インターネット広告のひみつ - ブログ

LINE Payが、「LINE Pay」での支払い時にLINEアカウントの友だち追加に同意するか確認する機能を追加。

日本アドバタイザーズ協会が、デジタルメディア委員会で開発中の「流通企業との取り組みにおけるテレビとデジタルの商談用共通指標」を説明。参加者から異論も出たという。

大正製薬。なるほど。

LINEが、運用型広告配信プラットフォーム「LINE Ads Platform」において、友だち追加課金型の「LINE Ads Platform CPF (Cost Per Friend)」を販売。

サイバーエージェントが、ツイッターの広告のブランドリフト効果を測定する独自のソリューション「Twitterリバーサンプリング」を提供。ツイッターが提供する同種のソリューションより安価だという。

サイバーエージェントが、ツイッターでのコミュニケーションを自動化するサービス「Multi-Replier」を提供。特定のハッシュタグを含むツイートに自動返信できる。一定の確率で当選通知を返信したり、返信しない条件を設定したりすることもできる。

電通が「2017年（平成29年）日本の広告費」を発表。2017年はマスコミ4媒体広告費が前年比2.3％減となったが、インターネット広告費は同15.2％増の1兆5,094億円に。内訳は、媒体費が1兆2,206億円（同17.6％増）で、制作費が2,888億円（同6.1％増）。媒体費の77.0％は運用型。

グーグルが「AMP stories」を発表した。複数の写真やビデオをカード状のコンテンツとしてまとめ、フルスクリーンで表示する機能だ。「AMP」がモバイルのウェブを高速化する手段からリッチ化する手段に進化しているといえる。しかし「stories」という名前は・・・。

ブレインパッドが、インターネット広告運用支援ツール「AdNote」を提供。運用型広告最適化ツール「L2Mixer」の知見を活かして開発したもの。

ツイッターが2017年10～12月期決算を発表。純利益は約9,107万ドルで、上場以来初めての黒字に。地域別に分析すると、アメリカの売上高は前年同期比8％減少しているが、日本は好調で34％増加。2017年の日本の売上高は3.43億ドルにまで拡大している。

IABが、パブリッシャーによるインフルエンサーマーケティングの活用とそれによるマーケッターの利点について解説。

ホットリンクが「1時間だけ炎上防災訓練」を無償提供。仮想空間で炎上を擬似的に発生させ、経営者や担当者の対応を評価するという。

サイバーエージェントとデジタルインファクトの共同調査によると、2017年の日本のインフィード広告費は前年比36％増の1,903億円。ビデオの比率が25％を占めるようになった。

電通が、マーケティング領域のAI開発に強みを持つデータアーティストを子会社化する。

ジャニーズ事務所が、所属タレントの会見写真などをインターネットのニュースサイトに掲載することを解禁するという。

トヨタ「Yaris」。わずか4.9秒で縦列駐車して、運転手がスキップボタンをタップ。

ウィリアムリグレージュニアカンパニーの菓子「Skittles」が、「Super Bowl LII」のタイミングに合わせ、ひとりの若者だけをターゲットにテレビ広告を制作。その若者を個室に招待して視聴してもらい、その状況をフェイスブックでライブ配信した。そのテレビ広告は公開されていないが、若者の自宅や母親が登場するなどパー

電通デジタルが、東京大学先端科学技術研究センターの小泉秀樹研究室と「共創イノベーションラボ」を設立。