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ファッション系企業を中心に、ブランドサイトとECサイトを統合する動きが広がっている。直近ではゴールドウィンやユナイテッドアローズなどがサイトを統合した。

ブランドに関する情報発信とショッピング機能の提供を一体的に行うことで、買い物体験の向上を図っている。

スポーツウェアなどの製造販売を手がけるゴールドウィンは8月8日、これまで個別に運用してきたブランドサイトとオンラインショップ「GOLDWIN WEB STORE」を統合。商品の情報と、ブランドや店舗に関する情報を集約。顧客が情報収集から買い物までシームレスに行えるようにした。

直営店舗のスタッフブログや、SNSアカウントなども連携済み。店頭でのイベントやキャンペーン、直営店舗の情報など幅広い情報を提供していくことで、デジタル情報のハブとして、顧客とのコミュニケーションの基点にする。

ゴールドウィンは中期経営計画の重点課題として、EC販売の拡大を掲げている。その具体的な施策として、今回のサイト統合を実施した。

ブランドサイトとECサイトを統合したゴールドウィン

ユナイテッドアローズも2017年4月、オンラインショップ「UNITED ARROWS LTD. ONLINE STORE（UAオンラインストア）」とブランドサイトを統合した。これまでブランドサイトで発信していた特集記事や、店舗スタッフが商品を推薦する「スタッフレコメンド」などのコンテンツをECサイトに掲載。情報発信とショッピングを融合することで購買促進を図っている。

2016年9月にはビームスが、直営オンラインショップ「BEAMS Online Shop」と、商品やイベント情報などのニュースを発信する「BEAMSオフィシャルサイト」を統合。検索エンジンなどからの流入を一本化し、ECサイトの売り上げ拡大につなげている。

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オリジナル記事：ファッション系企業のブランドサイトとECサイトの統合が進む。ゴールドウィンも刷新
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イベントの企画・商品開発が重要ポイント

食品ジャンルは、お中元・お歳暮、帰省の土産、母の日・父の日、敬老の日など、1年を通してイベントごとに新規顧客の獲得比率が上がる傾向にあります。

従来は自家需要からギフト購入につなげるのが一般的な考え方でした。しかし、最近では商材の特性に合わせてイベント時に新規を多く獲得し、自家需要でリピートにつなげるという逆の流れが増え、一般的になりつつあります。

事例を見ていきましょう。

地ビールで有名なある会社では、父の日に大量の注文を獲得し、その出荷件数は数万件にものぼります。新規の比率は6～7割程度あるため、父の日に商品を購入した顧客に向けて、定期購入を訴求してリピートにつなげるというモデルが成功しています。

チーズケーキが圧倒的な1番人気のお店では、人気商品のチーズケーキは、毎月のリピート購入につなげるのが難しい商品であると言います。

そのため、夏場はゼリーを開発。北海道のお店なのでメロンを使った商品を開発するなどして、毎月季節に合わせた新商品を発売しています。

その新商品と1番人気の商品であるチーズケーキをセットにし、送料無料で提供する商品が良く売れており、リピーターの獲得に成功しています。

このように、顧客育成のプログラムを作る上でまずお勧めしたいのが、毎月のように開かれるイベントに合わせて商品企画を行うこと。そのイベントを通じて新規のお客さまを獲得し、2番目、3番目に買ってもらえる商品ストーリーを作るのです。

もちろん商材によって違いがあります。お店の特徴に合わせて顧客育成プログラムを組む必要がありますが、多くの成功事例が存在しますので他社を参考にするのが良いでしょう。

さらにお勧めしたいのが、顧客育成をするために「○○の日」を作るという方法です。

わかりやすい例では、お肉屋さんが毎月29日を「肉の日」と設定している例でしょう。商品を安く購入できたりポイントを付けるなど、お得に買い物ができるイベントを実施、特定の日に買い物に訪れてもらう“癖付け”を行うという方法です。

リピートを増やすポイントとしては、まずは“癖付け”を行うために、特定の1日に集中することが重要です。1日だけでしっかり売り上げが伸びるようになった際には、たとえば「29日」だけではなく「9の付く日」などに広げていきます。顧客育成を段階的に行い、スムーズにリピート購入へつなげることができるのです。

商材によって、ギフト需要やリピートなど、どこに売り上げの山を持っていくのかを考える必要があります。自社商品のニーズをしっかり把握すれば無理なく顧客育成を行い、売上アップの施策を行うことができるようになるでしょう。

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オリジナル記事：食品系ECサイトがリピート購入を増やすため知っておきたいイベント活用法 | いつも.のECコンサルタントが明かす、売り上げアップにつながるEC最新情報
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※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

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オリジナル記事：「Yahoo!ショッピング」が「Apple Pay」導入へ／売れているのに何で赤字？【人気記事ランキング8/4～8/17】 | 週間人気記事ランキング
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家具販売大手の大塚家具は8月10日、パソコンやスマートフォンを使って店内での買い物を疑似体験できる「バーチャルショールーム」をリニューアルした。操作性を改善したほか、公式オンラインショップ「IDC OTSUKAオンライン」とつなぎ込むことで、閲覧した商品をECサイトで購入しやすくした。

バーチャルショールームのイメージ

「バーチャルショールーム」は、スマートフォンやタブレット端末、パソコンなどの画面上で、店内での買い物を疑似体験できるWebコンテンツ。新宿ショールームの建物内部を1階から7階まで、高解像度のパノラマ画像で再現した。

タップやクリックなどの操作で店内を回遊。操作性は、Googleが提供している地図サービス「Googleストリートビュー」に近い。

一部の商品は、画面上のアイコンをタップすると詳細な情報をポップアップで表示する。オンラインショップの商品ページへ移動し、購入することも可能だ。

ポップアップ表示される商品情報のイメージ

バーチャルショールームのシステムは、ドイツのスタートアップ企業、NavVis GmbH社の「NavVis」を利用している。国内の商用Webサイトに「NavVis」を導入するのは大塚家具が初めて。

2016年8月から約1年間、試験的に運用し、リニューアルを機に本格稼働に踏み切った。

大塚家具は2009年にネット通販を開始。一時、EC事業を縮小したものの、2016年に「IDC OTSUKA オンライン」をリニューアル。再びECを強化する方針に舵を切った。

2017年3月にはEC事業の強化とオムニチャネル化の推進などを含む「経営ビジョン」を発表。ECサイトの取扱商品の拡充などを進めている。

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オリジナル記事：大塚家具、EC連動のバーチャルショールームを開設
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総務省が7月28日に公表した「情報通信に関する現状報告（平成29年版 情報通信白書）」によると、個人が1か月間にネット通販で使う消費額のうち、スマートフォン（スマホ）経由の消費額は28%だった。スマホ経由の比率は、米国の60%や英国の51%と比べて大幅に低い。

スマホによる消費額の割合（出典は総務省の「平成29年版 情報通信白書」）

商品ジャンル別の、1か月あたりの個人消費額に占めるスマホ経由の消費額は、「ファッション」や「旅行・宿泊」が多い。ただ、全体に占めるスマホ比率は小さく、現時点ではパソコンなどからの購入が主流となっている。

スマホ経由の比率が高いジャンルは「ファッション」「ゲームソフト」「動画・音楽」「アミューズメントチケット」など。

項目別の消費金額の算出結果 ＊日本、月間（出典は総務省の「平成29年版 情報通信白書」）

1か月あたりのスマホ経由の消費額を年代別で見ると、30代が1万235円で最も多い。次いで20代は9459円、40代は8373円、50代は4128円、60代は1930円。

商品ジャンル別では「ファッション」の20代の消費額が1296円で突出している。

年代別、項目別のスマートフォンを介した消費金額の算出結果 ＊日本、月間（出典は総務省の「平成29年版 情報通信白書」）

経済産業省が2017年4月に公表した「電子商取引に関する市場調査」では、2016年のスマホ経由の物販市場規模は、前年比28.7%増の2兆5559億円だった。国内の物販ECにおけるスマホ比率は31.9%で、前年の27.4%から大幅に上昇している。

スマートフォン経由の物販市場規模の 前年比率（出典は総務省の「平成29年版 情報通信白書」）

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オリジナル記事：スマホ経由の消費額はEC全体の約3割、購入額が多いのはアパレルや旅行
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ネット通販の再配達問題が大きく報道されたことを受け、EC利用者の約55%が配送ドライバーに「おつかれさまです」などと、ねぎらいの声をかけるようになった――。

ジャストシステムが8月9日に公表した「Eコマース&アプリコマース月次定点調査（2017年7月度）」によると、再配達削減に協力的な消費者が増えている傾向がみられた。

調査では、物流業者の労働環境悪化などに関する報道以降、ネット通販の利用時に留意するようになったことや、配達者に対する態度の変化などについて質問した。

ECを利用する際、「到着日時を指定し、その時間帯は在宅すようになった」と回答したのは59.2%（「非常にあてはまる」「あてはまる」と回答したユーザーの合計）。

また、「配達員に『おつかれさまです』などと声がけするようになった」と回答したユーザーの割合は、「非常にあてはまる」と「あてはまる」の合計で54.6%に上った。

この他、「即日配送など、短納期の配送を控えるようになった」「コンビニや配送会社の営業所など、店舗取引を使うようになった」といった項目も、それぞれ約3割のユーザーに態度の変化がみられた。

EC購入時の留意点・配達者への対応の変化

約8割は配送に不満を持った経験

ECの利用経験者のうち、商品の配送に不満を持った経験があるユーザーは78.0%。不満を感じた理由は、「日時指定をしたのに、指定したとおりに届かなかった」（30.2%）が最も多い。次いで「時間指定の幅が広い」（24.1%）。

Amazon利用者の約4割はプライム会員

Amazonの利用に関する調査も行った。過去1年以内に、Amazon.co.jpで買い物をしたユーザーのうち、「プライム会員」は38.5%（男性：45.6%、女性：29.7%）。

プライム会員の中で「primeマークが付いている商品を選ぶ傾向がある」と回答したのは58.4%。その理由は、「送料が原則かからない」（79.8%）が最も多い。

「商品が早く届く」（63.6%）、「Amazonの物流から届くので、安心」（58.9％）も上位にあがった。

2017年7月の「Amazonプライムデー」を知っていた割合は59.7%。7月にECで買い物をしたユーザーの中で、「Amazonプライムデー」を利用した人は28.0%だった。

調査概要

• 調査名：Eコマース＆アプリコマース月次定点調査 （2017年7月度）
• 調査方法：ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施
• 調査期間：2017年7月31日（月）～8月4日（金）
• 調査対象：15歳～69歳の男女1100人

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オリジナル記事：ECの再配達問題が消費者に浸透。約5割が配送員に「ねぎらいの言葉」
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