インターネット広告のひみつ - ブログ

トライバルメディアハウスが、インスタグラムの投稿キャンペーンにおけるストーリーズ投稿を収集できるサービス「Cam Collect」を提供。通常、消費者に投稿を促す施策は、ストーリーズではなくフィードへの投稿を参加条件にしているが、このサービスを利用すればストーリーズ投稿を参加条件とする施策が行える。

電通と電通デジタルが、デジタル広告の統合マーケティングダッシュボード「EASI Monitoring」の機能を拡充し、本格提供を開始。基本レポートは無償版で提供。

スプラシアが、動画生成サービス「VIDEO GENERATOR」を提供。消費者に写真などをアップロードしてもらうと動画が完成するような施策に利用できる。LINEでも利用できる。

ニールセンデジタルが、「ニールセンデジタル広告視聴率ベンチマークレポート」を作成。デジタル広告が意図していたターゲットに配信される割合であるオンターゲット率を分析している。

インターネット広告の歴史を振り返り、未来を展望する連載。

インテージが、デジタルメディアの利用状況を端末横断で把握できるサービス「デジタル統合視聴率」を提供。同社のシングルソースパネル「i-SSP」から収集したデータで、スマートフォンとPCを横断する利用を分析できるようにした。「iOS」と「Android」の両OS、およびブラウザーとアプリの利用も捕捉している。

電通、電通デジタル、サイバー・コミュニケーションズ、データアーティストの電通グループ4社が、ソーシャルメディア向けの広告表現の効果を人工知能で予測するツールを開発。

シボレーの電気自動車の航続距離を訴求するディスプレイ広告。全長520kmだとか。

日本インタラクティブ広告協会が「ネイティブ広告におけるメディアの価値検証調査」を実施。特殊な調査手法。

ヤフーによると、静止画と動画で広告想起に差はないという。むしろ動画は低めか。

D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通が共同で、「2018年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表。インターネット広告媒体費を広告種別に分析すると、検索連動型広告が39.4％、ディスプレイ広告が38.9％で、それに続くビデオ広告は14.0％。デバイス別ではモバイル広告が70.3％を占め、初めて1兆円

電通「2018年（平成30年）日本の広告費」によると、2018年の総広告費は前年比102.2％の6兆5,300億円。テレビ広告費や新聞広告費など、マスメディアの広告費は前年割れしている。インターネット広告費は前年比116.5％の1兆7,589億円で、地上波テレビ広告費の1兆7,848億円に迫り、総広告費の26.9％を占

ヤフーが、広告サービスの品質向上のための取り組みを冊子にまとめた。

イーマーケッターによると、2019年のアメリカのインターネット広告費は前年比19％増の1,293億4,000万ドルとなり、初めてオフライン広告費を上回り、総広告費の54.2％を占める見通し。グーグルとフェイスブックの広告収入は拡大するが、2社合計の市場占有率は初めて縮小する見通し。アマゾンドットコムが急成長しているため