インターネット広告のひみつ - ブログ

EVERRISEは、各種プラットフォームから運用型広告などのデータを収集するサービス「HARBEST」を提供している。それで収集した2018年の801億円分の広告費の支払先を分析すると、50％はグーグルだったという。1兆円を超える運用型広告費の一部の分析に過ぎないが、興味深い。

ピュブリシスグループのゼニスの予測によると、世界のインターネット広告費は2021年に総広告費の52％となり、初めて半分以上を占めるようになる。

アドミックがプログラマティック広告取引市場の分析ツール「Sell」を日本でも提供。

チータデジタルが、参加型キャンペーン構築支援を手がけるウェイインを買収。

D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通は共同で、「物販系ECプラットフォーム広告費」を初めて推計。2018年の物販系ECプラットフォーム広告費は1,123億円（前年比120.6％）で、2019年には1,441億円（前年比128.3％）にまで成長する見通し。

小学館、集英社、Fringeが共同で、複数のマンガアプリに対して広告を掲載できる共同プラットフォーム「MangaAdPlatform」を提供。

日本広告業協会が、「アフィリエイトに関する発注ガイドライン」と「アフィリエイト業務に関する覚書（JAAAモデル案）」を公開。

日本インタラクティブ広告協会が、悪質性の高いインターネット広告への対応を強化する。インターネット広告適正化合同会議（仮称）を設け、日本広告審査機構（JARO）などと連携しながら不適切な広告情報を確認し、実効的な対応策を検討、実行していく。

ロックオンが、8月から社名をイルグルムに変更。

携帯電話の前面カメラで自分を撮影すると左右が逆になってしまうため、ペルーのビールブランドが商品ロゴを反転。

インテージが、テレビとユーチューブの広告のリーチを明らかにする「TV×YouTubeクロスメディアリーチレポート」を提供。

ユーチューブが「AR Beauty Try-On」機能を試験提供。消費者はクリエイターによる商品紹介ビデオを視聴しながら、商品を仮想試用できる。