インターネット広告のひみつ - ブログ

NTTドコモが、D2Cと連携して「アドWi-Fi」の実証実験を開始。広告を表示することにより、企業が来店客へWi-Fiを無料または安価に提供できるサービス。

Oath Japanが、オースのブランデッドコンテンツ部門である「RYOT Studio」を日本でも展開。14カ国に拠点を持つ次世代クリエイティブスタジオだという。

オプトが連結子会社のクライファイドをヤフーに売却する。

サイバーエージェントとデジタルインファクトの推計によると、2017年のビデオ広告費は前年比63％増の1,374億円に。その8割はスマートフォン。

イケアの新しいアプローチ。

サイバーエージェントが、データの広告活用を支援するサービス「CA DATABANK」を提供。

電通デジタルと電通国際情報サービスが、グループ横断組織「電通デジタルマーケティングテクノロジーセンター」を立ち上げた。

比較サイトを自作自演していた業者に、消費者庁は景品表示法違反で再発防止などを求める措置命令を出した。

ダスキン「ミスタードーナツ」のツイッターアカウントの運用受託会社が誤って競馬情報をツイートしてしまい、外注の是非が議論に。

ユニリーバ・ジャパンが、ツイッター上のポジティブなツイートをバナー広告にして配信する「ポジバナ by CLEAR」を展開。

L2がアンメトリックと美容ブランドのインスタグラムの投稿（15ブランドの4万件以上の投稿）を分析。明るい色とエンゲージメントの相関などが明らかに。

ビデオリサーチが、テレビ視聴データなどのメディアデータやプロフィールデータを供給するDMPを開発し、データ統合ソリューション「VR LINC」を開始。

イギリスのIABによると、イギリスでは2017年上半期にビデオ広告費がバナー広告費を初めて上回った。ビデオ広告費の内訳は、アウトストリーム広告（ソーシャルのインフィードも含む）が半分以上を占めた。

電通、インテグラルアドサイエンス、Momentum、電通デジタル、サイバー・コミュニケーションズが、「アドベリフィケーション推進協議会」を発足。研究結果をホワイトペーパーとして公開していくという。

電通デジタルと博報堂DYホールディングスがそれぞれ、機械学習プラットフォームを提供するデータロボットとパートナー契約を締結。

マスメディアを積極的に活用してきた大手広告主11社とニールセンデジタルが、「デジタル広告におけるリーチ指標利活用研究会」を発足。ブランディングを目的にデジタル広告を活用するうえでの課題を議論する。

ニールセンホールディングスが、高度なアトリビューション技術を保有するビジュアルIQを買収。

電通は、インターネット広告の価値毀損を最小化するため、同社が提供するプライベート・マーケット・プレイスで、インテグラルアドサイエンスの計測ツールとボット検知機能、およびMomentumのブロッキング機能を無償で提供する。