インターネット広告のひみつ - ブログ

インターネット広告の歴史を振り返り、未来を展望する連載。

インテージが、デジタルメディアの利用状況を端末横断で把握できるサービス「デジタル統合視聴率」を提供。同社のシングルソースパネル「i-SSP」から収集したデータで、スマートフォンとPCを横断する利用を分析できるようにした。「iOS」と「Android」の両OS、およびブラウザーとアプリの利用も捕捉している。

サイバー・コミュニケーションズは、DataSignの「DataSign FE」を利用することにより、データ活用の透明性向上の支援体制を強化する。
------------------------------
DataSign
https://datasign.jp/
------------------------------

電通、電通デジタル、サイバー・コミュニケーションズ、データアーティストの電通グループ4社が、ソーシャルメディア向けの広告表現の効果を人工知能で予測するツールを開発。

シボレーの電気自動車の航続距離を訴求するディスプレイ広告。全長520kmだとか。

日本インタラクティブ広告協会が「ネイティブ広告におけるメディアの価値検証調査」を実施。特殊な調査手法。

ヤフーによると、静止画と動画で広告想起に差はないという。むしろ動画は低めか。

運用型広告の支援を手掛けるアタラとオーリーズが資本業務提携。
------------------------------
オーリーズさんと提携しました
https://www.atara.co.jp/ceo_blog/allis.html
------------------------------

D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通が共同で、「2018年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表。インターネット広告媒体費を広告種別に分析すると、検索連動型広告が39.4％、ディスプレイ広告が38.9％で、それに続くビデオ広告は14.0％。デバイス別ではモバイル広告が70.3％を占め、初めて1兆円を突破（1兆181億円）。2019年インターネット広告媒体費は、前年比115.9％の1兆6,781億円と予測。

電通「2018年（平成30年）日本の広告費」によると、2018年の総広告費は前年比102.2％の6兆5,300億円。テレビ広告費や新聞広告費など、マスメディアの広告費は前年割れしている。インターネット広告費は前年比116.5％の1兆7,589億円で、地上波テレビ広告費の1兆7,848億円に迫り、総広告費の26.9％を占めた。今回初めて推計した「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」は582億円。インターネット広告媒体費は前年比118.6％の1兆4,480億円で、そのうち79.5％が運用型広告費。

ヤフーが、広告サービスの品質向上のための取り組みを冊子にまとめた。

アドグローが、パートナーであるアマゾンドットコム、フェイスブック、ピンタレスト、スナップ、ツイッターの広告フォーマットの仕様を一覧できるウェブサイトを公開。
------------------------------
The Adglow Digital Media Lab
https://www.adglow.com/digital-media-lab
------------------------------

イーマーケッターによると、2019年のアメリカのインターネット広告費は前年比19％増の1,293億4,000万ドルとなり、初めてオフライン広告費を上回り、総広告費の54.2％を占める見通し。グーグルとフェイスブックの広告収入は拡大するが、2社合計の市場占有率は初めて縮小する見通し。アマゾンドットコムが急成長しているため。
------------------------------
US Digital Ad Spending Will Surpass Traditional in 2019
https://www.emarketer.com/content/us-digital-ad-spending-will-surpass-traditional-in-2019
------------------------------

アドリンゴーが「Conversational Display Ads」を開発している。
------------------------------
AdLingo
https://adlingo.com/
------------------------------

楽天が成果報酬型広告サービス「Rakuten Pasha」を開始。指定商品のレシート写真提出にポイントを付与する。

電通と電通デジタルは、デジタル広告のアドベリフィケーション問題への対応を強化するため、「Tailored Whitelist」と「Agency Blacklist」の正式運用を開始。ホワイトリストについて、「Agency Whitelist」でなく「Tailored Whitelist」というアプローチをとり、博報堂DYグループとの差別化を打ち出している。
------------------------------
ブランドセーフティの担保されたデジタル広告の配信への取り組み「Agency Whitelist」の提供と運用を開始
https://www.hakuhodody-media.co.jp/newsrelease/service/20180531_22310.html
https://www.exchangewire.jp/2018/07/10/interview-hakuhodody-adfraud/
------------------------------

4月1日、博報堂DYデジタルがデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムと統合。

NTTデータがネットイヤーグループの株式公開買い付けを実施し、議決権比率で48.52％を取得。上限は66％としていたが、50％に満たなかった。ネットイヤーの営業利益と経常利益は3期連続で赤字の見込み。2016年3月から筆頭株主になっていたコニカミノルタジャパンは、議決権比率30.44％のすべてを取得価格以下で手放した。

博報堂は、消費者がデジタル広告を集めると企業から特典を受けられる、ブロックチェーン技術を活用したプロモーションサービス「CollectableAD」を、ユナイテッドおよびShanghai Qi Yin Information Technology (Yuanben)と共同開発。

Phybbitが「アドフラウド調査レポート2019年1月」を公開。アドフラウド対策ツール「SpiderAF」で解析した情報。