インターネット広告のひみつ - ブログ

ロシアのマクドナルドが、手洗いのビデオをスキップできないプリロール広告で配信。文字通り、手洗いはスキップできないことを訴求している。

プレゼントキャストが運営する「TVer」は、2020年3月の月間アクティブユーザーが1,004万人となり、初めて1,000万人を突破。再生回数も過去最高。一方、サイバーエージェントの決算資料によると、「ABEMA」（AbemaTVから改称）は週刊アクティブユーザーが1,400万人を突破している。

インテグラルアドサイエンスが、新型コロナウイルスの記事に隣接する広告の受け取られ方について、消費者に調査している。この手の課題に対して、アンケート調査で真実に迫れるのかはやや疑わしいが、パンデミックなり緊急事態の情報が日常になれば、それに隣接することが広告にとって必ずしもネガティブではなくなるだろう。

カルビーとロッテが、菓子の楽しさを追究してその未来を創造するために、共同で「おかしな研究所」を立ち上げた。共同で商品開発などを行う。

カヤックが、クリエイティブについてオンラインで無料で相談できるサービス「KAYACLINIC」を開始。同社は過去にも、アイデアをひとつ100円で販売する「GE・N・KI玉」というサービスを展開していた。

サイバーエージェントがBloom&Co.と合弁で新会社を設立。デジタルを起点とした包括的なマーケティング戦略により、企業の課題解決およびマーケティング投資対効果の最大化を支援する。

イーマーケッターによると、2019年のアメリカのモバイル広告費は前年比23％増の873億ドル。873億ドルという値は前回予測より小さいが、グーグルの広告収入の内訳の推定方法を見直して前年までの値を修正したからであり、成長が予測を下回ったわけではない。2020年以降の値は3月上旬時点の予測であり、新型コロナウイルスの影響

Bytedanceがブランドリフト調査を行い、「TikTok」の広告効果を高める4つのポイントを明らかにした。横型でなく縦型全画面を活用すること、タレントやTikTokインフルエンサーを活用すること、冒頭3秒以内で商品紹介すること、BPM120以上の曲を活用すること。

ルビコンプロジェクトとテラリアが合併。年内に社名変更を予定。最大の独立系SSPとして、「売り手側のザトレードデスク」ともいえる位置付けを強化する。

新型コロナウイルスから人命を守るために、ブランドや広告会社などができることは何か。それはニュースサイトへの広告配信を停止したり、「COVID-19」「危機」などに関連する記事への広告配信をブロックしたりしないことだ。広告収入に依存しているニュースサイトを支援することは、信頼できるニュースにより消費者の健康や生命を保護す