アフターコロナに向け、「コロナ禍以前の生活には完全に戻さない」という人が6割超【野村総研調べ】

オンライン会議やテレワークは今後さらに増加、会食や海外旅行は減少の見込み。

野村総合研究所(NRI)は、「コロナ禍における生活やビジネスの意識動向に関する調査」の結果を発表した。アフターコロナの行動に対する考え方などについて、全国20~79歳の男女合計5,156人から回答を得ている。

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治療薬や治療方法が判明するまでは「コロナ前」には戻らない

まず「今後、自身の生活をどのようにしていきたいか」と聞くと、「コロナ禍前の生活に戻していきたい」30.8%、「ある程度はコロナ禍前の生活に戻したいと思うが、完全には戻さないと思う」60.7%、「コロナ禍の生活を送り続けたい」8.5%と、生活変化が定着しつつあるようだ。コロナワクチン未接種の人においても、「ある程度はコロナ禍前の生活に戻したいと思うが、完全には戻さないと思う」は48.6%とやや数値が下がるが最多となっている。

「今後、自身の外出・飲食・旅行などの活動頻度はどうなると思うか」を聞くと、「コロナ禍以前の頻度よりも多くなると思う・やや多くなると思う・同じになると思う」の合計は、すべての活動項目で半数を超えた。ただし、「大人数での飲食」と「海外旅行」については、4割以上が「コロナ禍以前より減る」と回答した。コロナ禍前の生活に完全に戻すより、ある程度現状のよい部分を見極めつつ新生活を摸索しようという人が多いようだ。

「自身の通勤やテレワーク、会食、出張など、ビジネスにともなう諸活動の頻度の見通し」を就労中の1,820人に聞くと、「コロナ禍以前の頻度よりも多くなる・やや多くなると思う」は、「オンラインでの打ち合わせ・商談」30.7%が特に多く、それに「テレワーク・在宅勤務」19.5%が続くなど、アフターコロナでも現状のスタイルが続きそうだ。

最後に「今後、自身の生活をコロナ禍前に戻すために必要だと思うこと」を聞くと、「新型コロナウイルスの治療薬や治療方法があきらかになること」73.3%、「感染しても確実に、適切な治療を受けられる医療体制になること」65.1%が上位となっている。

調査概要

  • 【調査対象】全国に居住する20~79歳の男女
  • 【調査方法】インターネットアンケート
  • 【調査時期】2021年11月26日~27日
  • 【有効回答数】5,156人(コロナワクチン接種有無による実際の構成比に応じて割付回収)
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