インターネット広告のひみつ - ブログ

シボレーの電気自動車の航続距離を訴求するディスプレイ広告。全長520kmだとか。

日本インタラクティブ広告協会が「ネイティブ広告におけるメディアの価値検証調査」を実施。特殊な調査手法。

ヤフーによると、静止画と動画で広告想起に差はないという。むしろ動画は低めか。

D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通が共同で、「2018年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表。インターネット広告媒体費を広告種別に分析すると、検索連動型広告が39.4％、ディスプレイ広告が38.9％で、それに続くビデオ広告は14.0％。デバイス別ではモバイル広告が70.3％を占め、初めて1兆円

電通「2018年（平成30年）日本の広告費」によると、2018年の総広告費は前年比102.2％の6兆5,300億円。テレビ広告費や新聞広告費など、マスメディアの広告費は前年割れしている。インターネット広告費は前年比116.5％の1兆7,589億円で、地上波テレビ広告費の1兆7,848億円に迫り、総広告費の26.9％を占

ヤフーが、広告サービスの品質向上のための取り組みを冊子にまとめた。

イーマーケッターによると、2019年のアメリカのインターネット広告費は前年比19％増の1,293億4,000万ドルとなり、初めてオフライン広告費を上回り、総広告費の54.2％を占める見通し。グーグルとフェイスブックの広告収入は拡大するが、2社合計の市場占有率は初めて縮小する見通し。アマゾンドットコムが急成長しているため

楽天が成果報酬型広告サービス「Rakuten Pasha」を開始。指定商品のレシート写真提出にポイントを付与する。

電通と電通デジタルは、デジタル広告のアドベリフィケーション問題への対応を強化するため、「Tailored Whitelist」と「Agency Blacklist」の正式運用を開始。ホワイトリストについて、「Agency Whitelist」でなく「Tailored Whitelist」というアプローチをとり、博報堂D

4月1日、博報堂DYデジタルがデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムと統合。

NTTデータがネットイヤーグループの株式公開買い付けを実施し、議決権比率で48.52％を取得。上限は66％としていたが、50％に満たなかった。ネットイヤーの営業利益と経常利益は3期連続で赤字の見込み。2016年3月から筆頭株主になっていたコニカミノルタジャパンは、議決権比率30.44％のすべてを取得価格以下で手放した。

博報堂は、消費者がデジタル広告を集めると企業から特典を受けられる、ブロックチェーン技術を活用したプロモーションサービス「CollectableAD」を、ユナイテッドおよびShanghai Qi Yin Information Technology (Yuanben)と共同開発。

Phybbitが「アドフラウド調査レポート2019年1月」を公開。アドフラウド対策ツール「SpiderAF」で解析した情報。

グーグルが地域別、コンテンツのカテゴリー別、デバイス別、サイズ別、表示位置別の広告のビューアビリティー率を公開。

アジャイルメディア・ネットワークが「クチコミ接触者の購買転換率調査」を実施。クチコミに接触して購買や来店につながったとの回答が多かった業種は、食料品、化粧品、ファッション。

博報堂DYメディアパートナーズと博報堂DYデジタルが、ビデオ広告の最適化ソリューション「動画クリエイティブプラナー」を提供。約3,000件のビデオ広告クリエイティブを要素分解したデータベースにより、ブランド効果を最大化させる表現の開発と評価ができる。

マイクロアドが新広告プラットフォーム「UNIVERSE Ads」のβ版を提供。マーケティングデータプラットフォーム「UNIVERSE」で扱う利用者データを広告配信へ活用。新しい入札アルゴリズムを搭載。