インターネット広告のひみつ - ブログ

LINEが「LINE ビジネスコネクト パートナープログラム」を開始。「LINE ビジネスコネクト」に対応したソリューションを提供する9社を公式パートナーとして認定した。

フェイスブックがモバイルアプリ向け広告ネットワーク「Audience Network」を正式に開始。世界中のより多くの広告主が利用できるようになった。

フェイスブックが位置情報を利用して近隣の消費者にターゲティングできる広告「Local Awareness」を提供。

電通が、プレミアム広告枠を中心とするプライベートマーケットプレイスの構築に向けた活動を本格化させる。グーグルの支援を受ける。

イスラエルの携帯通信事業者であるセルコムが、4.5Gの高速通信を実感してもらうためのオンライン広告を展開。

電通が、ホットリンクおよびアイセンティアブランドトロジーと共同で、海外でのソーシャルメディア上の評判を分析するサービス「電通バズリサーチ グローバルレポート」を提供。

インテージが、テレビ広告やウェブサイトなどの情報接触から商品購入などの目的の行動に至るまでの消費者の動線を分析できるサービス「Strevi」を提供。

サイバー・コミュニケーションズが、複数のパートナーと協力してオンラインビデオの需要にワンストップで対応するためのウェブサイトを公開。

インターパブリックグループのマグナグローバルがプログラマティックな広告取引市場を予測。世界のプログラマティック広告費は、2018年に530億ドルにまで拡大するという。2014年の世界のディスプレイ広告費に占めるプログラマティックの割合は42％だが、日本のそれは20％以下。

スマートフォンやソーシャルメディアの普及を裏付ける統計はいろいろあるが、都市部で実施した調査やオンラインのアンケートは数値が高めのものが多い。一方、総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」は、全国125地点で実施された訪問留置調査であり、信頼性が高い。平成25年の同調査の速報は4月に公開されていたが、

ピンタレストが一部の企業に提供している広告サービスの機能を拡張するため、10月19日にプライバシーポリシーを変更する。そのうえでレポーティング機能を強化し、クリック後のコンバージョンを測定できるようにする。また、フェイスブックの「カスタムオーディエンス」のように、広告主の保有するデータでターゲティングできるようにする。

イーマーケッターがアジア太平洋地域のモバイル広告費を予測。中国のデジタル広告費は2012年に日本を抜いているが、モバイル広告費も2014年に日本を抜きそうだ。2014年の日本のモバイル広告費の成長率は23％の見込みだが、中国のそれは210％。