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Web担当者Forumの連載コーナー「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。「Webサイトのトラフィックが10倍になった」「“グーグル砲”と呼ぶべき劇的なトラフィックがくる」というグーグルの新機能「おすすめ記事」「Discover」は、SEO担当者ならずとも2019年にぜひ注目したい話題だ。

投稿 トラフィック激増「グーグル砲」を生む「おすすめ記事」は、2019年注目の機能【海外&国内SEO情報ウォッチ】 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。

最近では、動画を使った広告を見かける機会が増えているのではないでしょうか。この記事では、販促動画とはどのようなものか、実際に販促動画の持つメリットや活用事例も交えて紹介していきます。

動画を使った販促に注目が集まっている理由

まず、スマートフォンや動画を見ている時間について調査をしたデータから見ていきます。2018年5月の1カ月間で使用されたスマートフォンの使用時間は全世代平均で、1日あたり3時間を超えているという結果が出ています。（ニールセン デジタル調べ）さらに、18〜34歳の年齢層では1日に使用するスマートフォンの時間の中で8%は動画共有サイトYouTubeを使用しているというデータもあります。これだけ、スマートフォンや動画に触れる時間が伸びた背景には、スマートフォンの普及や大容量通信の高速化によって動画をストレスなく視聴できるようになったことや、YouTubeなどの動画サービスの広まりによってスマートフォンで動画を視聴するのが一般化したことなどがあげられます。

販促動画にはどんなメリットがあるのか？

販促活動に動画を活用することで、文字や写真のみの広告とは異なり、届けられる情報量が多くなり、相手に伝わりやすく、その結果、購買意欲を高めやすいという効果が期待されます。これらの理由について大きく3つにわけて説明します。

視覚・聴覚の両方に訴えることができる

動画は視覚・聴覚の両方に情報を伝えることができるので、購買意欲を刺激する効果が文字や音のみのメディアよりも強いのが特徴です。文字や写真のみでは伝えきれない情報も動画を使えば、視覚だけでなく聴覚にも訴えかけることができるので、視聴者の理解が深まりやすいといえます。さらに、本人映像があると信頼を得やすいという効果を利用し、お客様の声などを集めたインタビュー動画も、販売促進のツールとして効果が期待できます。

イメージや印象を伝えられる

動画はイメージや印象という言葉に変換することが難しい情報も伝えやすいという特徴があるので、ブランドイメージを伝える際にも役立ちます。さらに、商品の利用シーンやサービスを利用することで得られる満足感や体験などの「イメージ・印象」などは、言葉より動画のほうが伝わりやすいです。例えば化粧品や美容グッズに人々が抱く信頼感や安心感、親しみやすさは言葉のみでは表現しづらいため、イメージ映像や音楽、利用者の声を使って表現できる動画のほうが適しているといわれています。

伝えられる情報量が多い

動画を使った商品やサービスの紹介が、消費者に理解してもらいやすい理由は2つあります。1つは商品・サービスを実際に利用している様子をそのまま見せることができるという点です。そしてもう1つは、商品・サービスのターゲット像に合わせたメリットや使い方を提示することができる点です。こちらも共通して、相手に伝えられる情報量が多くなるというメリットがあります。

販促動画はどう使うのが効果的なのか？

販促動画を活用したい場合には、大きく分けて2つの活用方法があります。オンラインのウェブ媒体で活用する方法と、オフラインの店頭で活用する2種類の活用方法です。それでは、それぞれの活用方法について紹介していきます。

 ウェブ媒体での活用方法

まずは、ウェブを使った販促動画のメリットや概要、さらに活用方法について見ていきます。ウェブ販促動画とは、動画配信サイトや自社ウェブサイトなどウェブを通じたプロモーションに活用するための動画のことを指します。販促動画をウェブで活用することで、視聴者層が拡大し、拡散が期待できるといったメリットがあります。ウェブは全国・全世界につながっているので、自分の商品をプロモーションのためウェブ上に動画をアップロードすることで、たくさんの人に見てもらえるチャンスを増やすことができます。それだけではなく、SNSや口コミなどで情報が拡散される可能性もあるため、想定よりも多くの人へ情報を届けられる可能性もあります。特に商品の使い方などを紹介したHow To（ハウツー）動画などは、購入した後のイメージもわきやすく、実際に購入した後にも説明書の役割も果たすため、顧客満足度の向上にもつながるでしょう。

店頭での活用方法

店頭販促動画とは、店頭のモニターに映し出される顧客の店内誘導や商品紹介に利用するための動画のことを指します。店頭で動画を活用するメリットは、店員に話しかけられたくないお客様にも不快感を与えずに商品をアピールすることができるという点です。そして、この店頭販促動画には、デモンストレーション動画、商品解説動画、お客様の声紹介動画、製造過程動画などの種類があります。お店を実際に訪れた人で、店員さんには話しかけるのは気が引けるけど、しっかりと商品の説明を聞きたいというお客様にとっては、満足度の高いサービスにもつながります。

販促動画の事例

それでは、動画制作サービスCrevo（クレボ）が制作した販促動画の事例を見ながら、詳しく説明していきます。今回紹介するのは3つの事例です。

ターゲットとなる保護者の安心感を得たに合わせた事例

出典：Crevo制作実績

子供向けプログラミング教育サービス「embot」のサービス紹介動画です。サービスを使った時のワクワク感が実写映像をとおしてしっかりと表現されており、コンセプトがしっかり定まっています。さらに、商品の操作画面も紹介されており、保護者の安心感も得やすいという特徴があります。

リアルな声で顧客の信頼感を得た具体例

続いては、同じ商品について紹介した2つの動画をご覧ください。

夫婦編

出典：Crevo制作実績

親子編

出典：Crevo制作実績

上記の動画は、ミールキット「キットオイシックス」SNS用プロモーション動画で、1本目が夫婦編、2本目が親子編です。どちらも同じ商品についての紹介動画ですが、出演者によって商品の印象が異なります。届けたいターゲットによって動画の作り方を工夫することが大切で、それによって届けられる情報量も変わってきます。

利用シーンを想起させる具体例

出典：Crevo制作実績

こちらの動画は、昭和シェルの九州店舗給油機サイネージ用動画です。ガソリンスタンドで給油中にデジタルサイネージに流れる店頭販促動画です。この動画の特徴は、給油中の空き時間を有効活用して、洗車やローソンの利用につなげるイメージを持ってもらおうと工夫されている点です。ポップなアニメーションで作られており、人目をひく工夫がなされていて、具体的な行動をイメージしやすくなります。

販促動画を効果的に活用するコツ

ここからは、これまで紹介してきた販促動画を、より効果的に活用するために意識すべきコツを3つ紹介していきます。

複数のメディアで動画を配信する

せっかく動画を制作してもターゲットに届けることができなければ制作した労力が無駄になってしまいます。そのためにはSNSを上手に活用することがポイントの一つです。例えば、YouTubeやTwitter、インスタグラムなどで動画が拡散されることで、多くの人に見てもらうことができます。自社のウェブサイトで公開するだけでは広まることは期待できないということを、しっかりと頭の中に入れておいてください。

動画は購入への導線をわかりやすくする

「店頭の場合は商品の横に動画を流す小型モニターを置く」「ウェブの場合は商品ページから動画が見られるようにする」など、商品と動画をなるべくセットで見られるようにすることも重要です。なぜなら、動画を見てそのまま商品の購入につながる可能性が高いので、動画を視聴したあと商品購入までの導線がわかりやすいことで購入ハードルを更に下げることができます。

他社と差別化するためのちょっとした工夫をほどこす

動画を使った販促で差別化を図るには、他社との違いをわかりやすく伝える必要があります。例えば、店頭ならばPOPを作って飾り付けたり、ウェブ動画なら拡散されやすいハッシュタグを考えたりと、動画の効果を上げて売り上げを伸ばすためには、ちょっとした工夫をほどこすことも大切な要素となります。少しの違いを積み重ねることが、他社との差別化につながります。

販促動画は自作と制作会社に依頼するのではどちらが良いのか？

それでは、実際に動画を制作する際には、販促動画を自社制作するのと制作会社に依頼するのではどちらが良いのでしょうか。最近では自社制作のハードルが下がってきていて、低予算で制作をすることも可能となっています。しかし、確実な販促やブランディングにつなげたいという思いがあり、クオリティを追求したい場合は、制作会社に依頼するのがおすすめです。

動画は販促だけでなくブランディングにもつながる

ここまで販促動画のメリットや活用事例について、実際の動画を見ながら説明してきました。販促動画を制作する場合は、やはりお客様からのイメージも大切になってきます。高品質な動画は販促だけでなく、企業のブランディングにもつながります。まずは動画制作のプロである、制作会社に問い合わせてみることをおすすめします。動画制作サービスのCrevoでは多くの販促動画を手がけていますので、ぜひチェックしてみてください。

Crevoの関連サービス

・販促・キャンペーン関連の動画制作・映像制作実績

Activity card（アクティビティ カード）の提供を Google は開始した。Activity Card は関連する一連の検索をまとめる機能。関係すると思われるクエリで検索したとき、その関連クエリで過去に訪問したページの履歴を参照することができる。

投稿 Google、Activity Cardの導入を開始。モバイル検索とアプリで利用可。まず、米国の英語検索から は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。

スマートフォンが普及し、SNSの拡散力もあって、あらゆる商品の情報が簡単に受け取れるようになりました。その中で、化粧品のマーケティングにも動画を活用することが有効であるといわれています。この記事では、化粧品のプロモーションに動画を活用する理由や事例を交えながら紹介していきます。

化粧品業界における動画マーケティングの活用

化粧品のマーケティングにおいて、動画を使うことで実際に視聴者にどのようなことが伝えられるのか、詳しく紹介していきます。

ブランドや化粧品のコンセプトを伝える 

化粧品の動画広告を制作するときには、企業そのものの紹介や化粧品のコンセプトを伝えることも大切ですが、コンセプトだけではなく、企業の想いや理念も発信するようにしましょう。文章では伝わりにくいコンセプトも、数十秒の動画にまとめることで視聴者に理解してもらいやすくなります。そして、視聴者に共感してもらうことで、その化粧品の興味喚起につなげるきっかけになります。化粧品に興味を持ってもらう入り口として動画は効果的です。

化粧品の特徴や良さを伝える

動画は化粧品の特徴を伝えたり、他社との違いを視覚的に表現できる点において有効です。化粧品のマーケティングでは、化粧品の使用感も重要となり、写真や静止画では伝わりにくい細かい部分も動画だと伝えることができます。さらに、動画ではテクスチャーなど質感を表現できるので、より化粧品の魅力をわかりやすく伝えることができます。

化粧品の使い方を伝える

動画は、視聴者に化粧品を使用した際のイメージを持ってもらうのに最適です。文字や写真だけでは理解しづらい、使用方法や使い方のコツなどを動画にまとめることで、視聴者自身が使用した際のイメージを持ってもらう助けになります。動画でメイク方法や手順などを紹介すると、正しい使用方法など細かなな扱い方まで説明することこともできるので、視聴者もよりイメージしやすくなるということです。視聴者が自分も使っている様子を想像させることで、自分ゴトとして、視聴者の生活の中で化粧品の必要性をよりリアルに感じてもらうことができます。

利用者の体験談を伝える

動画で実際の利用者の声を伝えることも、マーケティングにおいて重要です。利用者の声を集めたインタビュー動画を制作することは、近年流行しているプロモーション方法の1つでもあります。利用者の声を集める理由として、あからさまに化粧品を宣伝するよりも、視聴者にリアルな顧客体験を伝えることができるので、心に訴えられるという特徴があります。体験者のリアルな声を紹介することで、テキストよりも化粧品の魅力や効果に信ぴょう性を持たせることが可能となります。

化粧品動画を制作するメリット

動画を使って化粧品を紹介することで、視聴者に与えられる情報や、それによる効果などを述べてきましたが、ここからは企業が化粧品動画を制作するメリットを紹介していきます。

使用感を伝えられる

画像や文字のみで、化粧品についての使用感を伝えるのはなかなか難しいですが、動画を活用することでリアルな使用感を伝えることができます。使っている人の表情、声のトーン、化粧品の使用感など動画でしか伝えられないような情報も多く伝えることができます。それにより、よりリアルに視聴者に自分が使っているイメージを持ってもらうことができます。これは、店舗を持たずネット販売のみということであれば、消費者が化粧品を実際に試す場所がないので、なおさら動画を制作するメリットがあります。動画を制作する際には、使用感だけでなく、使い方の紹介なども盛り込むと、より充実した内容になるでしょう。

顧客獲得につながる

最近では、スマートフォンが普及したことによって、外出先でも動画を使って情報収集をするケースが増えています。それにより企業側も、プロモーション手段として動画を使うことが増え、化粧品の良さを訴求しやすくなっています。新しいプロモーション方法を試してみることで、新規顧客の獲得にもつながります。さらに、動画を単発で配信するのではなく、定期配信することで、配信を楽しみにする固定客のファンも獲得できるという効果も期待できます。化粧品は消耗品でもあるため、いかにファンを獲得するかも重要な要素です。

 他社との差別化を図れる

化粧品は同業他社が非常に多いです。そのため、サービス面で差別化することは難しいという側面があります。ラインナップや低価格などを売りにしていても他社と大きく差別化することはできません。そこで、目に止まるコンテンツを作っていくことが必要となります。その際に活用したいのが動画です。動画であれば、化粧品の使い方や使用感を伝えられるので、他社商品との違いを具体的に表現することができます。さらに、その良さや使用感が口コミで広がっていけば連鎖的に顧客を増やすことにもつながります。

 化粧品のマーケティング動画の事例

それでは実際に、大手化粧品会社や有名ブランドが配信しているマーケティング動画の事例を見ながら、動画の持つ効果やメリットを具体的に見ていきましょう。

CHANEL（シャネル）

まずは、化粧品の使い方などを紹介した以下の動画をご覧ください。

出典：CHANEL

シャネルのメイクアイテムを使用して制作したハウツー動画です。動画では、アジア人モデルが出演しているので、日本人の視聴者も自分が使用した際のイメージをしやすいことが特徴です。さらに、シャネルという高級ブランドのイメージを演出しながらも、モデルの語り口やテロップなど言葉の表現で親近感がわく見せ方となっています。動画を通して、自分でも使うことができるのだという自信を持ってもらうきっかけにもつながっています。

SHISEIDO（資生堂）

続いては、資生堂の動画を2本紹介します。

出典：資生堂 Shiseido Co., Ltd.

1本目は、口紅のマキアージュ ドラマティックルージュEXを紹介した「1本で印象自在篇」です。動画の特徴として、昨日と今日で、同じ商品を使いながらも使い方は2種類あるというメリットを強調しています。

出典：資生堂 Shiseido Co., Ltd.

2本目は、化粧下地のマキアージュ ドラマティックライティングベースを紹介した「つるんとしあがる下地篇」です。1本目の動画の商品と比べると、使い方の多様感よりも商品としてのクオリティーにより注目した動画になっています。動画の特徴として、イメージキャラクターを務める白石麻衣さんの冒頭のアップ映像で視聴者の興味を引き、商品の特徴をシンプルに表現する構成となっています。資生堂ではYouTubeに公式チャンネルを持っていて、化粧品のプロモーション動画だけでなく、メイクのハウツー動画などバラエティに飛んだ動画コンテンツを配信することで、顧客獲得につなげています。

化粧品のマーケティングに動画制作サービスを利用しよう

化粧品のプロモーションでは、使用感を伝えることや他社と差別化できるポイントに重点をおいて動画を作ることが大切です。さらに、ファンの獲得には、化粧品のプロモーション動画や化粧品を使用するうえでのハウツー動画など、さまざまな要素を関連付けた動画を配信する方法も有効だといえます。特に新規顧客を獲得するうえで大切なことは、視聴者に自分が使っているときのイメージを持ってもらうことです。そのためにも動画の強みを活かして、化粧品をアピールできる動画を制作しましょう。動画制作サービスのCrevo（クレボ）でも、さまざまな販促動画の制作を行なっておりますので、ぜひご相談ください。

Crevoの関連サービス

・商品説明・紹介の動画制作・映像制作

検索エンジンのために構成するサイトマップ ファイルをインデックスさせる必要はない。X-Robots-Tag で noindex を送信するとサイトマップが検索結果に出ないようできる。

投稿 サイトマップはインデックスさせる必要なし。X-Robots-Tagのnoindexでインデックス回避が可能 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。

さて、こちらはデジタルインテリジェンスＮＹからグローバル版です。予測というよりは、既に起きていることで、非常に重要な事象をもって2019年を占うものです。

① エージェンシー・ランキングの大変動

■世界一の広告グループだったWPPの時価総額が、半分に
マーティン・ソレル前CEOが辞任した英WPPは、2017年1月時点で3.4兆円規模だった時価総額が2018年12月には約半分以下になってしまった。12月7日時点（※1）でWPP（NYSE）の時価総額は1.497兆円（株価USD 52.09）。これに対して同日の電通（東証）は時価総額は1.476兆円（株価5,120円）で、ほぼ同サイズだ。米Omnicom（NYSE）は1.881兆円（株価USD 75.50）で一位に逆転した。電通は仏Publicisと並ぶ二位グループである。※同日のUSD　TTM　112.94円にて計算

　2019年はこの業界内部のランキングの変化に注目しておく必要がある。Adageが毎年集計する「Agency Report」では、2015年ごろから「Deloitte」「Accenture」「PwC」に代表されるコンサルティング系企業が突如ランキング上位に現れ、大きなトレンドとして注目されたのは周知の通り。

■AdobeやSalesforceがWPPや電通の上位に？
　このトレンドがさらに進化し「B2Bマーケティング・オートメーション（テクノロジー）」分野の企業が、マーケティング・エージェンシーとして上位にランクインする可能性がある。たとえばAdobe、IBM、Oracle、Salesforce、SAP等の「テック巨人企業」たちが、WPPや電通を抜き去ってランキングで上位にランクインするイメージだ。

「Adobe」は2018年9月に「Marketo」を約5,200億円（47.5億ドル）で買収すると発表し、マーケティング業界を驚かせた。この金額は2012年に電通が巨大買収した「Aegis」の約4,000億円（当時）を上回るサイズである。Adobeのこの投資が「すごい体力と行動だ」と流れを認識している人は、電通の上層部を除いて何人いるだろうか。

　これまでのマーケティング・エージェンシー領域におけるM＆Aは、WPPや電通をはじめとした広告＆マーケティング出身企業が「のし上がって」デジタル・テクノロジー企業を飲み込み、巨大化するパターンであった。しかし今後は、逆に巨大なAdobeやOracleといったテクノロジー企業が、M&Aを経て総合サービス化へ「降りてくる」動きには注目だ（図１）。ちなみにAdobeの1社の企業価値は11.2兆円、Salesforceは9.9兆円、Oracleは17.4兆円だが、これは広告ホールディングス5社（WPP／Omnicom／Publicis／IPG／電通）を「合算した」企業価値（6.9兆円）よりもはるかに大きい。※2018年12月22日時点

② 広告会社の事業拡大の鍵は、「Googleのインフラ」と、教育

昨年は「Programmatic-As-A-Service」のコンセプトに遅れをとっていたWPPが、大急ぎで社内改革を行った。100年以上の歴史を持つ「Y&R」をデジタルエージェンシーの「VML」と統合させて「VMLY&R」と改称した。そして同じく100年以上の歴史を持つ「J.Walter Thompson(JWT)」をデジタルエージェンシーの「Wunderman」と統合して「Wunderman Thompson」を作った。「JWT」や「ヤング・アンド・ルビカム」という、マディソン・アベニューの代名詞が広告の歴史から消える年となった。

■マーティン・ソレル氏の方向転換
再編に苦悩するWPPを横目にWPPを離脱したマーティンソ・レル氏は欧州に上場する「S4 Capital」に資本参加して広告・マーケティング業界に復活を果たしている。ソレル氏はS4 Capitalを母体にして2018年には2社買収した。第一号の企業は「MediaMonks」という欧州のクリエイティブ＆デジタル・エージェンシーで、クライアントには「Uber」「Snapchat」「Mercedes Benz」「Google」「Adidas」等、デジタル起点ばかりだ。2社目の「MightyHive」も「Sprint」「SAP」「Sephora」「Nationwide保険」「Carlsberg」「Bayer」等で、同じくOne-to-oneマーケティングを行う企業がクライアントだ。

これは単なる「デジタル・エージェンシー」の買収、ではない。２社に共通するのは「Google Marketing Platform（DoubleClickから改名）」の全てのツール・サービスに関して「Certified Partner企業」としてハンドルすることが共通する。ソレル氏はWPP時代にGoogleのことを「フレネミー（フレンド＋敵の意味）」と形容していたが、S4 Capitalでは一転して、「自分が好むか好まないかに関係なく、トレンドの流れに従うだけだ」と発言している。いわば「Googleと共に次の時代を作る」と決めたのだ（図2）。

　たとえば2社目に買収したMightyHiveは、クライアントの「インハウス化、お手伝い教育」を6ヶ月〜2年のスパンでサービスを掲げている（ベム予言の「教育」ビジネスは、欧米ではすでにマネタイズされている）。「インハウス化を手伝う」ということは、自社が提供するサービスが素晴らしければ素晴らしいほど、いずれインハウス化されたクライアント企業側がサービスを必要としなくなるようなサービスという事である。デスクトップ、モバイル、動画、音声の領域だけでなく、「コネクテッドTV」も一元管理で運営できる体制を提供する。

参考日本語訳
https://digiday.jp/agencies/mightyhive-in-house-agencies-agency-brands/

■キーワード「One P&L」の意味すること
　ソレル氏の動きは、エージェンシー・グループから見た大手テック企業に対する次の一手を示している。デジタル・プラットフォームでのメディア「配信」のトレーディングデスクだけでなく、クリエイティブとの「タンデム」状態の組織を作る。ソレル氏のキーワードは「One P&L」。これは「分社化ではなく、一つの財務（P&L）でサービス提供できる組織」を目指すものだ。これまでの主流であった、メディア扱い部門をクリエイティブ・エージェンシーから切り離して、メディア部門を束ねる方式と比べ、ま逆の方式だ。実は電通やPublicisは数年前からこの「One」を掲げており、今年のトレンドの大きな部分を占める合言葉になる。たとえば日本国内のデジタル・トレーディングデスクが、どのクリエイティブ・ユニットとタンデムになるか。あるいは博報堂DYメディアパートナーズが「メディア事業」で単独で居続けられるか等、日本への影響は大きい。

③ 景気の波がユニコーン企業を襲う

読者が心の中で「大きな景気の津波が、すぐそこまで迫っている」と自覚しているならば、物見草はキケンと察し、いち早く自社ビジネスの高台を目指す対策を取ることだ。「津波」と表現するほどの出来事が、いかに想像を絶する威力を持っているか。昨年のこのブログ新年の投稿で、「景気の腰折れ」を予告したことが的中したが、肝心なのは「次にどうするか」だ。

昨年の投稿：http://g-yokai.com/2018/01/mad-man2018.php

今年はこの余波がさらに進む。Appleの年初「アップル・ショック」は単一企業の結果ではなく、中国市場とリンクした世界市場の健康状態の一端が見えた形だ。過去およそ10年間、景気の津波というものを見たことがない平和心理と、「アルゴリズム」で制覇されたマーケットが、それぞれが極端に反応し合って動くことになる。経済各論はここでは省くが、現在の「バブル量」は「リーマンショック前（2007年）」や「ドットコムバブル時（2000年）」の比ではない。景気の「波」が下方に動いて、マーケティング＆広告業界の中で「真っ先」に影響が出るのは、「マイナス・キャッシュフロー」の事業だ。

■FAANGを始めとした、注目を浴びている事業の下落幅を認識すること
サブスクリプション事業を含めた大半のスタートアップ事業の特性は、売上は「うなぎ登り」で成長しているが、営業利益となると赤字の止血どころか、赤字幅が年々拡大しているタイプが大半。あのNetflixでもフリー・キャッシュ・フローはマイナス額を増大しつづけている。昨年後半のFAANG企業らの下落(2018年の最高値〜12月24日の差)が話題になったが、下落幅は下記のとおりである。

Facebook -43%, Apple -37%, Amazon -35%, Netflix -45%, Alphabet -24%

これらはまだマシな方で、ユニコーンとしてIPOしたばかりの企業は、生き延びる体力を持っていなく、下落率はさらに激しい。下記はマーケティング業界ではおなじみの欧米企業のうち、2017〜18年にIPOを果たした企業の2018年株価の最高値〜12月24日の下落率である。

Snapchat -82％, Sonos -68％, Roku -65%, Blue Apron -62%, Zuora -56％, Yext -52%, Dropbox -52％, Spotify -45％,

さらにこれらの氷山の下に眠るIPO待ちのユニコーン（Uber、Airbnb, WeWork等）や、それ以外のスタートアップの財務状況は容易に想像できるだろう。今年はさらにこの傾向に拍車がかかる。

　気をつけたいのは「景気の崩れ」という時期は、「一瞬」や「一直線」ではなく、12〜18ヶ月程のダラダラとした上がったり下がったり繰り返しながら降りていく事だ。これが「茹でガエル」の心理を作り、危機感が感じられなくなる。昨年10月頭に付けたピークからまだ2ヶ月しか経過していない。今年は要注意の「期間」であり、自社の「高台」はどこか確認しておく必要がある。
 
④ テレビCMが「テレビ広告」として買われる最後の年（米国）

このタイトルは既存のテレビ番組やテレビCMが無くなるという意味ではなく、放送局が手売りでCM販売するよりも、「プログラマティック・ダイレクト」でのネット出稿CMを含めて、「これもテレビCM」と呼ばれる販売手法に拡大するという意味だ。

「コネクテッドTV」という単語が日本ではまだ浸透していないが、米国でのデジタル上でのマーケティングにおいては「主役」の単語である。コネクテッドTVは、マーケティング業界における欧米と日本での浸透度のギャップが最も大きい分野なので、今年はこの進化を「対岸の火事」ではなく日本でも注意しておきたい。

■コネクテッドTVを前提とした指標への変化
「コネクテッドTV」の意味は、ネットに繋がる「スマートTV」を含み、「ゲームコンソール」や「Chrome TV」、「Apple TV」、「Amazon Fire Stick」等を介してネットに接続可能なテレビ画面全てを含む総称だ。米国ではコネクテッドTV世帯は全体の約8割を超え、日本でも実はすでに約半数はこの状態の世帯が広がっていると考えられる。今年1月にラスベガスで開催されるCESショーと、毎年5月から始まるテレビ局による「アップフロント」と呼ばれるCM枠販売の期間中でも、今年はこの言葉とそのビジネスが一気に拡大するのは確実で、それをきっかけに日本にもようやく浸透が始まる時期だ。

米国の場合、たとえば視聴者は壁掛けの50インチテレビで映像を見ていても、テレビ・チャンネル局の放映コンテンツを「テレビ電波orテレビケーブル回線」経由ではなく、「ネット」経由で見ている「コードカッター」が急増している。2017年で2,700万世帯、2018年で、3,300万世帯に増えて、これは全米一億弱の世帯の32％を占めている。

ネット経由で「TV番組＆CM」が視聴されているのであれば、TVCMは技術的にはターゲット別にアドレサブル配信が可能になる。そうなると、いよいよネット上で使う指標を「TV画面」に応用する必要（統一する必要）がでてくる（前出ベムの指摘がこの部分。TV画面コンテンツに「50％ピクセル表示」をビューアブル・カウントするのではなく、100％表示が標準となる）。

■「目と耳」を持つテレビモニターとのコミュニケーション
この状況が前提で今年はさらに進む。「Samsung」や「LG」の韓国製を筆頭とした、今年米国で普及する新型のテレビモニター（画面スクリーン）は、すでに「目と耳」を標準搭載している（カメラと音声認識を搭載している）。米国でのこれらの普及は、今年テレコム企業が一気に普及させる「５G」のWiFiスピードと共に、威力を実験するのが今年。日本製のモニターも同じく東京オリンピック用に「目と耳」は標準搭載されて普及する。「テレビ画面」が視聴者側からの入力端末として普及する年になる。

テレビモニターは単なる番組や広告をPush表示をするためだけの端末ではなくなり、いわば「目を持つアレクサ」に変身し、家庭の「御用聞き」を担う。オプトインで契約する視聴者には、リモコン不要の音声コマンドで画面やコンテンツ情報を操作できることが前提とするビジネスが増える。これは企業側にとっては、個人を特定した視聴動向データの入手を越えて、生体認証データまでもが蓄積される。こうなるとテレビ広告の役割が変わり、「露出（Push）」だけを基準にした、一方通行のGRPが取引通貨としては考えにくい。

　視聴者とOne-to-Oneの会話（音声＆表情のやりとり）をするテレビ画面が増えて、そのインフラの上で番組コンテンツやCMをプログラマティックに（アドレサブルに）コントロールする。そんな企業とのパイプを太くするコミュニケーションの形。米国の今年は来年に向けて「テレビCMの買い付け」、という動作が時代錯誤だ、という放映事例が溢れる年になる。
 
⑤ コンテンツ・ビジネスによる「紙芝居モデル」が広がる

今年は米国でのコンテンツ放映ビジネスに巨額資本が動く年である。昨年「AT&T」が「Time　Warner」買収を完了し、今年はサブスクリプション型の放映サービスの開始が予定されている。同じく「Disney」も参入し、そしてついに「Apple」も予定がささやかれている。大手・王者による「プレミアム・コンテンツ」の配信が最も花開く年になる。「TikTok」や「YouTuber」等によるソーシャル（一般人）コンテンツだけに目を奪われず、1本あたりの制作が巨大なプロ・コンテンツがマネタイズに注目する必要がある。

ところがこれらのプレミアム映像コンテンツの事業（サブスクリプション収益型や広告収益型を含む）において、キャッシュフローが黒字化している事業は、現状ほんとんど見当たらない。「いつか、どこかで」回収する事を想定した、未来のモデル作りが求められている。その解決方法の一つとして筆者が例えているのが「紙芝居事業モデル」だ。「紙芝居」は、視聴に集まった集まった子供たちに、飴や駄菓子を販売することで収益をあげるモデルであった。現在のオンライン上に登場する映像コンテンツは、人の目をひきつけているが、コンテンツ・コストの収益回収に結びついていない。どこかで飴が必要なビジネス・モデルといえる。

では何を飴として、コンテンツ・ビジネスが「紙芝居モデル」をマネタイズ回収するのか。「視聴データ」の蓄積だけでは、サブスクリプション課金や広告販売課金では元が取れない。言い換えれば、視聴者のさらにどの他のデータをオプトインで預かってマネタイズをするのか、である。

■「視聴データ」よりも「重み」のあるデータを求めて
コンテンツという紙芝居で集まってきたアカウントから、視聴データよりも価値のある（重みのある）データをオプトインで預かる（共有する）事が飴となる。重みのあるデータの典型は「人体にまつわるデータ」である（生体認証、健康情報からDNAに至るまで）。これに続くのがファイナンス・金融にまつわるデータ」だ（決済口座情報、保険・債権情報　等）。

わかりやすい架空の例として「コンテンツ視聴アカウントを持つ人は、処方箋薬が宅配されるサービス」と表現してみよう。実際にAmazonは昨年、「PillPack」という処方箋薬の宅配スタートアップを約1,100億円（10億ドル）で買収している。さらにAmazonは銀行最大手の「Chase」と、保険最大手の「GEICO」を傘下に持つウォーレン・バフェットの「Berkshire Hathaway」と3社で手を組み、社員だけ向けの格安保険事業を開発中だ。

日本でもその予兆が昨年末発表されている。日経新聞が12月25日付けで『処方薬、自宅で入手可能に　在宅医療を後押し 20年度めど、スマホで服薬指導』と報じた。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO39325800U8A221C1MM8000/

厚生省が緩和（解禁）の方向を示したのだが、これを映像コンテンツと結びつけて「紙芝居モデル」が発想できるかどうか。政府規制が解禁になったので、参入障壁が下がり、資金力だけの勝負土俵に移った。処方箋薬を含む医療産業は「高成長かつドル箱」なのは理解できるだろう。たとえばAbemaTVが健康事業を立ち上げ、視聴登録者にクスリやサプリの格安宅配を行っても不思議でなくなる日は近い。

店舗内で流す映像である「インストア動画」には、顧客の興味を引いて購買行動を促す効果があります。この記事では、インストア動画のメリットや制作する際のポイントについて解説していきます。

インストア動画とは

動画を制作する前に、まずはインストア動画とはどのようなものなのかを知ることが大切です。ここでは、インストア動画の特徴と役割について詳しく説明していきます。

インストア動画の特徴

インストア動画は、販売促進や商品の説明を目的としたオフラインの店頭で流す動画です。すでに購買意欲があり店舗を訪れているお客様に対して、大型画面でキャンペーン告知を行ったり、タブレット端末で商品を紹介したりするなど、目的や店舗の状況に合わせたさまざまな活用法があります。

インストア動画の役割

インストア動画の役割の一つとして、来店したお客様に動画を通して情報を伝えることで購買行動を促すことが挙げられます。来店していても購入する商品を決めていないお客様も多く、インストア動画が購入のきっかけとなることは珍しくありません。動画には音声があったり映像が動いたりと視覚的に訴求力があるため、従来のPOPやポスターよりも注目度が高くなる傾向にあります。そのため、店頭のセールス力を高めるのに効果的なのです。

インストア動画のメリットと活用シーン

インストア動画に高い訴求力があるとわかっても、具体的なメリットや活用シーンがわからなければ制作に一歩ふみ出せないかもしれません。そこで、ここではインストア動画のメリットと活用シーンについて詳しく説明していきます。

インストア動画のメリット

インストア動画のメリットに、まずお客様の興味をひくことができる点が挙げられます。店舗には商品やサービスに関する情報があふれておりチラシやポスターだけでは新しい情報であっても埋もれてしまうしてしまう恐れがあります。一方、インストア動画であればお客様の足を止めることができ、情報を的確に伝えられる可能性が高まります。また、買い物中は話しかけられたくないというお客様に対しても、お客様側のタイミングで視聴することができるインストア動画は受け入れられやすい点もメリットといえるでしょう。

インストア動画の活用シーン

続いて、インストア動画の活用シーンを見ていきましょう。インストア動画は店頭で商品の特徴や使い方を説明する際のPOPとして活用することが可能です。また、インストア動画はキャンペーンや企業の告知に活用することもできます。さらに、店舗入り口のサイネージでは、店内への誘導に利用することもできるでしょう。サイネージは基本的に面積が大きいため、人目を引く広告効果が期待できます。

インストア動画を制作依頼するポイント

インストア動画を作る際には、制作するうえで押さえておきたいポイントを理解しておくことが大切です。ここでは、押さえておきたい大切なポイントを3つ解説していきます。

店舗に合わせたテイスト

インストア動画は少なからず店舗の空間を支配するものです。そのため、動画を空間の一部として捉えて、店舗の雰囲気やイメージに合わせたものを制作することが重要です。広告効果を狙って目立つことばかりを意識すると、店舗の雰囲気にそぐわずに逆効果になりかねないので注意しましょう。店舗の内装で使用されている色を考慮したり、店舗のどこにディスプレーを置くかをよく考えたりすることがポイントです。お店の雰囲気がポップなら動画も明るく楽しそうなものにしたり、上品な雰囲気なら色や音声を抑え気味にしたりといった工夫があります。

思わず立ち止まってしまうような演出

通常、店舗にいるお客様は買い物に忙しく、動画を視聴するためだけに買い物の手を休めることは少ないです。だからこそお客様に動画を視聴してもらうためには、ストーリー性やテンポの良さが大切となります。効果的なのは動画の冒頭で興味を引く表現を使うなど、お客様が思わず立ち止まって動画の続きを見たくなるような演出です。音声も効果的に活用し、買い物の妨げにならないよう考慮しつつ、注意を引かせられる演出を行うことがポイントです。ただし、立ち止まらせることのみに注力するのは得策とはいえません。立ち止まらせた後、続きを見てもらえるような内容にすることも忘れないようにしましょう。

短時間で伝わるわかりやすさ

動画を制作するうえで、ストーリーのわかりやすさは大切です。インパクト重視で目立たせることに注力し過ぎた動画では、目を引くことはあっても的確に情報を伝えられないので避けるべきです。また、動画の内容が視聴者に伝わるかは、視認性・可読性・視認秒数なども関係してきます。そのため、店内でのお客様の動きも考慮する必要があります。インストア動画の制作では、このようにさまざまな角度から動画について考えることが大切なのです。

インストア動画の事例紹介

昭和シェル石油「九州店舗給油機サイネージ用」動画

出典：Crevo制作実績

「昭和シェル」九州店舗給油機のサイネージ動画では、動画の冒頭に注目しましょう。「皆さん！給油だけで満足していませんか？」という呼びかけをしており、視聴者の注意を動画に向ける効果があります。また、効果音も有効的に活用しており、洗車される車の声も入れることで押し付け感がなく、自然に洗車の必要性を訴求しています。

スキンケア美容家電「LUNA mini2」プロモーション動画

出典：Crevo制作実績

スキンケア美容家電「LUNA mini2」の動画では、ナレーションを使わず、スタイリッシュなBGMを活用することで雰囲気のある作品に仕上げています。仕事で忙しい女性を主人公にしており、親しみやすさも演出しているのが特徴です。映像はメインに洗顔シーンを映しており、商品を使用することで効果的に洗顔ができることをアニメーションも交えながら説明しています。動画は全体的に気品があり、働く女性からの好感度が高くなるよう工夫されています。

名古屋市役所「納税の手続き紹介」動画

出典：Crevo制作実績

名古屋市役所のデジタルサイネージで放映された「納税の手続き紹介」動画です。役所関係の手続きは慣れない人にとっては難しく感じるものですが、このサイネージ動画では手続きが簡単であることを強調し、視聴者の不安を取り除くことに注力しています。また、一般的には堅い印象になったり、難しい説明になりがちな納税の動画を、遊び心あるRPGゲーム風にしている点にも工夫が見られます。親近感がわきやすいことは、インストア動画やサイネージ動画を制作するうえで重要です。ゲーム風にすることで最後まで視聴される工夫もなされています。

店舗に合わせたテイストがインストア動画のポイント

お店の雰囲気やテイストに合った動画を制作することが、インストア動画制作時では大きなポイントとなります。お客様が思わず立ち止まってしまう動画を制作したいなら、プロの力を借りてみましょう。制作実績が豊富なプロに依頼すれば店舗の雰囲気を大きく変えられるような、クオリティの高い作品ができます。Crevoでもインストア動画の制作を手がけておりますので、ぜひご相談ください。インストア動画を戦略的に利用し、店舗のセールス力を高めていきましょう。

Crevoの関連サービス

・デジタルサイネージの動画制作・映像制作

・販促・キャンペーンの制作実績

みなさま、あけましておめでとうございます！

本年もどうぞよろしくお願いします。

2018 年はウェブマスターのサポート コミュニティにとって大変重要な年でした。主な出来事として、プログラムの名称変更、グローバル サミット、様々な言語で数多くのウェブマスター オフィスアワーの実施、などが挙げられます。それぞれ軽く振り返ってみたいと思います。

10 月には、従来の「トップレベル ユーザー」が「ゴールド プロダクト エキスパート」に、「注目ユーザー」が「シルバー プロダクト エキスパート」に変わりました。この名称変更はすべてのプロダクト フォーラムで実施されたもので、バッジと名称も以下のような新しいものになっています。

シルバー プロダクト エキスパート: プロダクトに関する知識を習得中の新しいメンバー

ゴールド プロダクト エキスパート: 深い知識を持ち、信頼の置けるユーザーとして積極的にフォーラムに参加しているメンバー

11 月には、すべての Google ヘルプ フォーラム（Blogger や Google マイビジネスなど）のゴールド プロダクト エキスパートのみなさまをグローバル サミットにご招待しました。このイベントはカリフォルニア州サニーベールにある Google キャンパスで開催されました。世界中から集まった約 550 人の参加者のうち、ウェブマスターのゴールド プロダクト エキスパートは 約 70 人でした。出身国は 25 か国にわたり、イベントに参加したコミュニティの中で 2 番目に多い人数でした。11 月の後半には、モスクワでもう一つのイベントを開催し、こちらも大盛況でした。23 人のロシア語話者のプロダクト エキスパートが集まりましたが、そのうちの 10 人がウェブマスターでした。

多くの参加者から、「本当に価値ある時間だった」、「どのセッションも大変興味深く、ためになる内容だった」、「イベント全体が素晴らしかった」などの感想が寄せられています。

この知識豊富なユーザーのグループは、フォーラムにおいて、検索、構造化データ、Search Console に関するさまざまな事柄について、年間 200 万人以上のユーザーに対して 16 言語でユーザーの抱える問題を解決するのを助けてくれています。

このコミュニティの成り立ちはどのようなものでしょうか。シルバーやゴールドのステータスを持つプロダクト エキスパートの多くはサイト所有者で、参加のきっかけは（ユーザーによっては 10 年以上前に）ウェブマスター フォーラムに自分のサイトについての質問を投稿したことでした。自分の問題が解決した後も、彼らのほとんどは、自分の知識が他の人の役に立つかもしれないと考えて、コミュニティにお返しをしようと留まってくれました。すべてのエキスパートのみなさまの献身と、ウェブサイトで問題を抱えるユーザーを助けるために絶えず知識を共有してくださっていることに、感謝したいと思います。

今年は年間を通じて、Google Webmasters の YouTube チャンネルで公開のオフィスアワー ハングアウトを 75 回実施しました。英語、日本語、ドイツ語、ヒンディー語、フランス語で行いましたが、スペイン語でも開始しました。このハングアウトでは、双方向のやり取りが可能で、どなたでも Google チームに直接質問していただけます。日本語ではこちらの#ウェブマスターオフィスアワーのハッシュタグを使ってインタラクティブに行っており、また、ご質問はこちらのフォームで事前に集めています。

日本語のウェブマスターオフィスアワーは、 ほぼ毎月開催しており、その様子はこちらで過去のアーカイブをご覧いただけます。昨年 12 月にはプロダクト エキスパートのみなさんをご招待して Google のオフィスからオフィスアワーをお届けしました。後半プロダクト エキスパートのみなさんがどのようにフォーラムに取り組まれているかなど、インタビューしておりますので、その様子をぜひこちらからご覧ください。

このコミュニティに参加したい、ウェブマスター フォーラムで互いに交流したり、他のユーザーを支援してみたい、とお考えのみなさまは、プロダクト エキスパート プログラムのウェブサイトで詳細をご覧ください。多様な経歴やスキルを持つユーザーのみなさまをお待ちしています。

2019 年はコミュニティにとってどのような年になるでしょうか。またみなさまとお会いできることを楽しみにしております。