調査 とは 意味/解説/説明

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、オンラインショッピングに関する調査を行った。

その結果、オンラインショッピングで商品に興味を持つきっかけと購入場所は共にネットが主流であり、1回あたりの購入金額で見ると、モバイルのほうが商品購入金額が高いことがわかった。さらに男女別での利用状況を見てみると、商品購入の決め手が、女性はイメージ重視、男性は機能／性能等のスペック重視であることがわかった。

全国大学200校の大学サイトに学ぶユーザビリティ改善＆向上のススメ
『全国大学サイト・ユーザビリティ調査2006/2007』ハイライト

日経BPコンサルティングは、全国の大学200校のウェブサイトにおけるユーザビリティ調査報告書『全国大学サイト・ユーザビリティ調査2006/2007』を発表した。調査は6カテゴリ全61項目にわたって行われ、各項目ごとに問題点がないか、詳細に評価がなされており、ウェブサイトのユーザビリティを考える上で非常に参考になる点が多い。本記事では、いくつかの調査内容について触れているので、ケーススタディとしてぜひ参考にしてもらいたい。

リサーチ／データのリテラシー入門——調査統計の基礎知識

前回までは、調査対象者のサンプリングや回収率による偏り、標本誤差といった話をしてきました。今回は「調査方法や内容に潜む罠」と「チェックの重要性」に関してお話しします。

同じ内容の調査をするにも、さまざまな実施方法があります。費用や日程などとの兼ね合いで最良の方法を選択するのですが、定量的な調査では、対面調査（訪問面接調査、電話調査など）と非対面調査（郵送調査、インターネット調査など）、機械式調査（インターネット視聴率調査、テレビ視聴率調査）があります。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、デジタルインセンティブに関する調査を行った。

『インターネット白書2007』によれば、インターネット利用者数は8226.6万人、世帯内の誰かがインターネットを利用している「世帯浸透率」は83.3%で、携帯電話の契約数も全体で1億52万4700件となっており、ユーザーのインターネットへのアクセスが簡単にできる環境になっている。

また、その利用者の増加と共に、スクリーンセーバーや壁紙を使った、オリジナリティのあるPCや携帯電話が求められるようになっていたり、電子ブックや着メロなどを取り入れるユーザーが多くなっている。そんなデジタルコンテンツの利用状況を把握するため、今回はデジタルインセンティブに関する調査を行った。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、職場でのインターネット利用に関する調査を行った。

その結果、インターネットを1日に6時間以上利用するユーザーは、自宅よりも職場の方が高く、80％弱のユーザーが職場で視聴したウェブサイトを自宅に帰って再度視聴していることがわかった。さらにそのときにソーシャルブックマークを利用するユーザーは6％であった。

携帯でのインターネット利用に関しては、職場ではニュースや天気情報の利用が多いことがわかった。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、動画共有サイトに関する調査を行った。

その結果、90%以上のユーザーがYouTubeを利用しており、また、動画共有サイトの利用期間が長ければ長いほど利用頻度が高くなる傾向があることがわかった。

また、視聴ジャンルで最も多いのは「日本のテレビ番組」が最も多く60.8%だが、意外に「日本のテレビCM」も多く見られており、18.6%が企業のテレビCMを動画共有サイトで見ていることがわかった。

［特集］日本のWeb担当者

Web担当者にとって、他社がどのようにしているのかまず気になるのは予算だろう。ウェブサイトを稼働させるためのレンタルサーバーをはじめ、サイトの制作や更新に必要なコスト、アクセス解析やマーケティングの費用など、お金の状況をみてみよう。

さらに、サイトはテーブルレイアウトなのかCSSデザインなのか、どれぐらいの頻度でサイトを更新しているのも調べてみた。そして、何よりも大切な「サイトの用途」には何を設定していて、どんな指標で効果測定しているのかなどの調査結果も明らかにする。

ケータイウェブサイト担当者意向調査報告書ハイライトでは、前回ケータイサイトの開設状況とアクセス解析実施状況などについて分析を行った。その結果、SEO実施が重視されている反面、SEOの認知度は半数以下となっていることがわかった。

今回は『ケータイウェブサイト担当者意向調査報告書2008』の調査結果から、ケータイサイト運営の担当部署と効果、今後の課題について焦点を当ててみよう。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、検索サービスの利用実態に関する調査「第6回検索サービス利用調査」を行った。

その結果、普段利用している検索サービスはYahoo! JAPANであるとの回答が最も多く、Googleがそれに続いた。

また、職業別／職種別／業種別で見てみると、Googleの利用者はYahoo! JAPAN利用者に比べ、専門職や経営者・役員などの割合が高い傾向にあり、Yahoo! JAPANではGoogle利用者に比べ主婦や技術系以外の事務職、販売職などの割合が高い傾向にあることがわかった。

［特集］日本のWeb担当者

「インターネット利用動向調査〈ウェブ担当者編〉2007」は回答数が2,055社と多く、調査内容も掲載メニューやマーケティングの実施状況といった企業サイトの状況に加えて、Web 2.0に対する意識や年収などWeb担当者個人に関するものまでと幅広い。企業サイトやWeb担当者の実態を知る上で有益なデータだ。

おもしろい結果がいろいろと出ているが、ここではWeb広告研究会が行った「第3回企業ホームページ運営状況調査」の結果も加えて、効果の部分に焦点をあててサイト運営のポイントを探った。

リサーチ／データのリテラシー入門——調査統計の基礎知識

どんな調査や集計であれ、平均値というのはもっともよく使われる指標の1つです。ところが、その平均値の計算の仕方にもいろいろな方法があり、どういうやり方で算出したのかを把握していないと、思わぬ間違いを犯すことがあります。

CGMを利用した情報収集・発信活動が拡大
ウェブサイトの信用性が問われる時代に

CGMがWeb 2.0時代の代表的メディアとなって久しいが、その登場とともにインターネットの情報発信・収集のありかたは大きく変化してきた。企業サイトやマスメディアが発信する情報に加え、CGMというメディアが一般化したことで、ユーザーのインターネット上の情報に対する姿勢も変化しつつある。

ウェブサイトの信用性が問われる時代に突入しているのだ。そこで、2007年6月に発行された『インターネット白書2007』の最新調査から、個人利用者がどのようにインターネットを活用しているのか、その動向を探ってみたい。

「第3回 企業ホームページ運営状況調査 結果報告書」ハイライト

「ウェブマスターの業務と立場」がメインテーマ
担当者の立ち位置で大きく変わる企業ページの役割と成果

Web担当者への調査からは、月間サイト訪問者数が100万人を超え、更新頻度・扱い内容・対応技術なども大きく拡大する一方で効果の実感を得にくい、ウェブ担当者の「苦悩」がかいま見える。その対策としては、サイトの効果測定にただ力を入れるのではなく、経営層や社内他部門を巻き込んだ活動により、コンテンツの質向上や成果獲得を目指すことが重要だといえる。本記事では、2007年6月に発行された「第3回企業ホームページ運営状況調査」（社団法人 日本アドバタイザーズ協会、Web広告研究会 調査委員会）の調査結果の一部を紹介しつつ、企業ホームページの現状と今後について考えていく。

『CGM市場動向分析2006』ハイライト

2006年は4月にワンセグ放送、10月に番号ポータビリティ（MNP）が開始されるなど、制度上でも市場再編につながる動きがあり、ケータイ業界にとって大きな転機の年となった。こうしたなか、ケータイコンテンツにおいては、通信速度の高速化、端末機能の向上、着うたフルやデコメールに代表されるリッチコンテンツの普及、検索エンジンの搭載など、従来、通信事業者による囲い込みからオープン化へとビジネスモデルが大きく変わろうとしている。

リサーチ／データのリテラシー入門——調査統計の基礎知識

前回の記事で、リサーチ／データリテラシーの5原則として「調査対象者の抽出（サンプリング）」「誤差と偏り」「回答の収集とデータチェック」「集計方法と指標の定義」「外部環境」を挙げました。

今回は、その1つ目として、適切な調査対象者の抽出とはどういったものかを、適切でないサンプリングの例を挙げながら解説します。

リサーチ／データのリテラシー入門——調査統計の基礎知識

今回は、調査・リサーチの基礎として、どのような調査結果が信頼できるか、そのチェックポイントを紹介します。調査を依頼する立場の場合、自ら調査をする場合、調査データを見る場合など、さまざまな場合に役に立つ調査の基礎知識を身につけてください。

国内1700サービスの統計にみるレンタルサーバー選びの基本

共用サーバーを利用する場合、その中心となるサービスはウェブとメールになる。

単にウェブで情報が公開できればよい、メールが送受信できればよいというのであれば、さほど重視する必要はないが、動的なサイトを構築する場合や業務で複数のメールアカウントが必要だという場合には、ディスク容量を含めてチェックすべき項目が複数ある。

Yahoo!JAPANは2008年1月30日、OpenIDの発行サービス（ベータ版）の開始を発表した。OpenID自体は数年前から日本でもサービスが開始されていたが、Yahoo!JAPANの参入、そしてシックス・アパート、日本ベリサイン、そして野村総合研究所（NRI）の3社による「OpenIDファウンデーション・ジャパン（仮称）」の設立（4月予定）など、日本でも普及に向けた動きが活発化している。

そこでWebマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同調査のもと、ウェブサイト上での会員登録と、OpenIDに関する調査を実施した。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、mixiやGreeなどPCで利用可能なSNS（ソーシャルネットワークサービス）に関する利用実態調査を行い、2007年1月に実施した「第2回SNSに関する調査」との比較を行った。

調査結果によると、利用するSNSサービスはmixiが最も多く、約45%弱のユーザーがほぼ毎日SNSを利用していることがわかった。また、SNSを利用しなくなったユーザーにその理由を聞いたところ、過半数が「時間がないから」とあげた。

国内1700サービスの統計にみるレンタルサーバー選びの基本

レンタルサーバーで物販を行うなら、ショッピングカートやクレジットカード決済代行などに対応しているかどうかをチェックすべきだ。このサービスの有無により、構築に要する労力、コストが大幅に変わってくる。

また、セキュリティーへの対応、アクセス解析サービスが提供されているかもチェックポイントとなる。

MNPと販売手法の見直しで変革期を迎える携帯市場
一般サイトの普及とともに無料コンテンツの利用が拡大

携帯電話市場は大きな局面を迎えつつある。MNP制度をきっかけに、各キャリアは新たな割引サービスや料金プランの提供、新機能を搭載した端末の発売などでしのぎを削っている。その一方で、モバイルビジネスのあり方を検討する「モバイルビジネス研究会」の報告書の中では、消費者の公平性の観点などから販売奨励金（インセンティブ）やSIMロックなど携帯電話の販売手法に対してのあり方も言及している。『ケータイ白書2008』では、成長期から成熟期に入り、新たな局面を迎えている携帯電話・PHSの個人の利用実態を把握するために、携帯電話やPHSを用いてウェブやメールを利用しているユーザーを対象に実態調査を行った。 本記事では、『ケータイ白書2008』から個人の携帯電話・PHSでのインターネット利用動向に注目して考察を行う。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、最新ゲーム機（Wii、PS3、Xbox 360）に関する調査を行った。

2005年12月発売のXbox 360や2006年11月に発売のプレイステーション 3（以下PS3）に続いて、2006年12月にはWiiが発売され、さまざまな家庭用ゲーム機が登場し、ゲーム業界は熾烈を極めている。

今回は、ユーザーの利用動向や情報共有におけるインターネット活用の有無、またWiiでのインターネット利用について調査した。

Flash利用不可が3割、HTMLメール制限が5割弱
企業内個人のウェブ閲覧、動画視聴、メール利用などにおける制限の実態

企業にとって、社員のインターネットの利用シーンにおいてさまざまな制限をかけるのがすでに常識となっている。だが、その実態はどういった状況になっているのだろうか。

Web担当者は、コンテンツを送り出す自社側だけでなく、閲覧者である顧客企業側の環境についても、現状を把握していなければならない。なぜなら、動画を利用したサイトを作っても、動画視聴が制限されている企業の社員にはリーチできないからだ。

この記事では、アクセス解析だけではわからない、さまざまな閲覧環境の制限についての調査結果を紹介・考察する。今後のサイト戦略の一助としてほしい。

第7回では、モバイルメールマガジンの本文の注意点やレイアウトのポイントを紹介しました。今回は、モバイルショッピングサイトに関するユーザビリティ調査結果の内容を基に、モバイルショッピングサイト構築・リニューアル時のポイントを紹介します。

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、モバイル動画サイトやワンセグに関する調査を行った。

2008年1月24日、NTTドコモとGoogleはモバイルインターネットサービスに関する業務提携を発表した。

その中で両社は、検索サービスや検索連動型広告だけでなく、YouTubeやGmailといったGoogleが提供するサービス全般においてもドコモ端末からの利用を便利にする方針にあることを明らかにした。

今回の調査では、この提携によりこれから普及がより進むと考えられる動画に関して、ユーザー調査を行った。

実稼動中のブラウザフォン約490機種を調査
フルブラウザ対応とアプリの大容量化が加速
『ケータイ端末プロファイル分析調査報告書2006秋版』ハイライト

インターネット生活研究所が発行した『ケータイ端末プロファイル分析調査報告書2006秋版』では、実稼動中のインターネットにアクセス可能なブラウザフォン約490機種の現状の分析を行っている。本記事は、その内容から、キャリア別のフルブラウザ搭載データや、Cookie、SSL対応状況などの端末機能アクセスシェアを抜粋したものである。ユーザーの閲覧環境を知ることで、今後のコンテンツ開発の参考にしてもらいたい。

『ウェブ進化論』で語られなかった大切なこと
読んだ人と読んでない人に聞いた『ウェブ進化論』と重要キーワード
アンケート1　「不特定多数」編

ネットの「あちら側」と「こちら側」など、わかりやすい言葉でWeb 2.0への「大変化」を解説している『ウェブ進化論』は、ウェブ関係者には必読書だ。ここでは、その内容をふまえて、具体的に何をすればいいのか、日本と米国の違い、Web 2.0の落とし穴など、現場の担当者にとっての「進化論と“今”」を解説する。

「レンタルサーバーを利用する」といっても、その目的や用途は千差万別だ。そこで、レンタルサーバーの用途を分類し、それぞれの用途において項目の重み付けをしてみる。豊富な情報の中から、最適なレンタルサーバーを選ぶための目安としてほしい。

「基本的な情報公開とメールが使いたい」「ブログサイトを作りたい」「ホスティングサービスをしたい」「商品情報サイトを運営したい」「ECサイトを運営したい」「アダルトサイトを運営したい」「ASPを運営したい」「社内サーバーの移管が目的」の8つの用途で考慮すべき点を挙げていく。

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアと共同のもと、携帯電話の利用実態についての調査を行った。

7割弱のユーザーはメールのフォルダ分け機能を利用しており、うち2割弱は迷惑メール専用のフォルダを作成

モバイルサイトへのアクセスは「ブックマーク／お気に入り」の利用が8割を超えており、「検索エンジン」よりも圧倒的に比率が高い

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同のもと、インターネットを利用した消費行動に関する調査を行った。ユーザーの消費行動を情報収集と購入時の二軸から分析している。また、ユーザーがECサイトを選ぶ基準や消費行動に対する考え方についても触れている。

ネット上の情報と実店舗での情報の使い分け方や、実際の購入場所と商品ジャンルの関係など、特徴的なデータをみていこう。

携帯電話の3G化及びパケット定額制加入とともに、公式サイトだけでなく一般サイトの利用も増加し、企業のケータイサイトの活用も高まっている。『ケータイウェブサイト担当者意向調査報告書2008』では、企業のケータイサイトの活用状況やプロモーション状況について実態調査を行った。本記事では、その中から、企業のケータイサイト開設状況とアクセス解析実施状況、そしてアクセス誘導対策動向に焦点を当て、分析を行った。

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアと共同調査のもと、10代の消費行動に関する調査を行った。

携帯電話への出費は月に5,000円以上10,000円未満が64.9％、男女とも30％以上が「デート」にお金をかけないと回答した。

今後節約したいのは「携帯電話」が86.7％と「飲食」が79.7％。逆に支出を増やしたいのは「ファッション関係」の60.9％という結果になった。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同調査のもと、インターネット上での情報収集に関する調査を実施した。

その結果、商品を購入する前にインターネットで情報収集を行うユーザーは約94％で、検索サイト、クチコミサイト、比較サイトを主に利用していることがわかった。また、商品購入において、「価格」と「機能性」が重視されていることがわかった。

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、「au one」サービスの利用について実態調査を行った。

「au one」は、KDDIが9月27日に開始した、携帯電話向けポータルEZwebとPC向けポータルDION、そしてDUOGATEを統一したポータルサイトのことである。Googleのウェブメールサービス「Gmail」の技術を活用した「au one メール」、オリジナルの検索機能「au one キーワード」などのサービスも提供、携帯電話かPCかを問わず利用が可能となった。今回はその「au one」に関する調査をauユーザー300人に対して行った。

その結果、「au one」の認知度では「知っている」が29%、「知らない」が半数近くの46.7%おり、「au one」のサービス認知について、アクティブユーザーとノンアクティブユーザー2つに分かれる結果になった。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同調査のもと、「検索サービスの利用実態」に関する調査を実施した。

その結果、Yahoo!の利用者はGoogle利用者よりもインターネットの利用時間が短く、女性、若者が多いことがわかった。

また、検索結果画面に表示されるスポンサーサイトについては、62％が閲覧しており、普段もスポンサーサイトをクリックしている利用者は25.8％となった。

ギョーカイ人の考えるWeb 2.0では、どうやらユーザーによって生成されるコンテンツやユーザー参加型のシステムが重要な要素であるとみなされていることがわかった。では、その大切なユーザーであるごく普通の人は、Web 2.0をどうとらえているのだろうか。

携帯電話の3G化およびパケット定額制加入とともに、一般サイトの利用も増加し、企業のモバイルウェブサイトの活用も高まっている。

12月5日に発売された『ケータイ白書2008』の第3部「ビジネス動向」内、「実態調査にみる企業のモバイルウェブサイト利用動向」では、企業のモバイルウェブサイトの活用状況やプロモーション状況についての実態調査を行った。

その結果、モバイルウェブサイトの開設場所は一般サイト／勝手サイトが半数弱となっている。また、次年度予算はやや増加傾向にあることがわかった。

本記事ではその調査結果の一部を紹介し、モバイルウェブサイトの利用動向を分析した。

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、モバイルのウェブサイトについて実態調査を行った。

ソフトバンクのY!ケータイに始まり、KDDIのau one、そしてドコモはGoogleと包括的提携をするなど、ケータイ業界とPC業界の垣根がなくなりつつある。

本調査では、モバイルユーザーにおけるPCの普及状況やネット（モバイルもPCも）利用状況、そしてPCとモバイルの連動（同期化）への意向を尋ね、モバイルとPC業界の展望を伺っていきたいと思う。

買い物好きな20～50代の女性は通販をどのように活用しているのか？ テレビ通販大手のQVCジャパンが実施した「通販利用実態調査」から、イマドキの“通販女子”のネットショッピング事情を探ってみた。

ここが変だよ　Webマーケティング
「最適化のため」のアクセス解析はもはや世界の常識！

Webマーケティングにおけるアクセス解析の重要性は年々高まり、アクセス解析の利用・活用が一般的になるとともに、アクセス解析の用途も広がってきている。

そんな中、多くの方が気にするのが「うちってちゃんと活用できてる？競合のあの会社よりもうまくやれている？」といったこと。そう、やはり隣の芝生が気になるのだ。今回は、WAA調査結果を引用して、隣の芝生をさらに越えた海の向こうの世界の芝生の状況について紹介し、世界と日本の状況を比較することにより、アクセス解析活用における課題、取り組むべき方向性について書いていく。

レンタルサーバーを利用するにあたり、費用は安いほうがよいと考えるのはユーザーにとって当然のことだ。そうした中で「初期費用0円」というのは魅力的に映るが、そこには何らかのカラクリがあるはず。

また、同じサービスでいくつかのコースが用意されていることも多い。このコースの違いは何なのかを明らかにすることで、レンタルサーバーの費用について検証しよう。

新連載！
リサーチ／データのリテラシー入門——調査統計の基礎知識

インターネットが生活や仕事に欠かせないものになってきた現在、私たちの周りには数字や調査データがあふれています。でも世の中には、おかしいデータが山のようにあり、自説を主張するために、ウソに限りなく近い数字を使うことは日常茶飯事です。マスコミ、政府など信頼に足ると思われる情報ソースですらそうです。

こうした環境のもと、リサーチやアクセス解析を行うWeb担当者も、そういった数字に騙されないための基礎知識である「リサーチ／データリテラシー」を身につける必要があります。この知識なしに統計の数字や調査データを読もうとするのは、運転免許をもたずに車を運転するようなもので、大きく判断を誤る可能性があります。仕事上の重要なデータだったら致命的な大事故につながるかもしれません。

この新連載「リサーチ／データのリテラシー入門」では、そういった基礎知識を、筆者の実体験をふまえてわかりやすく解説します。

レンタルサーバー業界の最新動向でつかむ
サービス選択のポイントと最新トレンド

レンタルサーバー事業者が提供するサービスは、今や国内だけで1500件以上にも上り、毎年のように各社が新しいサービスプランをリリースしている。

企業がビジネス利用を考える際、単純な価格や容量だけではなく、さまざまなサービスを比較検討する必要があるが、数ある中から最適なサービスを選択をするのは難しいものだ。本記事では、2007年1月に発行された『レンタルサーバー事業者調査報告書2007』の調査内容の一部を紹介するので、今後の利用を考える際の指標に役立ててもらいたい。

『CGM市場動向分析2006』ハイライト

2005年以降、ブログやSNSを代表とするConsumer Generated Media（CGM：消費者発信型メディア）が拡大しつつある。これにともない、テレビやラジオなど従来のマスメディアとは別に、CGM市場が注目を集めている。
CGM利用動向の実体、その利用者はいかなるものか。2006年9月に発行された『CGM市場動向分析2006』の中から、個人のCGM利用者の実態と利用動向を探る。

レンタルサーバーを選ぶ際、専用サーバーや仮想専用サーバーにおいては、ハードウェアスペックのチェックは不可欠だ。搭載されているCPUの性能やメモリおよびHDD容量のチェックは当然だが、用途によっては、より高いデータの保護が必要とされる。こうした場合には、RAID（ミラーリング）の有無をチェックしよう。

また、動画系コンテンツの提供を行うのであれば、帯域保証のサービスが提供されるかを確認することも必要となる。

［特集］日本のWeb担当者

どんな業務でも同じことがいえるのだが、自社がとっている施策や方針が適切なのか、他の会社ではどのようにしているのかは気になるところだ。これまで「日本の広告費」や「検索マーケティング市場規模」といった資料は存在していたものの、Web担当者の業務内容に関しては、総合的な調査を大規模に行った資料は存在しなかった。

1996年から『インターネット白書』を発行しているインプレスR&Dでは今回、大規模な「日本のWeb担当者」調査を実施した。この記事では、その「インターネット利用動向調査＜ウェブ担当者編＞2007」の結果をもとに、日本のWeb担当者の姿を明らかにする。

ネットレイティングス社のフェローにして、日本でも屈指のWebアナリスト・衣袋宏美氏が、Web担当者に欠かせないグラフの読み方、使い方を解説する本連載。第5回は折れ線グラフを取り上げます。折れ線グラフの特徴を踏まえた上で、よく使われる代表的なトリックについて解説。「グラフは客観的で間違いない」という思い込みは危険です。日々数字やデータを相手にしている人には一読をオススメします。

新連載 アクセス解析&データ分析の“hacks”

アクセス解析イニシアチブ副代表にして、日本でも屈指のWebアナリスト・衣袋宏美教授が、Web担当者が身につけておくべきWebデータ・リテラシーを、具体例を挙げながら懇切丁寧に解説する「衣袋宏美のデータハックス」を、これから毎週木曜日にお届けしていく。

初回となる今回は、アクセス解析の基本として、月次データを読む際の注意点を解説する。

レンタルサーバーの基本情報としては、使用されているOS、管理ツール、バックアップ、転送量制限などがある。専用サーバーや仮想専用サーバーでは、用途によっては使用するOSが制限されることもあるので、事前に動作環境を確認することが重要だ。

また、管理ツールやバックアップの有無は、操作性に影響するものであり、これも検討する上で重要な要素となる。

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアと共同のもと、「顔ちぇき！」などに代表される、ユーザーが入力したデータに基づいたコンテンツを生成する、ジェネレーターコンテンツに関する調査を行った。

調査結果の中から、利用経験率や認知経路といったポイントとなるデータをピックアップして掲載している。