル・プライス、会員制)がサンディエゴに会員制の販売サービス「Price Club」をオープンしたのは1976年のこと。

「Price Club」は後にコストコが吸収しましたが、売り上げが30億ドルを超えた初めての企業でした。現在、デジタル化の波と供に会員向け販売モデルが小売業を変えています。多様な商品を提供できる環境が整い、アマゾンがその勢いを牽引しています。

2017年6月時点で、全米でのアマゾンのプライム会員は8000万世帯を超えており、ドイツ全土の世帯数を大きく上回っています。

CIRP社が予測する米国Amazonの2017年6月時点のプライム会員数は、8000万人を超えている
CIRP社が予測する米国Amazonの2017年6月時点のプライム会員数は、8000万人を超えている
(編注:画像は編集部が追加)

また、Dollar Shave Club社はひげそりを月1ドルから定期販売するネット通販を展開し、ひげそりを毎月購入する行為そのものをブランド体験につなげて成功を収めています。

アマゾンだけではありません。NetflixやApple、Twitch(編注:Amazon.com が提供するライブストリーミング配信プラットフォーム)、Sportify(編注:デジタル音楽配信サービス)も会員からの売り上げが大きいです。一度、お客さまを囲い込んでしまえば、売り上げを継続的に生み出す仕組みになっています。

「Say」(音声)

アマゾンの「Alexa」(アレクサ)は驚くほど普及し始めています。アマゾンは音声に関するビジネスのパイオニアとして活動すると同時に、エンタテイメントと商売をうまく融合しています。

アレクサにはすでに2万5000以上の「Alexaスキル」(編注:クラウド内で実行されるアプリのようなもの)を搭載し、全米の家庭に浸透していっています。アレクサは車、テレビ、アプリなどと連携できるため、ブランド側は音声検索をどのように活用するか知恵を絞らなければならない状況になりました。

GoogleやAppleなど多くの企業が「声」のビジネスに参入しています。ブランドがビジネスで成功するには、「声」は不可欠な要素になっています。

次は何が来るのか?

中国では、「WeChat」(編注:中国テンセント社が提供するスマートフォン向けチャットアプリ)が新しい小売のエコシステムを作り上げました。アプリに買い物機能も決済機能も搭載しているのです。

ソーシャルメディアと購買がまだ完全に結び付いていないアマゾンやグーグル、YouTube、Facebook(フェイスブック)、Snapchat(スナップチャット)などとは大きく異なるところでしょう。どのようにソーシャルメディアと購買行動を結び付けるか――アメリカの有名ブランドが注目する次の動きになるでしょう。

アマゾンは巨大でグローバルな小売事業者ですが、買い物はアマゾンだけで事足りるわけではありません。一方で、グーグルやFacebookはグローバルとローカルの中間点となる新たな購買につながる接触点を探し出そうとしています。音声がより大きな役割を持つようになった今は、とても興味深い時期だと言えるでしょう。

なぜなら、成長市場がローカルとグローバルの両方で生まれているからです。マーケティング担当者からすると、アリババやアマゾンといった企業のおかげで市場がよりグローバルになりました。一方、テクノロジーが未発展ながらも急成長している市場はローカル色を強めているように映ります。

私たちは将来、どのような買い物をするのでしょうか? 最も興味深いのは、ブランドがいかに顧客を囲い込み、再購入してもらうような経験を作っていくのかという点です。Sitecore社のワンダ・カディガン氏はこう話します。

私がバーベキューセットを買ったとして、賢いブランドならそれだけでは終わりません。領収書を送り、私が住む地域で最もスタイリッシュでニッチなバーベキューソースをお勧めします。そして、地元のスーパーマーケットで開催するバーベキューの正しい焼き方講座に招待するでしょう。商品以上のものが必要なのです。購入してもらった商品からどこまで価値を引き出せるか、そしてどれだけ良い関係が作れるかということなのです。

「4つのP」に意味がないとは言いませんし、小売業はもう終わっているとも思いません。しかしながら、急激な変化が起こっている今、未来の購買行動に関しては「4つのS」 が新たな常識になるはずです。

Internet RETAILER

世界最大級のネット通販業界の専門誌「Internet Retailer」は、雑誌のほか、Web媒体、メールマガジンなどを運営。Vertical Web Media社が運営を手がけている。

Eコマースの戦略に関し、デイリーニュース、解説記事、研究記事、電子商取引におけるグローバルリーダーをランク付けする分析レポートなどを発行している。

Internet RETAILER

PWAサイトに2つのXmasプレゼント!Microsoft EdgeとApple Safariが開発版でService Workerをデフォルトで有効に

8 years 9ヶ月 ago

Microsoft Edge ブラウザの開発版と Apple Safari ブラウザの開発版がともにデフォルトで Service Worker のサポートを有効にした。トップ ブラウザに含まれる Safari と Egde が Service Worker をサポートすることは、PWA の拡大に大きな拍車をかけるだろう。

- PWAサイトに2つのXmasプレゼント!Microsoft EdgeとApple Safariが開発版でService Workerをデフォルトで有効に -

Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki

Kenichi Suzuki

日本郵便は年末年始に1~2日の配送遅延の可能性、EC企業はサイトで事前告知の動き

8 years 9ヶ月 ago

日本郵便は12月15日、年末年始の荷物の配送に1~2日程度の遅延が発生する可能性があると公表した。

航空機への貨物搭載制限による影響によって、2017年12月16日から2018年1月8日の間、北海道と沖縄県を引受・配達地域とした「ゆうぱっく」に関しては、通常より1~2日程遅れが生じるという。

また、高速道路などの交通渋滞の影響により、2017年12月28日~2018年1月8日の期間は、全国を対象に「ゆうパック」「郵便物」の配送に1日程度の遅れが発生するとした。

日本郵便を活用するある通販・EC企業ではECサイトで配送遅延の遅延の可能性を告知。「年末年始のお届けは、配送会社の荷物量の増加に伴い、配送の遅延が予想されます。そのため、お届けにお時間をいただく可能性がございますこと、ご了承ください」といったアナウンスを出している。

日本郵便を活用するある通販・EC企業ではECサイトで配送遅延の遅延の可能性を告知

ECサイトで遅延の可能性を伝える企業も出ている(画像は編集部がキャプチャ)

年末商戦やお歳暮などで宅配便の荷物が急増するのが12月。ヤマト運輸と佐川急便はすでに、配送に関する運用を一部変更して対応している。

ヤマト運輸は、12月の荷物量が通常期の約2倍に増えることが予想されるとして、12月1日から31日まで法人顧客に対して荷物量の事前通知などを要請。

佐川急便も年末の集荷業務の運用を一部変更し、12月1日から29日まで、電話やインターネットで集荷依頼を行う場合、前日までに予約を求めている。

ネットショップ担当者フォーラム2017

EC関連の仕事をしている人の集まりで「横のつながり」作りませんか?【1/26(金)ネッ担オフ会@渋谷】

2018年1月26日(金)にネッ担オフ会を開催します。EC事業者さん、EC支援事業さんなどEC業界に携わる皆さんが抱えている課題や悩みを参加者で共有し、解決するための場です。

「横のつながりを作りたい」「課題を共有できる仲間を作りたい」などなど、「ネッ担のオフ会」はこんな考えを持っている方にぜひ参加していただきたいイベントです。

第1部のパネルディスカッションで業界の第一人者の話を聞き、第2部の交流会で来場者同士、意見交換をしていただきます。飲食を楽しみながらのカジュアルな雰囲気です。

瀧川 正実

ネットショップ担当者フォーラム編集部 編集長

通販・ECに関する業界新聞の編集記者、EC支援会社で新規事業の立ち上げなどに携わり、現在に至る。EC業界に関わること約13年。日々勉強中。

瀧川 正実

WOMJガイドライン改定、便益タグが使用可能に

8 years 9ヶ月 ago
WOMマーケティング協議会が、WOMマーケティングに関するガイドラインを改定。ビデオや写真の投稿が中心となりつつあるソーシャルメディアの変化に対応。ガイドラインの目的には、情報発信者の社会的信頼失墜の防止を追加。関係性明示には「主体の明示」と「便益の明示」の両方が必要であることを明記し、後者は「便益タグ」の使用を認めた。
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WOMJガイドライン
https://www.womj.jp/85019.html
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【事例】青山商事のオムニチャネル戦略、買い回りの利便性向上で全社売上の拡大に貢献 | 通販新聞ダイジェスト

8 years 9ヶ月 ago

紳士服小売り大手の青山商事では、小型店舗を起点とした新たな通販との連携施策を進めているほか、公式アプリの刷新や店頭受け取りなどの拡充も並行して行い、オムニチャネルを加速させている。

小型店舗にデジタル機器、通販サイトの在庫検索・決済は店で

同社では9月に都内に「東急プラザ蒲田店」(大田区)と「島忠ホームズ仙川店」(調布市)を開設。両店舗は同社が進めるネット融合型の次世代店舗「デジタル・ラボ」の形式となっている。店内には大型のタッチパネル式サイネージやタブレット端末などのデジタル機器を設置。顧客はこれらのデジタル機器を通じて通販サイトの1000万点以上の在庫から商品を探すことができる。決済は店内レジで行い、商品は後日、自宅に配送される仕組みとなっている。

青山商事のオムニチャネル戦略
デジタル機器を通じて通販サイトの1000万点以上の在庫から商品を探すことができる

この形式を導入していることで店内には同じ色柄のスーツのサイズ在庫を大量に持たずに商品種類を多く置くことが可能。同じ型紙のブランドであれば1品番につき1サイズの在庫を置くだけで、その店頭在庫をゲージ見本のように使用して試着や採寸を行えるという。商品陳列に関しても従来の店舗のようにサイズ別ではなく、ブランド別に置くなど売り場面積の狭い小型店舗ならではの見せ方を選択している。なお、購入商品は最短2日で配送される仕組み。店頭で試着・採寸して手ぶらで帰れるという利便性で訴求している。

デジタル・ラボは、元々、売り場の小さい店舗の品ぞろえをカバーすることをきっかけに開始した店舗形態で、昨年10月に開設した1号店の「秋葉原電気街口店」と合わせて今回が3店目となる。秋葉原店については顧客の再来店機会が増加し、店頭でデジタル機器を経由して購入する割合も2割以上となっている。

今回の新店舗に関しては1号店を1年間運営した結果、商品数をもっと少なくしても店内でゆっくりとデジタル機器を扱えるためのスペースを作るべきと判断。両店舗ではサイネージやタブレットの付近にテーブルや椅子を配置した形で専用スペースを確保している。結果的に両店舗ともに開始から約1カ月間で、店内のデジタル機器を経由したスーツ売り上げが7割程度を占めるなど、大きな成果が出ている。店舗全体の売り上げとして見ても小型店舗ながら中型店舗並みの数字を生み出しているようだ。

そのほかにもデジタル・ラボでは、店舗スタッフの作業負担を軽減できるメリットがあると見ている。従来の実店舗であるような、スーツを補正に出したり、補正済商品を店舗のバックルームに保管して引き渡しの接客を行う作業なども不要になるという。

「売った後に生じる、販売には直接関わらないような付帯業務を大幅に減らせることが分かった。販売員はそこに魅力を感じている面もあると思う」(同)とし、実店舗から顧客をネットに誘導するための協力体制が着実に進みつつあることを強調した。

アプリ刷新し顧客を管理、店頭受取りは店の評価に

同社のネット販売事業は、複数の仮想モール店舗と自社通販サイトを販売チャネルとして活用。6~7年前はネット販売における売上構成比率が自社サイトと外部サイトで半々程度だったが、近年は自社サイトの売上構成比率が年々10%程度ずつ上昇し、8割以上を占めるようになった。背景にはオムニチャネル施策の推進があり、自社サイトと実店舗を連携させていることで、両チャネルを使うことにメリットを感じた顧客の囲い込みができているという。

今上期に実施した取り組みとしては7月に公式アプリを刷新。それまで同アプリではコーポレート全体での集客を意識した内容となっており商品検索機能などはあったものの、直接購入することはできなかった。刷新に当たってはショッピング機能を新たに追加して、通販サイトへ遷移する手間なくアプリ内で購入できるように変更。また、アプリ上で名前や住所、メールアドレスなどの会員登録を行った利用者のデータ管理も効率的に行えるようになり、両チャネルを利用する顧客の履歴が明確に分かるようになっている。

アプリの利用拡大に向けては実店舗も含めて積極的に推進しており、店内での会計時などにスタッフが利用登録を促すような接客も行っているという。

また、8月には通販サイトで購入した商品の店頭受け取りサービスも開始した。注文を受けた商品は顧客が引き取り先として指定した当該店舗の在庫扱いになるため、売り上げは実店舗側に計上される仕組み。「実店舗スタッフからすると引き取り客に商品を渡すだけで店舗側に売り上げがつくというメリットがある。実店舗がECに積極的に関与できる環境を作りたかった」(同社)と説明。PRに向けては実店舗でのチラシ配布なども行った。

青山商事のオムニチャネルでは、店頭受け取りサービスも始めた
8月には通販サイトで購入した商品の店頭受け取りサービスも開始

ウェブ経由での集客強化を進めているものの、特にこれを若年層向けに特化した施策とは捉えておらず、利用者層にも大きな変動はなく、20~60代まで分散している。なお、女性顧客の比率に関しては実店舗で約15%、通販サイトでは約20%となっている。

今期の通販売上高目標は19億円

同社の2017年3月期の通販売上高は約17億円。今期は19億円を目指している。増収に向けてはオムニチャネルによる顧客の囲い込みが大きなカギを握っている。

同社によると、両チャネルを利用するようになった顧客は単一チャネルだけを利用していた時と比べ、一回当たりの平均購買点数・単価に変化はないものの、買い上げ頻度が大きく向上するという。オムニチャネルで両チャネルをまたいだ買い回りの利便性を高めることが、会社全体の売り上げ拡大にもつながるとしている。

通販新聞

再配達は「問題だと思う」は7割。有効対策は「コンビニ受取」「自宅用宅配ボックス」

8 years 9ヶ月 ago

宅配便の約2割が再配達になっている現状について、7割以上の消費者は問題があると考えている――。内閣府が12月15日に公表した「再配達問題に関する世論調査 」。再配達問題に対する消費者の考え方、消費者が利用したいとする受取方法などが明らかになった。

再配達は問題だと思うは73%

宅配便の約2割が再配達になっている現状について、どう思うかを聞いた設問では、「問題だと思う」と答えた割合は37.1%、「どちらかといえば問題だと思う」は36.2%だった。合計73.3%の消費者は、再配達が頻発している現状に問題意識を持っている。

「問題だと思わない」は9.1%、「どちらかといえば問題だと思わない」は15.3%だった。

再配達問題に関する問題意識(内閣府の「再配達問題に関する世論調査」の概要)
再配達問題に関する問題意識(内閣府が公表した「『再配達問題に関する世論調査』の概要」を元に編集部が図を作成)

過去1年間に宅配便の再配達を利用した頻度に関する設問では、「ほぼすべての荷物で再配達をお願いしていた」と答えた割合は9.4%、「半分以上の荷物で再配達をお願いしていた」は16.1%、「3割程度の荷物で再配達をお願いしていた」は27.5%だった。

宅配便の再配達の頻度(内閣府の「再配達問題に関する世論調査」の概要)
宅配便の再配達の頻度(内閣府が公表した「『再配達問題に関する世論調査』の概要」を元に編集部が図を作成)

宅配便の受け取り件数のうち3割程度以上で再配達を利用している回答者は合計53.0%に達している。年代別では30~40歳代の利用頻度が高い。

「ほとんど再配達をお願いしたことはない」は30.6%、「再配達をお願いしたことはない」は13.4%、「宅配便の荷物を受け取っていない」は2.5%だった。

コンビニなどでの受け取りの利用経験者は約1割

宅配便の荷物を受け取る際に利用したことがある「受け取り方」は、「宅配事業者や通販事業者のWEB、アプリ等を活用した配達日時や受取場所の指定・変更」(14.5%)、「コンビニ等での受取」(11.4%)、「自宅用の宅配ボックスへの配達」(7.3%)が上位だった。「職場等での受取」は7.0%、「鉄道駅等の公共スペースに設置された、 誰でも利用可能な宅配ロッカーへの配達」は0.7%にとどまる。

「いずれも利用したことがない」と答えた割合は68.1%を占めた。

宅配便を受け取るために利用した方法(内閣府の「再配達問題に関する世論調査」の概要)
宅配便を受け取るために利用した方法(内閣府が公表した「『再配達問題に関する世論調査』の概要」を元に編集部が図を作成)

公共スペースの宅配ロッカーを「利用したい」は約4割

「鉄道駅等の公共スペースに設置された、誰でも利用可能な宅配ロッカーへの配達」を利用したことがない人を対象に、「あなたのお住まいの近所や職場周辺等、利用できる範囲内に『宅配ロッカー』が設置された場合、利用したいと思いますか」と質問した。

その結果、「利用したい」は23.8%、「どちらかといえば利用したい」は19.1%で合計約4割が利用意向を示した。一方、「どちらかといえば利用したいと思わない」は15.4%、「利用したいと思わない」は35.5%だった。

宅配ロッカーの利用意向(内閣府の「再配達問題に関する世論調査」の概要)
宅配ロッカーの利用意向(内閣府が公表した「『再配達問題に関する世論調査』の概要」を元に編集部が図を作成)

「どちらかといえば利用したいと思わない」「利用したいと思わない」と答えた理由は、「常に1回で受け取っているので、利用したいと思わない」(31.9%)、「手間がかかるので、利用したいと思わない」(31.0%)、「再配達してもらえばいいので、利用したいと思わない」(22.7%)、「セキュリティに不安があるので、利用したいと思わない」(19.2%)が多い。

宅配ロッカーを利用したいと思わない理由
(内閣府の「再配達問題に関する世論調査」の概要)
宅配ロッカーを利用したいと思わない理由 (内閣府が公表した「『再配達問題に関する世論調査』の概要」を元に編集部が図を作成)

再配達を減らすために効果的だと思う取り組みを選択式・複数回答で質問したところ、上位は「コンビニ等での受取の促進」(46.8%)、「自宅用の宅配ボックスの設置の促進」(42.4%)、「再配達の有料化」(27.0%)、「宅配事業者や通販事業者のWEB、アプリ等を活用した 配達日時や受取場所の指定・変更手続きの簡素化」(23.0%)。

再配達を減らすための取組(内閣府の「再配達問題に関する世論調査」の概要)
再配達を減らすための取組(内閣府が公表した「『再配達問題に関する世論調査』の概要」を元に編集部が図を作成)

調査の概要

  • 調査対象:全国18歳以上の日本国籍を有する者3000人
  • 有効回収数:1803人(回収率60.1%)
  • 調査期間:2017年10月26日~11月5日
  • 調査方法:調査員による個別面接聴取
ネットショップ担当者フォーラム2017

EC関連の仕事をしている人の集まりで「横のつながり」作りませんか?【1/26(金)ネッ担オフ会@渋谷】

2018年1月26日(金)にネッ担オフ会を開催します。EC事業者さん、EC支援事業さんなどEC業界に携わる皆さんが抱えている課題や悩みを参加者で共有し、解決するための場です。

「横のつながりを作りたい」「課題を共有できる仲間を作りたい」などなど、「ネッ担のオフ会」はこんな考えを持っている方にぜひ参加していただきたいイベントです。

第1部のパネルディスカッションで業界の第一人者の話を聞き、第2部の交流会で来場者同士、意見交換をしていただきます。飲食を楽しみながらのカジュアルな雰囲気です。

渡部 和章

ライトプロ株式会社 代表取締役

渡部 和章(わたなべ・かずあき)

新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。

趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。

渡部 和章

コメ兵がEC企業2社を買収、ファッションリユース事業とのシナジー図る

8 years 9ヶ月 ago

中古ブランド品などの買取販売を手がけるコメ兵は12月15日、アパレルECを展開するイヴコーポレーションと、シューケア用品などのECを手がけるアークマーケティングジャパンの2社を同日付で買収すると発表した。

リユース・リサイクル業界の競争が激化する中、企業買収を通じてアパレルやスニーカー、シューケア商材などを強化することで、既存のファッションリユース事業とのシナジーを図る。

イヴコーポレーションはECサイトとリアル店1店舗で、平行輸入品のバッグや衣類などを販売している。2017年4月期の売上高は前期比61.2%増の4億2400万円、当期純利益は同93.9%増の6400万円。

アークマーケティングジャパンは主にECサイトで靴磨きなどのシューケア用品を販売している。品ぞろえを強化し、ロングテールのニーズに対応しているという。2017年7月期の売上高は同38.7%減の1億4900万円、当期純利益は7万2500円。

コメ兵は、イヴ社とアーク社の代表取締役社長である彌勒地誠氏から、2社の全株式を取得した。取得価額は非公表。イヴ社とアーク社の代表取締役社長には、コメ兵の三輪雅貴取締役が就任した。彌勒地氏は相談役に退いた。

コメ兵の2017年3月期における連結売上高は401億3400万円、当期純利益は3億5500万円。リアル店舗のほか、オンラインストアやオークション事業などを展開しており、当期のオンライン売上高は前期比2.6%減の61億4700万円。

2017年11月にはフリマアプリ「KANTE(カンテ)」を開始してフリマアプリ事業に参入している。

渡部 和章

ライトプロ株式会社 代表取締役

渡部 和章(わたなべ・かずあき)

新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。

趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。

渡部 和章

リッチスニペットからリッチ検索結果へ。構造化データの新しい検証ツールをGoogleが公開

8 years 9ヶ月 ago

リッチスニペットにも使われる構造化データを検証するための新しいツールを Google は公開した。また、構造化データを利用した検索結果の特殊表示の名称を「リッチ検索結果」に統一した。

- リッチスニペットからリッチ検索結果へ。構造化データの新しい検証ツールをGoogleが公開 -

Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki

Kenichi Suzuki

Instagram時代の消費行動モデル「CREEP」

8 years 9ヶ月 ago

先週、Instagram、ハッシュタグのフォローが可能に(CNET Japan)というニュースに触発されて、ハッシュタグエコノミーの時代という記事を書きました。

昨日、それに触発されて(笑)うちの高橋遼がハッシュタグエコノミーの幕開けは「文脈価値経済」の幕開けでもあるという記事を書いたので、さらにそれに乗っかる体で、インスタが変える消費行動モデルについて書いてみます。

AIDMA、AISAS、SIPSに代表される生活者の消費行動モデル、有名ですよね。マスの時代からネットの時代へ、そしてソーシャルメディア時代へ移行するにともない、生活者のメディア接触頻度や態度、行動(購買)プロセスも変わっていくというものです。

でも、なんか最近、自分の行動と照らし合わせると、何か違うんだよなぁ…ということが増えてきました。

可処分時間に占める大量の「だらだらタイム」

これは5~6年前につくった資料です。いままでのネットの中での人の動きは、多くの場合、何かしらの顕在ニーズがあって、それを解決するための検索行動でした。だから、多くの人の動きが「目的的」で、「直線的」でした(ネットサーフィンはあるにせよ)

それが、TwitterやFacebookが普及することによって、ネットの中に広大な「無目的空間」が広がり、非連続的で、偶発的な人の流れ(クリックやタップ)が生まれることになった。

GoogleやYahoo!で「おしゃれテント」と検索するとき、人はすでに顕在化したニーズを持っており、ベクトルは検討や購買に向けて直線的です。

でも、そんな行動が少しずつ減ってきている気がします。


インスタ時代の行動パターン CREEPモデル


最近多いのはこんな感じ。

電車の中や、家に帰った後のマッタリタイムの中で、ソファに横になりながら、スマホでInstagramやTwitter、Facebookを眺める(Chill out:だらだらする)

フィードに流れてくる大量の投稿の中で、気になった(ごくごく一部の)投稿で指を止め、ハッシュタグをタップして他の画像見てみたり、Amazonで検索してクチコミを見たりして理解を深める(Relevance:自分ゴト)

「このお店ステキだなぁ…、今度行きたい」、「このテントかっこいいな。欲しい…」、「SUP(スタンドアップパドルボード)おもしろそうだなぁ…春になったら始めたい」などと妄想を広げる(Evoked Set:選択肢化)

それから一定の期間を経て、お店に行ったり、テントを買ったり、SUPを始めたとき(Experience:体験)、スマホで写真を撮って、InstagramやFacebookでリア充アピールをする(Post:投稿)

これが自然だと思うんです。

名付けて、CREEP(クリープ)モデル。

順に説明します。


Chill out:だらだらタイム

まず、これがいままでと一番違うところ。「何かをしよう」という明確なベクトルはなく、単にヒマだからスマホを開く。エレベーター待ちなら5秒~20秒、電車待ちの駅のホームなら2~3分、電車内なら数十分、家のソファなら数分~数時間とバラツキはあるものの、みんな「何かおもしろいことないかな~」くらいのユルさで、InstagramやFacebookに接触してくる。

一回あたりの時間は短くても、回数が多いので、大量の可処分時間がここで消費されることになりました。ここが出発点。


Relevance:自分ゴト化

世の中の99.9%の出来事は、僕たちにとって他人ゴトです。試しに、Yahoo!ニュースでも、asahi.comでも開いてみてください。この中で、クリック(タップ)して読みたいニュースがどのくらいありますか?

通常、クリック(タップ)していないニュースは、あなたにとって他人ゴト、興味がないわけです。こういった情報がフィードに流れてきても、あなたの指は止まりませんよね?

何も考えていないだらだらタイム。99.9%は他人ゴト。

そんな状況下で指を止めてもらうためには、相手が何に興味があるのか、の前に、どんな情報だと指が止まらないのか、を徹底的に理解しておく必要があります。これはもう頭ではなく、肌感覚。習うより慣れるほかありません。

ユーザーが興味があるのは、記事やコンテンツなので、多くの場合、広告は他人ゴト(邪魔者)です。だから、これからは広告よりもPRの時代。

多くの流行は、広告ではなく、テレビの情報番組や雑誌の特集、ウェブのニュースなどが幾重にも折り重なってつくられていきます。メディアの記事✕ソーシャルでの反応が、社会の空気(世の中ゴト)をつくる。

どこに言っても、みんなが話題にしている「世の中ゴト」が自分ゴトを促進する。または、会社の仲間がみんな話題にしている「仲間ゴト化」が自分ゴト化を促進する。これ、ぜんぶ広告ではありません。

このように、ソーシャルのフィードに流れてくる膨大な情報の中で、ふと指が止まるのは、広告ではなく、PRによってつくられた世の中ゴトや仲間ゴトのケースが多いので、これからはPRが得意なエージェンシーの時代がやってくると予想しています。

ちなみに、ここで消費されるコンテンツは、噛む情報ではなく、飲む情報です。ボリボリ噛み砕いて、自分で咀嚼解釈しないと飲み込めない(文章が長かったり、画像が少ない)コンテンツは嫌われます。15秒~30秒で、何も考えず、ゴクッと飲み込める液体型コンテンツが好まれますので、スマホ時代のコンテンツは、タベモノからノミモノへ!を心がけてください。

飲んでもらった後に、「もっと知りたい」と思わせてから、食べてもらえば良いのです。最初から「美味しいから食べてって!」と言っても、口に入れてもらえないので、まずは「美味しいから飲んでみて!」から始めてください。

(そういうお前のブログはいつもボリュームたっぷりのタベモノじゃねぇか、というツッコミはまあアレとして)


Evoked Set:選択肢化

※知名集合:知っている
※処理集合:特徴を理解している
※想起集合:好意的な選択肢の上位集合
※保留集合:想起集合に入れなかったその他のブランド
※拒否集合:買いたくない選択肢
※第一位選択:想起集合の中で1位のもの

ここ、重要です。

皆さん、スーパーやコンビニ、ドラッグストアなどで買う商品ではない、家電、車、住宅、趣味性の高い商品などを買う場合、どのくらいの「温め(検討)期間」がありますか? 来年のGWに行く海外旅行、いつ頃から検討を始めますか?

多くの場合、1ヶ月とか、2ヶ月とか、金額によっては半年や一年以上の温め期間がある場合も少なくないと思います。

こういった、商材の場合、とても重要になるのが、このEvoked Set:想起集合です。想起集合とは、商品やサービスの購入を検討するときに、頭の中で(純粋)想起する好意的な選択肢の集合体です。7±2個、つまり、5個~9個入っていると言われますが、実態は入ってて3個だと思います。

次に乗り換えたい車は何ですか!?
GWに行きたい海外旅行先は?
国内の温泉に行くとしたらどこ?
歯磨き粉
醤油
マヨネーズ
トマトジュース

みなさんの頭の中には、みなさんの頭の数だけ、上記のEvoked Setが形成されています。自然に3つ以上の選択肢が出ましたか? 1つだけしか出ないものもありませんでしたか? ここに入っていなかったら、そのブランドは、その時点でほぼ負けが決まってしまいます。

選択肢に入れてないんですから、検討もされません。強制的に買ってもらうためには、値引きをともなった大量陳列かプレゼントキャンペーンをやるしかなく、ブランド価値が毀損するか、利益が減るか、というオプションしか残されないわけです。

で、何が言いたいかというと、この想起集合は、生き物のように時間とともに変化するということ。

仮に一度、一位を獲れたからといって、未来永劫一位なんてことはありえません。しばらく接触してないブランドはどんどん保留集合に追いやられてしまいます。

それ以前に、想起集合は熾烈なレッドオーシャンでの戦いが行われている激戦区なので、ここに入ることすら楽ではありません。何と言っても、カテゴリー内純粋想起3位以内という超高いハードルなわけですから。

Chill outが長い消費者の想起集合に入るためには、RFEが大事。

ダイレクトマーケティングの業界で、RFM(Recency / Frequency / Monetary)という言葉がありますが、そのMをEにもじったものです。

分散化が進んだメディア環境において、自社の都合でつくったオウンドメディアに定期的に訪れてもらうのはどんどん難しくなっていきます。であるならば、消費者が毎日大量の時間を過ごすInstagram公園やFacebook公園に出店を開き、そこで接触した方がいいですよね。

そして、これからは、企業の公式アカウントによる直接的な出店(でみせ)マーケティングではなく、消費者のハッシュタグ付き投稿が集積されるマイクロトライブ、いわば公園の中でのレジャーシートの数、質、面積が、消費者の想起集合に大きな影響を与えると考えられます。

買回商材や専門商材は、だらだらタイム→自分ゴト→想起集合内での温め期間があって、初めて購入されるわけですから、短期的な検索エンジン対策やリタゲ効率もいいんですが、想起集合に入ってないものは「お得」以外では買われないわけですから、そろそろブランドマーケティングのKGIに想起集合を加えてみては如何でしょうか。

※ブランドカテゴライゼーションについてさらに深く知りたい方は、1995年に恩蔵直人先生が発表された論文「ブランドカテゴライゼーションの枠組み」(PDF)を読んでみてください。超絶わかりやすいですよ!


Experience:体験する

文字通り、購入、行動、体験です。

ここで重要なのは、次のPにつながるかどうかを左右する文脈価値です。

たとえば、これはInstagramの #飯テロ というハッシュタグ。

彼ら、彼女らは、なぜ #飯テロ というハッシュタグを付けて、これらの画像を深夜に投稿するのでしょうか。どんなコメントを期待して投稿しているんでしょうか。

「美味しそう!」

ではなく、

「羨ましい!」「いいな!」「呼ばれてない!」「今度連れてって!」という承認欲求を満たすコメントであり、「こんな時間にやめてくれー!ハラ減って来たじゃないか!」という悲痛な叫びを期待しているわけです。

これが、文脈です。

肉の柔らかさや美味しさ、価格やコストパフォーマンスといった使用価値や物理的ベネフィットを伝えたいわけではなく、こんな時間に、こんな仲間と、こんな素敵な時間を過ごしている俺、私が羨ましいでしょ、ホラホラ、お腹がすいてきたでしょ! という文脈価値をアピールしているのです。

試しに、なんでもいいですから、Instagramでハッシュタグ検索をしてみてください。インスタに投稿されているのは、商品でもサービスでもなく、ほぼ全て、文脈です。

#スタバなう

インスタでの #スタバなう も、ラテやフラペチーノそのものが美味しい、ということが伝えたいのではなく、「いま自分は、一人で(もしくはXXと)、スタバXX店という素敵なサードプレイスで、XXのような気持ちである」という文脈を伝えていることがわかります。

インスタで投稿されている画像は、すべて「文脈」である。

であるならば、メーカーのブランド担当者は、どんな文脈をつくれば、もしくはどんな文脈に寄り添うことが、自社ブランドの存在感を高めることにつながるかを考えなければならないということです。


Post:投稿

4年以上前に、【事例解説】 「共有型」キャンペーンと「拡散型」キャンペーンの仕掛けと仕組みというブログを書きましたが、いまだに「共有」と「拡散」をごちゃ混ぜに理解している人が少なくありません。

なので、インスタ時代の消費行動プロセスの最後は、あえてShareではなくPostにしました。

あなたは、素敵な風景や美味しい料理の写真をInstagramにアップするとき、「みんなに共有♫」なんて思っていますか? すくなくとも、僕は「共有」とは思っていません。単なる「投稿」です。

@ikedanoriyuki

これ、僕のインスタです。最高の一瞬を切り取って、リア充が爆発していることをつま先がプルプル震えるのを我慢してアピールしていることがわかります。

これらの投稿で、僕は一回も推奨をしていません。「ワーゲンバスかわいい」「キャンプ最高!」「ベスパかっこいい」「ウッドデッキつくった!」とは言っていますが、「ワーゲンバス買った方がいいよ」「みんなキャンプ始めた方がいいよ!一緒に行かない?」「バイク買うならベスパ一択でしょ!」「DIYやるならウッドデッキづくりはマスト!」なんて一言も言っていません。

つまり、推奨していない。

でも、繰り返し繰り返しキャンプの投稿をしていると、どこからともなく「池田さんの投稿見ていたら、キャンプ行きたくなってきちゃいましたよ」「手始めにテントを買おうと思っているんですが、何かオススメのブランドってありますか?」と向こうから聞いてくる。

これ、推奨価値じゃなく、影響価値なんですよ。

ソーシャルメディア時代になって、広告主のマーケティング担当者は、アルファブロガーに、アルファツイッタラーに、ユーチューバーに、インスタグラマーに、「推奨」してもらいたいと、インフルエンサーマーケティングを仕掛けます。「これいいよ♫」って書いて、って。

でも、僕たち、日常的に、そんな直接的な投稿、あんまりしないですよね。「これいいよ♫」「これオススメ☆彡」って(笑)

それが自然で、それでいいんです。でも、フォロワーは確実に影響を受けている。そして、向こうから聞いてくる。そのときに初めて、「あ、テントならXXがいいよ」という推奨が生まれるんです。

だから、Instagram時代の消費行動モデルの最後は、ShareでもRecommendでもなく、Post。Just a POST!! なのです。


ということで、今回も長々と書いてきましたが、疲れてきたのでそろそろ終わります。

今回まとめたCREEPモデルは、比較的高価格、高関与、中長期的な比較検討期間がある買回商材や専門品を対象としています。飲料や食品、日用雑貨などの最寄品には必ずしも当てはまりませんので、ご注意ください。

文脈的思考、待ったなしですぞ(再)

池田紀行

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