インターネット広告のひみつ - ブログ

ビデオリサーチインタラクティブが、ビデオ広告の広告統計サービスを開始。

マイクロアドプラスとCCCマーケティングが資本業務提携。マイクロアドは、2014年12月にCCCマーケティングと業務提携していた。「Tポイント」のデータを活用した広告配信サービスを拡大するという。

モバイルアプリ広告プラットフォームを手掛けるアップリフトが、日本にも拠点を開設。

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムがシーセンスと業務提携。シーセンスのリアルタイム分析サービス、コンテンツリコメンデーションサービス、パブリッシャー向けDMPを販売する。
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シーセンス
https://www.cxense.com/jp/
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アマゾンのモバイル広告ネットワークが、配信対象を日本にも拡大。

サイバーエージェントとテレビ朝日が共同出資して、動画配信事業会社とニュースチャンネル事業会社を設立。

電通がECについての情報サイト「New Commerce Hub」を公開。

ビルコムがログリーと業務提携し、ネイティブ広告ソリューション「Boom Booster」を提供。ベクトルがマイクロアドと合弁会社を設立したり、シグナルがアウトブレインジャパンと協業したりなど、PR会社によるネイティブ広告の取り組みが昨年から目立っている。

パブマティックの協賛により、パブリッシャー・マネタイゼーション研究会が発足。代表幹事は、デジタルインテリジェンスの横山隆治氏。
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パブリッシャー・マネタイゼーション研究会
https://www.facebook.com/PMRGJP
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イーマーケッターによると、アメリカにおけるツイッターのディスプレイ広告収入は、2015年にヤフーのそれを抜く。2017年には、フェイスブックとツイッターがアメリカのディスプレイ広告収入の33.7％を占めるようになるという。

フェイスブックがマーケッター向けにフェイスブックの学習プログラム「Facebook Blueprint」を提供。過去に公開した「Facebook Studio Edge」というプログラムと似ている。
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Facebook Blueprint
https://www.facebook.com/blueprint
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「広告画像虎の巻」「広告コピー虎の巻」も公開。
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The Ad Images Cheat Sheet
https://www.facebook.com/business/news/ad-images-cheat-sheet
The Ad Copy Cheat Sheet
https://www.facebook.com/business/news/ad-copy-cheat-sheet
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アドロールが日本のマーケッター200名を調査。日本のマーケッターはリターゲティング広告に積極的だが、アトリビューションの知識や経験が不足しているという。
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State of the Industry - Japan
https://www.adroll.com/ja-JP/resources/reports/state-of-the-industry-jp
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バナーブラインドネスから、コンテンツマーケティングやネイティブ広告の流行を経て、コンテンツブラインドネスに準備すべきだとの指摘。

楽天マーケティングがディープフォレストメディアを買収。端末を横断したターゲティング技術などを取り込む。

フェイスブックが、ビデオ広告の視聴時間と広告効果についてニールセンと調査。短時間の視聴でも、広告想起、ブランド認知、購買意向を向上させることが明らかになった。次の記事のコメントとして、調査手法についての疑問が投稿され、フェイスブックの担当者が回答している。
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The Value of Video for Brands
https://www.facebook.com/business/news/value-of-video
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イーマーケッターの予測によると、アメリカのデジタル広告費に占めるモバイル広告費の割合は、2015年に49％になり、2019年には72％まで上昇する。

Glossomが、スマートフォン向け広告ネットワーク「AdLantis」をバリューコマースに譲渡。グリーがアトランティスを買収してから、「AdLantis」はグリーの子会社のGlossomが運営していた。

サイバーエージェントが、動画広告に特化した広告代理店としてCyberBullを設立。

インテージが、デジタル施策を評価するための大規模パネル「Ad Trace Panel」を提供。約100万人のクッキー情報に基づいて、意識と行動を分析できる。

インターネット広告推進協議会がネイティブ広告のガイドラインを公開。ネイティブ広告については、「デザイン、内容、フォーマットが、媒体社が編集する記事・コンテンツの形式や提供するサービスの機能と同様でそれらと一体化しており、ユーザーの情報利用体験を妨げない広告」と定義している。