インターネット広告のひみつ - ブログ

インテグラルアドサイエンスが、新型コロナウイルスの記事に隣接する広告の受け取られ方について、消費者に調査している。この手の課題に対して、アンケート調査で真実に迫れるのかはやや疑わしいが、パンデミックなり緊急事態の情報が日常になれば、それに隣接することが広告にとって必ずしもネガティブではなくなるだろう。

カルビーとロッテが、菓子の楽しさを追究してその未来を創造するために、共同で「おかしな研究所」を立ち上げた。共同で商品開発などを行う。

カヤックが、クリエイティブについてオンラインで無料で相談できるサービス「KAYACLINIC」を開始。同社は過去にも、アイデアをひとつ100円で販売する「GE・N・KI玉」というサービスを展開していた。

サイバーエージェントがBloom&Co.と合弁で新会社を設立。デジタルを起点とした包括的なマーケティング戦略により、企業の課題解決およびマーケティング投資対効果の最大化を支援する。

イーマーケッターによると、2019年のアメリカのモバイル広告費は前年比23％増の873億ドル。873億ドルという値は前回予測より小さいが、グーグルの広告収入の内訳の推定方法を見直して前年までの値を修正したからであり、成長が予測を下回ったわけではない。2020年以降の値は3月上旬時点の予測であり、新型コロナウイルスの影響

Bytedanceがブランドリフト調査を行い、「TikTok」の広告効果を高める4つのポイントを明らかにした。横型でなく縦型全画面を活用すること、タレントやTikTokインフルエンサーを活用すること、冒頭3秒以内で商品紹介すること、BPM120以上の曲を活用すること。

ルビコンプロジェクトとテラリアが合併。年内に社名変更を予定。最大の独立系SSPとして、「売り手側のザトレードデスク」ともいえる位置付けを強化する。

新型コロナウイルスから人命を守るために、ブランドや広告会社などができることは何か。それはニュースサイトへの広告配信を停止したり、「COVID-19」「危機」などに関連する記事への広告配信をブロックしたりしないことだ。広告収入に依存しているニュースサイトを支援することは、信頼できるニュースにより消費者の健康や生命を保護す

シンガポールのイケアが自宅の大切さを改めて呼びかけるビデオを公開。新型コロナウイルスにより都市が封鎖されていたが、広告会社（TBWAシンガポール）のスタッフが自宅で撮影した映像で制作した。このような「Lo-Fi」アプローチは、この時世に受容されやすいかもしれない。

スプラウトソーシャルが、投稿へのエンゲージメントが発生しやすい曜日と時刻を媒体ごとに分析。

デジタルインファクトの予測によると、2020年の日本のデジタル音声広告費は16億円。2025年には420億円に。

マグナが広告費の予測を下方修正。2020年のアメリカの広告費について、前年比6.6％増と予測していたが2.8％減に修正。2021年は前年比2.5％増に回復する見通し。