インターネット広告のひみつ - ブログ

fluctとデジタルインファクトが、日本の動画リワード広告費を推計。2018年は前年比約2.4倍の170億円となり、2022年には378億円まで拡大するという。

ヴァル研究所が「終電ターゲティング広告」を提供。乗換案内アプリ「駅すぱあと」で終電を検索をした消費者に広告を配信できる。

グアム政府観光局の2018年度のグローバルコミュニケーションテーマは「InstaGuam（インスタグアム）」。

日本コカ･コーラが、数字にまつわる日替わりクイズに「コカ･コーラ」ナンバーボトルを撮影して解答してもらう懸賞を開始。答えの数字が分かっても、その数字のボトルがないと応募できない。

ワンクリックでウェブサイトのエラーを確認できる「WW checker」。これは便利そう。

グーグルがモバイルファーストインデックスへの移行を開始したと発表。

D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通が、2017年のインターネット広告媒体費の内訳を推計。2018年のインターネット広告媒体費を前年比17.9％増の1兆4,397億円と予測。

フェイスブックが、提携する第三者データで広告のターゲティングを可能にするサービス「Partner Categories」を終了する。プライバシー対策強化のため。

電通が、位置情報マーケティングを手がけるグラウンドトゥルース（旧社名：エックスアド）と資本業務提携。

アライドアーキテクツが、ツイッターでの消費者参加型キャンペーンを支援するサービス「echoes」を提供。ツイッター上で応募から当選通知まで完結するキャンペーンを手軽に開催できる。

電通と電通デジタルが、ツイッターの広告の配信先から不適切アカウントを除外するサービス「ツイベリ」を提供。

フェイスブックが仮想通貨の広告を禁止。グーグルとツイッターもそれに追随。

CA Young Labが、インフルエンサープロモーション最適化システム「iBOS」を提供。

リコーが、360度の画像で表示するバナー広告を提供。

大川竜弥氏への取材記事。儲からないらしい。

日本ABC協会が雑誌ブランド指標のガイドラインを改定。オンラインの閲覧については、自社サイトと外部配信先の数値をそれぞれ明記することに。

サイバー・コミュニケーションズは、ヘッダー入札の普及を推進するため、Supership、パブマティック、ルビコン・プロジェクト、Oath Japan、ヤフー、電通と、ヘッダービディング推進連合会を発足。

LINE Payが、「LINE Pay」での支払い時にLINEアカウントの友だち追加に同意するか確認する機能を追加。