未登録ページが多くても問題なし？ Googleが語るSearch Consoleの正しい使い方・間違った使い方

グーグル検索SEO情報②

未登録ページが多くても問題なし？ Googleが語るSearch Consoleの正しい使い方・間違った使い方
未登録ページは必ずしも直すべきエラーではない （Search Off the Record） 海外情報

Search Consoleのインデックスページレポートの正しい使い方と間違った使い方に関して、グーグルのマーティン・スプリット氏とジョン・ミューラー氏がポッドキャストで解説した。

中核となるメッセージはこうだ：

Search Consoleの「ページインデックス登録」レポートは、「未登録ページを1つずつ潰していくためのチェックリスト」として使うためのものではない。そうではなく、「サイトで起きている変化やパターンを見つけ、想定どおりの動きか、予期しない問題が発生していないかを確認するためのツール」として使うべきである。

インデックスされていないページが多くても、それだけでサイトの品質が低いとは判断できない。重要なのは、「重要なページが適切なURLでインデックスされ、検索結果に表示されているか」だ。

論点ごとに主要点をまとめる。

未登録ページは、必ずしも問題ではない

インデックスされなくても問題ないページもある。たとえば次のようなものだ：

• リダイレクトしたページ
• 削除したページ
• noindexを設定したページ
• 別のURLが正規URLに選ばれたページ

HTTPレスポンスコード404（存在しない）も同様である。削除済みページや存在しないURLが404を返しているのは正しい状態であり、修正すべきエラーではない。

個別URLより、全体の変化やパターンを見る

たとえば、次のようなことが発生した場合、サイトで行った変更と一致しているかを確認する：

• リダイレクトの急増
• 404の増加
• 正規URLの変更
• など

想定していなかった状況が発生していた場合、「一部のテンプレートだけで問題が起きているのか、サイト全体やCDN配下で起きているのか」を確認すると、原因を絞り込みやすい。特定のテンプレートだけの問題であれば自分たちで対処できる範囲だが、サイト全体やCDN配下で起きているならCDN側の設定を疑うべきである。

数値が急に変わったときは調査する

何も変更していないのに、エラー（403、404、500）やインデックス除外が急増した場合は、ホスティングやCDNの設定に問題がある可能性がある。

特に注意したいのが、「ボット対策の確認画面をHTTP 200で返す」設定だ。これはグーグルが確認画面(bot確認ページ)の内容をそのURLのコンテンツだと認識する原因になり、結果として同様の内容のページ（場合によっては他サイトの）に正規URLとして統合されてしまう場合がある。ユーザーには見えないため発見しづらい問題である。

一時的なエラーに過剰反応しない

短時間のサーバーエラーやDNSエラーは、次回のクロールで解消することが多い。1日程度続くエラーであれば一時的なものとして様子を見てよい。

「小さな一時的変動」を気にするよりも、「長期間続く増加傾向や急激な変化」を重視するほうがいい。

データには遅れがある

新しいページを公開しても、レポートに反映されるまで時間がかかる場合がある。レポートの変化がまだ見えないからといって、設定が失敗したとは限らない。

インデックス未登録には段階がある

Search Console上でページのインデックス登録が「未登録」となっている状態には、次の2種類がある：

• 検出 - インデックス未登録 ―― URLの存在は把握しているが、まだクロールしていない状態
• クロール済み - インデックス未登録 ―― クロールしたが、インデックスしなかった状態

後者は必ずしも技術的な問題を意味しない。技術的には何の問題もなくても多くのページが登録されないことは発生し得る。その場合は、サイト全体の品質や独自性を見直す必要がある。「他サイトと似た内容で、ユーザーに新しい価値を提供していないページ」は登録されにくい。

品質は本文だけでは決まらない

ページの品質は、ページ全体の利用体験が評価に関係する。つまり、次のようなことも「品質」に関係する：

• 広告
• インタースティシャル
• 表示が重い
• 前置きが長すぎる
• など

文章が独自であっても、ページが使いにくければ、全体として高品質だと判断されない場合もある。

インデックス率は品質スコアではない

「全ページのうち何%がインデックスされたか」という比率に、決まった理想値はない。グーグルの開発者向けサイトでも「インデックスされているページが約5%だった」という例もあるが、重要なコンテンツが登録されていれば問題ないとされている。

site:検索よりSearch Consoleを優先する

site:検索は、インデックス状況を正確に示すための専用機能ではない。サイト移転後、古いURLが長期間表示され続けることもあるため、登録状況の確認にはSearch Consoleを使うほうがよい。

ドメインプロパティを活用する

ドメインプロパティを設定しておくと、wwwと非wwwなどURL形式の違いによる正規化の混乱を避けやすく、パフォーマンスレポートでもまとめて状況を確認できる。

「修正を検証」は、本当に問題を直したときに使う

CDNやサーバー設定の不具合を修正した場合に有効な機能である。グーグルが一部のURLを確認し、修正を確認できれば、残りのページの再クロールが早まる場合がある。

ページインデックス登録レポートは、未登録ページをゼロにするための成績表ではない。重要なページがインデックスされていることを確認したうえで、急な変化や不自然なパターンを発見し、原因を調べるために使うのが正しい見方だ。

Search Consoleでソーシャルと動画の検索パフォーマンスを一元管理。「プラットフォームプロパティ」登場
ウェブサイトがないマーケターもOK （グーグル 検索セントラル ブログ） 国内情報

「自身が所有するソーシャルメディアで発信したコンテンツがグーグル検索でどのように表示されているか」をレポートする機能がSearch Consoleに登場した。「プラットフォーム プロパティ」というもので、すでにすべてのユーザーが利用可能になっている。

現在は、次の4つのソーシャルメディアのプラットフォームが対象：

• Instagram
• TikTok
• X
• YouTube

利用可能になっていれば、Search Consoleの［プロパティを追加］でソーシャルメディアプラットフォームを選べるようになっている

こちらは筆者のXアカウントの投稿のグーグル検索でのパフォーマンスレポートだ。

こちらは筆者が出演するYouTubeミエルカチャンネルのグーグル検索でのパフォーマンスレポートだ。

具体的には次のような指標のレポートが提供される：

• パフォーマンス レポート ―― 合計クリック数、インプレッション数、その他の指標を確認できる。
• 分析情報レポート ―― 最近のトラフィックの傾向、パフォーマンスの高い投稿、グーグルでユーザーがアカウントを見つける方法の概要を確認できる。
• 実績 ―― 成長を追跡し、マイルストーンを達成したことを確認できる（過去28日間でグーグル検索の合計クリック数が新たな基準値に達したなど）。

Search Consoleがウェブサイトだけではなく、ソーシャルメディアの検索における露出状況もレポートするようになったのは画期的だ。今の時代は情報発信の手段はウェブサイトに限らないからだ。むしろソーシャルメディアをメインで活動しているビジネスや個人は数多い。

グーグル検索流入、2027年に半減へ。AI検索が揺るがすメディア業界
検索されても読まれない時代へ （Press Gazette） 海外情報

英国の主要パブリッシャー8グループ、計147ドメインを対象とした調査によると、グーグル検索からのオーガニック流入は、2025年第1四半期から第2四半期にかけて7.1%減少した。現在の減少ペースが続いた場合、グーグル検索経由のページビューは2027年第3四半期までに半減する可能性があるという。

背景にあるのは、AI OverviewsをはじめとするAI検索機能の拡大だ。グーグル検索は、ユーザーを外部サイトへ誘導する「入口」から、検索結果上で回答を完結させる「到達点」へと変化しつつある。

ただし、「2027年第3四半期までに半減する」という数字は、直近の減少率を単純に延長した予測である。ユーザーがChatGPTなどのAIサービスを日常的に利用することによる追加的な影響は含まれていない。

調査内容を深掘りしていこう。

• ニュース以外の分野ほど減少が大きい。ニュース記事へのグーグル検索流入は四半期平均で約5%減少した。一方、コンシューマー向けコンテンツやB2Bコンテンツでは平均18%減と、より大きな影響を受けている。

• トピックによって明暗が分かれた。スポーツは37%増、トラベルは22%増、ヘルス＆ウェルネスは7%増となった。一方、政治は7%減、金融・ビジネスは23%減、テクノロジーは28%減となっている。

• ハウツー・ガイド系コンテンツは減少が顕著だった。AIが簡潔に回答しやすいハウツーやガイド形式のコンテンツは、全体で20%以上減少した。なかでも、フード&ドリンクのハウツーは54%減、金融・ビジネスのハウツーは52%減と、大幅に落ち込んでいる。

  対して、独自の視点や取材を伴うコンテンツは比較的堅調だった。意見・論評は4%増、インタビューは1%増となった。さらに、ニュース分野のインタビューは63%増、ヘルス＆ウェルネス分野の分析記事は46%増と、大きく伸びている。

  

  インタビュー・分析・独自の視点などのコンテンツ（左5つ）は伸びたが、ハウツー系のコンテンツ（右5つ）は減少した

• 広告依存型のメディアほど影響を受けやすい傾向にあった。大量の検索トラフィックとプログラマティック広告に依存するパブリッシャーほど、検索流入の減少による打撃が大きい。一方、定期購読などの読者課金モデルを持つメディアは、相対的に耐性が高い。

• 小規模パブリッシャーはさらに厳しい状況に直面しそうだ。今回の調査対象は大手のプレミアムパブリッシャーだった。ブランド力や購読収入などの代替収益源を持たず、広告収入への依存度が高い小規模パブリッシャーは、より深刻な影響を受けるおそれがある。

今回の調査から読み取れるのは、「すべてのコンテンツが一様に検索流入を失っているわけではない」という点だ。「簡潔な事実回答」や「一般的なハウツー」は、検索結果上でAIによって代替されやすく、流入を失いやすい。一方で、「独自取材」「専門家へのインタビュー」「経験に基づく意見」「データを用いた分析」など、生成AIだけでは再現しにくいコンテンツは、比較的堅調である。

そのため、「流入の減少をコンテンツの大量生産で補おうとする戦略」は有効だとは限らない。むやみにページを増やせば、サイト全体の品質を薄め、制作コストだけを増加させる可能性がある。結果として、「基本情報を探すユーザーをグーグル検索から大量に集め、広告収益へ転換するモデル」は、徐々に成立しにくくなっている。

今後パブリッシャーに求められるのは、AIが要約しやすい情報を増やすことではない。「人間による取材」「独自の視点」「専門的な分析」「一次情報」を含むコンテンツへ投資することである。同時に、検索流入だけに依存せず、「ニュースレター」「会員制度」「定期購読」「アプリ」などを通じて、読者と直接つながる仕組みを構築する必要がある。

量より質へ！ 大手メディアが「記事を減らして成果を伸ばす」理由
HearstとTelegraphに学ぶ「絞り込み」の戦略 （Press Gazette） 海外情報

1つ前の記事で取り上げた「グーグル検索流入が2027年に半減の可能性」の深刻な懸念が示すように、グーグルのAI検索機能の拡大などを背景に、検索やソーシャルメディアからニュースサイトへの流入が減少している。そんななか、Hearst UK（ハーストUK）やThe Telegraph（ザ・テレグラフ）、The Times（ザ・タイムズ）といった英国の大手パブリッシャーは、「量より質」を重視する編集戦略へ移行している。

記事やメールマガジンの本数を意図的に絞り、それぞれを制作する目的と期待する成果を明確にすることで、成果の乏しいコンテンツを減らし、読者のエンゲージメントや有料会員の獲得につなげる取り組みである。単純にコンテンツを減らすのではなく、「限られた編集リソースを、より効果の高い記事や配信チャネルへ再配分する」ことが狙いだ。

Hearst UKは、記事を企画する段階で、「検索」「Google Discover」「ソーシャルメディア」「メールマガジン」「会員向けコンテンツ」など、想定する配信先や記事タイトル案を専用のスプレッドシートに記録する仕組みを導入した。

また、蓄積されたデータを分析することで、「このテーマをSEO向けに制作しても十分な成果が期待できない」といった判断を企画段階で下せるようになった。その結果、1,000PVに届かない低パフォーマンス記事の割合を減らし、記事本数を抑えながら、より効果的なコンテンツ制作を進めている。

加えてHearst UKは、データ分析やAIを活用して記事タイトルの効果を検証している。その分析から、次のことが分かったという：

記事の内容を意図的に隠してクリックを誘う記事タイトルは、クリックを獲得できても、その後の滞在時間が短くなりがちである。

そこで、「記事の要点や読む価値が明確に伝わる記事タイトル」を推奨している。短期的なクリック数を追うのではなく、「読者が期待した内容を記事内で得られるかどうか」まで評価する考え方である。

記事本数を減らしたことで、ジャーナリストが余ったわけではない。これまで検索トラフィックを獲得するための大量の記事制作に使っていた時間を、会員限定のメールマガジンやアップルニュースなど、ほかのチャネル向けのコンテンツ制作に振り分けている。

「量より質」への転換は、単なるコスト削減ではなく、読者との接点を検索以外にも広げるためのリソース再配分と捉えるべきである。

The Telegraphは、約18か月をかけてメールマガジンのラインアップを約40から26ブランドへ整理した。メールマガジンをウェブサイトへ誘導するためだけの手段ではなく、受信箱の中だけでも価値が成立する「ジャーナリズムの成果物」として再設計したのである。

整理と刷新によって、メールマガジンによっては開封率が2倍になったという。主力のメールマガジンの「From The Editor」は、新規有料購読者を獲得する最大の経路となっており、購読開始までには数か月かけて読者との関係を築くケースが多いとされる。

2つ事例が示しているのは、単に「記事数を減らせばよい」ということではない。重要なのは、各コンテンツについて、「誰に」「どのチャネルで届けて」「どのような成果を得るのか」を制作前に定義することである。

検索流入が期待できるという理由だけで記事を量産するのではなく、公開後の「トラフィック」「滞在時間」「会員登録」「購読」「再訪」などを検証し、成果の乏しいテーマやフォーマットへの投資を見直す必要がある。

また、グーグル検索への依存度を下げるには、「メールマガジン」や「会員基盤」など、自社が直接読者とつながれるチャネルの強化が欠かせない。「検索から獲得した一時的な訪問者を、継続的に接触できる読者へ転換する」仕組みが、検索環境の変化に耐えられる収益基盤につながる。

グーグルマップ「イマーシブビュー」風の演出をGBPで実現する裏技
ドローンで空中から撮影 （Darren Shaw on LinkedIn） 海外情報

グーグルマップには「イマーシブビュー（Immersive View）」という機能がある。AI技術を用いて数十億枚の航空写真とストリートビューを融合した、上空からドローンで飛び回るような3D映像を体験できる機能だ。東京・ニューヨーク・ロンドンなどの主要都市および「世界的な有名ランドマーク（観光名所や施設）」で提供されている。

ユーザーや店舗のオーナーが自分から「この場所をイマーシブビューに対応させてほしい」とグーグルに申請・リクエストすることはできない。

しかし、イマーシブビュー“もどき”を利用しているローカルビジネスがあるという。ドローンで空中から撮影した動画をグーグルビジネスプロフィールからアップロードするのだ。

本物のイマーシブビューほどに高い上空からの映像ではないとしても、インパクトはありそうだ。ドローンを所有しているなら試してみてはいかがだろうか？

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