インターネット広告のひみつ - ブログ

日本インタラクティブ広告協会が、ブランドセーフティーについてのステートメントを発表。

楽天データマーケティングは、企業が「楽天市場」でブランドサイトを設置できる広告商品「RMP(Rakuten Marketing Platform)-Brand Gateway」の提供を本格的に開始。

サイバーエージェントが、人工知能で広告の予算配分を算出するシステム「CAAI」を開発。コンバージョンの最大化を図れる。

WOMマーケティング協議会が、WOMマーケティングに関するガイドラインを改定。ビデオや写真の投稿が中心となりつつあるソーシャルメディアの変化に対応。ガイドラインの目的には、情報発信者の社会的信頼失墜の防止を追加。関係性明示には「主体の明示」と「便益の明示」の両方が必要であることを明記し、後者は「便益タグ」の使用を認めた

通販サイトのユークスが、ユーチューブのプリロール広告を利用して、15秒間だけの割引を提示。

Twitter Japanが、定額制の広告サービス「オートプロモート」を提供。月額9,900円で、ツイートが自動的に広告として配信される。アメリカでは「Twitter Promote Mode」という名称で提供されていた。

パナソニックのビデオ。字幕機能により「心に直接語りかける声」を表示。

博報堂DYデジタルが、デジタルを活用したブランディングを支援する専門チーム「digital branding next」を発足し、独自のプラニング手法の確立とソリューション開発を推進する「Hakuhodo DY digital_branding」を始動。

電通と電通デジタルが、ビデオ広告を最適化するサービス「BRAND LIFT CHECKER」を開発。ユーチューブの動画広告で蓄積した2,978件のブランド効果測定結果をベースに、CMプランナーの観点による178項目のチェックと、データサイエンティストによる分析を加える。

NTTドコモが、D2Cと連携して「アドWi-Fi」の実証実験を開始。広告を表示することにより、企業が来店客へWi-Fiを無料または安価に提供できるサービス。

Oath Japanが、オースのブランデッドコンテンツ部門である「RYOT Studio」を日本でも展開。14カ国に拠点を持つ次世代クリエイティブスタジオだという。

オプトが連結子会社のクライファイドをヤフーに売却する。

サイバーエージェントとデジタルインファクトの推計によると、2017年のビデオ広告費は前年比63％増の1,374億円に。その8割はスマートフォン。

イケアの新しいアプローチ。

サイバーエージェントが、データの広告活用を支援するサービス「CA DATABANK」を提供。

電通デジタルと電通国際情報サービスが、グループ横断組織「電通デジタルマーケティングテクノロジーセンター」を立ち上げた。