インターネット広告のひみつ - ブログ

イーマーケッターがアメリカの検索広告市場の予測を修正。2020年上半期の検索広告費は、前年同期より8.7％から14.8％減少する見通し。検索広告はファネル下部でコンバージョンを促進するために利用されるので、外出制限や在庫不足の影響を受けて停止や削減されやすい。

グループMが、日本を含む23カ国の消費者を対象に、デジタルマーケティングの信頼性についての調査を実施。日本の消費者は、企業への個人データの提供には消極的だがその利用には寛容な方か。

アドエイジが、新型コロナウイルス影響下のクリエイティブに見られる10個の傾向をまとめている。
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1. Logo spacing（ロゴの間隔空け）
2. Montages of found footage and user-generated content（映像素材や消費者作成コンテンツの継ぎはぎ）
3. Repurposing old content（古いコンテンツの再利用）
4. Solo shooting（単独撮影）
5. Zoom backgrounds（ビデオ会議の背景）
6. Download and print out（ダウンロードして印刷できるもの）
7. Making use of wasted space（無駄なスペースの利用）
8. Artworks, remade(アート作品のリメイク)
9. Home is good（家庭の良さ）
10. ‘In-house’（屋内撮影）
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アドエイジの記事にそれぞれの事例あり。

フォースクエアがファクチュアルを吸収合併。ファクチュアルは三井物産と資本業務提携していた。

グーグルは2019年に27億件の悪質な広告を削除したという。これは毎分5,000件以上に相当する。2017年には32億件以上の広告を削除していて、2018年は広告アカウントの停止を100万件に倍増することで削除する広告は23億件に減ったが、2019年は27億件に。
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Stopping bad ads to protect users (Apr 30, 2020)
https://blog.google/products/ads/stopping-bad-ads-to-protect-users/
Enabling a safe digital advertising ecosystem (Mar 14, 2019)
https://blog.google/products/ads/enabling-safe-digital-advertising-ecosystem/
An advertising ecosystem that works for everyone (Mar 14, 2018)
https://blog.google/technology/ads/advertising-ecosystem-works-everyone/
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ロシアのマクドナルドが、手洗いのビデオをスキップできないプリロール広告で配信。文字通り、手洗いはスキップできないことを訴求している。

プレゼントキャストが運営する「TVer」は、2020年3月の月間アクティブユーザーが1,004万人となり、初めて1,000万人を突破。再生回数も過去最高。一方、サイバーエージェントの決算資料によると、「ABEMA」（AbemaTVから改称）は週刊アクティブユーザーが1,400万人を突破している。

フマキラーが、子どもの成長を新聞記事風に加工できる「親バカ新聞」ジェネレーターを公開。ソーシャルメディアに投稿された「親バカ新聞」のうち4名分は、新聞広告に掲載する。
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フマキラー PLAY ACTIVE！「親バカ新聞」キャンペーン
https://fumakilla-oyabakashinbun.jp/
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インテグラルアドサイエンスが、新型コロナウイルスの記事に隣接する広告の受け取られ方について、消費者に調査している。この手の課題に対して、アンケート調査で真実に迫れるのかはやや疑わしいが、パンデミックなり緊急事態の情報が日常になれば、それに隣接することが広告にとって必ずしもネガティブではなくなるだろう。

4月23日にツイッターで配信された、Netflixによる「攻殻機動隊 SAC_2045」の広告。読めない広告でも審査を通過した例として覚えておこう。
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#謾ｻ谿ｻ讖溷虚髫SAC_2045
https://twitter.com/NetflixJP_Anime/status/1252975449380175874
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カルビーとロッテが、菓子の楽しさを追究してその未来を創造するために、共同で「おかしな研究所」を立ち上げた。共同で商品開発などを行う。

不況こそ広告の好機と捉えることもできるという。競合が広告費を縮小するとノイズレベルが下がるので、広告でブランドのポジションを変更したり新商品を紹介したりしやすくなる。困難な時期でも安定している企業として映る。広告の価格も安くなる。広告出稿量の占有率が上がれば市場でのそれも上がり、利益も上げやすくなる。
（新型コロナウイルス禍以前の2019年9月の記事）

ハースト婦人画報社は、同社の運営するソーシャルメディアへの投稿をそのまま同社のデジタルメディアにも配信できる新広告フォーマット「Share Post AD」を提供。
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デモ（モバイル端末で表示される）
https://www.elle.com/jp/?token=demo_release_eol
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このデモによると、ポーラーの技術を利用していそうだ。
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Polar
https://polar.me/
Polar Social Display for the Web
https://polar.me/socialads
Polar Social Card Demo
https://youtu.be/Bucfy4kmI0Q
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海外ではすでにニューズコープやアンルーリーなどがポーラーを利用している。このようにソーシャルメディアの投稿を外部で広告として利用する取り組みは、ティーズも行っている。
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Teads - inRead Social
https://info.teads.com/inread-social
Demo
https://demo.teads.com/
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カヤックが、クリエイティブについてオンラインで無料で相談できるサービス「KAYACLINIC」を開始。同社は過去にも、アイデアをひとつ100円で販売する「GE・N・KI玉」というサービスを展開していた。

東急エージェンシーがインターネット広告事業の拡大を目的として、オムニバスと合弁会社を設立。
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アラテ
http://www.allatte.co.jp/
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サイバーエージェントがBloom&Co.と合弁で新会社を設立。デジタルを起点とした包括的なマーケティング戦略により、企業の課題解決およびマーケティング投資対効果の最大化を支援する。

サイバー・コミュニケーションズが、イー・ガーディアンとの合弁で新会社を設立。広告・マーケティングに特化した ビジネスプロセスアウトソーシング（BPO）事業を展開する。
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ビズテーラー・パートナーズ
https://www.biztailor.co.jp/
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スタンダードメディアインデックスによると、アメリカの2020年3月のデジタル広告費は前年比2.8％減。総広告費は10.8％減。
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US Ad Market Tracker
https://www.standardmediaindex.com/StandardMediaIndex_TotalMarkets/
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イーマーケッターによると、2019年のアメリカのモバイル広告費は前年比23％増の873億ドル。873億ドルという値は前回予測より小さいが、グーグルの広告収入の内訳の推定方法を見直して前年までの値を修正したからであり、成長が予測を下回ったわけではない。2020年以降の値は3月上旬時点の予測であり、新型コロナウイルスの影響を十分に織り込んでいない。

Bytedanceがブランドリフト調査を行い、「TikTok」の広告効果を高める4つのポイントを明らかにした。横型でなく縦型全画面を活用すること、タレントやTikTokインフルエンサーを活用すること、冒頭3秒以内で商品紹介すること、BPM120以上の曲を活用すること。